北海道清里町で畑作や和牛肥育を営む澤田農場が、製造・販売するおかずみそ。農場で生産した大豆で手作りしたみそを使用する。タマネギを入れることで、甘く仕上げるという。肥育した牛肉の粗びき、大豆、雄武町産の昆布などを使って完成させた。農場で食品加工・販売を担当する澤田久美子さん(67)は「ご飯のおかずや酒のさかなとして味わってほしい」と勧める。1瓶(110グラム)で600円。清里町の道の駅「パパスランドさっつる」や北広島市の「ホクレンくるるの杜」などで販売する。問い合わせは同農場、(電)0152(25)3698。ITベンチャー企業「はれると」は、農作業の進捗(しんちょく)確認や従業員のシフト作成を省力化できる施設園芸向け労務管理システム「agri―board(アグリボード)」を開発した。従業員がタブレット端末で作業内容や希望のシフトを入力し、管理者がリアルタイムで一元管理できる。作業効率の分析もでき、シフト管理の最適化につながる。2月からサービスを始める予定。管理者は、パソコンがあれば遠隔地でもデータを確認。従業員の希望を集約し、シフト表も作成できる。同社によると、紙での管理に比べ、デジタル化でミニトマトなら1時間当たり生産力を1、2割向上できるという。区画ごとの収穫実績や作業別、個人別の作業時間や効率も分析できる。タブレット端末の導入目安は、50人規模の農場で4、5台。利用料金は、登録従業員1人につき1カ月当たり800円(税別)からを予定する。同社の岩本佑太社長は「従業員全員に端末を配る必要がなく、画面が大きく入力間違いも防げる」と話す。1、2年以内に、人工知能(AI)を使って作業効率を反映した最適なシフトを自動作成する機能を搭載する予定だ。愛知県豊橋市でミニトマトを3・6ヘクタールで栽培するイノチオみらいは、昨夏からシステムを試験利用している。10人前後でチームを組み、端末1台で、列ごと、作業内容ごとに入力する。タッチペンで操作でき、高齢の従業員も使いこなしている。イノチオみらいの大門弘明社長は「作業遅れを把握して翌日の人員を確保するなど、柔軟な雇用管理に役立つ」と評価する。タブレット端末とパソコン、Wi―Fi環境が必要。問い合わせは「はれると」、(電)080(4024)5499。トラックドライバーの人材不足が深刻化する中、北海道のホクレンとJAが青果物のパレット輸送を強化している。道外輸送の年間約100万トンの青果物のうち、2019年度のパレット輸送は前年度比4割増の23万トンの見込みで、21年度に50万トンにすることが目標だ。パレット輸送で荷降ろしの負担軽減や拘束時間の短縮化でドライバーを確保し、安定供給につなげる。青果物はトラックの荷台に直接荷物を載せる「じか置き」が多い。手間が掛かるため、輸送を敬遠されるケースは少なくない。北海道は農畜産物の7割を道外に出荷しており物流停滞は死活問題。暖冬による雪不足で、豪雪地帯の農村や農家の冬の経済活動に影響が出始めている。各地で雪まつりの中止やスキー場の休業が相次ぎ、観光客の出足が心配されている。道路の除雪作業やスキー場での仕事は、農家にとって冬場の収入源。気象庁の予報とは裏腹に、「雪」を望む声は高まるばかりだ。68センチ積もる雪が、今年は24日現在で0センチ。道路はアスファルトがむき出しの状態で、市観光協会の柴田秀樹さん(51)は「断続的に雪が降ってもすぐに消えてしまう」と残念そうに話す。横手雪まつり(2月15~17日)に向けては、有名なかまくらの製作に必要な雪を隣接する同県羽後町や東成瀬村から集め、連日輸送している。これまでは市内の除雪した雪で賄っていたが「羽後町からは片道1時間程度かかる」(運搬業者)。水稲やリンゴを栽培する農家で「かまくら職人」の親方でもある北嶋勝雄さん(72)は「他の町から雪を運んだのは、50年以上前に岩手県から運んで以来」と振り返る。「遠くから雪を運ぶと雪が固くなり、かまくらを作りづらい」のだという。雪まつりには昨年50万人の観光客が集まり、インバウンド(訪日外国人)も多い。柴田さんは「雪の輸送費増などでコストが例年よりかかることは間違いない。観光客が減少することも考えられる」と頭を抱える。福島県下郷町で2月8、9日に開く「大内宿雪まつり」も、雪灯籠やかまくら作りの中止を検討している。大内宿は江戸時代の宿場の面影を残し、冬は雪景色で観光客に人気。町職員によると、これほど雪が降らないのは経験がないという。花火も打ち上げる予定だが、積雪がなく安全面に懸念があることから直前に見極める方針。イベントはステージショーなどで盛り上げるという。町商工観光係は「雪が降ってくれないと観光客におもてなしができない」と言い、思いは切実だ。全長8メートル、車幅3・6メートルの大型除雪車がずらりと並ぶ。巨大なタイヤにはチェーンがしっかりと巻かれ、いつでも出発できる状態だ。例年なら2メートル近い積雪がある地域の道路に、雪はない。同法人は県や市から受託し、1985年から路面の除雪作業を続けてきた。現在、市内の総延長約60キロで除雪を担う。積雪が3メートル近くになる年もあり、除雪時にスタッフは午前0時に集合。朝の7時ごろに戻るまで重労働をこなす。雪が多かった2017年度に同法人は56日出動したが、今シーズンは3日だけ。除雪を担うスタッフの山波雅也さん(21)と中村葵さん(26)は「除雪しなくて済むのはいいが、経営への影響が心配」と、複雑な心境を語る。除雪事業には多額のコストが必要だ。除雪車には運転と周囲の安全確認で合計2人が搭乗する。交代要員を含めると除雪車1台に4人必要で、10台の除雪機を保有する同法人は、40人の人員を確保する。暖冬の今シーズンは、その人件費が経営にのしかかる。同法人の山波剛代表取締役は「地域の道路を熟知した私たちが除雪し、住民には少しでも快適に暮らしてほしい。雪が多い年でも少ない年でも、事業者が安心して除雪を続けられる仕組み作りが必要だ」と訴える。新潟県によると、県内に57あるスキー場のうち営業しているのは32カ所(21日現在)。湯沢町で水稲を栽培する今村将哉さん(33)は、町の岩原スキー場内で農家民宿を営む。スキー場は営業しているものの、雪が少なく客数は例年の半分程度だという。「この地域の生産者の多くは、除雪やスキー場など雪に関わる仕事が冬の収入源。影響は大きい」と話す。妙高市では、特産の調味料「かんずり」を作るためトウガラシを雪にさらす作業を、標高が高いスキー場に変更して行った。十日町市で2月14~16日に予定する雪まつりのメイン会場には雪が全くなく「とにかく降ることを祈っている」(市観光交流課)状態だ。気象庁は24日、記録的な高温や雪不足について本州付近への寒気の南下が弱く、冬型の気圧配置が続かなかったことが要因として考えられると発表した。累積降雪量は過去最も少ないペースで推移しており、同庁は「今後も暖冬傾向は続く」と見ている。降雪がないもしくは累計降雪量が1センチに満たないため平年比0%の地点もある。その要因として同庁は「日本付近での偏西風の北への蛇行や、北極付近の寒気が流れ出しにくい現象が続いたことなどが理由として考えられる」と分析する。自衛官だった親の転勤のため、子どもの頃は熊本県小国町の杖立温泉で旅館をやっていた祖母に育てられました。筑後川の源流で泳ぐ時は、ジャガイモかトウモロコシを持って行きました。タオルでくるんで蒸気が吹き出る地獄温泉に入れておくんですよ。20分くらい泳いでくると、蒸し上がっていて、何も付けずに食べられるんですね。すごくおいしかったです。あの地域は水がきれいなので川魚が名物なんですけど、僕は苦手だった。祖母が厳しく、残すとたたかれましたからね。