2019.04.21現代社会を根本から支える最重要エネルギー資源。その価格動向と供給確保の動きは世界情勢まで左右。Mini原油(オイル)の取引時間その他のCFD銘柄研究ガイド原油(オイル)とはシェールオイルの台頭により価格の変動が生まれた原油ですが、世界経済の基軸となるエネルギーの主役であることに変わりはありません。国々や資本がその争奪戦を繰り広げてきました。今日でも、その流れはまったく変わらず、高騰に目を付けた投機マネーなども巻き込み、価格が大きく動いています。不純物を取り除く前のオイルを原油といい、原油は精製することで、ガソリンや灯油、軽油、重油など様々な石油製品となります。これらはそのまま燃料として利用されるほか、プラスチックや繊維などの化学製品としても幅広く活用されています。飛行機や船といった大規模な輸送手段においても石油燃料は大量に使用されており、石油価格が高騰→輸送費の増大というかたちで、他のコモディティ銘柄の価格動向にも直接的な影響を与えることが少なくありません。無関係の分野であっても石油のパワーが関わっているのです。原油はいろいろな物を作り出すから影響力があるんだね石油の消費量が多い米国では、原油価格が1ドル下がると個人消費が1%増加するとも言われているよどこで生産されるのか原油の生産地としては、埋蔵量の3分の2が中東地域に眠っているといわれるサウジアラビアやUAE、イラク、クウェートなどの中東地域が主役でした。米国のシェールオイルの生産が10年で2倍強に拡大したことで、2018年に米国の原油生産量が45年ぶりに世界最大になりました。ここ数年のシェールオイル、産地によって品質や性質は大きく異なっており、高品質で知られる米国産はWTI、同じく高品質の北海産はブレントと呼ばれるなど、地域や品質によって銘柄が定められています。価格の動き石油の価格については、原油だけでなくガソリンや灯油などの石油製品においてもそれぞれ形成されています。そのベースとなるのはやはり原油価格ですが、原油価格の世界的な基準になっているのはニューヨークのNYMEX市場で取引されるWTI原油です。これに続くのがロンドンのインターコンチネンタル市場で取引される北海ブレント原油で、さらに中東産のドバイ原油が続きます。価格動向としては高騰がたびたび伝えられるとおり、右肩上がりのトレンドが続いていますが、2014年の暴落のように非常に大きな価格変動を見せることもあります。WTI原油先物チャート(2002年〜2019年)原油(オイル)の価格変動要因は?オイルの価格動向については、国家レベルの思惑が入り込んでくるケースも多く、様々な要因が複雑に絡み合っています。基本的には景気動向やOPECの意向などに左右されますが、例えば中東地域に有事が発生すると、一気に価格が上昇し、さらに投機マネーが便乗して大暴騰を招くといった不測の事態に起因する価格変動も少なくありません。ある中東地域は、政治的・軍事的に不安定であり、情勢によってオイルの供給ストップが懸念され、国際的な取引価格を大きく動かす可能性が少なくありません。産油国が中心になって組織された石油輸出国機構(OPEC)では、オイルの供給量を任意にコントロールしているため、その意向は価格動向に大きな影響を与えます。米国の事情シェールオイルにより生産国1位の米国は消費量もナンバー1。シェール事業の経営不安により生産量が落ちた場合、均衡崩壊による原油価格及び米国経済への影響は小さくない。景気動向オイルの消費量は経済活動と比例する傾向があるため、好景気局面ではオイルの需要が増大し、価格も上昇する傾向があります。中国など新興国の旺盛な消費拡大にも注目が集まります。ドル相場ドル価格の上昇はオイル価格下落、ドル価格の下落はオイル価格上昇につながるケースが一般的です。ドルの信認低下が叫ばれる昨今、特に注目される変動要因のひとつです。近年の乱高下は投機マネーが大きく関わっているといわれるように、オイル価格の変動要因として見逃すことができない要素です。インフレ懸念等から年金基金が参入してくることもあります。OPECと石油メジャー20世紀になってオイルの争奪戦は熾烈を極めるようになり、二度の世界大戦を経験する中で、戦勝国となったイギリスやアメリカ、オランダなどから国際石油資本(石油メジャー)が形成されました。石油メジャーは1960年ごろまで、オイルの採掘権や販売権といった「石油利権」を独占し、世界中のオイル価格と供給を支配していたのです。この状況を一変させたのが、中東地域の産油国が中心となって設立されたOPECです。1960年に誕生したOPECは、強固な石油メジャーの利権を少しずつ切り崩していき、1970年代のオイルショックを機に、オイル価格に関する主導権を掌握します。以後は強い発言権を保持していたOPECですが、近年では勢いを失っており、再び盛り返した石油メジャーと勢力的には拮抗する状況となっています。シェールオイルの発見と掘削技術の発展によりシェールオイルが石油市場を大きく変化させました。輸入国ナンバー1の米国が余剰となった分を他の消費国に輸出する立場となったことで、(シェールオイルと品質が似ている原油を米国に輸出していた)アリジェリアやナイジェリアといった産油国が多大な影響を受けています。そのシェールオイルも原油価格の下落による危機を迎えています。中東の巨大油田で産出する原油に比べ開発コストが高いシェールオイルは1バレルが50ドル以下になると利益が出ないとされ、シェールオイルの開発会社が軒並み倒産する状況となっています。今後もこの構造は変わらずOPECとの我慢比べが原油市場の中心テーマとなっています。注目指標など世界最大のオイル消費国であるアメリカの動向が特にポイントとなるため、米国政府系のレポートが大きな関心を集めます。オイル価格自体が各種コモディティ価格を左右する存在であり、世界の景気動向などに直接影響を受けることから、米国雇用統計といった大指標についても注目する必要があるでしょう。今後も「1バレル50ドル」という価格ラインに注目となるのねDOE/EIAの石油統計オイル関連の指標には様々なものがありますが、その中でも米国エネルギー省/米エネルギー情報局(DOE/EIA)が毎週発表する石油統計は、最も注目の指標といえます。世界の原油価格のベースとなっているのはWTI原油ですが、この石油統計はWTI原油の価格に大きな影響を与えているため、世界中のオイル関係者が注目しています。米国雇用統計アメリカの労働省が毎月第1週目の金曜日に発表。注目され、予想よりも良い数字が出ると、景気浮揚に対する期待が高まります。雇用統計の結果はドル相場にも大きな影響を与えるため、この観点からも、オイル価格に関しては見逃せない指標となっています。今の「原油(オイル)価格」はここがポイント2010年頃から始まった「シェール革命」を機に原油の供給不足の不安が解消しリーマンショックの大幅下落から値を戻した。2014年にOPECが減産見送りを発表したことで2014年夏には1バレル=100ドル以上もあった原油価格も、2016年2月の底値は1バレル=26.05ドルにまで大幅に下落。その後もOPECの減産見送り→延長→再延長の繰り返しが原油価格を上下させる原因となっている。シェール革命時(リーマンショック前)に比べて、原油価格が大幅に下落したことでシェールオイル事業者の収益が掘削コストを下回る事例も増えており、シェールオイル自体の供給量が想定を下回る可能性も生まれています。こちらもオススメですCFDXMで「コーン(とうもろこし)」のCFD取引をする知識ガイドバイオエタノール需要の高まるコーン(とうもろこし)をCFD取引する際の基本情報をまとめています。CFDや先物取引の中心とも言えるコーンの価格変動要因から季節要因などを5分で把握できます。XMではレバレッジ50倍での取引が可能。2019.12.29CFD3分でわかるXMでのCFD取引CFD取引の基礎をお伝えします。現物と先物の違いから証拠金の計算方法やXMで取り扱う銘柄の紹介まで、XMでのCFDトレードの概要が3分でわかる基本コンテンツです。2019.04.09CFDXMで「大豆」のCFD取引をする知識ガイド大豆は世界中の需要が高く、天候の影響も受けやすいため価格変動の大きい銘柄です。その大豆をCFD取引する際に必要となる諸情報をまとめました。XMではレバレッジ50倍での取引ができます。Mini原油(オイル)の取引時間その他のCFD銘柄研究ガイド関連記事XMで「砂糖」のCFD取引をする知識ガイド2019.04.172019.12.29XMで「ゴールド(金)」のCFD取引をする知識ガイド2019.04.22XMで「白金(プラチナ)」のCFD取引をする知識ガイド2019.04.23XMで「コーン(とうもろこし)」のCFD取引をする知識ガイド2019.04.102019.12.29XMで「シルバー(銀)」のCFD取引をする知識ガイド2019.04.242019.12.29。