病院は歴史的に、その多くが宗教系修道会や慈善家によって設立・運営されてきた[1]。そのためこの語はかつて老人ホーム、養老院、孤児院の意味でも使用されていた。漢語「病院」は明末のイエズス会士ジュリオ・アレーニによる『職方外紀』(1623年)にはじめて現れる。この書物が江戸時代に輸入され、蘭学者によって使用された[2]。戊辰戦争の頃に使用された「病院」という文字が書かれた旗が順天堂大学に保管されている[3]。古代ギリシアのアスクレーピオスの神殿が病院の一種として機能していたともいわれる[4]。した者などを集め、治療したり食事を与えたりしていた[5]。イスラム教世界では707年にシリアのダマスカスに病院が作られたのがはじめである[6]。ハールーン・アッ=ラシードのもとでバグダードに病院が作られた。西洋のキリスト教世界では修道女・修道士が神に仕えるために病人を集めて日常生活上の世話をした。これは看護活動の原点でもある。宗教改革以降、プロテスタントの地では宗教から病院が切り離されるようになった。18世紀以降、病院は貧民救済から離れて、もっぱら病気やけがの治療のために使われるようになり、専門化していった。19世紀のフローレンス・ナイチンゲールは看護にも職業的訓練が必要なことを明らかにした。2丁目にあったデウス堂の隣地に開設された病院であると言われ、外科、内科、ハンセン病科を備え、日本初の入院施設も備えていた[7]。これが西洋医学が初めて導入された場所とも言われている[8]。戦時国際法では、病院への攻撃は禁止され、戦争犯罪である。各国の病院編集OECD諸国の人口あたりベッド数(機能別)[9]。米国で最も優れた病院には、USニューズ&ワールド・レポート誌ではメイヨー・クリニックが選ばれた(2014-2015年)[10]。民間企業ではホスピタルコーポレーション・オブ・アメリカはニューヨーク証券取引所に上場している[11]。タイ編集タイでは、バムルンラート病院などが上場され、同国の株価指数であるSET指数の構成銘柄に採用されている。あれば医療保険カードが使用できる[12]。医療法においての「病院」とは医療機関の機能別区分のうちの一つ。医療機関を病院といい、小規模のものは診療所として病院との呼称を使えないことになっている。医療を施す場所との意味合いから、病院・診療所を問わず医院と称することもある。病院は、傷病者が、科学的でかつ適正な診療を受けることができる便宜を与えることを主たる目的として組織され、かつ、運営されるものでなければならない(医療法第1条の5後段)とされる。「病院」とは、医師又は歯科医師が公衆又は特定多数人のため医業又は歯科医業を行う場所と定義され、病床数20床以上の入院施設(病棟)を持つものを指す(医療法第1条の5前段)。無床もしくは19床以下のものは診療所(入院施設を持つ場合は有床診療所)となる。近年、日本では医療の普及の影響もあり、病院で一生の最期を終える人が増えてきている。178,492日本において病院の配置は都道府県の医療計画に基づいて行われ、医療法に基づく都道府県知事の許可を必要とする。ベッド数が過剰な場合は開設許可を与えないことも可能であり、需要調整がなされている。病院の管理者(理事長など)は原則として医師・歯科医師でなければならない(医療法第10条。管理者の急死等により医師以外が認められることもある。一般の部外者も診察してもらえることが前提)が存在する。例外として、歴史的な経緯(戦前から営まれているなど)から株式会社として運営されている病院がある(麻生飯塚病院や大阪回生病院など)。これは医療機関運営に株式会社が参入しているケースとはいえないので「例外」である。「個人病院」という表記が時々見受けられるが、純粋な「個人病院」は下記の種類の中の「個人」となっている非法人立病院(個人事業主)の病院である。医療法人立病院などを「個人病院」と表記するのは異なっている。「病院」と称することができる施設は、医療法上の病院に限定される。日本では国民皆保険制度を採用しており、病院で診察を受けても全治療費における自己負担率は最大でも3割である。それ故、利用者にとってはさほど金銭の負担にならないことが多い。実際は医療サービスの値段は高い(実負担額の3倍以上)ということを認識しておくべきである。正常分娩は、公的医療保険の対象外であり、出産育児一時金による立て替え払いに対応している病院でなければ、退院時に分娩費用の全額を一括で支払わなければならない。なった場合、その際の領収書を所定の申請書に沿えて保険者に提出することで、原則本来の自己負担分を差し引いた金額が払い戻される。最近では負担するべき3割負担の治療費でさえ未払いするなど、社会問題となっている。このままでは公的な医療サービスの水準は崩壊の危機がある。ブラックリスト対象にならないように健康を保つかお金を管理しなければならない。ほとんどがクレジットカード・デビットカードでの支払いに対応した。(国立病院機構でのサービスはカード決済での公金収納のモデルとなり、藤沢市では税金をクレジットカード決済で収納出来るようになった)国の機関の場合、金銭の収納は原則として現金に限るため、クレジットカード等での支払いはできなかったが、国立病院の独立行政法人(国立病院機構)化、国立大学の国立大学法人化により会計法上の制約が外れ、その国立(大学)病院がクレジットカードの取扱いを始めたことから公立、民間の他の病院も追随することとなった。病院に設置された銀行のATMが撤去されるケースが増えていることも、クレジットカード対応を加速している。近年、治療費の支払いをATM様の機械で行う自動精算機が導入されている病院が有る(電子カルテシステム等と連動している)が、そこでカード決済を行う際はカードの暗証番号入力が必要である。利用者(患者)側のメリット治療費を支払う為に高額な現金を持ち歩く必要がなく、万一盗難に遇っても被害が縮小する。自身の懐次第で治療費を一括払いの他、分割・リボルビング払いにも出来る。(但し、限度額の範囲を超えての利用は原則出来ない)クレジットカードのポイントが、クレジットでのショッピング同様に貯まる。利用明細書に利用箇所・金額などが印字される。(家計簿代わりや後々の記録に利用できる。)病院側のメリット現金の取扱高減少で現金管理が軽減される。未収金の減少(クレジットカードで支払った場合の債権者は利用者のカード会社となる)。自動支払機を導入している場合、貨幣トラブル(ジャム詰まり)などが減少すると共に1分前後で会計手続きが完了し、会計窓口混雑の軽減が可能。(紙幣50枚までしか受け入れない機種が多い。)特定クレジットカード会社との加盟店契約だけで、デビットカードも取り扱うことができる。クレジットカード会社のホームページやパンフレットで利用可能医療機関として掲載が可能。デメリット入院・人間ドック・自由診療などで診療代が高額になると思われる場合は、予め患者が自身のカード利用可能額を調べる必要がある。(デビットカードは、一日あたり50~200万円迄の磁気キャッシュカード利用限度額に含まれている事が多い。クレジットカードは事前にカード発行会社へ事前に利用用途を連絡し、審査をパスすれば一時的に利用可能額の引き上げも可能。1%[16]、医療機関向けクレジットカード決済仲介会社「コイニー」の場合3.24%[17])を医療機関(加盟店)側からアクワイヤー(取り纏め契約カード会社)に負担する必要が生じる。医療機関(加盟店)が停電した場合(災害時など)、カード決済が利用できない可能性がある。医療機関へ手持ちのクレジットカード(国際ブランド)での決済に対応しているか確認が必要。クレジットカードでの支払いを受け付ける病院で、2015年時点では日本で発行されている主要ブランドのうち、VISA・MasterCard・JCBはほとんどの病院が対応している。Clubは対応していない病院がある。中国銀聯は一部に限られる。一方で日本では発行されていないDiscoverが利用できる病院もある。ライフの提携カード「ゆーとむカード」では、外来時の診療・検査終了後に会計計算窓口に立ち寄らず・待たずにそのまま帰宅する『エクスプレス会計』というポストペイサービスを提供しており、他病院への汎用化も検討しているとプレスされている。病院の業務は、健康上の問題を持つ人の診療が主である。状態に応じて、継続的な看護もしくは観察の必要がある患者について入院加療を行う。おいては、認知症や麻痺、精神疾患などのため一般社会で生活していくことが困難な人が医学的必要性の有無にかかわらず病院に長期入院せざるを得なくなる状況があり、これらはドイツでは病院誤用(Fehlbelegung)[18]、日本では社会的入院として知られている[19]。日本の病院は平均入院日数の長さが指摘されており、長年OECD中1位を維持している[9]。これは健常者以外を社会に受け入れることが困難な日本の福祉体制を反映するものとなっている。「精神医療は牧畜業だ」と喝破した[20]。OECDは日本の状況を「患者を入院させたままにすることは病院収入を増やす簡単な方法である[19]」、「日本の精神保健政策は他国に比べ『脱施設化』が遅れており、精神科病床の多さなど悪い意味で突出している[21]」などと報告している。診療報酬の改訂による諸問題編集2006年に行われた診療報酬改定により、従来の看護配置基準以外に、7:1看護配置基準の枠が設けられた。その上で7:1看護配置基準を満たせない病院においては、診療報酬が大幅に引き下げられた。そのため、目標とする看護師数を確保できず、病床数を減らし診療報酬基準を満たそうとする病院や、経営状態が悪化し倒産に追い込まれる病院が増えている。古くから行われている伝統的な行為であるので、病院に関しても長い歴史の中では世界遺産となったものもある。メキシコのオスピシオ・カバーニャスやスペインのサン・パウ病院、トルコのディヴリーイの大モスクと病院が良い例である。近代までは病院とはほとんど治療の場というより、感染症患者や精神病患者を隔離する、或いは貧しい患者に食事とベッドを提供すると言う役割の方が大きかった。そのため貧困層向けの病棟は常に定員オーバーであり、一つのベッドを数人が共有すると言うことも行われており、現在も途上国では同様であることが多い。これに対し裕福な層は自宅で療養し、医師の往診を受け、メイドによる介護を受けていた。これと同等に近い環境を目指し、治癒を目的とした病院を提唱したのがフローレンス・ナイチンゲールである。彼女の提唱したナイチンゲール病棟は、二十数人程度の患者を一つの看護単位とし、限られた看護師しかいない状況でも出来るだけ手厚い看護と治療を受けられるようにしたものである。20世紀に入ると、病院もモダニズム建築の影響を受ける。20世紀前半には、学校や拘置所・刑務所と言った施設と同じような設計思想で作られていた[23]。採光を良くする為に細長いフロアで中廊下型が多く、病室と並ぶ形でナースステーションが存在した。20世紀も後半に入ると、アメリカ合衆国を中心に、病院に特化した設計思想が生まれてくる。ナースステーションから各病室への距離を縮めるためにフロアの中心に置き、さらにフロアの形状も円形や三角形、多角形などとして動線が工夫された。全室を個室や2人部屋以下とするのも、一つには動線の短縮のためである[24]。日本でこうした設計思想が取り入れられ始めたのは1990年代からであるが、現在では大学病院や都道府県立病院などの改築の際にはほとんどこの設計思想が取り入れられている。病院よりも小規模な医療施設は診療所(クリニック)と呼ばれる。規模的には病院ではあるが、歴史的な理由によりクリニックの名称を残す施設もある(メイヨー・クリニックなど)。形成と伝播―地理学用語を中心に』白帝社、1997年、29-30頁。4891743220。2014年4月15日閲覧。2014年8月30日閲覧。40017351301。情報センター出版局、2008年11月5日、143頁。978-4795849426。0199748691.関連項目編集ウィキペディアの姉妹プロジェクトで「病院」に関する情報が検索できます。この項目は、医学に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています(プロジェクト:医学/Portal:医学と医療)。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。