自分用のメモとして、覚えるべきこと、気になったことかつ試験に出題されるものをまとめておきます。基本的に数字に関すること、原因と結果が明確になっていること、興味あることについてまとめていて、計画などの文章主体で覚えにくい単元についてはあまり書いていません。完成度が上がってきました。技術士まとめへのリンク▽これを参考にしています。過去問+独自の問題があるのとグラフが多いので気に入っています。(就業者数500万人/685万人、許可業者数46.8万社/60万社)となっている。建設投資額の減少は底を打ったような傾向にあるが、就業者数と許可業者数は依然として減少傾向にある。全業種合計で労働災害による死亡者数は約1000人(2017年:978人)で、建設業が最多で323人、製造業が次点で160人となっている。労働災害による死亡事故の災害要因(2017年・全978人)死亡事故の災害要因は以下のようになっている。上位の占める割合が小さいので、年単位で順位が変動することが予想される。ちなみに建設業は323人で、前年294人から上回る結果となった。飲食店は7.9%増加という結果となった。2016年度の運転免許保有者数は8221万人に対し、75歳以上の運転免許保有者数は513万人となった。75歳以上の人口は約1500万人のため、1/3が運転免許を保有している計算となる。強度率:災害の重さを表す。約2100時間と、全産業の平均よりも約300時間多い。これは建設現場に週休2日がほとんど普及していないことが大きな要因である。(2016年)日本の総人口・高齢化率の変化について総人口のピークは2010年の1.25億人となっている。人口調査(国勢調査)は5年に1度の頻度で実施されているため2015年は調査以来初めての減少となった。段階的に減少し、2050年には1億人を下回ると見込まれている。高齢化率(総人口に占める65歳以上の割合)は2005年に20%を記録し、2015年の最新調査では27%であり、2025年には30%、2060年には40%となる。2016年に2,404万人となり、初めて2,000万人を突破した。ちなみに消費額は3.7兆円。2017年に2,869万人となり、2018年(今年)には3,000万人が突破することが予想され、現に統計が出ている1月から4月については全月において平成29年(昨年)を上回っている状態である。3国で全体の65%を占めている。(どうりでよく見るわけだ...。)一時期は韓国や台湾がシェアのトップだったこともあったが、経済成長の影響か、ここ5年で中国のシェアの伸びが大きくなっている。小さいと普及率は低下する。汚水処理施設は全国平均89%で人口5万人未満77%となっており、下水道は全国平均78%で人口5万人未満50%となっている。普及率は、汚水処理施設>下水道となっている。全体として再資源化率は95%を超え、再資源化が順調に進行している。あり、特に建設汚泥は目標達成まで約5%の改善を必要としている。建設汚泥は目標90%に対し、現状85%となっている。建設発生木材は目標95%に対し、現状94%となっている。7,700万t(19%)建設廃棄物(7,300万t)の内訳は以下のとおりです。産業部門(工場等)は常にトップである。業務その他部門、家庭部門が増加傾向を示す。運輸部門は燃費向上により改善傾向を示す。輸送人員は減少傾向を示しているものの、1人当たりの輸送距離は横ばいあるいは増加傾向を示している。正式名称は高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律。2011年3月に移動等円滑化の促進に関する基本方針が改訂され、以下のような内容となっている。公共交通の事業者は旅客施設の新設や大規模な改良、車両の新規導入の際は移動等円滑化基準に適合させることが義務付けられている。既存施設は適合努力義務がある。3000人/日以上の利用がある公共交通機関の旅客施設についてはH32までに段差の解消等の移動等円滑化を実施する目標あるが、80%を超す施設が既に適合済。住宅では、一定のバリアフリー性を満たした住宅を取得する際の融資金利の引き下げ、バリアフリー改修工事に対する支援等により促進が図られている。(一般道路比)二酸化炭素は約2/3、死傷事故は約1/10、走行台数7倍となっている。)二酸化炭素は航空機の約1/5、自家用車の約1/8となっている。発電について化石エネルギーの発電量はLNG>石炭>石油>水力の順番となっている。再生可能エネルギーの買い取り電力量の累計は多い順に太陽光発電>風力発電>バイオマス発電>中小規模の水力発電>地熱発電となっている。太陽光発電は、システム的に可動部分が少なく、また一度設置すると発電などは自動的に行われていることから、機器のメンテナンスはほとんんど必要としない。再生可能エネルギーを知る、学ぶコンセッション方式の導入事例コンセッション方式とは国や地方自治体が、民間事業者に対して施設の所有権は移転せずにインフラの事業運営に関する権利を長期間にわたって付与する方式。平成23年のPFI法改正により導入された。あり、有料道路は愛知県道路公社があり、下水道は浜松市の終末処理場・ポンプ場が挙げられる。:2017年2月に境古河ICからつくば中央ICの開通により、湘南から成田までの地域が圏央道で結ばれた。(全300km中の約9割が開通している。:2018年度中に三郷南ICから高谷JCTが開通する見通し。中央環状線:全線開通済み(全47km)現状の開発は以下の図のとおりである。対し、11,404kmが開通しており、整備率は81%となっている。Systems:高度道路通信システム)推進に大きく寄与するシステムである。平成29年3月に国土交通省からCIM導入ガイドライン(案)が公開されている。含んだ標準単価を設定し積算する方法であり、積算の効率化を進めるための積算方式。)を蓄積・分析し、予定価格の算出に用いる積算方式である。発注者の代行者を指す。技術的な中立性を保ちつつ発注者の側に立って、設計の検討や工事発注方式の検討、工程管理、コスト管理などの各種マネジメント業務の全部又は一部を行うもの。いうワードを含んでいる。(II類は含んでいない。2017年までに2012年比(2012年の死亡者数:1,093人)で労働災害による死亡者数を15%以上減少(建設業は20%以上)させることを目標とした。2017年比(2017年の死亡者数:978人)で労働災害による志望者数を15%減少(年間死亡者数:830人以下)させることを目標とした。過去最低の死亡者数は2016年の928人のためこれまで以上の努力が必要な数値となっている。建設業、製造業および林業は重点業種として設定されている。作成、修正したときに内閣総理大臣に報告し、要旨を公表しなければならない。災害対策本部を設置することができる。災害発生時に避難勧告等を発令することができる。(災害対策基本法)応急措置を実施するために緊急の必要があるときに、雪下ろしのために空き家などに立ち入る許可を与えられる。(災害対策基本法)リニア中央新幹線1973年に基本計画が策定された。(超電導リニア)とし、最高速度は505kmとなる予定である。(新幹線の最高速度は320km)品川~名古屋間は2027年に開業予定。8年の未工事時期の後に、名古屋~大阪間は2045年に開業予定。最大8年の前倒しも想定している。して「住宅の耐震化率」と「多数の者が利用する建築物の耐震化率」を高めることとした。住宅の耐震化率は2013年時点で82%、多数の者が利用する建築物の耐震化率は2013年時点で85%であり、2020年には共に95%とし、2025年にはおおむね完了するという目標を立てた。け入れ事業に関するガイドライン)10年:新築住宅の売買契約において、売主が住宅の構造耐力上主要な部分等について瑕疵担保責任が義務付けられている期間(品確法)▽これを参考にしています。過去問+独自の問題があるのとグラフが多いので気に入っています。食べる、料理を作る、図書館へ行く、本を読む、ギターを弾く、走る、音楽を聴く、お酒を飲む、掃除をする、洗濯をする、仕事をする。これ以外ほぼしてない人です。Analyticsを使った個人を特定しない形でのアクセス解析を行っております。クッキーによりログを収集し、Google社のプライバシーポリシーに基づいて個人を特定する情報を含まずに管理されます。今後のブログ運営のために「ユーザー属性とインタレストカテゴリに関するレポート」機能を使用しております。これにより、本サイト運営者は、Google社のインタレストベース広告のデータや第三者のユーザーデータ(年齢、性別、興味や関心など)を基に、本サイトの利用者の属性情報(年齢、性別、興味や関心など)の傾向を把握することができます。これら情報には、個人を特定出来る情報は含みませんAdsense当サイトでは、第三者配信による広告サービスを利用しています。使用することがあります。Amazonアフィリエイト当サイトは、Amazon.co.jpを宣伝しリンクすることによってサイトが紹介料を獲得できる手段を提供することを目的に設定されたアフィリエイト宣伝プログラムである、Amazonアソシエイト・プログラムの参加者です。Linkはてなブログをはじめよう!masa_mnさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。