2018年「ネット炎上」から身を守る方法とは2018Apr10炎上事例2018年「ネット炎上」から身を守る方法とはTweet「ネット炎上とは」と「法人がネット炎上に合う3つのパターンと予防策」について、炎上分析の専門家としてまとめてみました。レピュ研が毎月計測している炎上事例の平均件数は、91件(2017年4月~2018年2月の平均)であり、毎月多くの炎上が起きています。なかでも、法人関係の炎上は毎月起きており、平均件数は21件にものぼります。一度炎上被害にあった法人は、世間からのイメージが下がり、売り上げ低下や株価低下につながっています。そこで今回は「法人が炎上するパターンから、炎上を予防する方法」を解説します。万が一の炎上に備えたい方や、どうしたら炎上が予防できるのか知りたい方などは必見です。企業のSNS担当者や、危機管理を担当している方などは、必ず知っておきたいノウハウと言えるでしょう。一緒にノウハウを学んでいきましょう。レピュ研ができることネット炎上とは?ネット炎上とは、SNSやブログ・掲示板などのコメント機能から、個人や企業に対し批判的な言葉が集中し、収集が付かなくなる状態のことを言います。ネット炎上に明確な定義はなく、具体的な数値化や定義概念は統一化されていないのが現状です。炎上のメカニズムについて書いた記事があります。合わせてご覧ください。「炎上が発生するメカニズム」と「ネット炎上の原因」について解説します。日本全体の80.9%(2017年時点)を占めるネット利用者は、ソーシャルメディアの普及によって情報を見るだけでなく発信するようになりました。この急速な変化に知識が追い付いていないことも炎上が多発している原因と考え...法人がネット炎上に合う3つのパターン日々の炎上分析の中で、法人がネット炎上の被害に合うパターンに3種類あることがわかりました。炎上事例をまじえて、炎上パターンを紹介していきます。社員やアルバイトが、会社への不満や指摘をネットに投稿し炎上する事例です。紹介する炎上事例は、某法人が雇っていた作家が、会社のネガティブな内部事情をネット告発したことで炎上したケースです。この告発により、多くの利用者が法人へ不信感を抱き、サービスの利用をやめる運動もおこっていました。2018.01.102018年1月更新!炎上リサーチレポート~会社への不満をSNSに書き込むネット告発~ネット炎上事例として判別したものを毎月リサーチ後分析し、レポートとして配信していきます。弊社が独自に設定した条件にて情報を算出し、カテゴリー別の件数推移と、特徴的な炎上について解説を行います。第三者が、法人の不正や指摘をネットに投稿し炎上する事例です。紹介する事例は、某法人が顧客に不適切な対応をした内容が、ネット告発され炎上したケースです。この告発により、運営会社の株価が大きく下がってしまいました。イメージや信用も低下しています。2018.02.27ネット告発炎上で大手口コミサイトの評価が低迷?炎上事例をもとに、原因と対策を解説します。今回は大手飲食店口コミサイト「Tサイト」が、掲載店舗に不適切な対応をしたとして炎上したケースをご紹介します。Tサイトは炎上後、運営会社の株価が大きく下がってしまいました。イメージや信用も低下しています。社員やアルバイトが、何気なくネットに投稿したものが炎上してしまう事例です。紹介する事例は、某法人が公式SNSで発言した内容が、不適切だとして炎上したケースです。この告発により、サービスのボイコットや会社への批判の声がネット上に多くよせられ、イメージの低下となっています。2018.02.22SNSでユーザーを煽る投稿をしたアプリ会社が炎上!炎上事例をもとに、原因と対策を解説します。今回は某アプリ開発会社が、公式SNSで不適切な発言をしたとして炎上したケースをご紹介します。ネットでは、某アプリ開発会社が提供しているアプリを退会する人や、今後アプリを使わないとボイコットする運動まで出ています。会社のコンプライアンス...法人炎上はなぜ「ネット告発」が多いのか法人がネット炎上の被害に合うパターンの2つが「ネット告発」によるものでした。そもそもネット告発とは、どういったものなのでしょうか。法人炎上は『ネット告発』が多いのでしょうか。ネット告発とは?ネット告発は、不特定多数の人が見るSNSやブログなどに告発文を書くことです。ネットに投稿された告発文を見た人たちが、内容に意見したり他の人に共有したりすることで、多くの人に告発文が知れ渡ります。告発内容に賛同する人が増えると、ネットニュースやまとめサイトにまとめられ、世間に注目されていきます。レピュ研では、ネット告発の目的を「世間に注目されること」だと推測しています。「ネット告発」はネットでのデモ活動ネット告発は「世間に注目されること」を目的としているため「ネットデモ」であると考えられます。デモ活動とは、特定の主張を訴えたい人々が数名~数百名の集団になり、世間にアピールすることです。デモ活動は、時間やお金が多くかかるために「開催しづらい」「参加しづらい」というデメリットがありました。その点「ネット告発」は、ネット上でおこるデモ活動のため、簡単に多くの人が意見を言い合う場を設けることができ、手軽に参加することができます。ネット告発で、今まで届きにくかった一個人の声を、世間に届けやすくするための現代が作り出した新しいデモ活動の1つとなっています。なくならないネット炎上について書いた記事があります。合わせてご覧ください。2018.01.09ネット炎上はなくならない!発生し続ける理由とは?今回は、ネット炎上によって社会問題が解決に動いた事例をご紹介します。この事例には「炎上がなくならない・発生し続ける理由」「炎上がデモ活動と似ている理由」の2つが大きく影響しています。レピュ研調べでは、2017年の月間平均炎上数は88件であり、年々件数が増えています。炎上は、一度起き...炎上商法は成功しないと考える法人がネット炎上の被害に合うパターン3の「従業員によるネット不祥事」は、故意の場合があります。これを炎上商法といいます。炎上商法とは?炎上商法とは、わざと反感を買うような内容を発言し、それに怒った人々が商品やサービスをネガティブ宣伝することを狙っています。炎上商法は、ネガティブな内容だとしても「知名度を上げること」を目的としています。某法人の社員が「炎上マーケティング」と称し、わざとユーザーを煽る発言をした事例があります。炎上後は某法人のイメージは大きく下がり、ネットでは大規模な不買運動も始まってしまいました。炎上により、某法人と発言をした社員の知名度は上がりましたが、多くのユーザー離れとイメージ低下で、大きなダメージになってしまいました。もとに、原因と対策を解説します。今回は、通販サイト運営の役員が、SNSで不適切な発言をして炎上したケースをご紹介します。炎上後、通販サイトを退会する人が続出し、不買運動もおこっています。...ネット炎上を予防する2つの方法ネット監視システムネット告発からの炎上を避けるためには、ネット上に書き込まれるネガティブな情報や告発文を見つけ出し、炎上するまえに対策しましょう。ネット監視システムを使えば、例えばTwitterで会社名とともに誹謗中傷や批判が書き込まれたときに、いち早く見つけることができます。見つけたあとは、公式として名声を出したり、書き込みをした本人に弁明や謝罪をすばやく行ったりできます。炎上が大きくなるまえに小さな拡散程度におさえることもできるのです。レピュ研では、ネット監視システムを活かした「ネット炎上の補償」サービスを提供しています。自社のネット監視システムを使い、Twitterや掲示板・口コミサイトで見つけた悪口や誹謗中傷を、すばやくご報告するサービスです。ネット上に書き込まれた法人情報を、週次レポートとしてまとめてご提供しています。さまざまな炎上事例をもとに得たノウハウで、新しい炎上事例にもすぐに対応できる解決策をご提案しています。「社員のネガティブな書き込みが気になる」「ネット告発を見つけてもどう対処したらいいかわからない」などの悩みをもつ法人に役立つサービスとなっています。お気軽にご相談下さい。社員に、実際あった炎上事例をまじえた炎上予防研修をして、社員の危機管理意識を上げて炎上予防しましょう。社内で、ネットリテラシーやセキュリティについての教育があったとしても、実際におこった炎上を知らないと実感がわきません。そこで、実際におこった炎上事例をもとに、炎上がおこるとどうなるかを教えることで、社員の危機管理意識が上がり、炎上が起こるまえに予防できるでしょう。レピュ研では、企業にレピュテーションリスクの意識を高めていただくため、炎上セミナーを定期的に開催しています。レピュ研にまだ掲載されていない意外性のある炎上事例や、予想できないような炎上事例まで、いろいろな炎上事例と対策法を紹介しています。法人に合わせた炎上セミナーを開催することもできます。お気軽にご相談下さい。レピュ研ができることレピュ研では「万が一の炎上を誰に相談したらいいのかわらない」「炎上してしまったときの対処方法を確立しておきたい」などの質問にも丁寧に回答いたします。気になったサービスやわからなかった内容についてもお気軽にご相談下さい。)この記事へのコメントはありません。この記事へのトラックバックはありません。URL返信をキャンセルする。TOPレピュ研についてレピュ研は、株式会社ジールコミュニケーションズが運営するレピュテーショナルリスクに特化したメディアサイトです。誹謗中傷や風評被害といったWeb上のあらゆるリスクから企業を守るための情報を日々発信しております。対策を専門的に行い、これまでに15,600社(2018年11月現在)のWebリスクを分析してきました。レピュ研ではその分析結果を活かして、企業様が誹謗中傷や風評被害に打ち勝ちWeb上に正しい情報発信をするためのお手伝いをさせていただきたいと考えております。企業のリスク管理の一環としてレピュ研をご活用いただけますと幸いです。