ビジネス調査報告書2019電子書籍ビジネス調査報告書2017電子書籍ビジネス調査報告書2016電子書籍ビジネス調査報告書2015電子書籍ビジネス調査報告書2014一覧を見る本書の概要2003年から続く業界定番の1冊。電子書籍市場は、読み放題サービス、マンガアプリなど、多種多様なサービスが展開され競争は激化しています。動向、ユーザーの動向、今後の展望など、電子書籍ビジネスに関する動向を多角的に分析します。ユーザー調査においては、有料の電子書籍利用者を対象とした調査と、マンガアプリ利用者と対象とした調査の二本立てで実施しています。調査結果のExcelデータも付録。この一冊で電子書籍ビジネスを網羅的に理解できる調査報告書です。(税別)※リンク先は「インプレスブックス」のご注文ページとなります。インプレスブックスkeyboard_arrow_up本製品につきましては、2019年度版がございます。こちらもご参照ください。対象とした実態調査(2018年6月~7月にかけてインプレス総合研究所が実施)について、選択肢が不十分な設問がありました。ユーザーの実態を反映した調査結果を得ることができなかったため、一部の設問について追加調査を実施しました。追加調査の結果をこちらからダウンロードすることができますので、ぜひご参考にして下さい。※ファイルを開く際にパスワードが必要となります。パスワードは、「電子書籍ビジネス調査報告書2018」の最後のページの上部に掲載していますFAX番号となっています。お手数ですが、「◯◯-〇〇〇〇-◯◯〇〇」のようにハイフンを含めまして12文字をご入力下さい。(※2)は315億円(対前年比4.3%増)と推計され、電子書籍と電子雑誌を合わせた電子出版市場は2556億円になりました。2018年度以降の日本の電子出版市場は今後もゆるやかな拡大基調で、2022年度には2017年度の1.4倍の3500億円程度になると予測されます。電子書籍の市場規模の定義:電子書籍を「書籍に近似した著作権管理のされたデジタルコンテンツ」とし、配信された電子書籍(電子書籍、電子コミック等)の日本国内のユーザーにおける購入金額の合計を市場規模と定義。購入金額には、個々単位の販売に加え、月額課金モデル、月額定額制の読み放題、マンガアプリの課金を含む。教科書、企業向け情報提供、ゲーム性の高いもの、学術ジャーナルは含まない。ユーザーの電子書籍コンテンツのダウンロード時の通信料やデバイスにかかわる費用、オーサリングなど制作にかかわる費用、配信サイトにおける広告も含まない。電子雑誌の市場規模の定義:電子雑誌を、紙の雑誌を電子化したものやデジタルオリジナルの商業出版物で逐次刊行物として発行されるものとし、日本国内のユーザーにおける電子雑誌の購入金額の合計を市場規模と定義。モデル、月額定額制の読み放題を含む。学術ジャーナル、企業向け情報提供、ゲーム性の高いものは含まない。ユーザーの電子雑誌コンテンツのダウンロード時の通信料やデバイスにかかわる費用、オーサリングなど制作にかかわる費用、配信サイトにおける広告、コンテンツ中の広告も含まない。)が同37億円増加の396億円(同17.7%)となっています。17.7%、昨年比+0.1ポイントで横ばいモバイル(スマートフォン・タブレット)ユーザーに対して、電子書籍の利用率を調査したところ、有料の電子書籍利用率は17.7%となり、昨年から横ばいとなりました。一方で、「無料の電子書籍のみを利用している」は23.3%となり、昨年からは0.5ポイント増加しています。有料電子書籍の利用率が高いのは男性30代の22.9%、女性30代の22.6%、男性20代の21.7%、男性40代の20.2%であり、男女とも30代の利用率が最も高い。低いのは女性60代以上の7.9%、次いで女性10代の9.6%で、高齢者ほどデジタルコンテンツ全般に詳しくないことと、自由に使えるお金が限られている若年層での利用率が低いです。利用率はほぼ横ばいとなりましたが、ベースとなるスマートフォンユーザーは増加していることからスマートフォンでの電子書籍ユーザーは引き続き拡大しています。無料でマンガを読めるアプリやサービスの利用が拡大しています。無料マンガアプリの利用率は前年比0.8ポイント増の28.4%、2017年度の無料マンガアプリ広告市場規模は100億円になりました。2018年度は1.2倍の120億円程度に達すると予測しています。無料マンガアプリの利用頻度は、「1日に1回以上」が36.1%、「週に1回以上」利用するユーザーは合計で69.1%と高い結果となっており、利用頻度は昨年度調査よりも高まっています。無料連載」(26.9%)、「少年ジャンプ+」(19.7%)、「comico」(17.9%)、「ピッコマ」(13.8%)、「マンガワン」(13.6%)、「pixivコミック」(12.5%)の順となっています。315億円と推計され、電子書籍と電子雑誌を合わせた電子出版市場は2,556億円となり、市場は拡大している。マンガアプリ広告市場規模は22億円増加の100億円となった。順調に拡大してきた電子書籍市場ではあるが、電子書籍の総合ストアの拡大は落ち着きつつある。雑誌の読み放題サービスも会員数の増加が止まるなど踊り場を迎えている。その一方で、無料公開をフックにチャージ(課金)と広告でマネタイズするやマンガアプリが活況を呈している。出版社だけでなく、IT業界など出版業界以外の事業者によるアプリが多いのも特徴であり、韓国など海外の事業者も参入している。この1年間では「待てば無料」モデルが人気を博しており、導入するアプリが増加。アプリ数そのものも増加しており、競争が激化している。一方で、2017年度は漫画村やフリーブックスに代表される海賊版サイトの問題が表面化。市場に多大なインパクトを与えたのに加え、サイトブロッキングといった海賊版サイトへの対策が大きな波紋を呼んだ。本調査報告書は、このような電子書籍市場について、市場規模分析や各関連プレイヤーの動向、国内及びアメリカの電子書籍分野で理解すべき最新動向、ユーザーの電子書籍の利用動向など多角的に分析している。ユーザー調査においては、有料の電子書籍利用者を対象とした調査と、マンガアプリ利用者と対象とした調査の二本立てで実施している。この一冊で電子書籍ビジネスを網羅的に理解できる調査報告書である。本調査報告書は、電子書籍販売ストア、取次、出版社への取材、ユーザーへのアンケート調査等をまとめたものである。本調査報告書は電子書籍ビジネス黎明期の2003年に第1号目を発行し、今年で16年目を迎える。通信利用動向調査)に可能な限り整合するように抽出。インプレス総合研究所インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。データ販売などを行っている。hon.jpの立ち上げに参画。電子書籍の市場分析やプロモーション担当ののち、2006年代表取締役社長に就任。2009年MBOを実施、グループより独立。2015年6月にhon.jpよりマーケティング・コンサルティング事業を新会社に承継した。アワード審査員も務める。