副業はじめての方へトップはじめての方へ初心者が資産運用を行うためにまず準備しておくこと初心者が資産運用を行うためにまず準備しておくことTweetじゃあ今から資産運用するぞ!とお思いの方、意気込みはすごいですが少し待って下さい。資産運用を行う為には下準備が重要です。少なくとも、以下の3つのポイントは押さえておきましょう。目次1.投資の為の資金を貯める例1例22.それぞれの投資対象の内容を理解する3.投資・貯蓄のバランスを知る1.投資の為の資金を貯める当然ですが、資産を運用する為の貯蓄がなければ運用することは出来ません。投資の為の資金を貯めていくことから始めましょう。投資にかける金額はいくらあればいいのかという質問は、難しい問題です。基本的にはあればあるほど使えるお金の規模が大きくなり、儲けた場合の金額も増加します。資産運用をする・しないは別として資金は多いに越したことはありません。出来うる限りの貯蓄を行いましょう。余裕のある投資というのは、運用時に精神的にも安心できるというメリットがあります。手持ち金が100万円で、100万円全額投資につぎ込む場合と、手持ち金が1,000万円で100万円を投資する場合とでは、失った時のリスクのプレッシャーが断然違うことが分かると思います。投資額の程度の大きさから生じる利益の違いについて、単純な二つの例を見てみましょう。例1一口1000円の株を100枚買ったとします。合計10万円の投資です。ここで買った株の値段(価値)が一気に2倍になったとしましょう。合計10万円の儲けです。例2一口1000円の株を1000枚買ったとします。合計100万円の投資です。ここで買った株の値段が2倍になったとしましょう。100万円の儲けです。このように、資産運用にかけるお金の割合が大きくなればなるほど、得られる利益も大きくなります。損失が生じた際の金額も比例して大きくなるので注意が必要です。手持ちの全ての資金を投資にかけるのはオススメ出来ません。バランス良く運用することが大切です。使う金額にかかわらず、日頃から貯金は欠かさず行っていきましょう。資産運用を初めて行うにあたり、どれくらいの資金が目安となるのかという疑問は、「投資を始めるには一体いくら必要なの?」でお話ししています。2.それぞれの投資対象の内容を理解するいざ資産運用を始めようと思っても、一体どこから手をつけたら良いか分からないですよね。何に投資をしようか迷ってしまうと思います。ある失敗例としては、簡単そう・儲かりそうという基準だけで投資対象を選んでしまうことです。簡単な作業で○●万円儲かる方法などという詐欺まがいの商材をつかんでしまい、まず再現不可能なものであるか、行動に移さなく終わってしまうことが多いです。思い切って実行に移したとしても、結果失敗というのは目に見えています。ならない為にもまず、それぞれの投資対象の内容を、初めはざっくりからでも構わないので理解する所から始めましょう。一つの対象先だけでも、しっかりと理解する為には幅広い知識と深い理解を必要とします。一気に覚えようとする必要はありません。細部まで覚える必要はこの段階ではありません。ポイントとなる所だけ押さえておきます。それぞれの特性・メリット・デメリットを把握し、自分に合ったものを見つけてみましょう。様々な投資の種類をこちらで簡潔にご紹介しています。3.投資・貯蓄のバランスを知る最後に資産運用の為の事前準備として、投資・貯蓄それぞれのバランスを知るということが大切です。全財産の7割を貯金し、残りの3割を投資にという形で、割合から一定金額の投資に保つというのも一つの方法です。損益がある度、若しくは一定の期間ごとに計算し、全体の資産がいくらあるのかを調べます。常に7:3の比率を守りながら運用を行っていくのです。仮に全体の資産が100万円だとすると、投資に回せる金額は30万円です。貯金で全資産が増えたり、投資によって利益が出たりすることによって150万円になったとしましょう。そこで投資枠として使用できる金額は45万円となり、更に多くの資金を投資に回せます。逆に損失を出してしまっても、元々投資に回していた金額は30万円でしたので、全体資産は70万円となります(レバレッジを効かせていた場合を除く)。このように、貯金額の割合が高ければ、比較的安全な資産運用になります。反対に、貯金の割合を3割、投資金額の割合を7割にしてみるとどうなるのでしょうか。貯金額を100万円とすると、投資に回すお金が70万円、貯蓄に回すお金が30万円となります。投資に回す金額が大きい分、得られる利益も大きくなりますが、リスクが生じた場合の損失も比例して大きくなる為、注意が必要です。投資初心者は、まず貯金7割、投資3割の比率からスタートしましょう。※この方法は資産運用を行う為の投資先に、株式や債券を選んだ場合に有効ですが、不動産投資の場合はこの方法を素直に使うことは出来ません。いうのも、投資用不動産を購入する時はローンを組むことが前提となる場合が多いからです。投資用不動産を資産運用の対象に含める場合、月々のローンの支払いを含めた利回りを計算し、火災など不慮の事故に備える為の保険に必ず加入しておきましょう。30investor。