Tweet中年期の難聴は認知症の可能性が高まる(depositphotos.com)超高齢社会となった日本で、大きな課題となっているのが認知症患者の急増だ。2025年には高齢者の5人に1人、700万人を超える人が認知症を患うと推計されている。これは世界的な問題でもある――。おける急激な増加もあって、2050年には約3倍に達するとみられ、全世界で対策が急がれる。ひとつ「Lancet」の委員会が発表した声明が注目を浴びた。それによると、世界の認知症発症例の35%が「9の生活習慣」の改善で予防することができるのだという。この詳細は「Lancet」7月20日オンライン版にも掲載された。Livingston氏ら、各国の認知症を専門とする研究者24人のグループだ。過去に「Lancet」誌に掲載されたアルツハイマー病や認知症に関する研究論文を「個人レベルでも改善可能で、予防に取り組みやすい」という視点から徹底的に分析・評価した。信頼性の高い十分なエビデンスが確認されたと認められたのは、次の9つの要因だ。それぞれのリスク因子は、「高血圧」と「喫煙」を除けば、特定のライフステージで発生するという。(A)若年期:115歳までの中等教育を修了していないこと(8%)(B)中年期:2肥満(1%)、3難聴(9%)(C)高齢期:4うつ病(4%)、52型糖尿病(1%)、6運動不足(3%)、7社会的孤立(2%)(D)すべての段階で共通するもの:8高血圧(2%)、9喫煙習慣(5%)パーセンテージは、それぞれの認知症リスクの度合いを表す。これらの9要因のリスク度を合計すると「35%」になり、残りの「65%」は個人の努力では変えられない因子になるという。Livingston氏は「通常、認知症が診断されるのは高齢期だが、その危険因子は若い時から生涯を通じてみられ、それらによる脳の変化は症状が出る何年も前から始まっている」と説明。「こうしたリスク因子を念頭に置いた対策で、すべての認知症を防ぐことはできないが、世界の認知症患者の増加を食い止める一助になるのではないか」との見方を示した。委員会によれば、このうち7つの主要なリスク因子が10%減ることで、世界中の認知症患者数が100万人超減少する可能性がある。仮に認知症発症を1年遅らせることができれば、2050年に世界で認知症に罹患している人口を900万人減少させる可能性があるとしている。原因不明で治療法がなく多くの患者さんが回復をあきらめていた難治性のむちうち症。東京脳神経センターで進む独自の治療で、めまい、動機、吐き気などの全身症状やうつ症状などの不定愁訴が大幅に改善しているという。その具体的な成果についてお話を伺った。