部門優秀ファンド賞受賞2019/03/08グロインPDFをダウンロード印刷Tweet※投資リスク、手続・手数料等は、目論見書をご覧ください。部門での2018年優秀ファンド賞を受賞しました。部門での2018年優秀ファンド賞を受賞しました。基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド340本の中から選考されました。世界の株式市場は2018年10月以降年末にかけて、情報技術(IT)などの成長株中心に大幅下落となりました。過去の実績では資産株の代表である米国公益株式(MSCI米国公益株価指数)が米国株式のパフォーマンスを上回る資産株の時代と逆に米国公益株式が米国株式のパフォーマンスを下回る成長株の時代が交互に到来しています。現在足元では再び公益株のパフォーマンスが全体を上回りはじめました。一度転換が起こると、過去のデータでは資産株の時代は6年~16年程続いた点に注目です。世界の株式市場は2018年10月以降、情報技術(IT)などの景気敏感セクター中心に大幅下落となりました。株式市場の下落の背景には、1米国の利上げ、2米中貿易戦争に対する懸念、などの外部環境が厳しさを増すなか、これまで市場をけん引してきた情報技術セクター銘柄などの主要企業が相次いで失望的な決算や見通しを発表したことが下落に拍車をかけました。米国の政府機関の一部閉鎖などをはじめ米国の政治動向に対する懸念が高まったことなどもマイナス要因となりました。したなか、米中貿易戦争の影響をより受けると懸念される情報技術(IT)セクターなどをはじめとした成長株の下落率が大きくなりました。当ファンドの投資対象セクターである公益をはじめとした資産株は相対的に底堅く推移しました(図表1-1参照)。資産株の代表である公益株式が株式全体を上回る資産株の時代到来か?9年余り続いたFAANGがけん引した成長株時代はかつてのニフティ・フィフティ相場、IT相場などの成長株の時代と類似点があります。いずれも10年ぐらいの期間でブームが一服すると次の10年は公益株に代表される資産株の時代が到来しています(図表1-2参照)。1962年からの成長株の時代は、当時の成長企業を代表するハイテクや新手のサービスの企業である、ポラロイド、3M、そして大型コンピュータの普及を主導したIBMなどの「ニフティ・フィフティ」(直訳で素敵な50銘柄)が、1990年以降の成長株の時代はIT相場が市場をけん引しました。これらの相場の転換点では、1)注目産業の普及が進みブームに陰りが見られたこと、2)高収益企業の寡占化に対する政府の規制、3)自国第一主義の台頭などが起こっています。歴史は繰り返す~成長株から資産株の時代か?過去60年余りの実績でみると、米国株式と米国公益株式のパフォーマンスは、10年前後をおいて、米国株式のパフォーマンスが米国公益株式を上回った時期と、逆に米国公益株式のパフォーマンスが米国株式を上回った時期を繰り返しています。1956年4月から1962年9月までは米国公益株式は2.2倍、米国株式全体では45%上昇しました。1962年9月から1974年6月までは、アメリカがベトナム戦争の時期と重なりますが、その期間中は米国株式は2.2倍、米国公益株式は11%の上昇にとどまりました。(図表2-1参照)米国公益株式を米国株式のパフォーマンスで除して算出したものが下段の米国公益株式の米国株式相対パフォーマンスです。(図表2-2参照)この相対パフォーマンスを1954年から64年間にわたって検証すると、資産株の代表である米国公益株式が米国株式のパフォーマンスを上回る資産株の時代と逆に米国公益株式が米国株式のパフォーマンスを下回る成長株の時代が交互に到来しています。現在足元では2018年2月以降12月にかけて再び公益株式のパフォーマンスが全体を上回っており、これが継続すると、再び資産株の時代が到来することになります。一度この転換が起こると、過去のデータでは資産株の時代は6年~16年程続いた点に注目です。ハイイールド債券、ゴールドなどさまざまな資産クラスがありますが、2018年を通してみると、上昇した資産はおよそ2割にとどまり、およそ8割の資産が下落しました。この水準はここ30年余りでみても最低水準です。この30年余りの間に、2割近くに落ち込んだ年は、2008年のリーマンショック時、2002年のITバブル崩壊の最終段階の年以来です。2018年はそのなかでも過去最低を記録しました。注目すべき点は、株式市場の下落率はリーマンショックやITバブル崩壊時ほど大きくはなかったものの、下落した資産の割合が過去最高だったことです。今回の主要資産の調整の要因のひとつには流動性の問題もあげられます。流動性の低い中小型、テーマ型、ハイイールド社債などの下げ幅がより大きかったことも特徴です。した市場の調整局面が続くと予測するわけではありません。注目すべき点は、多くの資産が下がった為、逆に言うとこうしたなかで真に投資価値のある資産をバーゲンハンティング(割安で買うこと)できる機会が到来していると考えられる点です。したなか、何に投資すればいいのでしょうか。株式よりも価格変動が少なく安全資産とみられる債券をみても、現時点では多くの利回りが低く、過去最低水準に近い水準となっており、バリュエーション(投資価値評価)面で魅力的な資産は多くは残っていません。資産株の代表格は公益株式ですが、その公益株の中でも当ファンドの投資対象である高配当利回りに着目した、世界の高配当公益株式に注目すると、足元、利回り面でみても魅力的な資産となっていることがわかります。図表3-1上段のグラフはリーマンショック前の世界高配当公益株と主要資産の利回りです。下段のグラフはその約10年後の直近、2019年1月末時点での利回りを示していますが、例えばオーストラリア10年国債の利回りは5.8%から2.2%へと利回りは半分以下に、日本10年国債の利回りは1.4%から0.005%へ、スイス国債にいたっては2.9%からマイナス圏へと、現在の日本国債同様にマイナス近辺で推移しており、大幅に低下しています。利回りは逆に4.4%から4.7%へとリーマンショック前よりも高い水準にあり、現在のような世界的な低金利の環境の中で、利回り面からも投資魅力が高まっている点も、成長株から資産株への転換点で資産株が注目されるポイントと考えられます。公益株式が出遅れてきた理由のうちのひとつに、リーマンショック後デフレ、ディスインフレの環境であったことがあげられます。公益株式は物価上昇が起きると、結果的に増益・増配となるといった性格があるため、逆にデフレ・ディスインフレはマイナス要因でした。足元は物価上昇傾向にあり(図表4-1参照)、すでにデフレ懸念は脱却し、さらに今後の見通しを考えますと、米中貿易戦争による関税率引き上げに代表されるブロック経済化や、歴史的な低水準の失業率に示されているように労働市場がひっ迫しており、すでに時間当たり賃金が上昇し始めているなど、今後もインフレ圧力がかかってくることが想定されます。図表4-2は米国物価上昇率の水準別に米国の電力料金の上昇率を半年ずらして分析したものですが、物価上昇率が高いほど、米国の電力料金が高くなる傾向がみてとれます。これは、公益企業は一般に物価上昇時には、発電燃料などのコストが上昇する傾向となりますが、多くの規制下の公益事業では、公共料金を値上げすることで価格転嫁ができるためです。公益企業は、インフレになると値上げできる、(一般の企業にはなかなかできない)「値上げ力のある」企業と考えることができます。図表4-3は米国の物価上昇率の水準別に、世界の公益企業の配当成長を今度は1年半ずらして分析したものですが、物価上昇率が高いほど、世界の公益企業の配当成長率も高くなっていた事が示されています。このように、物価上昇時には価格転嫁できるため、企業収益の増加が期待できます。公益企業は、配当方針に増配目標を掲げている企業も多く、増益になると増配期待が高まります。過去の実績では、米国の電力料金と世界公益企業の配当の上昇率を物価上昇水準別にみると、ある程度までは物価上昇率が高いほど電力料金の上昇率や配当の成長率が高くなる傾向があることが分かります。インフレは公益企業にとっては、一定の時間をおいて、増益・増配に繋がるといった業態のため、インフレ圧力の高まりは、投資魅力の高まりにも繋がる事になります。図表5-1上段は世界公益株式の配当込みのトータルリターンです。下段の図の赤色の折れ線は世界公益株式の配当利回りを示しています。灰色は国債利回りを示しています。この配当利回りと国債利回りの差のトレンドは世界公益株式が割高なのか割安なのかを見極め、世界公益株式の投資機会を探るうえで重要な指標のひとつです。配当利回りと国債利回りが重なって上がり始めたときが要注意です。赤色の折れ線で示した配当利回りが灰色の折れ線で示した世界国債利回りより高い場合は、世界公益株式の配当利回りが世界国債の利回りより魅力的な投資対象と考えられます。2回大きく下落していますが、共通しているのは共に割高な状況となっていた点です。2000年12月頃の場合、世界国債の利回りの方が、世界公益株式の配当利回りよりも高いという逆転現象が起き、割高な状態となっていました。リーマンショック前後のときも、利回り差異は殆ど無くなっていた事がご確認いただけます。このような状況となると、今後も世界公益株式は割高と考えられますので、注意が必要です。現状をご覧頂くと、世界国債をはじめとした主要債券資産の利回りが過去よりも低い水準となるなか、世界公益株式の配当利回りは相対的に高い水準となっていますので、魅力的な投資対象と考えられます。※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。その他一切の権利はMSCIに帰属します。MSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。その他に係る助言を構成するものではありません。