社長や上司からそう言われて、あなたが飛ばすことになったらどうしますか?「ドローンを飛ばしてみたい。」たしか以前そんなことを懇親会で話した記憶がありますね。絶対に必要な資格や法律などを、分かりやすくまとめて解説します。ドローンを飛ばすのに何から始めればいいのですか?グーグル検索しても、ドローンの機体やスクールばかりヒットして、何から始めればいいのか全く分かりません。僕のようなドローンのプロでも、始めた当初はどうしていいか分からなかったのです。ラジコンヘリの人たちや、身近にドローン持っている人は皆無でしたし、ホント困り果ててしまいました。安心してください!プロドローンインストラクターが、「何から始めればいいのか分からない!」とお悩みの皆さんに、ゼロから始めるドローン操縦をコッソリ教えちゃいます。ドローンの資格は必要なんですか?セスナやヘリコプターを操縦するには国家資格が必要ですよね。実はドローンを国内で飛ばすには資格は必要ないんです。『ドローン飛行で初の逮捕者!』そうなんです・・・。気軽に飛ばしてしまうと逮捕されてしまう事も!免許は必要ありませんが、知識と操縦技能は必要なのです。資格は民間団体が発行してるちょっと不安になりましたね。民間団体が発行している資格なんて、役に立つのか分からないし、一体何を教えてくれて、どうしたら自信をもってドローンを飛ばすことができるのか知りたいですよね。ドローンの操縦資格は、いくつもあるドローンの民間団体が発行しているのですが、その中でも信頼出来て、費用も明確になっているものだけを厳選してみました。日本UAS産業振興協議会(JUIDA)は国内認定スクール数が200超、会員数も最大規模のドローンの団体です。とも頻繁に交流をしてるようです。教育カリキュラムも、歴史や法律、安全管理などドローンを飛ばすのに必要な知識や、飛行の管理のノウハウも覚えられそうです。人が「ドローンを飛ばしたい!」となったら、認定スクールに問い合わせてみるといいと思います。ドローンを飛ばすのも、人や建物などに当たらないように操縦するのって難しそうですよね。ドローンの先生が、はじめの一歩から空撮まで教えてくれると思います。!僕も最初はJUIDAの学校に入って、ドローンの飛ばし方を教わりました。それでは白いドローンは見たことありますか?テレビ番組の「充電させてもらえませんか?」や「こんなところにポツンと・・・」で必ず空撮のシーンがありますよね。あの空撮はDJIのドローンで撮影されたシーンなんですよ。DJIは世界のドローン市場の8割以上を占めている、ドローン界の巨人なんです。ゼロから始めるドローントレーニング」なんです。CAMPスペシャリスト」という資格があるのですが、これはすでにお仕事でドローン(DJIではマルチコプターと呼んでいます)を飛ばしていて、さらに飛行時間が10時間以上ある人向けなので、ちょっとハードル高い、いや初めての人にはもう難しすぎて、どうしていいのか・・・でも安心してください「ゼロから始めるドローントレーニング」はホントに全くドローンを飛ばしたことが無い人向けのカリキュラム。DJI公認のDJIインストラクターが直々に教えてくれるので、操縦方法や法律だけでなく、DJIの機体の細かいことや、Mavic2Proの詳細設定なんかも教えてくれます。国交省への申請に必要な実技時間10時間になるためのオプショントレーニングもあるので、確実に知識を身につけて、飛行実績も10時間以上欲しい場合にはかなり魅力的です。DPADPAドローン操縦士回転翼3級という資格もあります。3級と言っても、それ以上の級はまだ無くて、それ以上になるといきなりインストラクターの資格となりますね。座学の詳細はあまり縛りが無いようですが、基本的な部分だけ学べそうです。実技も10時間のコースがあるので申請の条件になりますね。*DPA以外にも、全国各地で独自のドローンカリキュラムによってスクール運営と認定がされています。講師経験が少ないスクールもあるので、入校前に内容をよく確かめましょう。凄いぞDJI!それならDJIのゼロから始めるドローントレーニングでいいですよね?いやいや、ちょっと待った!実はそうでもないんですよ。仕事で飛ばすのを前提に考えると、国からの許可を貰っておかないと、色々と大変なことになるんですよ。ゼロから始めるドローントレーニングに4時間のオプショントレーニングで国交省へ申請できる条件はクリアできますが、その条件の細かい部分を知っておきたいと思いませんか?業務でも趣味でも、ドローンを飛行させようとすると、ほとんどのケースで国土交通省航空局の許可や承認が必要なんです。!だから簡単には飛ばせないんですね。すれば許可や承認を貰えるんですか?国交省から許可や承認を得る条件まずは、ドローンに関係する幅広い知識が必要なんです。ドローンに関連する気象、無線の知識、機体の特性、トレーニングの方法やマニュアルの作成、運航の安全管理などの知識が必要なんです。それに加えて、定められたトレーニングの実施と10時間以上のドローンフライト実績がないと申請できないんです。実際はこれだけ細かい知識が必要なんですね・・・そうなると、独学でやるよりスクールに入った方が効率がよさそう。ところでスクールって無料なんですか?無料セミナーはありますが、スクールのカリキュラムを受講するには受講料が必要ですね。罰則も強化されているみたいだし、危険回避とか考えると、しっかりと知識と操縦を教えてくれるスクールがいいですね!スクールによっては、空撮テクニックやドローン測量など、業務に特化した内容を盛り込んだカリキュラムもあります。ドローンスクールも生き残りをかけて、特徴とメリットを備えているところが増えています。ドローンで測量もできるんですか??ドローンて万能なんですね。撮影と言っても、動画・静止画があって、更にカメラの知識や設定方法も知っておく必要があります。美しい動画や写真を撮るコツや、定番ショットなども細かく教えてくれるスクールもあるんです。一般的なドローンスクールの実態は、ドローンブームに乗って、最低限の操縦テクニックしかないインストラクターがほとんどです。DJIの設定方法すら知らない先生もいるので、実際の動画撮影も「仕事として請け負ったことがない」人ばかりなんだと思います。冷静に考えると怖い気がしますが、実情はそのようです。どんな業務にしても、プロから教わった方が後々役に立ちますよね。受講料から考えても、スクール選びは慎重に行わないと、残念な結果になりそうです。スクールを選ぶポイントとしてはドローンによる仕事を継続して行っている実技講師がいる。危険回避が出来るように、GPSに頼らないマニュアル操作が学べる。トレーニング方法、運航管理は必須その条件をクリアできるスクールを選べばいいんですね。・ドローンに関連する法律を熟知いる。・ドローン測量、3Dスキャンを教えている・空撮テクニックを細かく指導してくれる・カメラの設定や特性を理解している・飛ばすのに必要な周辺機材も紹介してくれる。・国交省への申請に必要な項目と、申請方法を教えてくれる・カリキュラム修了後も練習会や勉強会、オフ会などを開催している・法改正やルールが変わった時に通知してくれる。・飛行だけではなく、動画編集や測量データ生成などドローンを使った後の作業まで教えてくれる・職場や自宅から通えるこうすると、数百以上あるドローンスクールで迷わずに結構絞れてきますね。お勧めのスクールを教えて欲しいです。何より必要なのは航空法やルールなど、ドローンの規制に係る知識も必要です。ドローンの法律は二つあるドローンの法律があるのはご存知ですか?最近はニュースでも取り上げられるように、法律や条例などでドローンの飛行は規制されています。令和になって罰則が設けられましたので、十分法律を理解して飛ばさないと大変なことになってしまいますので、しっかりと知識を身につけましょう。航空法ではどんな規制があるのですか?大きく分けて、飛行が禁止されているエリアや空間。飛行するときの方法や条件の二つが規制されています。空港の周辺が飛行してはいけないのはイメージできますね。ドローンが旅客機などの航空機と接触しないようにするためです。どのくらいの周辺なんだかはっきりわかりません。*空港周辺といっても、各空港ごとに飛行禁止エリアが設定されています。詳しくは航空法に限定して説明します。※150m以上の上空では、同じように航空機との接触を避けるために、高さの制限を設けています。※注意すべきはその高さの意味です。※ドローンが飛行している真下の土地までの高さを150m未満で飛行しなければならないのです。※特に山頂から飛行する場合などは、麓に向かった飛行では離陸地点より標高が下がるので、注意して飛行しましょう。やって、ドローンが飛んでいる高度を計るんですか?*何か特別な高度計などは必要ありません。飛行方法の記事で分かりやすく解説しています。※人口密集地区での飛行も禁止されています。※見た感じで、人が多いところと言うのではなく、国勢調査の結果で人口集中地区が設定されています。※通称「DID(でぃーあいでぃー)」と呼んでいます。これらのエリアを飛行させる場合には、国土交通大臣の許可が必要になるんです。続いて、飛行方法や条件についての規制です。A.日中での飛行に限りますB.目視できる範囲で飛行させるC.第三者や第三者物件から30m以上の距離を保って飛ばすD.イベント会場など催し場所での飛行は禁止E.危険物の輸送は禁止F.物件投下の禁止さらに令和元年6月に改正された航空法で下記項目も規制されます。G.飲酒時の操縦禁止F.飛行前点検の遵守H.衝突予防の遵守I.危険な飛行の禁止これだと、気軽に飛ばせませんよね。A~Fについては、飛行申請をして承認されれば飛ばすことが可能ですが、H~Iに関しては国交大臣の商人は受けられません。I.危険な飛行の禁止は具体的な内容が記されていないので、他人が危険だと思って通報された場合などは逮捕されても不思議ではありません。*飛行前には国交省が定めた知識と操縦トレーニングを行う必要があります。解説編」でお話しします。