Health?このサイトではJavascript機能をOnにしてご利用ください。伝統的な経済学の枠組みでは、労働者は余暇(労働時間)と消費の組み合わせの中から自身の効用を最大化する組み合わせを選択すると考えられている。した枠組みで決定される労働時間の長さは、労働者にとって最適な選択であるはずと解釈される。現実の世界では、労働者によっては心身の健康を害するほどの長時間労働(過労)をしてしまう場合もある。そこで本稿は、標準的な効用関数に、仕事から得られる達成感や自己効力感、職場で必要とされているという自尊心など、非金銭的な効用を組み込んだモデルを提示するとともに、従業員を4年間追跡調査したパネルデータを用いて、労働時間の長さと、仕事満足度、メンタルヘルスとがどのような関係にあるかを検証する。実証分析の結果、まず、労働時間が長くなるほど仕事満足度が増していくような関係が見出された。その他の条件を一定とした場合、週当たりの労働時間が55時間を超える辺りから、仕事満足度が上昇していくことが観察された。メンタルヘルスについては、労働時間が長くなるほどに悪化する傾向があることも分かった。bias)が存在することが指摘されている。本稿の結果は、人々のこうした認知の歪みにより、労働者は自身のメンタルヘルスが毀損することを軽視しがちで、仕事満足度の上昇を優先させてしまう結果、長時間労働になりやすい可能性を示している。これらの結果は、労働時間に上限規制を設けるなど、第三者による介入が必要であることを示唆している。6010005005426)当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。"ページの先頭へ戻る。