彼こそは、日本の軍人というイメージがありますが、実は大の親米派でした。過去にハーバード大学に留学し、ほか駐米武官などの滞米経験も豊富であり、当時の日米の国力の差が10倍以上あることなど、誰よりもアメリカの国内事情に精通していた人でした。軍内で、戦争を可能に見せるため会議に提出するアメリカのデータを過少に書き換えることまでしていたのです。その後、軍上層部全員が反対する中、真珠湾攻撃を立案、決行します。決定打を打たずに退却という不審な行動。その動きは悉くすべてアメリカの利益になるようなものばかりでした。その真意はまったく謎です。一説には完全なスパイそのものだったとも言われています。「初めの半年や1年の間は暴れてみせます。2年3年となれば全く確信は持てません。できれば日米開戦は回避してほしい。目指していたようですが、結果として日本は悲惨な結末を迎えます。「このまま戦争が続けば米軍側にさらに犠牲者が出るから、あれは仕方がなかった。真珠湾攻撃の復讐をされて当然、という論法で、国際社会では、いまだに正当化されている広島・長崎の原爆投下。当時の日本はすでに惨敗状態で、とても戦えるような状態にありませんでした。1945年3月に和平協定も申入れましたが、却下されています。ここで考えてほしいのは、なぜ日本に原爆の投下が必要だったのか?それも2回もです。広島に投下されたものと長崎に投下されたものは異なる2種類の原子爆弾でした。原子爆弾の開発にはロスチャイルド・ロックフェラー両財閥の大きな力が働いていました。原子爆弾の開発に必要な20兆円にも上るといわれる莫大な資金は両財閥から提供されていました。それはすべて、大戦後に「核の脅威」を用いて世界を支配するために、核がどれほど凄まじい威力をもった兵器かを国際社会に見せつけておく必要があったからです。広島・長崎は核の威力を世界に知らしめるための人体実験であったといえないでしょうか。このような世界中を巻き込む悲劇が二度と起きないようにと戦後の1945年、世界平和のために国際連合が創立されました。国連本部ビルは米・ニューヨークにあります。これは、ロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられました。主要ポストはロスチャイルド財閥の人脈(血縁者)とロックフェラー財閥関係者で占められました。いまでも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められています。振り返ってみると、「第二次大戦の勃発から、原爆の開発と使用、そして、戦後の国連の創設に至るまで」、すべてが両財閥の計画だったのです。原子爆弾に必要な原料であるウランは、戦前からロスチャイルド家所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され始めていました。H・L・メンケン氏は、その著書『アメリカン・ランゲージ』の中で「国際連合」という名称は、日本による真珠湾攻撃の前からアメリカのルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相の間で決定されていた、と述べています。みなさんは「国際連合」といえば、学校で習ったり、一般常識で知っているとおり、世界平和のための公益法人の組織であると理解されているかと思います。一部の財閥が出資してできた私的機関という側面も強いのが現実です。常任理事国であるアメリカ・ロシア・中国・イギリス・フランスのみが拒否権を持ち、他の国は持ちません。日本は国連にアメリカ(4億9000万ドル・2007年)に次ぐ第二位の財政負担(3億3000万ドル)をしており、この額は残りの常任理事国4カ国の財政負担額の合計と同額です。かかわらず、日本には何の決定権も与えられていません。ここで、誤解してほしくないのは、国連職員の方の多くは、心から平和のために働いている人々であり、事実、国連は数々のすばらしい国際援助活動をしています。その一方で、国連平和維持軍(PKO)は、時として、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へ武器密輸をしていた実態も(ニュースでは報道されない)あるのです。ここでお伝えしたいのは、「表と裏の両面がある」ということなのです。ここで、国連と核兵器の関係について話しておきます。大戦後の核の拡散について。世界にどのように核兵器が広まっていったかの経緯です。表向きには、一部の科学者がアメリカの核独占(一極集中)の危険性に危惧し、良心からソ連に技術を持ち出したとされていますが......、実際には、意図的に行われた行為でした。世界支配と利益のためです。ソ連の核開発には、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会(CFR)のメンバーであり、またルーズベルト政権では大統領主席補佐官を務めたハリー・ホプキンスが、意図的にソ連に原爆技術を移転したという、レーシー・ジョーダン少佐のアメリカ議会委員会での宣誓供述があります。このようにまず初めにアメリカからソ連に核開発の技術が輸出され、次にイギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと5大常任理事国に核が計画的に分配され、世界中の約200の中小国すべてが核を持つ常任理事国の支配下に置かれるという構図です。その後、核開発技術は中国からインドとパキスタンへ。アメリカからイスラエルへと輸出されていきました。水爆までもが、ひととおりこれらの5大国に配備されました。国連の常任理事国に原爆・水爆がひととおり完備された後、1970年にある条約が締結されます。核拡散防止条約(NPT)です。この条約は、常任理事国以外の国には核保有を禁止するものです。表向きは、核廃絶を訴える国と平和運動団体によって核廃絶を目的に制定されたことになっていますが、その真意は、この条約を根拠に常任理事国以外で核武装しようとする国をけん制し、場合によっては国際世論を味方につけて、攻撃できるという体制を整えることです。最近、この条約と国連誘導の国際世論の攻撃の的にされているのが、「アフガニスタン」「イラク」「イラン」です。これらの国は、「テロの温床」また「テロリストを匿う危険な国」とされたり、「核を持っている疑いがある国」という容疑をかけられ、国際社会から非難されています。その実態はといえば、これらの国々にはロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」ということなのです。「核武装疑惑・テロリスト国家」=「両財閥の世界支配にとって都合の悪い国」ということなのです。彼らを一気にまとめて総攻撃するきっかけとなったのが、あの「9.11テロ事件」です。全世界を震撼させた大規模テロ攻撃です。この事件をきっかけに世界は一変しました。このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになったのです。9.11テロ事件を振り返ってみます。この事件は2001年9月11日、アメリカ本土において、オサマ・ビン・ラディン率いるイスラム過激派組織のアルカイダのテロリストが旅客機をハイジャックし、ニューヨークの世界貿易センターに乗客もろとも自爆テロを決行したという事件です。この他にも......。アメリカ国防省ビル(ペンタゴン)に一機が激突し、ピッツバーグ郊外に一機が墜落しました。ツインタワーから数百メートル離れた第七ビルは、数時間後に崩壊。以上が9.11テロの概略です。この同時多発テロ事件。全てがアルカイダの仕業によるものであるというアメリカの政府発表には、多くの疑惑があります。はじめに容疑者とされるビン・ラディン氏の一族は、ブッシュ大統領の一族とは、30年来のビジネスパートナーの間柄です。ビン・ラディン一族とブッシュ家は石油会社を共同経営するなど、とても密接な関係にあります。そもそも氏は、洞窟に潜むテロリストなどではなく、アラブの大富豪の子息です。巨額の投資をしており、その仲介者がブッシュ家なのです。9.11テロ後のアフガン侵攻・イラク戦争などの「対テロ戦争」で莫大な利益を上げたのは、他ならぬカーライルグループでした。ツインタワーは、航空機の衝突後、わずか1〜2時間後に完全に崩壊しています。あまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩れたのです。このビル自体は外壁に網の目の鉄板が配され、旅客機何台分もの衝撃に十分耐えられるように設計されていたと、このビルの建設プロジェクト責任者であるフランク・マルティニ氏が証言しています。あまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩壊し、事前に階下での爆発音を聞いた多くの一般市民や消防士の証言もあります。ビル崩壊時の映像を再生してみると、崩壊するより早く階下で爆発している箇所がいくつも確認できます。アメリカ国内で外国人組織が同時に4機ハイジャックすることでさえ難しいはずなのに、ビルを解体するくらい強力な爆発物を事前に多数、仕掛けておくなど、これほど大規模なことが、アラブの一テロリスト組織に可能でしょうか?さらに、アメリカ国防省ビル(ペンタゴン)の激突現場に残された穴は、大型旅客機が突っ込んだ穴にしては小さすぎるという指摘があります。建物が、主翼の幅に相当する損害をまったく受けていないのです。(※写真の飛行機は合成イメージ)そして、機体のほとんどは蒸発してしまったとされ、遺体も一つも見つかっていません。同様に、ユナイテッド93号機の墜落事故現場においても機体のほとんどが蒸発したとされ、機体の大部分が見つかっておらず、遺体もひとつもありません。機体がほとんど蒸発し、遺体が一つも見つからないような旅客機墜落事故は、前代未聞であり珍事件です。それが二つも同時に起きたとなると、そもそも本当に航空機自体がこれらの事故現場に墜落していたのかと問いただしたくなります。これほどまでに疑わしいアメリカの政府発表ですから、日本の国会でも追及した人がいました。民主党参議院議員の藤田幸久氏が、先ほどあげた疑惑以外にも、ハイジャックに使用された航空機の会社(ユナイテッドとアメリカンエアライン)の株取引が9月11日寸前までに、まるで事故を知っていたかのような不可解な売買が大規模に行われ、莫大な利益を手にした人がいることにも言及しています。これらが、アラブの洞窟に潜む一テロリスト組織に可能なことではない!として、もっとはるかに巨大な世界的規模の組織の関与を示唆しています。藤田氏は詳しい内容を本に書いて出版しています。不思議なのは、イギリスの大手テレビ局BBCが、第七ビル(通称:ソロモンブラザーズビル)の崩壊約20分前に、生中継のニュースで「ビルが崩壊したようです」と先に流したことです。このニュース報道終了5分後に、第七ビルは実際に突然、音を立てて大崩壊するわけですが、このビルには旅客機も激突していませんでした。生放送のニュース映像です。女性キャスターの右後ろにまだ第七ビル(ソロモンブラザーズビル)が建っているのが確認できます。最後のコメント中に、突然中継が切られてしまうという不可解な映像です。当のBBC放送局は、「映像を紛失してしまったのでコメントできない」としています。この映像は当時のニュース映像を録画していた一般視聴者がインターネットで公開したものです。これほどおかしな点の多い世界的な事件ですから真相を究明する人たちがあらゆる方面で資料を提供しています。9.11テロについての疑惑を検証するDVDです。この事件について、政府発表と食い違う科学的な証拠が800件ほどあるといわれています。科学者や建築設計士などの専門家だけでなく、真相を求める犠牲者の遺族の方々、またテロを事前に予告されていた内部告発者など数多くの人々が米政府に対し、事実の公表を求めて、9年たった今も日々活動しています。9.11テロの疑惑を検証する本の数々です。公式見解は、テロの首謀者はビン・ラディン率いるアルカイダの犯行としています。最近のアメリカのNYタイムズとCBSの共同調査によると、政府の公式見解をそのまま信じている人はわずか16%、政府が何か隠していると思う人が53%、政府はまったく嘘をついていると思う人が28%、つまり、テロの当事国のアメリカ人でさえほとんどが、政府発表を信じていないのが現実です。日本の私たちはどうでしょうか?おそらくいまだに過半数の人が、政府発表のアルカイダ犯行説を信じているのではないでしょうか。9.11テロ以来、世界の目の敵となったアフガニスタンとイラク。イラクはアメリカ主導の国連加盟国の連合軍による一方的な攻撃により、瞬く間に壊滅、占領されました。いまでも治安が安定しない現地では、連合軍の軍隊が駐留し続けています。当時のアメリカのブッシュ大統領と日本の小泉首相は、大の仲良しで、ともに「対テロ戦争」をスローガンに一致協力しました。日本政府は、テロ対策特別措置法を制定し、2001年から2010年1月15日まで海上自衛隊の補給艦と護衛艦をインド洋に派遣し、米英をはじめとする国連・多国籍軍の艦船に対して、洋上補給(給油)を行なって支援してきました。この法律に基づく給油は、アフガニスタンにおけるアメリカの活動支援が目的であるとされていましたが、実際にはほとんど(8割以上)の燃料がイラク戦争のために使われていたことが米海軍の情報で明らかにされました。日本はイラク攻撃に大きく関与していたのです。ちなみにこの「イラク攻撃」は、9.11テロのわずか4日後に議会で発案されていました。最後にブッシュ大統領は、「9.11テロとフセインは、まったく関係なかった」と発言しています。「大量破壊兵器」も「アルカイダとの関係」も始めから「まったくの根拠ない嘘」だったわけです。ここでざっと、9.11後のアメリカの動きを整理して追ってみます。テロの「容疑者であるビン・ラディン氏が潜んでいる」また「彼を匿っている」としてアフガンが攻撃されました。次に「大量破壊兵器を持ち、アルカイダを匿っている」としてイラクも攻撃されました。去年には、パキスタンの米兵も増兵し、戦闘の準備を整えました。中東では珍しい親米国のサウジアラビアには多くの米軍基地があります。あと残るのは、真ん中にはさまれた「イラン」のみです。満場一致でイラン核活動に対する制裁決議を可決しました。「核兵器を作る恐れがある国家」として、世界中がイランを非難することになったのです。国連安保理は、これ以降4度もイランに対して、制裁決議を行っています。国連は全加盟国にも同様の経済制裁を要請し、EUは続く2008年にイランが核開発の停止を拒んでいるとして、関係者及び企業の大手銀行の資産を凍結するなど経済制裁を始めました。アメリカは、2007年以来、ことあるごとに同様の経済制裁を行い、2010年に入ってからも新たに追加制裁を行う動きです。同様に日本政府も、2007年からイラン対して経済制裁を実施しています。イランは相次ぐ、世界からの貿易停止措置と海外資産の凍結などの経済制裁で窮地に立たされています。戦争に向けて軍事訓練も開始して準備を整えています。イラン戦争は、いつ始まってもおかしくないという状態が続いているのです。戦争になれば、瞬く間にイランは侵攻され占領されてしまうのはいうまでもありません。FIGHT)からの抜粋アメリカは、自国の覇権のために世界中の戦争に介入してきました。その裏側には、アメリカという国家でさえも自由に操り、自分たちの世界支配のコマとしている人たちがいるのです。イランを支配し、中東制圧が完了したら、有力な国連非加盟国はなくなり、世界をほぼ国連の支配下に置いたことになります。真の世界支配者は、武力による世界征服を進める一方、経済による世界統一も進めています。その世界統一の前段階にあるのが、「地域統合体」です。地域統合体は地域の国々を一つにまとめるものです。目標として掲げるのは、地域の「経済発展」であり、具体的に実施することは、以下のとおりです。その後に�C法律を統一よくいえば、経済の発展のための地域統合ですが、別の側面から見たら、国を壊して管理しやすいように、お金と法律を統一してひとつの大きな国にしてしまうことです。これは、すでに世界の各地域で始まっています。欧州連合(EU)です。通貨統合と政治統合を目的に1992年に設立されました。現時点で、加盟国は27カ国までに増えています。法は国内法に優先するなど世界に先駆けて、通貨統一をはじめとする、国境の撤廃、法律の統一を実施しています。2009年12月には、ベルギーの首相を兼任するEU初代大統領も選出されました。EUは、ひとつの国になったのです。アフリカ連合は、2002年にEUをモデルとして政治・経済的統合を目的に発足しました。将来的にはアフリカ合衆国までも視野にいれています。アフリカもひとつの国になっていくのです。現在のアフリカ連合議長は、リビアのカダフィ氏です。カナダ・アメリカ・メキシコの3国による北米連合ですが、これらの3国とも「北米連合」のような政治・経済の地域統合の予定はないと公式には認めていませんが、2005年には、「北米の安全と繁栄のためのパートナーシップ」(SPP)という組織を立ち上げ、2010年までの地域統合を目標に掲げています。それを証明するかのように2008年には、公式に知られていない「北米統一通貨の流出事件」やカナダからアメリカをまたいでメキシコまでつながる、「NAFTAスーパーハイウェイ」(高速道路)が既に建設されているなど、その動きは、国民の知らない間に水面下で進行しています。アジアに目を向けるとどうでしょう?2010年1月1日から中国がASEAN(東南アジア諸国連合)加盟国との関税撤廃を開始しました。その結果、東南アジア諸国では人民元が大量に流通しています。今後、アジアの経済は中国の「元」を中心に発展していく動きです。航空券を値下げし、アジアの人々が国家間を移動しやすくするなど実質、国境の撤廃ともいえる方向に動く中国は、未来の「アジア連合」のリーダーになるのはどうやら確定のようです。日本のファミリーレストランをはじめとする外食産業やコンビニエンスストアをみてもそこには、多くの中国人留学生たちが働いています。今後、ますます多くの中国の人々が日本に移住してくるのは間違いありません。彼らの中には、日本語も英語も話せる人材も多く、今後の中国企業の国際競争力を担う有能な人材になっていくでしょう。中国はさらに大きな飛躍を遂げていくのです。今後のアジア連合は、おそらく中国主導で現在ある東南アジア諸国連合(ASEAN)の10カ国に日本・韓国・中国が加わっていくと予測されます。これは、ASEAN+3(アセアン・プラス・スリー)と呼ばれるものです。アジア連合にオーストラリア・ニュージーランドなどの太平洋の国々が加盟したら、太平洋連合(パシフィック・ユニオン)という形の地域統合体になっていくでしょう。世界中でここまで進行している地域統合ですが、いずれにせよその先にあるのは......。各地域の地域統合体が形成され、安定すると、その後、統合され世界統一政府ができます。「平和」という大義名分で戦争し、国際連合が創られたように、現在は「地球環境のため」という大義名分で、この「世界統一政府」の母体が形成されようとしています。この世界統一政府では、お金も法律もすべて統一管理される、文字通り世界はひとつ!になるわけです。悪い」これらのスローガン、照らし合わせてみると、何かと似ていますね?「世界平和が危ない」「テロから世界を守れ」「平和運動」「イスラムのテロリストが悪い」それはさておいて、現在、地球環境を守るために世界が一致団結し、協力の動きを見せています。ご存知のとおりの「ストップ地球温暖化」です。子供までがテレビで、地球の未来のためにその必要性を訴えています。この「ストップ地球温暖化運動」をわかりやすくまとめてみます。CO2のせいで地球が温暖化→このままいけば南極の氷が解ける→海の水位が上がり、地球が沈んでしまう。それをストップするために世界が協力してCO2の排出を少しでも食い止めなければいけない。CO2の排出量を条約で取り決めて、規定量を超える企業や国家は、権利をよそから買わなければならない。このルールを作れば、CO2を削減させる方向に社会や技術が進展していくだろう、というわけです。シンボルとなっているのが、エコバック、かわいそうなシロクマ、ヒマラヤだったりするわけです。この「地球温暖化」は、「数ある説のひとつ」にすぎないのです。疑惑説の1つめ「地球は寒冷化している」。この説を唱える科学者によれば、「地球は長期的に寒冷化と温暖化のサイクルを繰り返しており、今は一時的に温暖化しているだけで、今後、長期的には寒冷化していく」という見解です。2つめは、「人間の活動によるCO2の総排出量は温室効果ガス全体のうちわずかであり、気候変動に影響しない」とするものです。具体的にいえば、温室効果ガスの90%は水蒸気で、残りの10%のうち数%がCO2、そのCO2全体の中でも海や動植物から出されるものがほとんどで、工場や自動車の排気といった人間の活動から出るもの全部合わせても地球全体から出るCO2総量の中で占める割合はとても低いという見解です。3つめは、「南極の氷は中心では増えている」という意見です。みなさん、一番気になるのが、南極の氷が解けて地球が沈んでしまうというシナリオですね。この見解を示す科学者によれば、「実際には南極の中心で測定される氷の量は増えている」ということです。4つめは、「CO2が増えるから温暖化するのではなく、温暖化が起きた後にCO2が増える」という見解です。地球が暖かくなると、動植物の働きが活発になり、運動量が増え、繁殖して個体数も増えることにより、排出されるCO2も増えるという仕組みです。最後5つめは、「温暖化の原因は、CO2ではなく、太陽の黒点運動と関係がある」とする見解です。この他にも二酸化炭素による地球温暖化の通説と異なる見解は数多くあります。地球温暖化説の科学的な裏付けとその対策に大きな影響力を持つ組織にIPCC(気候変動に関する政府間パネル)という組織があります。この通説を唱えるIPCCの人々は約2500人(一般人と科学者の混成)である一方、疑惑説を唱える科学者は約31000人(うち9000名が博士号を持つ専門家)います。私たち一般人が、本当に地球環境問題に関心を払う気持ちがあるとしたら、後者の見解にも耳を傾けることが大事ではないでしょうか。1992年に国連が制定したもので世界の155カ国が署名しました。この条約の原則として「予防的アプローチ」というものがあります。理由に対策を先延ばししてはならないという原則です。国連はこの原則に基づいて、たとえ温暖化が二酸化炭素によるものでなくても対策を進めています。この条約の中の第2条に「大気中の温室効果ガス濃度を危険でないレベルに安定化させる」とあります。明記されているのは、各国が対1990年比・何%のCO2削減をいつまでにすべきかという数値のみで、温室効果ガス濃度をどのレベルまで最終的に持っていくかという具体的な数値目標を掲げないまま、17年以上も対策が推し進められています。気候変動の真の原因を究明せずに、「CO2削減」だけを推進しているのでしょうか。CO2による温暖化説は、ロスチャイルド・ロックフェラー両財閥にとって、いくつかの利点があります。CO2(二酸化炭素)排出権です。CO2排出権は国や企業に割当てられ、割当量以上のCO2を排出する国や企業は、それ以外の国や企業から排出権を買うことになります。先進諸国は工業を維持するためにアフリカ諸国などの後進国から排出権を積極的に買うことになるわけです。その結果、これから伸びる後進国は排出権を買い上げられてしまい、発展できなくなります。このようにして、豊富な天然資源国である後進国の経済発展をさせないまま支配下に置くことができるという利点が排出権取引の裏にはあります。環境保護の名のもとに、企業は新たに様々なビジネス展開します。そこから得られる莫大な利益のため、企業は自動的に「CO2削減運動」のパートナーとなるばかりか、強力な推進役となります。両財閥の独壇場である原子力エネルギー※は、重大事故の際には地球規模の被害を生む危険性があるにも関わらず、二酸化炭素を出さないクリーン・エネルギーとして、推進されます。(※原料のウランの鉱山はロスチャイルド財閥が、ほぼ独占。Board)が設立され、この組織の財源となる炭素税が世界中の条約締約国に課されました。(GDPの2%と2−10%炭素燃料税)このような世界中から税金を集めるシステムが作られたのは、人類の歴史上はじめてのことです。「CO2削減」のスローガンは地球温暖化対策のためではなく、「世界統一政府の創出とその財源確保」のためにあったと読み取れます。ここで幕末・明治以降の日本を振り返り、いま現在、私たちはどこに位置しているのかをみてみます。左が「日本における出来事」右が「支配者から見た計画」で、大局的にみるために支配者からの視点でみていきます。幕末に、日本の端に反乱分子を育て上げ、明治維新で彼らに幕府を転覆させ、支配しやすい明治政府を創設します。次に、その明治政府に資金と武器と提供し、外国と戦わせ、疲弊させます。疲弊しきったところに、直属の国家であるアメリカを侵攻させます。その後、占領統治し、経済国家として繁栄させます。経済が豊かになったところで、金融崩壊(バブル崩壊)を起こし、国家としての国際競争力を削ぎ落します。この後の計画では、競争力の落ちた日本を中国主導の地域統合体である「アジア連合」へと誘導していきます。今の私たちのいる位置は、「金融崩壊が引き金となって起きる国家破壊」の段階です。その前触れとして起きているのは、90年代から続く不景気であり、外資による日本企業の買収です。本格的に、今後起きてくる金融崩壊にはどのようなものがあるのか、その可能性を探ってみました。迫りくる本格的な金融崩壊のなかで、最も注意しておくものにアメリカの「ドルの崩壊」があります。何の裏づけもなく、無尽蔵にドル札を刷ってきたアメリカは国家破綻寸前です。日本はそのアメリカから国債を800兆円ほど購入しています。アメリカは日本に800兆円あまりの借金があるのです。この多額の借金から逃げるためにアメリカは、ドルの価値を10分の一ほどに暴落させ、帳消しにしてしまうという計画を持っています。これが「クラッシュプログラム」。文字通り「ドル崩壊計画」です。これはイラン戦争などを誘発して、石油価格を暴騰させた後、その結果、自然に起きた物価上昇対策として仕方なく行われる政策のように演出される可能性も大きいため、注意して世界情勢をみておく必要があります。ドル崩壊後の準備として、アメリカ政府内では、すでに新通貨が作られているという情報があります。上の写真、これは「アメロ」と呼ばれる通貨です。この画像は、2008年に元・FBIエージェントであり、現在はインターネット放送局をもつハル・ターナーという人物によって、インターネット上で公開されました。彼によれば、これはアメリカ政府が裏で中国に送金したとされる8000億アメロの中の一部であり、この通貨が、ドル崩壊後の新通貨として使用される可能性があるとのことです。彼は、「アメリカ政府は近いうち、現在のドルを10分の一の価値に暴落させるだろう」と言っています。このアメロの存在については、北米連合の統一通貨になる可能性のあるものとして、米大手テレビ局のニュースでも報道されました。インターネット上にあるため、真偽のほどは不明です。北アメリカの共通通貨が画策されているということが話のポイントです。追記:2010年8月7日)実際にドル崩壊後の新通貨として、このアメロが使用されるか、不明ですが、明確にいえることは、「ドル崩壊」が差し迫っていること。これは多くの経済予測の専門家が指摘するところであり、必ず起こるとみて間違いないようです。そこで次は、「ドル崩壊」がもし起きたら・・・・・・。そんなことが起きるとは信じたくないですが、万が一のことを知っておくことは大切です。その後に続く最悪のシナリオを想定してみました。アメリカによるクラッシュプログラムでドルが崩壊すると、日本の800兆円を超える米国債の価値も暴落します。円の価値も連動して暴落し、国家財政が急激に落ち込み、日本経済が破綻する可能性が濃厚です。国家が破産すると、国連の機関であるIMF(国際通貨基金)が介入してきます。破産した国家に手を差し伸べるという形で、高い金利の付いた融資が行われるのです。その結果、IMFに介入された国家の経済は、再建がさらに難しくなる立場に追い込まれます。現実に、日本は過去にも2度、国家破産しています。明治後期から大正にかけての第1期と大戦中の第2期です。ここで、国家が破産したらどのような事態が起きるのかを過去の例から予測してみます。・預金封鎖(生活費・会社の事業費以外の銀行預金の払出し禁止)・手持ちの財産を一定額以上は銀行に強制預金させられる(財産の取り上げ)・財産税の創設(財産に高率の税金が課せられる)・国債は紙切れに・・・・・・さらに、郵便貯金は10年間の引出し禁止、実質戻ってこなかったということがありました。始めとする報告書がいくつも書かれています。中でも注目すべきは、「ネバダ・レポート」と呼ばれるIMF(国際通貨基金)の破産処理計画です。2002年の国会では、民主党の五十嵐文彦議員が、この「ネバダ・レポート」について触れています。公務員の総数の30%カットおよび給料の30%カット。ボーナスはすべてカット。公務員の退職金は100%すべてカット。年金は一律30%カット。国債の利払いは5〜10年間停止=事実上無価値にする。消費税を15%引き上げて20%へ。課税最低限度の年収100万円まで引き下げる。不動産は公示価格の5%を課税。債券・社債は5〜15%の課税。株式は取得金額の1%を課税。預金は一律、ペイオフを実施するとともに、第2段階は預金額の30〜40%を財産税として没収する。このように日本の国家破産後のシナリオはすでに用意されているのです。原爆が投下される前から国連創設のシナリオが用意されていたように・・・・・・。これまで振りかえってきたように、世界の歴史も日本の歴史も、また今後の未来まで含むすべてが、一部の支配者の計画によって作られてきたものだということが理解できたかと思います。ここで強調したいのですが、誤解してほしくないことがあります。みなさんに、この世界の支配者である「彼ら」を敵や悪者として、とらえてほしいわけではありません。彼らが、世界中の戦争や金融危機を意図的に演出していることは事実です。その一方でいくら人道的に間違っているとはいえ、今ある「人類の文明の歩みをリードしてきた人たちである」という側面もあります。私たちは、彼らに支配される一方で、お金や文明の発達など、彼らの恩恵に浴してきたのです。これまでの現実を根本的に変えていくには、より多くの人々が、「現実とは何か」を知る必要があると考え、彼らの存在について、伝えているわけです。「お金」と「武器」と「情報」のすべてを握る一部の人と、一般市民との間には埋めようのないギャップがあります。あまりにも彼らの住む世界との間に大きなギャップがあるため、私たちには「世界で本当に何が起きていて、何が起きていないのか」毎日の生活のなかで、知りようがないというのが現状です。その結果として起きる一番の悲劇は、「戦争」です。戦争が起きて、現場で加害者になるのも犠牲者になるもの私たち一般市民です。支配者が実際に手を下すことも、その犠牲者になることもありません。踊らされ、その他の国民も「世界平和のための国際協力」として殺人の片棒を担がされる現実があります。ここでよく考えてみてほしいのは、彼らの計画を止めることは不可能とはいえ、それを実行しているのは私たちですから、もし、みんなが真実を見抜き、殺し合いの一切を拒否したら......。戦争は完全になくなります。彼らはマスメディアのすべてを握り、ありとあらゆるもっともらしい大義名分で人を戦争に駆り立てます。世界中のニュースは独占され、情報操作されています。全米を中心に世界121カ国を網羅するAP通信は、約5000のテレビ・ラジオ局と約1700の新聞社を含む通信網を持っています。世界のニュースを独占する「ロイター通信」(現トムソン・ロイター)は、イギリスに本拠地を置き世界150カ国に支局を持つ世界最大の通信会社です。現在主要マスコミのほとんどはロイターと契約し、そこから情報を得て、一般に流しています。現在このAP通信とロイター通信の2社でほぼ世界のニュースを独占している状態です。いうまでもなくAP通信はロックフェラー財閥の企業であり、ロイターはロスチャイルド財閥の企業です。残念なことに明治以来、英米の強力支配にある日本は、欧米より厳しい情報統制下にあるため、先進国にも関わらず、教養人でさえ世界情勢の裏側を知る人が大変少ない状況にあります。本当の現実を知るにはテレビや新聞はほとんど当てになりませんから、世界情勢を詳しく知るには、自らインターネットや本、質の高い定期刊行物などから積極的に幅広い情報をいれ、照らし合わせ、自分の頭で考えていくことより他に道はありません。ニュースは伝えてきます。「テロリストが攻撃してくる」「北朝鮮が攻めてくる」「温暖化で地球が沈んでしまう」「イランが核爆弾を作っている」など。テロリストや北朝鮮に武器を売ったり、資金を提供しているのは誰でしょう?CO2による地球の温暖化が事実だと宣伝しているのは誰でしょう?またイランが持っているかもしれない核の原料であるウランはどこから来るのでしょう?アフリカのウラン鉱山はすべてロスチャイルド財閥が所有しているはずです。ここまで、世界が危ない、地球が危ないと毎日のニュースで連呼する理由は何でしょう?彼らは私たちにお互いに警戒しあい、戦ってほしいのです。殺し合ってほしいのです。互いに愛し合ってほしいとは露ほども願っていません。お金は「無」から生み出され、その「お金」を握っているのは一部の人です。バブル崩壊、そして、今の景気後退。全てのことが、偶然などではなく、支配者の手のひらの上で起きてきたゲームでした。これまで私たちは、どれほど彼らの操る「お金」と「情報」に振り回されてきたでしょうか?お金とニュースに絶対の信用を置き、それらに依存し、生き方を決めてきたように思います。これからは、そのような生き方からシフトする時代ではないでしょうか。資産を守るため預金封鎖前に預金を下ろしておくとか、金やレアメタルを買っておくとか、対策も必要かもしれません。大切なのは来るべき時代にむけて、個人がどのように「お金」と「情報」に過度に頼らない、縛られない生き方をしていくかです。それは、一人ひとりが考えて答えを出していく問題です。その中で、誰にも共通していえることは、これからの生き方は、「お金」のためでなく、本当に好きなことをしていくことです。怖いシナリオをさんざん伝えておいて、好きなことをやれって?」と思われるかもしれませんが、これからの時代、何が起きるかわかりません。できれば、あとは本当に好きなことをしたらいいのです。それが、ここまで調べてきて、率直に感じたところです。最後にガンジーの言葉をプレゼントしたいとおもいます。最近(2010年2月初頭)にも、アメリカ政府は、「3ヶ月から半年以内にテロリストによる攻撃が行われる可能性がある」と発表しました。近々、どこかでテロリストの犯行が起き、それがイランのせいだとされ、戦争が起きる可能性が極めて濃厚となってきました。なれば、石油価格は暴騰し、ドルが崩壊し、日本経済も崩れていくでしょう。イランは日本にとって第二の石油輸入国。世界で起きていることは、私たちに関係のないことではないのです。そのまま直結してきます。私たち市民が、世界で起きていることに関心を持つことが必要です。領域としないでください。市民一人一人が目を光らせ、世界で起きていることを監視すること。暴走を食い止める抑止力になります。するのは、他でもない、私たち自分自身のためなのです。最後までお読みいただきありがとうございました。Them」をご覧ください。国家破産という大変動で、最後にあなたを救うのはいったいなにか、ということになる。