注文住宅2019.3.16人気急上昇中!今のうちに知るべきゼロエネルギー住宅の3つの魅力TweetPocketゼロエネルギー住宅はどんな住宅?あなたは今こんなことを思っていませんか?事実、ゼロエネルギー住宅は国が全面的に支援している住宅でもあります。ゼロエネルギー住宅は省エネ効果を持つだけでなく、自らエネルギーを創ることができるため、環境問題に優しく、国がそれを評価しているからです。経済産業省は国を挙げて、補助金を出すなど支援し、2020年までに注文住宅の過半数をゼロエネルギー住宅にすると発表しています。現状でゼロエネルギー住宅を知っている人はかなり少ないです。一度ゼロエネルギー住宅の魅力を知ってしまうと、もう他の家は選べなくなってしまうでしょう。ゼロエネルギー住宅は環境に優しいだけでなく、光熱費がほとんどかからない、国から補助金が出る、健康にいいなどプラスなことが多い、魅力的な住宅だからです。そこで今回は、ゼロエネルギー住宅のことを多くの人に知ってほしい!家選びの候補にしてほしい!という思いでゼロエネルギー住宅に関する記事を作成しました。あなたが今、どんな住宅を建設しようか迷っているのであれば、この記事を参考に、将来の住宅の当たり前になる可能性の高い「ゼロエネルギー住宅」の建設も検討して見てください。目次1.ゼロエネルギー住宅とは2.ゼロエネルギー住宅をオススメする3つの理由2-1.光熱費がほとんどかからない、作った電力を売ることもできるから2-2.断熱性が高く健康に良いから2-3.国から補助金が出るから3.ゼロエネルギー住宅建設にかかる費用4.ゼロエネルギー住宅に余分にかかる建設費は10年で回収することができる5.ゼロエネルギー住宅を建設するときに注意すべきポイント5-1.補助金を必ず申請する5-2.ゼロエネルギー住宅の建設経験がある業者に依頼するまとめ1.ゼロエネルギー住宅とはゼロエネルギー住宅は「電力などを節約する「省エネルギー」と太陽光発電などの「再生可能エネルギー」を住宅の中に導入して、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロにすることを目指す住宅」です。使用するエネルギーを減らすと同時に、自らエネルギーを作り出し、電力会社などの力をかりず、ゼロエネルギー住宅だけでエネルギーの自給自足ができる状態の家のことを指します。出典:経済産業省ゼロエネルギー住宅と認定される細かい条件はこちらに詳しく書いてあります。はじめとした国が全面をあげて支援している住宅でもあります。ゼロエネルギー住宅には具体的にどんな魅力があるのでしょうか。メリットを3つ解説していきます。私だけでなく、国もオススメしているゼロエネルギー住宅にはが3つのメリットがあります。それを一つずつ解説していきます。2-1.光熱費がほとんどかからない、作った電力を売ることもできるからゼロエネルギー住宅は自ら電力を生み出すことができるため、光熱費はほとんどかかりません。太陽光発電などによって作ったエネルギーが自宅の消費エネルギーを上回った場合にはそのプラス分のエネルギーを電力会社に売ることもできます。あるAさんの家ではある一ヶ月の電気代が11,705円であったのに対し、実際に発電した電気量は356kWhで11,748円分の電力を作りました。そのため、電気代だけで43円の利益を出すことができました。光熱費が一切かからないだけでなく、電力を売ることができるのもメリットの一つです。2-2.断熱性が高く健康に良いからゼロエネルギー住宅は省エネ効果を高めるために断熱性が高く、家全体が暖かいです。断熱性が高いことは健康面にもプラスに働きます。断熱性が高い住宅に住むことで、喘息や手足の冷え、アトピー性皮膚炎などの健康改善につながることも研究からわかっています。岩前研究室)ゼロエネルギーは断熱性が高いことで家に住む人たちの健康を守ってくれます。2-3.国から補助金が出るからゼロエネルギー住宅は前述にもある通り、国に支援されている住宅であるため、審査制ではあるものの、建設する際に補助金がもらえます。補助金でもらえる金額は70万円/戸、115万円/戸です。イニシアチブ)ZTE+実証事業の要件を満たす住宅とはゼロエネルギー住宅よりもさらに蓄電量や発電力を高めた住宅のことをいいます。国から補助金が出て、建設費の足しになることもゼロエネルギー住宅のメリットです。イニシアチブ、経済産業省HPをご参照ください。*平成30年度の補助金募集は10月05日に終了しました。次回は平成31年度の募集になります。イニシアチブからの募集を待ちましょう。以上がゼロエネルギー3つのメリットです。次の章ではゼロエネルギーに関する費用を紹介していきます。3.ゼロエネルギー住宅建設にかかる費用ゼロエネルギー住宅の建設費は普通の住宅と比べると、300万円〜350万円ほど高いです。ゼロエネルギー住宅は一般住宅よりも省エネ・創エネ機能を備えなくてはいけない必要があり、設備費に費用がかさむからです。省エネについては、断熱性能に優れた素材・工法の採用や、省エネ性能の高い設備の導入によって実現します。これに掛かる費用は、設備にもよりますが最低でも約100~150万円とされています。エネルギーを作る設備に関していえば、太陽光発電をするための設備費用は200万円ほどです。ゼロエネルギー住宅に余分にかかる300万円〜350万円ほどの費用は実際には10年ほどで回収することができます。それを次の章で紹介していきます。4.ゼロエネルギー住宅に余分にかかる建設費は10年で回収することができる「なんだ、やっぱり高いのか」そう思った方も多いでしょう。確かに、ゼロエネルギー住宅は一般住宅よりも300万円〜350万円ほど費用が高いです。それが原因でゼロエネルギー住宅を購入しない人は多くいます。一般住宅よりも高いこの300万円〜350万円は光熱費がかからないことを考えると10年で回収できてしまうのです。二人以上の世帯で一ヶ月にかかる光熱費は平均で約21.100円とされています。(総務省2017年統計より)これを基準にゼロエネルギーでの光熱費を考えていきます。ご存知の通り、ゼロエネルギー住宅は光熱費がかからないので一般住宅よりも光熱費だけで12ヶ月×21,000円/月=252,000円分が年間でお得になります。10年でおよそ10年×252,000円/年=2,520,000円分光熱費がお得になります。補助金を70万円/戸+蓄電費20万円受け取ったとします。これを合計すると、2,520,000円+70万円/戸+蓄電費20万円=3,420,000円。以上より約10年で一般住宅よりも高い建設費を回収することができます。今回の計算では一度も発電した電力を売らなかった計算になるため、もし売ったとなると10年以下で回収することも可能です。ゼロエネルギー住宅は一般住宅よりも建設費が多くかかるものの、10年で回収でき、10年経った後の生活もそのまま光熱費がかからないことを考えれば初期の費用面はあまり気になりません。5.ゼロエネルギー住宅を建設するときに注意すべきポイントさて、ここからは実際にゼロエネルギー住宅を建設するときの注意点を説明してきます。5-1.補助金を必ず申請するまず一つ目が補助金を必ず申請することです。ゼロエネルギー住宅を建設しようと思ったが、補助金の申請期限が過ぎていたという方は多くいます。応募数にも限りがあるため、早めに申請をするのが得策です。(ちなみに2018年度応募は一次応募で募集が締め切られました。それほどゼロエネルギー住宅の人気は上昇しています)ゼロエネルギー住宅を建設するとなったら早いうちに建設業者に相談に行き、申請の相談をするようにしましょう。5-2.ゼロエネルギー住宅の建設経験がある業者に依頼する「ゼロエネルギー住宅を建設する際は経験のある業者に依頼する」ことも非常に重要な注意点です。ゼロエネルギー住宅の経験が浅いばかりに、建設後の住宅に不備が出てしまうことがよくあるからです。前提としてゼロエネルギー住宅はどの工務店、ハウスメーカでも建てられるというわけではありません。ゼロエネルギー住宅を建設することができるのは一般社団法人である環境共創イニシアチブに認められた業者に限ります。自分の依頼しようと思っている先がゼロエネルギー住宅を作ることを許可されているのか確認しましょう。こちらから検索することができます。2016年度に国がゼロエネルギー住宅を支援すると公表して以来、わずか一年で6000社以上もの登録の業者が登録をしました。なかには知見がないのにも関わらず需要がありそうだからという理由で登録している業者もあります。経験豊富な業者かどうかは経済産業省が出している評価制度を活用することで見極めることが可能です。この評価制度の基準は「ゼロエネルギー住宅を積極的に普及している企業か」です。この基準が高ければゼロエネルギー住宅に関して知見が深い業者といえます。評価の高い業者は建設に慣れている経験豊富な業者であるため、建設する前には必ずこの評価を確認するようにしましょう。こちらから評価と実績を確認できます。まとめいかがだったでしょうか。ゼロエネルギー住宅は3つのメリット光熱費が一切かからない断熱性が高く健康に良い国から補助金が出るに加え、一般住宅よりも建設費が余分に掛かる分を10年で回収でき、その後も光熱費がかからないことが魅力です。政府が積極的にゼロエネルギーを推進しているのを利用してぜひゼロエネルギー住宅の建設も検討してみてください。この記事が少しでも参考になれば幸いです。