「いつ売るべきなのか?」の2つです。このタイミングを間違ってしまうと資産を減らす恐れがあるからですね。誰だって資産を増やすために投資をしているので、タイミングを外したくありません。上がるか下がるかは運の要素も強い価値が上がる前に買えば儲かる株式も、投資信託やETFなどのファンドも、この原則は同じです。株式なら株価が、ファンドなら基準価額が、今後上がりそうだと思ったタイミングに買うようにします。株価や基準価額は現時点の販売価格です。売るときの価格が買ったときの価格を上回っていれば、差額で儲かります。将来売るときよりも安い価格のタイミングで買うのが正解です。株式を例に見てみましょう。とある銘柄の購入代金が5万円だったとします。保有中に株価が上がって8万円に価値が上がりました。8万円の時点で売れば3万円の利益です(手数料と税金を除く)。逆に5万円の銘柄を買ったとしてその後株価が下落し、3万円になったら2万円分の資産が減ります(手数料を除く)。マイナス2万円この仕組みはファンドも似たようなものです。価値が下がる前に売れば資産を守れる株もファンドも保有しているだけでは利益が確定しません。保有中にどんどん価値が上昇しても、それはまだ含み益の状態です。含み益は確定した利益ではなく、「保有している株・ファンドの現時点の資産価値」という目安でしかありません。利益が確定するのは実際に売却してからです。この含み益が出ている状態でその先も保有し続けた場合、株価や基準価額が下がって含み益が減る場合もあり得ます。価値が徐々に下がり続け、購入価格を下回った時点で含み損が発生します。含み損のタイミングで売れば損失が確定し、結果的に資産が減ります。資産を減らしたくないなら含み益が出ている状態、つまり価値が下がる前に売ってしまいましょう。このタイミングなら利益が確定し、資産を増やせます。MEMO配当や分配金の総額によっては、売却で損失が出ても資産を増やせる場合もあります。結果より株やファンドの価値が上る前と下がる前を知りたい上でご紹介した仕組みは投資の世界における基本中の基本。知らないと大変なので、絶対に覚えておいてください。子供でもできる単純な計算式です。安く買って高く売ると儲かるのは誰だって分かりますよね。それよりも、価値が上がる・価値が下がるのはどのようなタイミングなのかを知りたいはずです。そのタイミングさえ分かれば、資産を増やせる確率が高まるからです。価値が上がる・下がる要因には、以下のようなものがあります。買いたい投資家と売りたい投資家のバランスこれは基本の動きですね。通常、株を買いたいと思う投資家が多いので、特に問題がなければ少しずつ株価は上がっていきます。価値が徐々に上がる状況を見て、他の投資家も乗り遅れないうちに買おうとするのが自然な流れです。逆に株を売りたいと思っている投資家が多ければ、徐々に株価も下がります。これ以上値下がりすると利益が減る・損失が増えると思った他の投資家もつられて同じ行動を起こすため、さらに値下がりする傾向が強くなります。株式会社では定期的に業績の予想や結果の発表を行います。業績が好調なら世間の印象が良くなるので、その会社の株を買い求める投資家が多くなり、株価は上がりやすくなります。業績が悪いと、当然ながら印象は悪くなります。ついでに業績悪化を理由に配当を下げられることがあれば、さらに魅力が薄れます。業績の低迷が長く続いて株価が上がってこなかったり、最悪の場合には倒産して保有株の価値がなくなったりするリスクが高まります。保有銘柄の価値が今後下がると判断した投資家の多くが売りに出すので、結果的に株価は下がります。ファンドの場合も中身に株式が組み込まれていると会社の業績に左右されますが、元々が分散投資された商品のため、ごく一部の会社の業績が悪い程度であれば個別株に比べると直接的な影響は少ないかもしれません。ファンドの運用実績ファンドの運用実績の目安として純資産総額や騰落率、トータルリターンなどが使えます。公表されるこれらの数値が良ければ儲かるファンドとして注目され、基準価額が上がりやすくなるでしょう。一方で悪い状態が続けば、運用が下手なファンドだと判断されます。その結果、解約する投資家が増えて純資産総額が減り、基準価額を下げる原因につながります。国内株式の場合には日本が不景気だと判断されると先行きが不安になり、投資家が警戒して「利益を確定しよう」もしくは「損失を広げないようにしよう」と早めに売る行動を起こすでしょう。下げ幅が広がる前に売ろうとする投資家が急増するため、大幅に株価が下がる要因を作り出します。景気が絶好調だと判断されると、儲けを求めて多くの投資家が殺到します。売りたい投資家よりも買いたい投資家が大勢を占め、急激に株価が上昇するパターンを作り出すのが特徴です。海外の景気にも注目です。今の時代は貿易による国家間の経済的なつながりが深いので、取引先の国の景気が悪くなれば、その影響を受けてしまいます。世界的に影響力の強いアメリカの景気が悪いと判断されると、日本も含め、ほとんどの国の株価が下がるといった感じです。なればファンドも好調な成績の維持が難しくなり、価値を下げる可能性が高くなるでしょう。会社の不祥事や事故、大規模災害による被害などに注目しましょう。このようなニュースが飛び交うと関連銘柄に売りが殺到して、株価が大きく下がる恐れがあります。テレビ番組や新聞などで絶好調の会社として紹介されたり、会社が提供するサービスの人気が高まっているような情報が流れると、その銘柄の知名度が上がって買いたいと思う投資家が集まってきます。大口の買い注文・売り注文が出た場合、株価が急上昇したり急下降する銘柄もあります。他の例では、意図的に株価を操作するような取引を行う投資家によって、株価に影響が出る場合もあるため注意しましょう。意図的に株価を操作するのは違法行為なので、本来ならやってはいけません。実際の株式市場ではグレーな取引がしばしば行われている...と思っておいて良さそうです。上がるか下がるかは運の要素も強い上げる要因・下げる要因が発生しても、そのとおりに株価や基準価額が動くとは限りません。これらの要因は確率の問題です。大幅に下がると思っていたのにたいして下がらなかったり、上がる場合にも同様のことが起ったりする場合もあります。下げる要因が当たったとして株価が急落してもすぐに回復し、下げる前以上に株価が上がることだって普通です。価値が上がるか下がるかの結果は運の要素が強いと言えるんですね。突発的に起こる要因も多いですが、会社の業績や国の景況感に関する発表時期については事前に公開されるものがいくつかあるので、その日を目安に売買を判断する方法が使えるかもしれません。他にも、チャートの動きを始めとするいろんな指標を見ながらタイミングをはかる方法が存在します。この辺は専門的なテクニックなので、勉強が必要になるでしょう。これらのテクニックが絶対に当たるとは限らないので盲信は危険です。頭の中だけでなく実際に投資を経験して、徐々に利益につながりやすい取引のタイミングを見つけだしましょう。それがあなたにとって一番役に立つテクニックです。人気記事アマゾンで新品を売れない?せどりの商品を出品するためのルール新聞は必要なのか。