フード・マレージ・日本の農業を支援する会)の発信をしながら、共通の認識の輪を広げていきます。物資、行方知れずも震災後にあった「アレルギーっ子のフェア」でも、防災関連のコーナーが注目された=名古屋市で卵や牛乳、小麦などを口にできない食物アレルギーの子どもたち。対応食料がないと命に関わり、東日本大震災では、関係者が必死の支援を続けている。他の病気の関係団体との連携など、新しいつながりも生まれる中、被災地が広範囲で患者の把握が難しかったり、行政からの支援物資が患者に届かなかったりと、震災時支援の課題も見えてきた。らからのSOSに応え、被災地にアレルギー対応食を運んだNPO法人アレルギー支援ネットワーク(名古屋市)の理事栗木成治さん(62)は、これまでにない支援の難しさを感じた。ネットワークは、東海地震などの大震災に備え、東海地方の患者会でつくる東海アレルギー連絡会と一緒に食料備蓄の拠点づくりなどを推進。2006年の中越地震では、地元や全国の災害ボランティアとの連携で、患者の情報を得て対応食を届けるなどの支援をした。今回は、地元ボランティアの多くが被災し、全国からもボランティアが入れない状況が続いた。行政の救援物資には当初、アレルギー用はなかった。患者団体などに運び、拠点確保から始めた。助けを求めることができない人のために相談先を記したポスターを張り出しながら、患者の把握や物資の配布を続けている。災害時のアレルギー患者支援は、阪神大震災を機に注目され、対応食を備蓄する自治体も増えてきた。アレルギー対応のアルファ化米1万食を備蓄していた名古屋市は今回、支援ネットの要請で7700食を仙台市に送った。一般食として備蓄基地に運ばれ、行方知れずに。患者の元には届かなかった。同様のケースは他所でもあり、栗木さんは「限られた食料なのに泣くに泣けない。理解して管理できる人がいる場所に物資を置き、そこから配送したり、ボランティアさんに届けてもらったりする仕組みが必要」と語る。静岡県湖西市は、支援ネットを通じてアルファ化米5千食を提供。患者らに喜ばれている。支援ネットは今回、同じように食事制限がある腎臓病患者の関係団体と物資輸送などで初めて連携。病気の枠を超えたつながりは今後の支援にも生かされそうだ。宇理須厚雄教授は「食べ物が手に入らなかったり、風呂に入れなかったりして、災害時はアレルギー症状が悪化しやすい」と注意を促す。日ごろから食料や薬を多めに保管。患者会などとつながりを持ち、情報を得やすいようにしておくことも大切という。「アレルギーに対する周囲の大人の理解が大事。そのためにも日ごろから、地域とつながりを持って」とアドバイスする。続けており、活動への支援も呼び掛けている。問い合わせは、ネットワーク=電052(485)5208=へ。募金は、郵便振替00870-8-182317「NPO法人アレルギー支援ネットワーク」。「支援金」と明記する。特定の食材で湿疹や腹痛、下痢などを発症。少量でも重いショック症状を起こすことがある。厚生労働省などによると、食物アレルギーがある子は乳児の約10%、3歳児の約5%、学童以降で2~3%とされる。アレルギーの原因になりやすいエビや小麦、そばなど7品目に表示が義務付けられ、大豆やサバなど18品目の表示が推奨されている。管理者ページこのブログをリンクに追加するプロフィールAuthor:SoRa&CoCo財団法人あしたの日本を創る協会(元内閣府NPO)神奈川県理事、NPOアレルギー支援ネットワーク(名古屋)理事、赤ちゃんから高齢者の食べ物についてアドバイスしています。アレルギーの会代表、元ハッピーフレンズ代表、出来るだけ取れ立ての野菜を食べよう運動を展開中。(01/23)家族が増えました。(8)ブロとも申請フォームこの人とブロともになる。