燃料価格が大幅に高騰した際、通常の運賃とは別に運輸業者が乗客・荷主に請求する燃料料金。燃料のコストは石油市場の相場に影響を受け、特に金融工学の発達した現代では非常に変動幅が大きい。この変動に対して企業努力での対応が困難と判断した時、航空会社や船会社は監督官庁に燃油サーチャージを申請できる。これが認められれば燃油サーチャージの請求が認められ、運賃が値上がりする。実際の燃油サーチャージは地域を代表する石油市場を基準に計算する。燃料高騰が続いている間のみ請求が認められ、一定の基準を下回った状態が続けば削減・廃止される。運行会社や区間ごとに個別に設定されるため、同じフライトでもコードシェアされていれば航空券購入時の名義によって価格差が生じ得る。アジア圏であればシンガポールの取引市場での灯油のスポット価格が基準になる。日本航空や全日本空輸ではシンガポールでの過去2ヶ月の平均灯油価格が1バレル(約159リットル)=6,000円を下回ると廃止される。