はじめた方がいいとは聞くけれど、難しそうだから初めの一歩を踏み出せないという人の話をよく聞きます。リスクを取る分、リターンが生じる可能性も理解しており、場合によっては投資元本が減ってしまうことも覚悟できている人が意外と多く、「そこまで理解できているのであれば一歩踏み出してみればどうですか?」と言うと、「経済の知識がないから」との反応が多いのです。たしかに、知識がある方がいいとは思いますが、知識は学ばないと身にはつきません。そこで、今回から数回にわたって経済指標について書いていきたいと思います。経済指標って何?その国の経済動向を知るためには、各種経済指標を見るのがよいでしょう。経済指標といっても非常に多くの種類があり、また国によっても種類が違うので、本気で分析をしようとすると国ごとに学ぶことも変わってくるのですが、どの国も代表的な経済指標は同じものを発表しています。どの国も発表している経済指標の代表格には国内総生産(GDP)や消費者物価指数(CPI)、失業率などがあります。これらの経済指標、名前は聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。経済指標の多くは毎月発表されます。前述のCPIや失業率は毎月発表されていますので、カレンダーに登録して毎月確認する習慣をつけてみましょう。GDPについては四半期(3ヵ月)ごとに発表されるので、確認する頻度は更に下がります。資産運用や投資というと、複数のディスプレイに株価やチャートがピカピカと映し出され、秒単位でトレーディングをするイメージを持つ人も多いようですが、そのようなトレーディングをする人は稀で、仕事をしながら資産運用をする人にとっては現実的ではありません。その点、経済指標は前述の通りの発表頻度ですから、日常生活に支障を出さずに確認できます。日本は世界第3位の経済大国という表現を耳にするかもしれませんが、何をもって世界第3位といっているのでしょうか。この順位の裏付けとなっているのは既に出てきましたが、GDPという経済指標です。Productの頭文字をとったもので、日本語では国内総生産といいます。どのような経済指標なのかを簡単に説明すると、「その国が1年のうちに国内で作り出した付加価値の合計」といえるかと思います。「付加価値」って何?という人のために、すごく簡単な例を出します。原材料メーカーが原材料を作って売ると、その売上高が付加価値になります。加工品メーカーが購入した原材料を加工して売ると、加工品メーカーの売上高から原材料価格を差し引いた部分が付加価値です。その加工品を流通業者が運ぶと、加工品メーカーの売価に流通業者による付加価値が上乗せされます。このようにして、消費者が最終製品を購入するまでに、各工程で付加価値が上乗せされていくわけですが、国内において1年間でこのように生み出された付加価値を合計したものがGDPになるのです。ちなみに、2018年の日本の実質GDPは前年から0.77%増加して、約534兆円となっています。GDPの前についている「実質」ってどういう意味?と思った人はとてもいい着眼点です。2この記事の連載お金の育て方お金の運用は何をすればいい?初めてでも資産運用を幅広く学べるように森永康平氏がわかりやすく解説していきます。森永康平マネネCEO証券会社や運用会社にてアナリスト、エコノミストとしてリサーチ業務に従事した後、複数金融機関にて外国株式事業やラップ運用事業を立ち上げる。業務範囲は海外に広がり、インドネシア、台湾、マレーシアなどアジア各国にて新規事業の立ち上げや法人設立を経験し、各法人のCEOおよび取締役を歴任。現在は法律事務所の顧問や、複数のベンチャー企業のCFOも兼任している。日本証券アナリスト協会検定会員。Twitterのアカウントは@KoheiMorinaga。連載シェアシェアメニューメニュ。