Link学資保険に加入すれば貯蓄はできる、と考えている人が多いと思います。これは間違えではありませんが、残念ながら貯蓄に失敗してしまう人もいるんです。その原因の多くは学資保険に加入する前にきちんとしたプランニングができていないこと。高い返戻率だけに注目してしまい無理なプランを組んでしまったり、毎月の貯蓄額だけを考えた結果、最終的に教育資金が不足してしまったりと失敗要因はいろいろです。ここでは、貯蓄で失敗しないために学資保険に加入する前に確認すべきことをまとめています。【まとめ】失敗しない貯蓄に向けて貯蓄と貯金は違う?貯蓄と言われるととても大きなことに感じてしまうかもしれません。基本的には貯金や預金と同じなんです。現金を金融機関に預けたり、自分で貯金箱や引き出しなど日常的に使用しない場所に保管したりすることを預金・貯金といいます。貯蓄の場合は現金に限らず、不動産投資や有価証券、保険や積み立てなど現金以外の財産も含まれるんです。子どもの教育資金のみに焦点を絞った場合、現金を預貯金することで確保することも選択肢の一つです。預貯金のメリットである「簡単に出し入れできる」環境は、意志の弱い人にはデメリットにもなり得るので注意が必要なんです。貯蓄する前の準備まず第一に、教育資金の貯蓄は子どもの将来を大きく左右することを今一度年頭においておきましょう。何か欲しい物を買おうと貯金するのとは違い、子どもの就職や結婚、極端に言えば老後まで決めかねない進路に影響を与える非常に重要なことなんです。貯蓄をはじめる前にしっかりと準備しておきたいことがあります。モノやお金を用意するという準備ではなく、脳内と心の準備と言った方がよいかもしれませんね。事前に準備してほしいことは2つの目標を決めることです。貯蓄をする前に決めること教育資金はいつ必要か教育資金はいくら必要かこの2つをきちんと決めておくだけで失敗しない貯蓄ができるんです。教育資金はいつ必要か1つ目の目標は時期です。言い方を変えると「いつまでに貯蓄しなければならないか」ということになりますね。これを決めることによって「いくら教育資金が必要か」も決まってきます。時期を見定めるために、まずは子どもが誕生してから大学へ入学するまでの過程を見てみましょう。家庭によっては幼稚園ではなく保育園に通ったり、習い事の種類や数が異なったりすることもあると思いますが、一例として考えてくださいね。学校だけで考えると、やはり各学校の入学時期にお金がたくさん必要になります。一般的に子どもの年齢が大きくなればなるほど学費が高額になる傾向にあります。これは、高校受験や大学受験に向けて塾や予備校に通う子どもが増えることが一因でしょう。忘れてしまいがちですが教育費以外の費用も関係してきます。具体的には食費やお小遣い、衣類など子どもが生活するうえで必要な費用です。中学生や高校生になればある程度のお小遣いが必要になりますし、食事の量や質も変わり食費も高くなります。衣類も単価が高くなったり、好みが出てきたりと親が予算に合った衣類を買い与えるだけではなくなりますよね。考えると子どもが幼稚園や小学校のうちは金銭的に多少余裕がある可能性があるということになります。使うことを想定して貯蓄している人が多いんです。いえ、幼稚園から私立を考えている場合もありますし、各家庭環境によって教育費を使う時期が違うのは当然。自分の家庭にあった使用時期を見定めるようにしましょう。両親の年齢がなぜ、ポイントになるのか?それはいつまで働けるかで貯蓄できる期間が決まるからです。教育資金だけでなく老後の生活資金も貯蓄しなければなりません。トップページでも触れたように昔と比較して出産の平均年齢が上がっています。同時に結婚自体も晩婚化していますよね。一般的に結婚前は貯蓄をしやすい環境にあるといわれていますので、結婚前の貯蓄額が多ければよいですが、昨今の経済状況を鑑みると一概に独身期間が長いから貯蓄額が多いとはいえません。下図は、結婚時期による結婚から老後までの流れの違いを表した図です。独身時代に老後のことまで考えて貯蓄をしている人はそう多くいないですよね。結婚をすると人の意識は変わってくるものです。世間でも結婚してから将来の貯蓄について考える機会が増えたという人が多数います。それを前提に考えた場合、結婚をしてから教育資金や老後資金の貯蓄を開始することが多いのではないでしょうか。すると、20代で結婚した人と30代で結婚した人では貯蓄につかえる期間が変わってきますよね。貯蓄をできる期間を一般的に定年退職する年齢とされている60歳までと仮定します。単純に考えて、25歳で結婚した場合は35年間貯蓄期間があります。これが35歳の場合は25年間の貯蓄期間になりますよね。目的は別として月に1万円ずつ貯蓄した場合、年間12万円になります。35年貯蓄できれば420万円、25年なら300万円の貯蓄額になり、100万円以上の差がでることになります。兄弟の有無これはある程度想像がつくかもしれませんね。兄弟がいればその人数分、教育資金がかかることになります。1人目の子どものことだけを考えて貯蓄してしまうと2人目以降の子どもの教育資金が不足する事態に陥りますよね。兄弟の年の差によっても異なりますが、場合によっては2人以上の子どもの入学が重なることもあります。その場合、入学資金が倍必要になるためより出費が増えることになります。この場合、1人目の教育資金を早めに貯蓄完了して2人目に移るのか、重複している期間も見越して長期的に貯蓄をするのかなど考える必要がありますよね。どの子供も大学入学を焦点に教育資金の貯蓄をするのであれば、幼稚園から高校までの教育資金は都度ねん出しながら、貯蓄に回す資金も確保しなければなりません。必要か「いつ」と並んで重要なポイントになるのが「いくら」貯蓄するかです。各学校の平均教育費を見てみましょう。公立と私立では教育費が大幅に変わるため、別々の平均額になっています。すべて公立の場合で800万円程度、すべて私立だと2000万円を超えることになります。美大や音大、医学部や歯学部などの場合は更に学費が高額になりますし、大学に通う期間が長くなる学部もあります。万が一浪人した場合の予備校費用なども考えておかなければなりません。このことからもわかるように、子どもが選ぶ進路によって貯蓄すべき金額が大幅に変わるんです。貯蓄額に合わせた進路を選んでもらうという考え方もありますが、子どもの可能性を広げるためにもできるだけ好きな道に進ませてあげたいですよね。そのためには、ある程度余裕をもった金額を貯蓄すべきです。余裕をもった金額を貯蓄するということは、毎月貯蓄に回す金額を大きくするか、貯蓄期間を長くしなければなりません。貯蓄期間は働ける年齢や子どもの年齢など別のポイントで決まってきます。なると、より多くの金額を貯蓄するには毎月貯蓄に回すお金を多くするしかありません。毎月の貯蓄額を多くすることは簡単ですが、その額が収入と見合わないと貯蓄に圧迫されて生活が困窮することになります。収入に応じた貯蓄額を決めなければならないということです。子どもの進路によって必要教育費が大幅に変わりますので、ある程度の予測をしておきましょう。子どもの進路を予測することは非常に難しく、良くも悪くも想定外が起きる可能性を秘めています。いって何も考えずにいれば貯蓄額の予測もできないですよね。子どもが自分の意志で学校を選ぶのは早くても小学生になってからですよね。1歳や2歳の子どもが私立幼稚園を希望することはないでしょう。幼稚園や小学校を選ぶのは、ほとんどの場合、親や祖父母などが主になります。幼稚園や小学校の学費が貯蓄額を決めるポイントになるとは言い難いですが、少なくとも私立大学の付属幼稚園や小学校に通う場合は、そのまま同系の学校へ進む可能性が高いはずです。子ども個人の進路とはいえ、家族のアドバイスが含まれることも多いので、ある程度の予測はできると思います。参考までに学校選択による教育費の違いを見てみましょう。平均教育費での比較ですが、すべて公立の場合と比較するとすべて私立で3倍、高校から私立でも倍の教育費がかかることがわかります。私立の学費が高いということは漠然とわかっているつもりでも、数字になると重みがありますね。教育費というと学校の入学費用や授業料、塾の月謝などを考えると思います。私立校は自宅から離れている場合が多く交通費がかかりますし、大学の場合は一人暮らしにまつわる仕送りなども関係してきます。教育資金にはこのような費用も含むことを忘れないでくださいね。収支と目標金額のバランス毎月の収入から貯蓄に充てられる金額を明確にしましょう。今、このページをご覧になっている人は教育費について考え、悩んでいることと思います。中には教育費のことで頭がいっぱいになっている人もいるのではないでしょうか。そのような状況の場合、ゴールの金額ばかりを考えてしまい家庭の収支に見合わないゴールだけを導き出してしまうことになりかねません。貯蓄をすることは大切ですが、貯蓄のほかに自分たちが有意義に生活するだけの生活費や娯楽費もある程度考えておかなければ、最終的に破たんしてしまい貯蓄自体が失敗に終わってしまいます。考え方は2通りあります。貯蓄金額の決め方1-目標金額を設定し、毎月の貯蓄額を導き出す2-毎月の貯蓄に充てられる金額から、目標金額を設定するまずは1、2両方のパターンで金額を出してみるとよいでしょう。どちらも言葉で表現するととても簡単で当たり前のことに感じますが、1と2が同じ範囲の金額にならないことが多いと思います。目標金額が高すぎたり、毎月の収支ばかりを優先したりすると挫折や教育資金の不足につながるのでここは慎重に考えていきましょう。【まとめ】失敗しない貯蓄に向けて「いつまでに」「いくら」貯蓄するかをしっかりと考えて決定すること子どもが1人の場合、複数人の場合、公立に通う場合、私立に通う場合など様々な条件により貯蓄する期間や金額は変わります。両親の年齢が上がるにつれ、ある一定時期までは収入が増えることが予測されますが、その分教育費を除いた生活費全般の金額も上がっていきます。子どもの人数によっては、各学校の入学時期が重なったり、一番学費が高額になる大学通学が重なったりとその点をふまえ、貯蓄した教育資金の使用時期を見定めてください。学資保険まるわかり辞典この記事が気に入ったらいいね!しよう学資保険まるわかり辞典の人気記事をお届けします。学資保険ってどんな保険?学資保険の。