Temi」と問いかけると、自分のために動いてくれたり、知りたいことを教えてくれたりする。ロボット版と言ったところか。会場を歩いていると...!毎年ドローンブースは大人気。Lab(ムイラボ)も。して出展した)代表の大木和典さん(写真上の左)は、「今夏キックスターターもします」と抱負を語った。インターフェイスプロダクト、mui(ムイ)の説明に聞き入る来場者。タッチセンサーを内蔵した木製のディバイスで、インターネットに接続することで多様なクラウドベースのサービスと連携できる。機能面に加えシンプルでクールなプロダクトデザインも、来場者から注目を浴びていた。ファウンディング・パートナーのマット・ダニエルズ氏(右)は、「プレゼンテーションはビジネスの成功に欠かせないもの。使って、プレゼンテーションを楽に成功させてほしい」と語った。作業をより早く安全にするために、フォークリフトやワゴンなどと連動させて自動スキャンなどに使う。社などがすでに導入済み。イベントやギフトなどで大活躍しそう。当日は実演し、参加者も一緒に楽しんでいた。「私たちそのものね!」と満足げの来場者たち。コーファウンダー、エンリッチ・リヴェイル氏(左)は、「夢を叶えるために、子どものうちから大きくなったら何になりたいかを考えるきっかけを作っていきたい」と語った。創業者アビゲイル・エッジクリフ・ジョンソン氏。アメリカ・カリフォリニア発のオンライン・トラベルエージェンシー。1989年創立の老舗企業だ。「よい人材を確保するために、今日はブースを出しています」と、エドさんとドリューさん。2010年創業で、今や「2兆円企業」に大成長した、ニューヨーク初のコワーキングスペース、wework。昨年日本にも進出を果たしたばかり。2年前にマーケティングチームが新設されたため、今回スポンサーとして初出展を決めたそうだ。人々の生活をより便利にする新しく画期的なアイデアの宝庫だった。各ブースで実際に体験したり、スタッフらと直に話しをしたりすることで、より人生を豊かにするイノベーションのさまざまなカタチを肌で感じることができた。有料制にしたことによる来場者減少の打撃は感じなかった。去年同様に多かった印象だ。一方で、出展企業数は昨年に比べて明らかに少なかったのは否めない。出展企業側にとって良いように捉えれば、より多くの来場者に自社のサービスを目に留めてもらいやすくなったということでもある。イベントに限って言えば、出展することでチームビルディング的な意味合いがあります。来場者にサービスを説明することで、リアクションを直に知ることができ、さらにその反応によってアイデアが出てきたりするので、それらを体験する場として捉えていました。来場者からオフィスを借りないかと逆営業されたり、就職活動の場として捉えている学生も多く、今年の出展は見合わせました。来年はまだ考えていません」とのことだった。今年は、マナーのない来場者が各ブースに大挙して押し寄せ、呆れられている様子も多く目にした。英語を話せない外国人集団がお礼も言わずに、企業がユーザーのために準備したノベルティグッズを根こそぎバッグに詰めているのを見ると、私もいい気がしなかった。テクノロジーやイノベーションの紹介より無料グッズがもらえる場として捉える来場者が今後増えていけば、グッズをなくしたり、出展自体を控える企業も増えていくことにつながるだろう。ニューヨークで始まって7年。あと数年で節目の10年を迎えようとしている。一緒になって、イベントの意義をもう一度考え直す時期にあるのかもしれない。2018.05.18SHARE:東京証券取引所は17日、ネイティブ広告配信プラットフォームを運営するログリーのマザーズ上場を承認したと発表した。ログリーは2006年の創業。Connect」などを提供してきた。現在販売...この記事を読む東京証券取引所は17日、ネイティブ広告配信プラットフォームを運営するログリーのマザーズ上場を承認したと発表した。ログリーは2006年の創業。Connect」などを提供してきた。ほか、2016年11月にリリースしたウェブメディア向けユーザエンゲージメント支援プラットフォーム「Loyalfarm(ローヤルファーム)」など。VENTURES、みずほキャピタル、SMBCベンチャーキャピタルから1.2億円(2013年12月)など。5.24%、シーエー・モバイルが5.18%となっている。2018.05.18SHARE:建設現場と職人のマッチングサービスを提供する助太刀は5月17日、利用登録ユーザーの数が1万人を突破したことを公表した。サービスインしてから約5カ月での達成となる。助太刀は建設現場の仕事と職人をマッチングするアプリ。スマートフォンで「職種」と「居住地」を選択するだけで自分に合った現場が届く。今年5月から開始された「即日受取サービス」を利用すると、仕事が終わった時点でアプリから作業代金の申請ができ、...この記事を読む建設現場と職人のマッチングサービスを提供する助太刀は5月17日、利用登録ユーザーの数が1万人を突破したことを公表した。サービスインしてから約5カ月での達成となる。助太刀は建設現場の仕事と職人をマッチングするアプリ。スマートフォンで「職種」と「居住地」を選択するだけで自分に合った現場が届く。今年5月から開始された「即日受取サービス」を利用すると、仕事が終わった時点でアプリから作業代金の申請ができ、セブン銀行のATMで即日に受け取ることができる。同社は拡大の要因として昨年12月のAndroidアプリ公開、即日受取サービスなどの追加、サポート強化を実施したことなどを挙げている。結果として利用ユーザーである職人の間で口コミを中心に拡大した。同社代表取締役の我妻陽一氏に聞いたところ、クライアント側の業種としては内装の大工や塗装業、クロス、躯体を扱う型枠大工、鳶職に人気があるという話だった。躯体職人は五輪需要で人手に深刻な問題を抱えており、その解決方法としての採用が進んだ。注目度の高かった即日受取サービスについては対応現場の拡大を進めており、月内には結果がまた見えてくるのではという説明だった。今後は東京圏外のユーザーにも展開することで、国内の建設現場の人手不足解消を目指す。「9月にはアプリのリニューアルも計画している(我妻氏)」そうだ。