東芝メディカルシステムズ株式会社(社長:桂田昌生、本社:栃木県大田原市)は、平成19年5月28日(月)に開催された取締役会において、第80期(平成18年4月1日~平成19年3月31日)の決算および役員人事を次のとおり内定しました。これらの事項は、平成19年6月26日(火)開催予定の定時株主総会および取締役会に報告または付議されます。化に対応すべく抜本的な医療制度改革が議論され、平成18年4月に▲3.16%の過去最大の下げ幅である診療報酬改定が実施され、総医療費抑制が一層顕著になってきました。海外においても成長の鈍化が継続しており、米国、欧州共に厳しい市場環境が継続しました。分野で長年、国内トップシェアを維持してきた実績を基に、お客様の声を基点として全てのビジネスプロセスの効率化、収益性のさらなる向上に努めました。国内市場では画像診断機器に加えて医療情報システムも含めたトータルソリューションの提供、世界市場では画像診断機器システムによるクリニカルバリュー(臨床価値)の最大化を重点戦略として、特に米国、欧州において、販売の拡大を図ってまいりました。その結果、当期の売上高は278,481百万円(前年同期比4.4%増)、経常利益は21,245百万円(前年同期比0.5%減)となり、高い利益水準を維持しました。弊社は2018年1月4日より、東芝メディカルシステムズ株式会社からキヤノンメディカルシステムズ株式会社へ社名を変更いたしました。サイトマップ当ウェブサイトは、医療従事者向けの情報を一部含んでおります。一般の方、患者として医療施設をご利用になる方は、「一般のお客様へ」をご覧ください。当ウェブサイトは、医療従事者向けの情報を一部含んでおります。一般の方、患者として医療施設をご利用になる方は、「一般のお客様へ」をご覧ください。