試行的に導入される一方、長期収載品の薬価が大幅に引き下げられる新薬価制度に言及し、「当社もこれまで以上に厳しい局面を迎えている」と危機感を示した。80%以上」(持田氏)とされる同社は、新薬価制度の影響を大きく受けるものと見られている。持田氏も記者との懇談で、「今年は厳しい」と認めたが、事業を集約化する可能性については「新薬創出加算の影響がどうなるか分からない中で、事業の決め打ちは難しい」と否定。当面は医療用医薬品、ジェネリック医薬品(GE薬)、OTC医薬品の全方位展開を維持する方針を述べた。医薬品事業では、「EBM情報の活用」を強調。主力の高脂血症治療薬「エパデール」の価値最大化に加え、持続性カルシウム拮抗薬「アテレック」の地位を向上させるとした。長期的な方針として、「グローバルに存在価値を認められるスペシャリティーファーマ」を目指していく方針を表明。持田氏は「中堅製薬企業も海外に進出せざるを得ない」との認識を示したが、具体的な方向性については「これから検討していく」と述べるにとどまった。LimitedHOME新着検索戻るTOP。