)竹下雅敏氏からの情報です。記事の中に、「1989年の機密文書」のことが書かれており、その機密文書について書かれた記事にリンクが貼られています。リンク先の記事では、“47ページにのぼる米国防情報局(DIA)の文書”が本物であり、“そのDIA文書には政府が公式にETとコンタクトした歴史のあらまし”が記されているとのことです。この文書によって、“アイゼンハワー政権のET外交”の噂は本当であったことが示されました。今回の記事は、マイケル・サラ博士の動画を要約したもののようで、大変興味深いものです。ここで引用した以外にも、重要な情報がたくさんあり、引用元で全文をご覧ください。ETが入植する町だった”と書かれています。記事では、Qグループの情報公開を恐れて、“ディープステートはこのパラダイス町での実験をどうしても破壊したかった”と書かれています。これらの記述から、“ETと地球人が共生する新たな社会”のために地球に入植するつもりだったETたちは、カバールと手を結んでいたことがわかると思います。そのことを知られたくなかったディープステートは、町を焼き払ったというのです。私が言っているのは、このカバールと手を組んでいるETたちが、アシュター、セント・ジャーメイン、サナンダなどの名を騙る、光の銀河連邦の宇宙人グループであると言っているのです。カバールのNWO(新世界秩序)を支援しているのは、この宇宙人グループだけではなく、銀河連合の中枢組織である「プレアデス高等評議会」とコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)であり、インテルの情報もこれらのグループに属していると言っているのです。ところが、こうしたディープステートの陰謀と戦っているのがQグループなのです。今回の記事で、そのQグループは、“軍産複合体の秘密宇宙プログラム”であることがわかります。私の考えでは、Qグループが軍産複合体の秘密宇宙プログラムの“軍”側であるとすれば、“産”側に相当するのが、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)の新機軸派だと思います。ヘンリー・キッシンジャー博士が中心人物です。指名すると発表”したとのことです。記事の中で、“匿名Qを率いるマーク・ミリー大将”と書かれており、彼は、Qグループの中心人物であるとわかります。SSP)は、情報の部分開示に留まっています。彼らが部分開示にこだわるのは、情報を全面開示すると地球人がパニックになり、多くの命が失われることになるからですが、彼ら自身がカバールの一員だったことから、自分たちも刑務所行きになるからだということを、コーリー・グッド氏は指摘していました。昨日のソルカ・ファール情報で、“米軍の地球外機密が知られたり、彼らの厖大な宇宙艦隊予算が暴かれることを防ぐのが可能なアメリカ人として際立っているのが、トランプ大統領なのだと当該報告書はまとめています”と書かれており、Qグループが部分開示派であることが裏付けられます。ロシア軍部とマティス米国防長官らはSSP同盟側で、情報の全面開示派だと思います。コーリー・グッド氏が指摘しているように、現在の地球同盟は、情報の部分開示派が優勢なようです。私は、コーリー・グッド氏が言うような情報の即時全面開示は大変危険だと思っており、部分開示から始めるべきで、地球人に、これらの驚異的な情報を受け入れる素地ができてから、段階的に全面開示に至るべきだと思っています。現状は好ましい方向で動いていると考えています。18/12/21・カバール(ディープステート)は人工衛星を使って気象操作を行ってきた。カリフォルニア州パラダイスの火災もディープステートの人工衛星兵器よって引き起こされた。この町は将来ETと地球人が共生する新たな社会のプロトタイプとして設けられた、ETが入植する町だった。(中略)・ETとニコラ・テスラの共同研究は1900年代初頭から行われている。パラダイス町にETが入植するという密約が交わされたのはもう何十年も前のことである。この密約に関して言及した1989年の機密文書について最近私は記事にした。このDIA文書に、1950年代初頭に見た目が人間と同じETが人間社会のなかで暮らすことを許可するという密約があったと記されているのである。軍産複合体のホワイトハットたちはこのことを世間に公開するつもりであった。ディープステートはこのパラダイス町での実験をどうしても破壊したかったのである。このやり過ぎた試みによって、軍の諜報機関=軍産複合体のホワイトハット=Q=軍産複合体の秘密宇宙プログラムなどがディープステートの衛星兵器を正当に奪取するという結果につながった。ジョン・トランプはFBIの要請を受け、個人的にテスラ技術の査定やテスラ文書の研究をしていた。ジョン・トランプはMITの教授としてロズウェルのUFOの推進システムについてずっと研究してきたまさに当事者なのである。(中略)そして甥のドナルド・トランプも若かりし頃(1980年代)に叔父から個人的に話を聞かされて、これら全てについて知っていたのである。トランプは新設する宇宙軍の管轄下でこれらの先進技術を公開していくつもりなのだ。(中略)・テスラを最初に資金援助していたのはJ.P.モルガンだった。その後J.P.モルガンはテスラを捨て、エジソンに資金援助する。資金源を失ったテスラが直接頼ったのがジョン・トランプであった。テスラの無線通信は信じがたい程成功し、彼は他の惑星と通信し始めたのである。(中略)先述のMJ-12のDIA文書にも、テスラのコロラドスプリングスでの無線伝送が別の太陽系のETに届いていたと記述されている。テスラはアルファセントーリ(ケンタウルス座アルファ星)の人々から返信を受けていたと語っている。)竹下雅敏氏からの情報です。トランプ大統領は、選挙での公約をこれまで次々と実行に移してきました。シリアからの米軍撤退も当然本気だったわけですが、これまでは、マティス米国防長官らに阻止されてきました。マティス長官は、カバール側の人間ではないのですが、カバールの偽旗科学兵器攻撃で、ホワイトヘルメットの演じる茶番劇を利用してまで、米軍のシリア駐留の理由としていました。マティス長官にすれば、シリアの油田を手放すわけにはいかないという思いが強かったのだと思います。プーチン大統領も言っているように、“米軍はシリアに違法に駐留している”わけで、その米軍が撤退するのは当然のことであり、プーチン大統領は、“米国が自国部隊の撤退を決めたのであれば、それは正しいことだ”と言っています。私がわからないのは、トランプ大統領ではなく、むしろマティス長官の方です。私の考えに間違いがなければ、マティス長官はコーリー・グッド氏の言うSSP同盟のメンバーで、彼らは情報の全面開示を目指しているはずだからです。米軍のシリア駐留に利用されたのはクルド人たちで、米軍が撤退すれば、“クルドはシリア政府を裏切った代償を支払うことになる”わけです。彼らが将来裏切られるに違いないアメリカを信用したのか。自国を持ちたいという欲望が、正常な判断を誤らせたのでしょうか。彼らが救済されるとすれば、シリア政府への忠誠を態度で示さなければならないでしょう。なると、シリア政府の敵との最前線に、クルド人たちが立つという可能性も出てくることになります。18/12/21トランプ米大統領は20日、自身のツイッターで、マティス国防長官が2019年2月末に辞任すると発表した。マティス氏はトランプ氏宛ての書簡で「あなたはさまざまな問題で見解を共有する国防長官を持つ権利があり、私が退任するのが正しいと考える」と述べた。スプートニク日本マティス氏は2019年2月28日に退任する考えを示した。トランプ氏は「マティス氏の任期中には、特に装備品の新規調達などで素晴らしい進展があった。同盟国などに軍事負担を求める上でも、大きな助けになった」とツイッターに書き込み、マティス氏の後任を「すぐに指名する」とした。先にトランプ氏はシリアからの米軍の完全撤退に近く着手するよう命じる命令を出したと伝えられていた。18/12/20プーチン大統領は20日、恒例の年次記者会見で、トランプ米大統領が発表したシリアからの米軍撤退に関する質問に答えた。大統領は「撤退についてだが、それが何であるのか私にはわからない。米国はアフガニスタンに(駐留してから)もう何年になる?17年?そしてほぼ毎年、自国の軍隊をそこから撤退させると言っている」と述べた。プーチン大統領は、今のところロシアは撤退の兆候をとらえていないが、その可能性を認めるとした。決定、あるいはその国の合法政府からの要請だが、「米国にはそのどちらもない。したがって米国が自国部隊の撤退を決めたのであれば、それは正しいことだ」と述べた。)Twitterマティス大将は功績の下、国防長官として2年間働き、2月末に退任する。彼の在職中、素晴らしい進展をし、特に新戦闘機器を購入した。訳(解説)マティス大将の辞任の手紙で「貴方は、貴方の考えと同じ国防長官を持つ権利があり、私は辞職するのが正しいと思う」と記載。マティス大将は同盟国に公平な防衛費を負担させる事に大きく貢献した。新国防長官は近々発表する。訳(解説)本人の辞任書面↓「世界の警察官」は否定するが、露、中国に対抗し、同盟国と協力する従来通りの政策を主張している。M:Qが思い出させた、以前大統領が兵士を引き上げると言ったとき、連中は偽旗化学兵器攻撃を仕掛け、トランプを引き返させた。今回は無いぞ、ビッチめ。)アメリカでは謎の軍事訓練が次々行われて、ディープ・ステートを恐怖のどん底に突き落としているようです。「おいでませグアンタナモ」全国キャンペーンですね、祭りだワッショイ。アメリカの裁判ではフリン中将の判決が言い渡される代わりに、マラー特別捜査官に証拠書類の開示を命じられてしまったり、イギリスの裁判ではロシア疑惑をでっちあげたスパイの供述が明らかになったり、いよいよ司法が大量逮捕に向けて動き出しているのが見えるようになってきました。トランプさんは陸海空の軍隊とは別個で宇宙軍を創設しようとしています。その大統領令がもう間もなく出されるのではないか、ということで、最後にそこへ繋がっていく記事でした。Theresa【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。(SC)のために【ロシア】国防省(MoD)が作成し、本日クレムリンに出回っている辛辣な新報告書は、トランプ大統領を背後から支える謎の米軍諜報組織“Qアノン”【=匿名Q】によって現在も続けられている作戦行動について記録していました。――フロリダの【訓練】は米軍コマンド部隊および選抜された地元警察官によってマイアミビーチで決行された謎多き戦闘奪還訓練とも相俟って、特に注目すべきものでした。――その内の一人はペンス副大統領と写真に納まった際に“匿名Q”のバッジを装着して【後日】叱責を受けたとされるSWAT隊員でした。――今年8月“ディープ・ステート”に繋がるワシントン・ポスト紙が、以下のように戦々兢々と宣言したのは何故か、その理由を【こういった一連の訓練が】浮き彫りにしているのです:「匿名Qというものは、どんどん拡がっているからこそ恐ろしく、我々はどう阻止してよいのやら分からないからこそ恐ろしく、その背後に控える人々は止まることを知らないからこそ恐ろしいのだ」[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え【※このQのメッセージは、既に訳文を掲載した記事がございますので、こちらでお読みください。)編集者からの情報です。アルパカさんがタクシーに乗るなら、水牛さんがドライブしたっていいぢゃないか。)1957年、当時の岸総理大臣はアメリカの国務長官から、軍事技術の供与を受けたいのであれば「秘密保護法」の制定が必要だと、厳しい要求を突きつけられていたとのことです。野党の反発を恐れたため、岸総理大臣は国会提出には至らなかったようです。して成立させたというわけです。)に感化されて目覚めたのでしょうか?日本の公共放送たるNHKには、まだ気骨ある記者がいるようですね!喜ばしいことです。4K、8Kでもっと鮮明に掘り下げてほしいものです。ダレス国務長官らとの会談で、軍事技術の供与を受けたいのであれば、「秘密保護法」の制定が必要だと、厳しい要求を突きつけられていたことが、19日公開された外交文書で明らかになりました。(中略)岸総理大臣は、帰国後、法整備に向けて検討を始めるものの法案の国会提出には至りませんでした。)Twitter岸総理が米から秘密保護法制定を求められていた。