-昨今「働き方改革」の取り組み実施する企業は7割を越え、日々の報道でも関連するものを目にしない日はなくなってきました。一方で“改革”という言葉の強さもあり、何か新しいことをしなければいけないと思う方も少なくないようです。本来、働く環境を整えることは、働く全ての人が最高のパフォーマンスを発揮するために大事なこと。それは古くから多くの企業で取り組みをされてきました。今回、2020年のカンファレンスは、5回実施するうちの終盤に突入し、4回目になります。日本がよくなるためには、経営課題として、どのように捉えどのように取り組みをしていくかを考えることが企業にとっては重要だと考えました。表層的な取り組みをするのではなく、本質的な部分に踏み込んで取り組んでいくことが大切であるのでは。そのため今回のテーマは「働くと経営課題」としました。リモートワークやフリーアドレスなどの新しいオフィスの形態が増えていますが、それらは本当にマネジメントにおける課題解決に繋がっているのか、また繋げていくにはどのようにしていくのがいいのでしょうか。そのような経営課題に直結する働き方のテーマについて実際の現場でどのように取り組みが行われているのでしょうか。次の新しい世界をどうやって創っていくのか、様々な角度から考えるカンファレンスを実施したいと思います。働き方を取り巻く幅広いテーマを一同に。広く深く考えるためのカンファレンステーマを設定しています。参加者全員で考え、一緒に未来をつくる。参加者は企業や組織で、また個人で「働き方」に関わっている方などさまざま。議論や対話を通して、参加者全員が考え、今日明日から実践できるアイデアやヒントが見つかるカンファレンスです。他ではなかなか聞けない話や、興味深い登壇者が揃う。面白い化学反応やイノベーションを引き出す組み合わせを設定し、他にはない貴重なトークをお聞き頂けます。SPEAKERS様々な視点から、今とこれからの「働き方」を皆さんに問いかける、豪華な登壇者陣が集まります。代表取締役社長1972年大阪府吹田市生まれ。経て2001年タニタ入社。2005年タニタアメリカ取締役。2008年5月から現職。レシピ本のヒットで話題となった社員食堂のメニューを提供する「タニタ食堂」事業や、企業や自治体の健康づくりを支援する「タニタ健康プログラム」などを展開し、タニタを「健康をはかる」だけでなく「健康をつくる」健康総合企業へと変貌させた。パナソニック)を経て、1997年8月愛媛県松山市でサイボウズを設立。2005年4月代表取締役社長に就任(現任)。社内のワークスタイル変革を推進し離職率を6分の1に低減するとともに、3児の父として3度の育児休暇を取得。働き方変革プロジェクトの外部アドバイザーやCSAJ(一般社団法人コンピュータソフトウェア協会)の副会長を務める。著書に『ちょいデキ!』(文春新書)、『チームのことだけ、考えた。』(ダイヤモンド社)、『会社というモンスターが、僕たちを不幸にしているのかもしれない。』(PHP研究所)がある。女性の自信形成に興味を持ち、心理学を学ぶ。2007年(株)リクルートに入社。Beauty」などの事業で事業戦略、ブランドプロモーション戦略、マーケティングなどに携わる。2014年にリクルートを退職し、株式会社OMOYAを設立。株式会社OMOYAでは、主に女性消費を得意とした、経営・ブランドコンサルティングや企画マーケティング、組織のダイバーシティーマネージメント改革、企業内の女性活躍推進などを行う。多様な価値観の多様な幸せを女性たちが歩めるような未来を目指して女性のキャリアや心理的な支援活動などを行っている。プロジェクト全体をマネージするとともに、社員の健康向上、教育のための仕組みづくりなど様々なアクションを推進。2019年からは、「電通」の企業価値を高めることをミッションとした広報等、様々な活動の企画・実施を推進している。1993年ライクを創業。2005年東証マザーズへ上場、2007年東証1部へ市場変更。ベンチャーエコシステム委員会副委員長も務め、学生や若手起業家の育成にも積極的に取り組んでいる。マンションブランド「BRANZ」のリブランディングなど住宅関連の業務に従事した後、住宅事業ユニットのラインスタッフ部門の責任者を経験。その後、2017年より現職である総務部や人事部などの担当役員を務める。直近では、本社移転プロジェクト(2019年8月移転完了)を担当役員として指揮し、社員の働きやすい環境整備に取り組む。Project」の現場責任者を担当。お互いの違いを尊重し、自分のアイデアを自由に発信でき、従業員一人ひとりが自律し、主体的に動ける組織の実現に向けて活動中。人事部長1990年に太陽神戸三井銀行(現:三井住友銀行)に入行。入行10年目からほぼ一貫して人事部門において、従業員の異動・評価・育成に加え、さくら銀行と住友銀行の合併による大規模な人事制度統合等にも携わる。2011年から人事部副部長を務めたのち、2016年に岡山法人営業部長に就任。2018年より現職(執行役員人事部長)。リース株式会社に入社。リース営業と財務を経験する。2002年、創業間もないベンチャー企業であったプリモ・ジャパン株式会社に入社。副社長として人事業務に携わり、当時数十名だった同社を500人規模にまで成長させ、ブライダルジュエリー業界シェア1位に飛躍させた。同社での経験を生かし、2008年リーマンショックの直後に株式会社あしたのチームを設立、代表取締役に就任する。国内外2,500社を超える中小・ベンチャー企業に対して人事評価制度の構築・クラウド型運用支援サービスを提供している。給与コンサルタントとして数々のセミナーの講師も務める。外資系コンサルティングファーム、IT系ベンチャー設立を経て現職。』領域のリーダーとして、デジタル時代に対応した働き方改革や組織・人材マネジメント変革、などのプロジェクトを多数手掛けている。Master(CSM)保持者。TVで金融経済アンカーを務めた後、2004年に米国でMBAを取得。その後、日経CNBCキャスター、同社初の女性コメンテーター。スターバックス会長兼CEOをはじめ、3,000人を超える世界のVIPのインタビュー実績あり。MX「モーニングCROSS」、毎日放送「ミント!」のコメンテーターはじめ多数のテレビ番組に出演。2016年2月より現職。デザイナーとしてブランディング施設や博物館などの空間づくりに多数携わり、2006年エグゼクティブ・クリエイティブ・ディレクターに就任。(人事部)にて新卒採用を担当。リクルート住まいカンパニー代表取締役社長を務める。現在は株式会社リクルート執行役員(人事・総務担当)と株式会社リクルートホールディングス執行役員(経営企画本部働き方変革推進・リスク本部総務)として、人事や働き方変革を統括している。経て、2018年より現職。経産省の人材政策の責任者。テレワーク、副業・複業、フリーランスなど「多様な働き方」の環境整備、リカレント教育・AI人材育成、HRテクノロジーの普及促進などを担当。経て、99年からAERA編集部。女性の生き方や働く職場の問題、国際ニュースなどを中心に取材。経て、2014年に編集長に就任。2016年5月より朝日新聞社総合プロデュース室プロデューサーとして、「働く×子育てのこれからを考える」プロジェクト「WORKO!」などをプロデュース。2017年3月末で朝日新聞社退社。Insider日本版統括編集長に就任。「羽鳥慎一モーニングショー」や「サンデーモーニング」などのコメンテーターや、ダイバーシティーや働き方改革についての講演なども行う。著書に『働く女子と罪悪感』(集英社)。等コネクタ「社会を変える主役を増やす」をテーマに、セクターを横断して活動。広報、マーケティング、事業支援を中心に、「人と情報をつなげて価値をつくる」ことに注力している。広報副委員長、ロックバーshhGarage主催、他。経て営業マネージャーに就任。Play株式会社でのキャリアをスタート。現在は執行役員CMOとして、自社だけではなく採択スタートアップのサポートも担当。店舗チェーン本部取締役を経て、2009年に株式会社ストリートスマートを設立。Suite(旧GoogleApps)の導入支援・トレーニング事業をスタートし、2,000社を超える企業を支援する。Suite)認定トレーニングパートナー。Google社から世界イベントでの表彰を含む"4度"の受賞歴がある。企業のワークスタイル変革を支援する活動を積極的に展開している。パーソルテンプスタッフ)入社、1995年同社取締役に着任。サービス産業協議会理事長など公職も務める。情報科学研究科を卒業。人事労務ベンチャー企業である株式会社ミナジンへ入社し、労務管理アウトソーシング事業、就業管理システム事業の責任者を担う。2015年に株式会社Flucle(フラクル)を起業。中小企業の人事労務に関するサポートを行い、2018年にリリースした15分で就業規則が作成できる「HRbase就業規則」は1年半で500社を超える会社が利用している。Workの事務局長として企業の働き方変革を支援している。経て、2014年から現職。予告なく変更になる場合がございます。TIMETABLE働き方を考えるカンファレンス2020の当日のタイムテーブルです。※各セッションの詳細情報や登壇者情報は随時更新予定です。※登壇者・タイムテーブルは予告なく変更になる場合がございます。当日の状況により時間が前後したり、変更になる可能性がございますので、あらかじめご了承下さい。-(仮)働き方革命として、自由な働き方を推進すべく、個人事業主化の取り組みを実施した企業の事例を学ぶセッション。開始当初から賛否両論を巻き起こして取り上げられることも多くありました。2017年に開始してからこれまで取り組んできて得た成果、実施したからこそ見えた課題、国や政府に期待することなどについて、経産省と共に考え、未来のあり方について議論するセッションになります。-(仮)時代の進化とともに産業構造が代わり、働き方も変わってくる中で、製造業を中心として発展してきた日本における労働環境が実態と合ってないということも多いのではないでしょうか。旧態依然とした価値観と実際の労働現場にギャップがある中で、労働のあり方はどのように変わっていくのか。働き方の柔軟性が高まり、仕事内容も変わる中で労働時間をどのように定義をし、企業としての労務環境や、現場をどのような仕組みにしていくことが望まれるのか。労務領域における実践的な取組みを学ぶセッションになります。(仮)働き方改革が提唱されて4年ほどが経過しようとしていますが、企業における取り組みの実態や現場のリアルな声のデータをもとに、今の労働環境はどのような状況なのかについて知り、また今後の技術革新によって雇用や労働市場がどのように変わってくるのか。その時代の変化を予測し、企業が取り組む働き方改革の方向性を考えるセッションになります。-(仮)働き方改革法案が2019年4月に施行されておよそ1年。理解しておかないといけない注意点について考えるセッション。企業における「働き方改革」という言葉疲れが出てくる中で、リアルな成功ケース・失敗ケースから、今後の企業の向かうべき方向について一緒に考えてみます。-(仮)テクノロジーの進化と共に、テレワーク人口が増加しています。テレワークの浸透により、労働場所の制限は少なくなり、これまで働くことが難しかった人が働くことができたり、働き方の選択肢は増えました。一方で労働時間のマネジメントが難しい、コミュニケーションの課題が大きいなどマネジメントおける課題もあり、今後、テレワークスタイルが広がるかどうかは、これらの課題解決が重要となっています。このセッションは、テレワークなど柔軟な働き方に取り組むことのの有効性や起こりうる課題、それらに対しての対策などの成功ケースについて実践企業を交えて学ぶセッションです。-(仮)労働人口減少が経営に本格的にダメージを及ぼしつつあり、人材難による倒産などの声も出てきました。そんな中でも人材採用と定着に成功して、業績を伸ばし続けている企業も存在します。代に採用と定着を成功させている企業の働き方改革の取組み実態を知り、その具体的な実践事例から参加者の皆様が自社にも活かせる取り組みを発見して頂くことを目指したセッションです。-(仮)労働人口減少により経営の変革を求められる中で、事業モデルを変革し、人材難の時代を乗り越えようとする企業が増えてきています。このような状況の中で生産性を高め、働く人にとっても魅力的な職場を作ることによって事業を成長させ、かつ人材難への取り組みを進めている企業の実践事例から、今後、企業がこの「人材難」という課題にどのように取り組んでいけばいいのかを考えるセッションになります。〜求められるマネジメントのあり方とは〜組織のあり方も時代や経営フェーズに合わせて変化していきます。ヒエラルキー型組織、ティール型組織などと組織における新しい組織モデル概念が世の中に出ていますが、組織の構成は、事業モデルや事業戦略、会社の文化などと密接に絡むものであり、一様にこれが正しいと言えるものではありません。時代に応じて変化するマネジメントの流れを理解し、自社組織のスタイルやマネジメントをどのようにしていくかを考えることは経営においてとても重要なことではないでしょうか。このセッションでは最新の組織マネジメントを研究し、自社にあった組織のあり方を考えるセッションになります。責任者のご出席お願いします。ご来場にはチケット購入が必要です。ご参加なさる方の人数分チケットをお申込みください。・チケットは全て税込料金となります。・クレジットカードでご購入いただけます。・ご本人の再入場可能です。パスの譲渡はできませんのでご注意下さい。万が一キャンセルされる場合については、キャンセルは4日前までにチケット購入サイトからお問い合わせ下さい。イベント開催3日前以降のキャンセルにつきましてはキャンセル料がかかりますのでご注意ください。・領収書は、お申込後EventRegistのマイチケットページよりご入手いただけます。・団体割引チケットの販売もおこなっております(5名様~)。までお問合せください。・請求書でのお支払いをご希望の方は、チケット枚数を選択肢、[申し込む]ボタンを押します。その後、「支払い方法を選択してください」項目で[請求書発行]を選択してください。Workパートナー会員のみがご購入頂けるチケットです。パートナー会員について詳しくはこちら。お申込者の個人情報は以下の目的のために利用させて頂きます。下記以外の目的で個人情報を利用する場合は、改めて目的をお知らせし、同意を得るものといたします。本カンファレンスへのご参加の確認、並びに今後のセミナー・イベント等へのご案内。お申込者の個人情報については、次へ提供することを予定しています。遠藤Email:pr@atwill.work当日のご取材をご希望の方はこちらからお申込みください。