Symposium/ITxpo」において、2017年に企業/組織にとって戦略的な重要性を持つと考えられるテクノロジ・トレンドのトップ10を発表した。ビジネスシステムイニシアティブ協会がイベント、11月15日開催。木内里美)が、11月15日(火)にイベントを開催。リーダーを中心にした講演がおこなわれる。登壇者は、ナカシマプロペラ、アイ・アイ・エム、三菱UFJインフォメーションテクノロジー、ピースミール・テクノロジー、全日空など。氏によるパネルディスカッションもおこなわれる。vol.13」を公開し、注目すべき驚異の動向について明らかにした。Japanは、3月中旬に実施した国内中堅中小企業ユーザー調査、ならびにベンダー、SIerなどへのヒヤリング調査結果などを基に国内中堅中小企業における「第3のプラットフォーム」(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/データアナリティクス、ソーシャル技術)の利用動向について発表した。2016年10月28日NEC、オーストリア・ウィーンに拠点設立、世界3極でセキュリティの24時間監視体制を構築へNECは、セキュリティ監視サービス事業の拡大に向けて、NECグループのセキュリティ専門企業であるインフォセックの子会社としてオーストリアのウィーンに新たな監視拠点を設立し、このたび運用を開始する。新拠点は、世界3極での時差を利用した24時間監視体制の構築に向けた取り組みの一環として設立したもの。Japanese」を正式リリースしたと発表した。Caché(キャシェ)」の組み込み技術として提供される。Serverのサポートを10月27日から開始した。ネットワンシステムズ、SOCを構築し24時間365日リアルタイム提供のセキュリティ監視・分析サービスネットワンシステムズは、新たにセキュリティオペレーションセンター(SOC)を構築し、セキュリティインシデントの検出・分析から脅威と特定された通信の緊急遮断まで24時間365日体制で提供するセキュリティ監視・分析サービス「マネージド・セキュリティ・サービス」を10月27日から販売する。Japanは、国内エンタープライズストレージシステム市場における支出モデルのトランスフォーメーションを分析した結果を発表した。これによると、パブリッククラウドサービスやプライベートクラウドサービスをはじめとするサービス利用へのシフトが進んでいることが明らかになった。Assessment)」の取り扱いを10月27日から開始すると発表した。Telecomunications(Singtel)は、マネージドセキュリティサービス(MSS)における戦略的提携契約を締結し、Singtelの子会社で北米最大級のセキュリティベンダーの1つである米Trustwave社が提供するMSSを日本市場で展開すると発表した。今回の提携によりTISは、常に世界の最新脅威に対応する「リアルタイムセキュリティ」を提供していくという。Japanは、国内ドキュメントアウトソーシングサービス市場の2015年売上実績と2020年までの予測を発表した。2015年の国内ドキュメントアウトソーシングサービス市場の売上額は2,852億3,000万円。Rate)を7.1%、2020年の市場規模を4,023億4,500万円と予測している。2016年10月25日アシスト、データ・プレパレーション・プラットフォーム「Paxata」日本語版の販売を開始アシストは、日本国内で総販売代理店を務めるデータ・プレパレーション・プラットフォーム「Paxata(パクサタ)」(開発元:米Paxata社)の日本語版を10月25日から販売する。Osaka」を11月9日(水)に大阪市北区のグランフロント大阪で開催する。~間接費最適化の要諦」で、最適な間接費管理の手法を語り合う場にするという。伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、企業のIoT活用のための検証施設「IoTデジタルLAB」を10月25日に開設する。表示や利用まで、IoTについての大規模なデモンストレーションや検証が実施できる施設で、製造業や流通業を中心に「IoTデジタルLAB」での検証サービスを展開するという。Japanは、国内モバイルエンタープライズセキュリティ市場の2016年~2020年の予測を発表した。IDCでは、企業向けモバイルセキュリティ市場を「モバイルエンタープライズセキュリティ市場」として、モバイルアイデンティティ/アクセス管理、モバイルセキュアコンテンツ/脅威管理、モバイルセキュリティ/脆弱性管理、その他モバイルセキュリティに分類し、市場規模予測を行っている。NSX」を10月25日から提供すると発表した。アプライアンスおよびソフトウェアでの提供となる。2016年10月24日リアライズ、AI技術とシソーラスナレッジを融合して顧客リストの最適化サービスを開発NTTデータグループのリアライズは、企業が持つ法人顧客リストを、人工知能(AI)を用いて最適化する「Data-Master(データマスター)」のプロトタイプシステムをNTTデータの技術支援を受けて開発し、基本サービスとなる「Data-Master01」について、10月19日からトライアルを開始した。Consortium:BAPT)」を設立し、10月24日から活動を開始した。コンソーシアムでは、最適なコストで実現できる包括的な標的型サイバー攻撃対策の提供を目指すとしている。押さえておくべき7つの原則254企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。Links主要テーマから探すIT戦略/企画ITインフラセキュリティデータベースデータ活用システム構築システム運用モバイル活用クラウド活用ワークスタイル変革CRM/コラボレーション製品/サービス×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。