*******************************************教職員の会員の中には、PTAは保護者だけの組織のように考えている人も多いという指摘もあり、保護者も教職員もそれぞれその会員意識をどのように高めていくかが課題となっています。*******************************************・・・『PTAがどういう組織か知らない教員からは教員免許を剥奪すれば好いかもネ』と思った。PTAがどういう組織か知らない職員や保護者については『処置なしかもネ』と思った。以下、<脱原発先生かわはらしげおのブログ>131015Tuエントリから抜粋(適宜改行etc.byFJN)。校内で「放射能」の学習会をするのは困ると言われ...たそうです。「ピュアなお母さん方が、洗脳されたら困るから」と答えたそうです。***********************************************see⇒≪小学校のPTA家庭教育学級での出前授業≫つづきを表示00ぷ~た資料994:アソシエーションとは2013年10月15日(Tue)diary/memo以下、ウェブで読んだ文章から抜粋(適宜改行byFJN)。会場の参加者から、コミュニティーとアソシエーションの違いを尋ねる質問が出た。これに対して、柄谷さんは「アソシエーションはPTAのA」と答えた。コミュニティーには、たまたま居合わせた地域社会のイメージがあるが、アソシエーションは自分の意思で参加も脱退もできる集まりだという。Associationはそういうものなのだろう。脱原発の日本列島で、さまざまな場にPTAのAが生まれたらよいと思う。サイトで読める「#342の第2ページ」は「#341の第2ページ」である。紙に印刷されて全国に配布された#342実物の「第2ページ」を目の当たりにしてみたいものだよネ(笑)。以下、#342のp.7からカット&ペイスト。開始することは、日本PTA新聞で(3月31日発刊)ご報告しておりましたが、当初計画の実現が極めて困難となりました。このため計画を変更し、公益信託基金の設立を急ぐことにしましたが、申請手続きの過程において、公平性の観点から小中学校に在学中の児童生徒に支給をすることが必要となりました。よって、平成24年度執行部は、予定していた公益信託基金の設立を断念し、(公社)日本PTA全国協議会が事業主体となり、約3・2億円を原資とした新しい「就学助成事業」を展開してはと考えました。今回の支給対象者には、平成25年4月1日現在の小中学校の在籍年数分を一括して支給することにいたしました。このように、全国から寄せられました募金を、悲しみと困難を乗り越えようと努力をしている子どもたちに、就学支援の早期支給ができなかったこと、当初の計画を変更しましたことに対し、心から深くお詫び申し上げます。結びに、(公社)日本PTA全国協議会が、事業主体となり、今回の就学助成事業を実施することに対し、ご理解くださいますようお願いいたします。「心のきずな61キャンペーン」は、東日本大震災を、そして被災地への思いを忘れないことを確認しながら展開されてきました。日本PTAは、今後も子どもたちの健やかな成長を願い支援を続けていきたいと考えておりますので、会員の皆さまには、ご理解ご協力くださいますようお願いいたします。第342号ちなみに、教育家庭新聞のインタヴュー記事で、いわゆる「日P」とかの会長がこう言っている(適宜改行byFJN)。PTA教育援助基金」を設立し、就学助成等を行うという目的で、募金をお願いして参りました。集まった募金は目標額にとても及ばない状況であります。そこで、苦渋の決断ですが基金の設立は断念し、これまでお寄せ頂いた募金は被災児童生徒に対して今年度中に一括で給付する手続きを進めています。現在、全国で給付の対象となる児童生徒の把握を行っているところです。今後は迅速に対応できる体制づくりを整えたいと考えております。井内慶次郎2013年10月12日(Sat)学習/教育/学問google検索結果00三多摩エリア義務教育研究会(01)2013年10月11日(Fri)diary/memoある小学校のサブマスター(副校長)から電話が来た。「どうぞ来てください」という電話だった。そこの小学校の授業を参観したい、三多摩エリアの義務教育を研究しているので――という私のリクエストに対する返答だった。・・・私は、今月下旬のフライデイ、その小学校に参観に行く(微笑)。