ささえあい医療人権センターCOML(コムル)いま話題になっている2025年問題。皆さんはどのように受け止めていらっしゃるでしょうか。今回の患者塾では、来たるべき2025年に向けて医療介護がどのような方向に進もうとしているのか、皆さんに知っておいてほしいことをご紹介しました。年、団塊の世代が全員、前期高齢者(65歳以上74歳未満)になります。年には団塊の世代は全員、後期高齢者(75歳以上)になるわけです。そのとき驚くべきことに日本人の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上になっているのです。都市部では急激に高齢者数が増加し、地方では人口が減って消滅する自治体もあると言われています。それに高齢者が増えるということは、認知症を含む複数の疾患を抱えた高齢の患者さんも増えるということです。いまよりさらに病院で完結する医療から地域で完結する医療が求められますし、そのためには地域包括ケアや在宅医療の充実が欠かせません。医療と介護を切れ目なく利用できる社会づくりが必要なのです。私は正直なところ「2025年問題対策はいまの準備体制で間に合うのだろうか」と危惧を抱いています。これまでに経験したことのない、予想できない世のなかが到来するでしょう。少人数で多くの高齢者をどのように支えるのか、人的にも経済的にもシステムとしても不安です。いまの世のなかにその切迫感が感じられません。10年後はあっという間にやってくるにもかかわらず・・・です。以前から国が推進している在宅医療の体制はいまだに充実していません。地域差もありますが、そもそも訪問診療医や訪問看護ステーションが不足しています。家庭の状況によっては在宅医療が実現不可能な家庭も数多くあります。それに国民には日本の医療の現状に関する情報が行き届いておらず、“現状”の理解が得られていません。COMLの電話相談にも「まだ治っていないのに転院をすすめられた」という声がよく届きます。これは、医療機能が分化して、かつてのように一つの病院で治療を受ける時代でなくなっていることを国民が知らないからです。高齢者が増え患者数が増えるとなると、入院できるベッド(病床)数を増やせばいいと思われる方もいるかもしれません。日本では病床規制があり、安易に数は増やせないのです。病院の開設や増設、病床種別の変更申請について都道府県知事は申請者に変更を勧告することもできます。この勧告に従わずに申請すると、健康保険法では厚生労働省大臣が保険医療病床の指定を除外できます。医療法に定められた医療計画のなかで、都道府県は5年間ごとに病床数(医療提供の量)を管理し、医療連携や医療安全(医療提供の質)を評価しなければならないことになっています。病床数には上限が設けられていて、上限を超えた病床の整備は認められません。社会的条件を考慮して設定する。認知症のリスクを下げる食事のポイントは?近年の研究から、認知症リスクは生活習慣によって大きく変わることが分かってきた。中でも重要なのが食生活だ。米国の最新食事法をきちんと実践した人は、認知症の発症リスクが最大53%低かったという驚きの結果も出ている。具体的にどのような食生活にすればいいのだろうか。今回のテーマ別特集では、最新研究に基づいた「認知症を遠ざける食事」のポイントを紹介しよう。年末年始や年度の変わり目など、宴会が増える季節に、楽しくお酒を飲みながらふと頭をよぎるのが、「体重の増加」と「気になる検査値への影響」ではないだろうか。暴飲暴食が続くとさまざまな検査値に影響が及ぶ。上げないための、宴会での上手な飲み方・食べ方のコツをまとめた。青魚のDHAやEPAで、血管を若返らせて、メタボも抑制!サバ、イワシなどの「青魚」の健康効果が注目されている。青魚にたっぷり含まれるDHAやEPAは、血管を若返らせ、メタボを抑制したり、認知症のリスクを下げる効果も期待できる。手軽に食べられる「サバ缶」や「イワシ缶」も人気で、カルシウムもしっかりとれるため、骨粗鬆症の予防にもなる。