1679年12月4日)は、イングランドの哲学者。17世紀の近世哲学にあって、ルネ・デカルトなどと共に機械論的世界観の先駆的哲学者の一人であり、バールーフ・デ・スピノザなどとともに唯物論の先駆的思索を行った哲学者の一人である。政治哲学者として側面は広く周知され、人工的国家論の提唱と社会契約説により近代的な政治哲学理論を基礎づけた人物として一般的に知られる。イングランド王チャールズ2世王太子の家庭教師。(哲学者)など影響を与えた人物:ジョゼフ・バトラー、ポール=アンリ・ティリ・ドルバック、デイヴィッド・ヒューム、ゴットフリート・ライプニッツ、バールーフ・デ・スピノザ、フェルディナント・テンニース、ジョン・ロック、ジャン=ジャック・ルソー、レオ・シュトラウス、以降の西洋の政治哲学及び社会学、イギリス経験論、自由主義などテンプレートを表示この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。外部リンク概要編集イングランド国教会の聖職者の子として生まれる。1588年、スペインの無敵艦隊襲来というニュースにショックを受けた母親は産気づき、予定より早く出産した。このため「恐怖と共に生まれた」といわれる。オックスフォード大学を卒業した後、デヴォンシャー伯爵家(のちのデヴォンシャー公家)に家庭教師として仕える。ピューリタン革命前の1640年に絶対王政の支持者とみなされフランスへ亡命し、のちに国王となったチャールズ2世の家庭教師を務める。知られる著作『リヴァイアサン』は亡命中に執筆し、1651年帰国の年に刊行された。ベーコンやガリレオ、デカルトらと交友があった。1655年に円積問題の解を見つけたと公表し、数学者のジョン・ウォリスとの論争に発展した。ホッブズは、終始この問題の本質を理解することができず、自分の解の誤りを認識できずに死ぬまで激しい論争を続けた[要出典]。形而上学においては唯物論の立場に立ち、その考えは『物体論』において展開された。デカルトから『省察』の批判を書くよう頼まれた時はその立場から批判をおこなったが(デカルトは他の哲学者や神学者にも批判を頼み、ホッブズのそれは第三論駁と呼ばれる)、自身の哲学への不理解と解したデカルトからの反応は冷淡であった[要出典]。父の死に伴って叔父フランシス・ホッブズに引き取られる。2月5日オックスフォード大学卒業[1]。イングランド王太子(のちのチャールズ2世)パリに亡命。『リヴァイアサン』は、ホッブズの代表的な著作であり、17世紀ヨーロッパにおける国家理論の白眉である。この著作によって、同時代の王党派からは無神論者であるとされ、共和派からは専制政治擁護者と見られた。現代に至るまでホッブズの評価は屈折しており、相反する立場から全く異なったホッブズ観が提示されている。)を擁護した論説であるという側面がある。ホッブズは前提として、人間の自然状態は闘争状態にあると規定する。彼はまず、生物一般の生命活動の根元を自己保存の本能とする。その上で、人間固有のものとして将来を予見する理性を措定する。理性は、その予見的な性格から、現在の自己保存を未来の自己保存の予見から導く。これは、現在ある食料などの資源に対する無限の欲望という形になる。人間以外の動物は、自己保存の予見ができないから、生命の危険にさらされたときだけ自己保存を考えるからである。ところが人間は、未来の自己保存について予見できるから、つねに自己保存のために他者より優位に立とうとする[2]。この優位は相対的なものであるから、際限がなく、これを求めることはすなわち無限の欲望である。自然世界の資源は有限であるため、無限の欲望は満たされることがない。人は、それを理性により予見しているから、限られた資源を未来の自己保存のためにつねに争うことになる。この争いに実力での決着はつかない。ホッブズにおいては個人の実力差は他人を服従させることができるほど決定的ではないからである。これがホッブズのいう「万人は万人に対して狼」、「万人の万人に対する闘争」である。この前提は、友枝高彦らの批判もある(#批判を参照)。ホッブズにおいて自己保存のために暴力を用いるなど積極的手段に出ることは、自然権として善悪以前に肯定される。ところで自己保存の本能が忌避するのは死、とりわけ他人の暴力による死である。この他人の暴力は、他人の自然権に由来するものであるから、ここに自然権の矛盾があきらかになる。そのため理性の予見は、各自の自然権を制限せよという自然法を導く。自然法に従って人びとは、各自の自然権をただ一人の主権者に委ねることを契約する。この契約は、自己保存の放棄でもその手段としての暴力の放棄でもない。自然権を委ねるとは、自然権の判断すなわち理性を委ねることである。ホッブズにおいて主権は、第一義的に国家理性なのである。以上のことからあきらかなように、自然状態では自然法は貫徹されていないと考えられている。その影響と解釈編集ホッブズが展開した国家理論は、キリスト教会社会のカルヴァン主義のそれに似た自然状態を想定し、そこから人工的に国家モデルをつくりあげたという点では近代国家理論のさきがけであった。前提の自然状態を措定した上に契約神学が設定されたように、現実の国家社会との間に社会契約を設定するという理論が発展する。このことはホッブズ以前の社会契約が既成国家の説明原理にとどまり、基本的に「支配=服従契約」と見ているのに対し、平等な個人間の社会契約による国家形成という新しい視点を開いた。このような社会契約の要因として、人間の自然理性を重視していることから啓蒙主義的な国家理論であるということができる。ホッブズの理論を批判的に継承したのは、ロックとルソー(社会契約論)であるが、両者とホッブズとの決定的な違いは、ホッブズが自然状態において自然法が不完全であるとするのに対し、両者は自然状態においてすでに自然法が貫徹されていると想定していることである。このホッブズの政治理論の性格および歴史的意義については、現在4つの主要な解釈がある。以下の3点を主要な根拠として、ホッブズの政治理論が絶対主義王政を支持するものであるとする説。ホッブズが社会契約を服従とみなしていること。主権者が一者であり、主権が国家理性であること。理性主義に基づく平等思想を唱えていること。以下の2点を根拠として、ホッブズの政治理論が伝統的なキリスト教倫理思想にのっとっているとする説。ホッブズの自然法思想がデカルト思想に影響される前からすでに形成されていたこと。以下の2点を根拠として、ホッブズの政治理論が究極的に自然状態の理論であり、闘争の政治理論であるとする説。自然法が個人規模での闘争を止揚して国家規模の闘争を導いているにすぎず、本質的に闘争状態であることが変わっていないこと。国家状態が自然法に基づくとされていること。この中で、1.と2.の見方が古典的で、現在でも有力な説である。バックス、1979年。(全4巻)、1992年。<転換期を読む>、2011年。2015年、2012年、2008年。