Timesニューヨーク・タイムズ・マガジン(米国)有志連合の「モスル奪還作戦」で効果的だったとされる空爆。本連載の主人公バシム・ラッツォは多国籍企業に勤める普通の民間人だったのに、突然の空爆で家族を失い、重傷を負った。自分と家族の身に起きたことは何だったのか。バシムは激痛をこらえながら調査に立ち上がる。連載第1回はこちら2015年12月、3度の手術を乗り切ったバシム・ラッツォは、息子のヤヒヤと一緒に暮らすためバグダッドへと移り、甥のアブドラの家の隣に住んだ。アブドラは爆撃で死んだモハンナドの長男である。バシムの左の股関節には8本のネジが埋められ、右腰はチタン板で固定された。腹には15cmくらいある大きな傷跡が残された。痛みは絶え間なく続き、彼は職を失った。コンピュータ、フォトアルバム、マヤダがヤヒヤのために用意していた結婚の贈り物は、すべて瓦礫のなかに埋もれていた。自分と家族の無念を晴らすにはどうしたらいいか。バシムは米国に向けて、自分の一件が誤爆であることを証明することにした。彼はウェブページを精査し、グーグルアースの画像を調べた。モスルに住んでいる姪に、爆弾の破片のクローズアップを含む、現場でしか見られない写真を撮るように頼んだ。失われた財産を調査した。彼は、米政府関係者をはじめとして、ミシガン州の知り合い、アーカンソー州のいとこ、イェール大学の助教授だった親戚など、あらゆるツテに連絡を取った。希望はペンシルベニア州立大学の教授であるサム・リチャーズだった。彼の教え子がヒラリー・クリントンの顧問だったことから、バグダッドの米国大使館にアポイントメントを取ることができた。2016年2月の雨の日曜日、ヤヒヤはバシムをバグダッド中心部のグリーン・ゾーン(旧米軍管理領域)に車で連れて行った。バシムは歩行器を使って要塞化した施設に進み、9ページに編集した書類を持って大使館のミニバスに乗った。イラク人の被害者が米国の役人に面会する仕組みが確立されていなかったため、バシムの要件は米国市民サービス部門にまかされた。彼は書類を窓に押しつけて、領事官に示した。あるページには自宅の衛星画像、別のページには破壊前後の写真が載っていた。犠牲者それぞれの写真もあった。お茶を飲んでいるマヤダ、裏庭にいるトゥカ、白黒の自撮りのナジブ、工学教授であるモハンナドの顔写真。残りのページをモハンナドの学歴が埋めていた。重要な問題は、彼の家族がイラク政府によって「IS(いわゆる“イスラム国”)のメンバーとされた」ことだと彼は書いた。このことは、モスルが解放された後になっても問題となる恐れがあったのだ。匿名を条件に我々「ニューヨーク・タイムズ」取材班の取材に応じた領事官も、心を動かされたという。彼はバシムにこう語った。「嘘をついて同情をひこうと、毎日いろんな人がやってきます。面会を終えてバシムが通りに現れたとき、雨が激しく降っていた。足を引きずりながらタクシーに乗り込む彼に、通行人が傘をさしかけてくれた。2ヵ月が過ぎても、バシムには何の連絡もなかった。彼は役人にメールを書き、報告書を添付し直したが、返事はなかった。翌月にもう一度試してみた。すると彼の事件が「進展している」という返事が返ってきたが、その後は何もなかった。(破壊されたバシム・ラッツォの自宅。Times証拠の動画が消されてゆく我々が初めてバシムに会ったのは、2016年の春、バグダッドのマンスール区の静かなカフェだった。バシムのいとこの妻ザリーナ・グレワルがイェール大学の教授で、「ニューヨーク・タイムズ」にラッツォ邸の爆撃について論説を書いていた。我々はすでに数ヵ月にわたって、民間人への誤爆問題を調査しており、バシムの話をもっと知るために連絡したのだ。イラクの半分がまだISの支配下にあった。市内周辺では、住民たちは「イスラム国」賛同者であると疑われながら暮らしていて、乱暴な民兵と復讐に燃える治安部隊の標的となっていた。そのため、バシムは北部のエルビル(クルド人自治区の主都)に移ることを熱望していた。彼が第一に望んでいたのは移住ではない。米国が間違いを認め、バシムも家族もISに属していない、と証明する文書を求めていたのだ。「まもなく何か連絡が届くでしょう」バシムは我々に向けてそう断言した。夏になってもまだ連絡はなく、バシムの確信は揺らぐようになった。9月、空爆のほぼ1年後、彼は再び大使館にメールを送ろうと試みた。今度はこんな返事が来た。「受信者はメールボックスがいっぱいで、メッセージを受信することができません。後でこのメッセージを再送するか、直接受信者に連絡してみてください」11月、我々もバシムの力になるべく、有志連合に手紙を書いた。バシムの家族についての詳細と、彼の必死の努力について述べ、空爆直後に有志連合が投稿したYouTubeの動画へのリンクを記載した。広報担当官の返事は、「2015年9月20日の歴史的記録には何もない」と返答した。有志連合が空爆の動画を投稿した日付だ。まもなく、動画は有志連合のYouTubeチャンネルから消えた。我々はバシムの自宅のGPS座標と、国務省への彼のメール、YouTube動画へのアーカイブされたリンクを提供した。そのアーカイブはペンタゴンのウェブサイトの動画とは異なり、コメント欄もある。そこにはバシムの親族や関係者が、1年近く前からさまざまなコメントを残している。「私は、この無意味な空爆で亡くなった、罪のない、親愛なるいとこを決して忘れないだろう」と、アーカンソー州に住むトゥカの16歳のいとこ、アイシャ・アル・リッツォは書いた。バシムとモハンナドのいとこ、ハッサン・アル・ラッツォは「あなたたちは殺人犯だ」と書き、こう続けた。別の親戚はこう糾弾した。有志連合は、それから数週間のうちに、YouTubeからすべての空爆の動画を削除した。外部からの報告を黙殺する有志連合イラクでの航空戦は、カタール国ドーハ郊外のアル・ウデイド空軍基地にある共同航空作戦センター(CAOC)から指揮されている。プール、ピザハットがある。Images2016年5月に我々が取材に訪ねると、制服を着た担当者たちが、民間人の犠牲を避けるため講じた措置について詳細に説明してくれた。この難解でマニュアル通りに聞こえる説明は、要するに空爆について以下の2つの質問に答えるべく用意されたものだった。この標的を攻撃することで、近くの民間人は犠牲になるのか?将校たちは、有志連合が標的の検討に数週間から数ヵ月を要しており、それで最良の爆撃ができると説明した。ドローンが撮影した映像などである。有志連合がISであると判断すると、続いてアナリストが攻撃により周囲の民間人が殺される可能性を検討する。民間人の活動パターンをドローンの映像で調べたりもする。民間人の被害の可能性が高いと、有志連合の攻撃手段は調整される。標的がオフィスビルの近くにある場合、攻撃予定を夜間に変更する例もあった。地域が密集している場合は、兵器をいじって爆発半径を制限したりする。攻撃の前に一般人が逃げ出せるように、警告銃を発射することもある。標的設定チームがリスクを算定すると、指揮官は、潜在的な民間人被害が「期待される軍事的利益と比較して過大」でないことが確実であるよう注意しながら、攻撃を承認する。センターの副法務顧問であるマシュー・キング中佐はそう説明した。爆弾投下後、パイロットやほかの将校は攻撃を評価する。時には、爆撃の直前に民間の乗り物が映像に出現してくることもある。爆発後の映像を精査することで、民間人の存在の手がかりを見つけるかもしれない。いずれにせよ、有志連合は、映像と任務にあたった兵士の証言を検証することで、民間人の犠牲者報告が信頼できるものか、内部報告を作成する。信頼できるなら、有志連合は将来の民間人犠牲者を回避するために、情報を再検討したり意思決定過程における欠陥を探したりすることとなる。有志連合が認めた民間人の死亡のほとんどは、この内部報告から浮上している。軍事行動を監視している人たちやジャーナリストが有志連合に異議を申し立てたり、当局者がソーシャルメディアを通じて知ることもある。有志連合は、このような外部報告の大半を拒絶している。彼らは、攻撃の履歴と照合して、問題の場所を攻撃したのが有志連合の航空機かどうか判断する。あれば、ドローンの映像、パイロットからの映像、そしてソーシャルメディアなどの情報を、証拠の裏付けとして探す。その結果、有志連合の航空機が近くで攻撃しなかった、または報告者が時間と場所について正確な情報を提供できなかった、といった理由で、大半の被害申し立てが却下されている。毎月、有志連合は、信憑性があるとされる申し立てを列挙した報告書を発表するが、その数はわずかだ。民間人犠牲者を「数える」のは難しいいずれにせよ、この不充分な報告書からも、戦争について残念な事実を指摘することができる。最高の精度で攻撃することで、民間人の死傷者を非常に少なくすることができるが、ゼロにすることはできないのだ。有志連合は、自分たちが認めた死はすべて悲劇であるが、避けられないものであった、と語る。「決して満足することはないのです」と米中央軍スポークスマンのトーマスは語った。彼らが民間人の被害を調査する過程は公開されていない。それゆえ、どれだけ調査が徹底されているのか、評価するのは難しい。その評価をしようとする組織が「エアウォーズ」である。説明、ソーシャルメディアの投稿、有志連合の公式声明を監視している。エアウォーズは、これらの情報源を三角測量し、それぞれの主張を「妥当」から「真偽未確認」まで分類することを試みている。2017年10月現在、最大3000人のイラク民間人が有志連合の空爆で殺されたと推定されている。これは有志連合が公式に発表した数の6倍に相当する。「それでも過少に見積もられているのです」とエアウォーズのクリス・ウッズ局長は語った。イラクは、彼らが監視しているほかの国々よりも地元の取材力が弱いからである。有志連合も同じ問題を抱えているが、反対の結論を導いている。あったステファン・J・タウンセンド中将は「対IS戦における民間人の死傷者の過大報告」と題し、こう書いた。「批評家が、有志連合のような詳細な評価をすることは不可能です。彼らが怪しい情報源からの電話や投稿といったわずかな情報に頼っていることは、ほぼ間違いありません」たしかに、戦闘地域における民間人の死者を数えることは、常に困難で、論争の的となってきた。2003年の侵攻後に、エアウォーズと同様の方法で民間人の死者数を記録しようとしていた「イラク・ボディ・カウント」プロジェクトは、過小評価と過大評価の両方で批判を浴びた。医学雑誌「ランセット」は、統計的に不充分との批判もあるイラク世帯調査に基づいて、研究を発表した。「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」と「アムネスティ・インターナショナル」は地上調査をおこなったが、ほんの数回の攻撃しかフォローできなかった。移動手段が危険であることを理由に、捜査官を定期的に派遣していない。ヒューマン・ライツ・ウォッチが1999年に終結したコソボでのNATO爆撃の民間人の犠牲を分析して以来、米軍主導によるどの空軍作戦にも厳格な地上調査はおこなわれていないのである。ジェフリー・ハリガン中将は、アル・ウデイド基地でのインタビューで、何が欠けているかを語った。「地上で起こっている事実、それはあなた方が求めているものです。我々は上空からの情報を含めた報告書を見ています。彼は一度話を止めてから、真実に至るために必要と考えることを我々に語った。「上空と地上、両方の組み合わせでなければなりません」だが、民間人の被害を地上で調べることは、困難ではあるが不可能ではない。2016年の春、我々はISの支配から解放されたばかりのイラクの都市や町を訪れ、独自で調査を始めた。最終的に、我々はニネベ州の3つの地域を選択し、その地域内でIS支配中におこなわれた103回すべての空爆の現場を訪れた。これらの地域には、さまざまなIS支配集落と人口構成の地区が含まれていた。激しい戦闘によって大部分が放棄された小さな州都シュラ、郊外の自治体であるカイヤラの中心街、モスル東部の密集した都市部のアデンである。この調査サンプルでは、間違いなく民間人の犠牲を控えめに見積もっていることになる。戦争全体で最も多くの民間人が死亡したモスル西部が含まれていないからだ。2016年12月以降におこなわれた攻撃も含んでいない。ロケット、即席爆発装置、ISによる爆破、反IS警備隊による破壊など、過去2年間であらゆる種類の激しい攻撃を受けていた。我々は、各地域の地図を作成して、空爆された場所を特定し、逆に地上戦で被害を受けた場所を除外した。最後に、誰が、または何が攻撃されたかを確定した。数百人の証人のインタビューに加えて、爆弾の破片を掘り起こし、その地域の空爆の動画を突き止め、前後の衛星画像を調べた。情報提供者によって伝えられたIS拠点と疑われる場所について、100以上の座標情報を取得し、分析した。その後、1軒ずつ地図に書き込み、IS構成員が住んでいることがわかっていた家を特定し、妥当な標的とみなせるIS施設の位置を突き止めた。武器、文献、ばらばらになった戦闘機の残骸といった、ISの存在の証拠となる資料を求めて、瓦礫をあさった。地元の行政、治安部隊、または保健当局と、あらゆる論点を検証した。低いコンクリートの壁に小麦色の家が囲まれているカイヤラの住宅地区では、各ブロックのほとんどで1つか2つの建物が瓦礫になっていた。我々はそのすべてを訪れた。力を入れた部分は、攻撃したのがイラク軍か有志連合かを判断することだった。いずれにしても、公式の説明によれば、カイヤラにおける空爆は非常に正確であった。有志連合は、その町またはその近くで亡くなった民間人は1人しかいないと主張し、イラク空軍にいたってはこの地域の民間人死亡を1人も認めなかった。調査を進めるとすぐに多くの民間人が亡くなったことが明らかになった。ISよりはるかに多く、有志連合は殺していた!我々は、奥の部屋が潰されていた家を訪問した。1人の女性が建物の正面から出てきた。彼女の周りを3人の子供たちが取り巻いていた。彼女は名前をイナス・ハマディといった。「子供たちはここで亡くなりました」と彼女は言った。生き残った子供の1人、11歳のウィハムは、飛行機の音に目を覚まし、6人の兄弟やいとこと、階段の下に隠れるために走っていったことを思い出していた。その後、家が攻撃され、階段が崩壊した。8歳のリアム、5歳のダウドが亡くなった。ウォハムはこう回想した。「ダウドの体にいっぱい破片が刺さってた。9487文字この記事は有料です。