妻はタイ人、娘ばかり3人も!■近況2009年の9月15日に脳梗塞を発症、右手が少し不自由になりました。MRAで脳梗塞の部位を特定でき、素早い処置をとれたので大事に至りませんでした。快復にむけてリハビリ中です。]タイのスラチャイです。英語学習に王道はありません。毎日毎日の地道な努力の積み重ねが必要です。スラチャイはNHKのラジオ英語会話で現在の英語力を身につけました。一日僅か15分の学習でも数年間継続すれば相当な学習効果が期待できます。brutal.冷血の所業と言うしかない。イスラム過激派「イスラム国」とみられる組織の人質として殺害予告を受けていた湯川遥菜さんの遺体とされる写真が24日、インターネット上で公開された。(Yukawa)."もう一人の人質、後藤健二さんが遺体の写真を手に持って、「安倍(晋三首相)がハルナ(湯川さん)を殺した」との声明を読み上げ、新たな取引を日本政府に提示したのである。insidious.許せない、という言葉がこみ上げてくる。残酷で狡猾(こうかつ)である。むごたらしい遺体の写真で日本人を恐怖に陥れるとともに、中東で「イスラム国」と戦う国々に2億ドルの非軍事支援を表明した安倍首相をあざ笑い、日本の対応を高みの見物で見守りながら、虎視眈々(たんたん)と仲間(死刑囚)を奪還しようとしているのだ。mission.この死刑囚は2005年、ヨルダンの首都アンマンの同時テロに関与して捕まった。多数の死傷者が出た事件だけに簡単には釈放できない人物だろう。それに加えてヨルダンは「イスラム国」と戦う有志国連合の一員であり、作戦中に墜落して「イスラム国」に拘束された空軍兵士の解放を求める声が強い。challenges.自国兵士を差し置いて後藤さんと女性死刑囚の交換解放に応じるのは、ヨルダンにとって苦しい選択だろう。安倍政権も「人命を最優先しつつテロリストには屈しない」という姿勢を貫く難しさがあり、解放交渉は難航必至の情勢だ。release.しかも、誘拐組織の気が変われば直ちに交渉が打ち切られる危うさもある。交渉の実態も明らかにされていない。した状況下では、政府はあらゆる機会と人脈を生かし、現実的な対応によって人質解放を実現してほしいと言うしかない。targeted.他方、テロの標的にされた現実を重く受け止め、再発防止の対策を講じなければならない。従来、「イスラム国」による人質事件は米英など有志国連合の国民が主な標的だった。軍事作戦に参加していない日本が狙われたのは異例である。world.昔から日本とアラブ諸国は関係が良好とのイメージがあり、日本人は誘拐やテロの対象になりにくいとされていた。1991年、イランのホメイニ師が作者らに死刑宣告を出した小説「悪魔の詩」の訳者、五十嵐一(ひとし)・筑波大助教授が殺された例はあるにせよ、概してイスラム教と日本の摩擦は生じにくかった。Europe.ただ、世代交代が進む中で日本のイメージがぼやけ、特に2000年代に入ると、テロ組織が必ずしも日本人を特別扱いしなくなった節もある。01年の米同時多発テロを実行したテロ組織アルカイダの故ウサマ・ビンラディン容疑者は、日本はなぜ広島・長崎に原爆を落とした米国を支持するのかと問い続けた。アルカイダは日本を米欧と共闘する「十字軍」の一員とみなしている。Japan.アルカイダ系のテロとしては、04年にイラク・サマワからの自衛隊撤収を求めて日本人旅行者を誘拐、殺害した事件、13年にアルジェリアの天然ガス関連施設が襲われ、日本人10人が犠牲になった事件などが思い浮かぶが、それでもアルカイダは日本に対して、まだ抑制的な態度を保ってきたように思える。attacks.これに対し、アルカイダから離反した「イスラム国」が日本人であろうと容赦しないのは明らかだ。昔のように日本人は安全と思える時代ではない。林立するテロ組織がテロの過激さと衝撃度を競う今日、日本は既に欧米に匹敵するテロの標的であり、平和路線を志向する国だけに狙われやすいかもしれない、と考えてみる必要もありそうだ。years.かといって日本の姿勢を変える必要はない。勝手に誤解しているのは過激派の方だ。日本は長年にわたるアラブ・イスラエル紛争も含めて中東の諸問題に是々非々で臨んできた。平和的で「公平、公正」な対応を取れることこそ日本の無形の財産だ。人質殺害に殊更浮足立つことなく、長い歳月をかけて培ってきたものを大事にしなければならない。society.パリで新聞社襲撃事件が起きた時、オランド仏大統領は「事件はイスラム教とは関係がない」と早々と宣言した。数人のテロリストの行為が世界16億人のイスラム教徒への偏見や憎しみを生み、社会の分断につながることを恐れたのだろう。affairs.今回の事件にも同じことが言えるが、イスラムに名を借りた野蛮な組織が拡散している現実をどうするか、米国の責任も含めて真剣に考える必要がある。continent.ブッシュ政権がアフガニスタン、イラクで泥沼にはまり込む中、テロ組織は中東からアフリカなどに拡散した。world.二つの戦争の幕引きを優先するオバマ政権は中東の諸問題に及び腰で、「米国は世界の警察官ではない」と明言した。expansion.こうした姿勢が過激派をほくそ笑ませ、「イスラム国」が膨張する大きな要因となったのは確かだろう。terrorism.ブッシュ政権以来の「テロとの戦争」の反省を踏まえつつ、世界中がテロ防止に知恵を絞る時だ。release.まずは後藤さんを確実に解放したい。大切な高校時代の3年間、競走馬たちと一緒に成長してみませんか?。