生活向上のための支援CAシステムのパワーアップと保守性の向上を目指して年の瀬の12月19日から10日間、筆者は木村参与と二人でミャンマー国に標記実証実験のため出掛けました。災害が発生した際の緊急情報伝達手段として、その導入が図られてきました。システムを導入しています。イベント情報などの連絡情報を地域住民に提供して、その有用性が確認され、特にラジオや電話など情報入手の手段を持たない無電源地域での利便性が注目されています。このように非常時用に導入されたCAシステムが、平常時にも有効に活用されている現状を踏まえ、使用電力容量の増大を図るため、これまでのバッテリーの充電方式(必要に応じ充電可能な場所までバッテリーを持ち込んでの充電方法)に換えて、ソーラー発電システムを追加設置する事としました。これまでのモニタリング結果でも、一部のCAシステム設置村落からバッテリー充電保守に対する改良要望も出されていました。今回の目的は、旧首都であったヤンゴン郊外の村落GWEPIN(ヤンゴン市内から車で約1時間半)に2008年に設置した現行CAシステムにソーラー発電システムを追加設置し、実証実験による確認を行い、CAシステム保守・運用マニュアルを追加修正することでした。現地で検証したのはCAシステムのバッテリーと新設のソーラー発電システムの適合性でしたが、これは同システムの充電コントローラーの自動制御機能で、過大電流を抑制しながらバッテリーを最適電圧に保持して、全くインターフェイスに問題がないことを確認しました。この実験で、雨季における日照時間とバッテリーの充電時間、CAシステムの使用時間とバッテリーの放電時間についても確認できました。試験現場は僧院学校で十数名の子供たちに僧侶が法話や教育を実施しており、それなりの気遣いが必要な場所でした。僧侶はCAシステムを平常時にも地域住民の情報伝達手段として地域の活性化や教育・法話の有効な手段ととらえており、非常に協力的でした。寺院の庭にソーラーパネルの固定設置支柱を建て、給電線を立ち木経由で張りましたが、ソーラーパネルが強風に耐えるか、やや不安が残るので更に検討することとしました。