鈴木商店倫敦支店との三社で共同配船のための取り決めを交わした。対外的には川崎、国際、そして鈴木の称号「かね辰」の頭文字をとって「Kライン」を名乗ったこの同盟は、大戦後の不況の中を、欧米の海運会社とわたりあった。そこに参加している会社からすれば、相変わらずの自転車操業、という状態であった。そんな中、伊太利亜ゼノア市で、国際労働機関(ILO)の第二回総会が大正九(1920)年6月に開催されることになった。この総会では、海上労働の問題が協議されることになっており、日本へも政府と、船主、船員の代表者の出席要請がILOからなされた。友愛会海員部の指導者は、かつて明治四十五(1911)年に本邦初の海上サボタージュを経験した浜田国太郎で、大戦期には好況を背景に他の団体と船主に対して賃上げなど待遇改善の共同戦線を張った。海員団体の合流が考えられたのも自然な流れであった。糾し、労働者の大同団結はいつの間にか自然消滅してしまった。こんな状況だったから、ゼノアへの代表団メンバーの選定も最後まで紛糾した。船」系と、山下や内田、銀次郎ら個人経営的な船主の「社外船」系は、ことあるごとに対立していた。不況下にあって足の引っ張り合いでは、欧米各国に遅れをとる、という意識が、この頃には社船、社外船双方の船主達の共通認識となり始めていた。社長の近藤廉平が、「社船、社外船の区別無く、全日本の船主団体がいまこそ必要だ」と説いた。船主協会が結成された。日本船主協会は、早速、海員側に先手を仕掛けた。賃金の安い中国人船員を雇い入れ、日本人船員の解雇を打ち出した。(こうしてみると、90年近く経った今日、ある意味では同じ状況が繰り返されているのである)。港町には失業した船員があふれた。度の「経営改善」でしかないのが、当時の状況であった。した中、青谷の銀次郎の新邸の工事は進められたのだった(この項つづく)。古いものから新しいものから投稿された内容の著作権はコメントの投稿者に帰属します。www.nadatama.com。