ついて着床前診断とは、子宮に着床する前の段階で、その受精卵の遺伝子や染色体に異常がないかを調べる検査です。体外受精を行う際、着床前診断を受ける事によって、遺伝子や染色体に異常のない受精卵だけを選んで子宮に戻す事ができるので、出生率を高める事ができます。日本では年間40万件近い体外受精が行われていますが、体外受精で産まれた子供の数は4万件程と、出生率は治療件数の1割程度です。体外受精による出生率が低い大きな原因のひとつは、受精卵の染色体に異常があるため、着床できなかったり、着床できても流産や死産を起こしてしまう事です。染色体に異常をもつ受精卵の97%以上は、着床しても流産または死産となってしまいます。母体の年齢とともに染色体異常を持つ受精卵の割合は高くなり、30代以下の方で30%前後、40代以上の方では約80%にもなります。着床前診断を行う条件として、以下の適応条件を設けています。着床前診断は世界中のほとんどの国で実施されており、多くの実績がある技術です。高齢出産が当たり前の事になりつつある日本の現代社会において、着床前診断は非常に求められている検査です。私たちは、着床前診断によって、不妊でお悩みの方が妊娠率を少しでも上げられるよう、力を尽くしてまいりたいと考えております。