小沢秀樹社長が「カメラの会社というイメージを変えたい」と語った模様です。カメラ事業は法人に軸を移す事を示唆したのは2019年1月。「デジカメ市場は2年で500~600万台まで下がる事を覚悟」と語ったのが2019年9月。キヤノンは新たな柱のひとつにメディカル事業を挙げ、メディカル事業強化に向けた事業再編を行ったばかりです。「カメラの会社というイメージを変えたい」というコメントだけで、どういう意味合いで語ったのか分かりませんが、大きく分けて2通りの見方があると思います。1つは、今後はキヤノンと言えばメディカル事業というイメージになるまで事業を成長させたい。1つは、カメラ事業はもはや儲からずマイナスの印象しかないからイメージを変えたい。少なくともキヤノンは、BtoBに移行しつつありソリューション・ビジネスも積極的に行っている印象です。システム」を試験導入しかなり話題となり、産経新聞のインタビューで「スタジアムの規模で一定の画質レベルを実現できているのはキヤノンだけ。他の競技団体からも利用の問い合わせがうれしいほど来ている」と語っています。III」も開発発表済み。東京五輪2020に向けて環境が整いつつある印象です。