インターネットバンキングでのファンド購入はこちら※つみたてNISA対象ファンドは、店頭でのお申込となります。ファンドの運用開始日のことです。人生に例えると、生年月日です。ファンドの運用を継続する期間(満期日)のことです。ファンドの決算を行う期間の最終日です。ファンドの資産状況を評価し運用報告書を作成します。ファンドの決算で確定した運用成果の中から一定額を投資家に分配することをいいます。毎決算時に分配方針に基づいて行います。ファンドの資産を管理する会社のことです。日本では信託銀行が一般的です。代金を支払い投資信託を購入することです。いつでもご購入のお申込をしていただけます。ユーロネクストの休業日、フランスの祝休日、12月24日はお申込できません。投資信託を購入する単位のことです。投資信託を売却し現金に換えることです。いつでもご換金(解約・買取)いただけます。ユーロネクストの休業日、フランスの祝休日、12月24日はお申込できません。)を含みます)等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクがあります)に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割込むことがあります。※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。)を主要投資対象とし、また、短期金融資産を積極的に活用して、安定した収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的として運用を行います。日々の基準価額の最高値の90%を「フロア水準」とし、基準価額の下落を「フロア水準」までに抑えた運用を目指します。基準価額がフロア水準以下に下落した場合には、円建の短期金融資産等を中心とした安定運用に切り替えを行い、繰上償還します。アセットマネジメントに委託します。ファンドが投資する主な国・地域、資産(株や債券など)のことです。ファンドの運用に際し、目標とする指標のことです。日本株に投資するファンドであれば、日経平均株価やTOPIXが代表的なベンチマークです。ファンドの運用をする際の基本的な考え方や手法のことです。外貨建資産に投資する場合、為替変動により収益が大きく変動します。為替変動の影響を抑えることを為替ヘッジといいます。ファンドを購入する際に販売会社(銀行、証券会社)に支払う手数料のことです。購入申込金額に手数料率を乗じて得た金額とします。お申込手数料には消費税相当額がかかります。<窓口販売の場合>一律:1.65%(税抜1.5%)<インターネット販売の場合>一律:1.155%(税抜1.05%)※なお、インターネットによるお申込は、1日1回のみとなります。※お申込金額は1万円以上1000万円未満となっております。ファンドを換金する際に販売会社(銀行、証券会社)に支払う手数料のことです。換金(解約・買取)手数料はかかりません。ファンドを中途解約する際に投資家が支払う費用のことで、解約代金の中から一定額を信託財産に残すお金のことです。信託財産留保額はありません。ファンドを運用・管理してもらうための経費として、信託財産より差し引かれる費用です。ファンドの決算を行う期間の最終日です。ファンドの資産状況を評価し運用報告書を作成します。ファンドの値段(価値)のことです。組入れられている株式や債券の価格を反映して、毎日変動します。ファンドの運用成果の一定額を決算ごとに投資家に分配するお金のことです。ファンドの基準価格が一定期間にどれだけ上昇(下降)した程度を表す比率のことです。ファンドの決算を行う期間の最終日です。ファンドの資産状況を評価し運用報告書を作成します。ファンドの値段(価値)のことです。組入れられている株式や債券の価格を反映して、毎日変動します。ファンドの運用成果の一定額を決算ごとに投資家に分配するお金のことです。ファンドの基準価格が一定期間にどれだけ上昇(下降)した程度を表す比率のことです。*決算情報は直近決算12期分を表示しています。*分配金は税引前です。投資信託は、預金ではなく、当行が元本を保証する商品ではありません。投資信託は預金保険の対象ではなく、当行で購入する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。投資信託はクーリングオフの適用はありません。投資信託は国内外の株式や債券など値動きのある金融商品を組入れているため、基準価額が下落して、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されるお客さまに帰属します。より商品内容を十分確認のうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は当行の本・支店等でご用意しております。投資信託のお申込みにあたっては、当行所定の申込手数料がかかるほかに(無料の商品もあります)、保有期間中は信託報酬等がかかります。一部の商品は換金時に信託財産留保額が基準価額より差引かれます。●この画面は信頼できると判断される情報を基に株式会社NTTデータ・エービックが作成したものですが、その正確性、完全性を保証するものではありません。投資判断の参考としての情報提供を目的としており、投資勧誘を目的とするものではありません。●運用実績等に関する数値はあくまで過去の実績であり、お客さまの将来における運用成果をお約束するものではありません。記載内容は作成日基準のものであり、将来予告なしに変更されることがあります。Readerがインストールされている環境でご覧いただくことが出来ます。Readerはアドビ社のホームページからダウンロードして下さい。