1月24日(金)スポーツプラス・体操ニッポン高得点導く「ゆか」構造スポーツプラス=スポーツを経済目線でとらえるシリーズの第3回。スポーツ施設・器具を手掛けるセノ-(千葉県松戸市)の体操競技にかかわる技術を追いました。高難度の技を生み出す「ゆか」の秘密とは。院長)30年以上、風邪やインフルエンザで休んだことないという医師がやっている体調管理を紹介。手の洗い方やマスクの正しい使い方やドアノブやエレベーターのボタンなどウイルスの生存率の高いところはどこなのか、その対策は?また、風邪などにかかってしまった場合どうすべきかを伝える。理事/チーフ・シニアエコノミスト)中国・武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎について世界の関心が高まっています。感染が想定外に拡大する可能性は。経済成長が減速傾向にある中国経済への影響は。アメリカとの貿易摩擦が小康状態にある中、中国政府が新たな課題にどのように対応するのか。中国の政治・経済に精通する専門家と展望します。サイバー攻撃の現実!ゲスト:山田敏弘(国際ジャーナリスト)海外などから送られてくる怪しげなメール。それをクリックしてしまい、パソコンが乗っ取られ企業や各種インフラなどがサイバー攻撃されてしまう事件が起こっている。世界はどのような被害を受けているのか真相を探る。フェロー)ノーベル賞・吉野彰氏がスタジオ生出演。基礎研究の予算が欧米に比べて少ない日本からノーベル賞が出なくなる?日本の若い世代の中から世界に通用する科学者を育てるには?ノーベル賞を受賞した今、次の目標は?生活に欠かせなくなったリチウムイオン電池の開発にかかわった同氏に、日本からGAFAのようなベンチャーを生みだすために何が必要なのか、じっくりと聞きます。運動部編集委員)陸上の国際統括団体ワールドアスレチックス(世界陸運)がナイキ製の厚底シューズが規制する可能性が出てきた。陸上の長距離で好記録が続出。非公式だが人類初の2時間切りも達成した。企業が開発する「薄底」と「厚底」の戦いも・・・。今後もシューズの進化と記録にかける企業競争も激化しそうだ。会長)企業の基幹系システムを保守するエンジニアの高齢化などを問題視する、いわゆる「2025年の崖」を乗り越えるにはどうすればいいのか。製造業でカギとなるのがあらゆるモノがネットにつながる「IoT」を活用し、製造工程を自動化できるというスマートファクトリーだ。専門家を招き、日本のものづくりの現場が抱える課題と対策を考える。1月15日(水)米イラン対立・この先~くすぶる原油高リスクゲスト:ジョセフ・クラフト(経済アナリスト)全面的な軍事衝突という最悪の事態こそ回避されたものの、米国とイランの対立はさらに長引く可能性がある。中東情勢の緊迫化を背景とする原油高は、同地域への依存度が高い日本経済にとって大きな打撃となりかねない。専門家を招いて米国とイランの対立の先を読み、原油高による経済への影響をさぐる。教授)ウクライナ旅客機を誤射したことでイラン政府への批判が高まっている。イラン国民は「アメリカに死を!」が一夜にして「独裁者に死を」となった。アメリカではイラン司令官殺害の根拠についてトランプ大統領とエスパー国防長官の食い違いがあり、政権内が揺れている。CEO)地球の周りには1ミリメートル以上の「宇宙ゴミ」が1億個以上あり、秒速8キロメートルで衛星軌道を飛んでいるという。人工衛星がこのゴミと衝突すると、生活に支障をきたすことも想定される。今年半ばに衛星を打ち上げ、実証実験を行う予定だというベンチャー企業のトップに、具体的なゴミ除去の方法や、ビジネスとしての勝算を聞く。社会部デスク)新企画「スポーツプラス」ではビジネスの視点でスポーツの考察を深める。第1回は12日にトップリーグが開幕するラグビー。編集委員)今年の元日、一部のコンビニエンスストアで行われた休業実験。コンビニの過酷な労働実態が明らかになるにつれ、24時間営業を見直す機運が高まっている。賃金の上昇に伴う人手不足や環境に対する意識の高まりなどを背景に、昨年はコンビニ業界をめぐる問題が相次いで噴出。これまでの拡大戦略は限界なのか、コンビニの未来像を探る。1月8日(水)ゴーン会見を速報・波乱は?今年の株式相場を大胆展望ゲスト:若生寿一(野村証券)三浦豊(みずほ証券)小川佳紀(岡三証券)本時間午後10時から予定される日産自動車元会長のカルロス・ゴーン被告の記者会見をレバノン・ベイルートから速報。【特集】米イラン情勢の緊張で幕を開けた2020年。マーケットには先行き不透明感が色濃く漂いますが、世界の株式相場に波乱はあるのでしょうか。専門家3人をスタジオに迎え、今年の相場動向を多角的かつ大胆に展望します。客員研究員)去年12月、中国2020年の経済政策の大筋を決める中央経済工作会議が北京で開催された。その重要な会議でGDPにこだわらず「谷底にある現状を耐え抜こう。」という呼びかけに終始した。直面している経済政策の具体策はなかったようだ。2020年、中国経済はどうなっていくのか?チャイナリスクは世界に、日本にどう影響していくのか。コメンテーターらが多角的に予測する。米大統領選や英国の欧州連合(EU)離脱、東京五輪・パラリンピックなど、注目イベントを数多く控える今年のリスク要因は何か。世界が警戒する景気後退はあるのか。その他の権利者に帰属しています。(送信可能化を含む)等を行うことは法律で固く禁じられています。