透過スペクトルが下記図2中の破線で示される、NIRフィルタ。本件特許発明1と引用発明を対比すると、以下のとおりとなる。してみると、引用発明は、本件特許発明1の「吸収層」「を備え」という要件を満たしている。(イ)引用発明の「NIRフィルタ」は、技術的にみて、近赤外線カットフィルタである。してみると、引用発明の「NIRフィルタ」は、本件特許発明1の「近赤外線カットフィルタ」に相当する。1と引用発明は、次の構成で一致する。「吸収層を備える、近赤外線カットフィルタ。1と引用発明は、以下の点で相違する。(相違点1)本件特許発明1は、「反射層」を備えるのに対し、引用発明は、「反射層」を備えていない点。(相違点2)本件特許発明1は、「(1)入射角0°の分光透過率曲線において、波長620?750nmの光の平均透過率(R)が20%以下であり、波長495?570nmの光の平均透過率(G)が90%以上であり、かつ前記平均透過率の比(R)/(G)が0.20以下である。」および「(3)波長450?650nmの光の最大透過率で規格化した入射角0°の分光透過率曲線において、波長550?750nmに透過率が80%となる波長λIR_(T(80))および50%となる波長λIR_(T(50))を有し、かつ前記各波長λIR_(T(80))およびλIR_(T(50))が、それぞれ次式(a)および(b)を満たしている。(式中、λ_(T(80))およびλ_(T(50))は比視感度曲線において比視感度がそれぞれ0.8および0.5を示す長波長側の波長である)」の要件を満たすのに対し、引用発明は、そのような要件を満たすか明らかでない点。(相違点3)本件特許発明1の「吸収層」は、「(4)波長500?900nmの光の吸収スペクトルにおいて、波長650?900nmに吸収極大波長を有する。」、「(5)入射角0°の分光透過率曲線において、波長600?800nmに少なくとも2つの透過率が10%となる波長を有し、前記透過率が10%となる波長のうち、最も長波長側の波長IR10(L)と最も短波長側の波長IR10(S)の差IR10(L)-IR10(S)が30?70nmである。」及び「(6)入射角0°の分光透過率曲線において、波長620?700nmの光の平均透過率T_((620-700))と、495?570nmの波長領域の平均透過率T_((495-570))の比T_((620-700))/T_((495-570))が0.28以下である。そのような要件を満たすか明らかでない点。事案に鑑み、相違点3について検討する。(以下、「比」という。)をパラメータとして用いることは想定されていない。してみると、引用発明において、NIRフィルタの近赤外線吸収層の透過スペクトルにおける前記比を0.28以下とする動機付けを見い出すことはできない。前記比をパラメータとして用いることが、単なる設計事項であるともいえない。(イ)また、前記比を0.28以下とすることが、優先日前に公知又は周知であったことを示す証拠は見当たらない。(ウ)なお、引用発明において、色素の分量を増やし、近赤外線吸収層の透過スペクトルにおける、650?800nmの波長域において透過率が1%となる最も短い波長λ_(a)を短波長側にシフトさせると、結果的に前記比が小さくなると考えられる。引用文献1の記載からは、色素の分量をどの程度増やすと、前記比がどの程度小さくなるのかを理解することはできない。引用発明において、色素の分量を増やすと、透過スペクトルはブロードになり、本件特許発明1の(5)の要件に相当する要件を満たさない方向に変化すると考えられる。してみると、仮に、引用発明において色素の分量を増やす場合を想定しても、相違点3に係る本件特許発明1の構成を具備するものになるとはいえない。(エ)そして、本件特許発明1は、相違点3に係る本件特許発明1の構成を有することにより、「(1)?(3)の要件を満たす分光特性が容易に得られる」(本件特許明細書【0170】)という効果を奏する。(オ)そうしてみると、引用発明において、相違点3に係る本件特許発明1の構成を得ることは、当業者が容易になし得たことであるとはいえない。平成31年1月18日付け意見書において、「T_((620-700))/T_((495-570))における0.03の微差は、吸収層と反射層とを備えた赤外線カットフィルタを作成する上での設計的事項の範囲内も含まれるものである」などと主張する。長波長側で比視感度曲線に近い分光特性を得るために、赤外線カットフィルタ(NIRフィルタ)の(近赤外線)吸収層の透過スペクトルにおける比T_((620-700))/T_((495-570))をパラメータとして用いることは、優先日前に公知又は周知ではなく、前記比をパラメータとして用いることが、設計事項であるとはいえない。前記比を小さくすると長波長側で比視感度曲線に近い分光特性が得られることからすると、引用発明の前記比と本件特許発明1の前記比との差0.03(=0.31-0.28)が微差であるということはできない。してみると、前記比における0.03の微差が、吸収層と反射層とを備えた赤外線カットフィルタを作成する上での設計的事項の範囲内であるとはいえない。よって、前記主張は採用できない。小括したがって、他の相違点について検討するまでもなく、本件特許発明1は、当業者が引用文献1に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものであるとはいえない。(4)本件特許発明2-3及び5-24について本件特許の特許請求の範囲の請求項2-3及び5-24は、いずれも、請求項1を直接又は間接的に引用するものであって、本件特許発明2-3及び5-24は、本件特許発明1の構成を全て具備し、これに限定を加えたものに該当する。2-3及び5-24も、当業者が引用文献1に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものであるとはいえない。理由2について本件訂正請求による訂正により、特許請求の範囲の請求項1に、吸収層が(4)?(6)の要件を満たすことが追加された。してみると、本件特許発明1は、発明の詳細な説明に記載されたものである。特許請求の範囲の請求項1を直接又は間接的に引用する請求項2-3及び5-24に係る発明である本件特許発明2-3及び5-24も、発明の詳細な説明に記載されたものである。甲第1号証-甲第14号証を提示し、本件特許発明1-19、21、24は、甲第1号証(韓国登録特許第10-1474351号公報)に記載された発明、甲第7号証(特開2013-68688号公報)に記載された発明、甲第11号証(特開2014-63144号公報)に記載された発明、又は甲第12号証(特開2014-66918号公報)に記載された発明である旨主張する。提示した甲第1号証には、実施例2発明として、次の発明が記載されていると認められる(以下、「甲1発明」という。〕を形成して得られた、厚さ0.105mmの近赤外線カットフィルター。」(2)本件特許発明1と甲1発明を対比すると、前記「第5」1(3)イの「相違点2」及び「相違点3」と同様の点で相違する。(3)前記「第5」1(3)ウで説示したのと同様の理由により、相違点3は実質的な相違点である。してみると、本件特許発明1は、甲第1号証に記載された発明であるとはいえない。本件特許発明1の構成を全て具備する本件特許発明2、3、5-19、21、24も、甲第1号証に記載された発明であるとはいえない。(4)同様に、甲第7号証に記載された発明、甲第11号証に記載された発明、又は甲第12号証に記載された発明は、前記相違点3に係る本件特許発明1の構成を有していない。してみると、本件特許発明1は、甲第7号証に記載された発明、甲第11号証に記載された発明、又は甲第12号証に記載された発明であるとはいえない。本件特許発明1の構成を全て具備する本件特許発明2、3、5-19、21、24も、甲第7号証に記載された発明、甲第11号証に記載された発明、又は甲第12号証に記載された発明であるとはいえない。主張する前記理由は、採用できない。甲第1号証-甲第14号証を提示し、本件特許発明1-24は、甲第1号証に記載された発明、甲第7号証に記載された発明、甲第11号証に記載された発明、又は甲第12号証に記載された発明、及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものである旨主張する。本件特許発明1と甲1発明を対比すると、前記「第5」1(3)イの「相違点2」及び「相違点3」と同様の点で相違する。事案に鑑み、相違点3について検討する。(以下、「比」という。)をパラメータとして用いることは想定されていない。してみると、甲1発明において、近赤外線カットフィルターの吸収剤を含む樹脂層の透過スペクトルにおける前記比を0.28以下とする動機付けを見い出すことはできない。前記比をパラメータとして用いることが、単なる設計事項であるともいえない。(イ)また、前記比を0.28以下とすることが、優先日前に公知又は周知であったことを示す証拠は見当たらない。(ウ)そして、本件特許発明1は、相違点3に係る本件特許発明1の構成を有することにより、「(1)?(3)の要件を満たす分光特性が容易に得られる」(本件特許明細書【0170】)という効果を奏する。(エ)そうしてみると、甲1発明において、相違点3に係る本件特許発明1の構成を得ることは、当業者が容易になし得たことであるとはいえない。したがって、他の相違点について検討するまでもなく、本件特許発明1は、当業者が甲第1号証に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものであるとはいえない。本件特許の特許請求の範囲の請求項2-3及び5-24は、いずれも、請求項1を直接又は間接的に引用するものであって、本件特許発明2-3及び5-24は、本件特許発明1の構成を全て具備し、これに限定を加えたものに該当する。2-3及び5-24も、当業者が甲第1号証に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものであるとはいえない。甲第7号証に記載された発明、甲第11号証に記載された発明、又は甲第12号証に記載された発明は、前記相違点3に係る本件特許発明1の構成を有していない。してみると、甲第7号証に記載された発明、甲第11号証に記載された発明、又は甲第12号証に記載された発明を主引用発明とした場合でも、前記イで説示したの同様の理由により、本件特許発明1は、当業者が甲第7号証に記載された発明、甲第11号証に記載された発明、又は甲第12号証に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものであるとはいえない。本件特許発明2-3及び5-24も、当業者が甲第7号証に記載された発明、甲第11号証に記載された発明、又は甲第12号証に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものであるとはいえない。主張する前記理由は、採用できない。甲第5号証(特開2014-191346号公報)を提示し、本件特許発明1-3は、甲第5号証に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものである旨主張する。甲第5号証には、前記相違点3に係る本件特許発明1の構成が記載されていない。前記第5の1(3)ウと同様に、前記相違点3に係る本件特許発明1の構成は、優先日前に公知又は周知ではないし、甲第5号証に記載された発明において、相違点3に係る本件特許発明1の構成を採用することは、当業者が容易になし得たことであるといえない。主張する前記理由は、採用できない。いずれであるのかが不明であり、イ:発明の詳細な説明に記載された「光の平均透過率」がどのように算出されるのかが不明であり、ウ:発明の詳細な説明に記載された「規格化」がどのように行われているのかが不明であるから、発明の詳細な説明は、当業者がその実施をすることができる程度に明確かつ十分に記載したものであるとはいえず、発明の詳細な説明の記載が特許法36条4項1号に規定する要件を満たしていない旨主張する。λIR_(T(50))-λ_(T(50))、及びλIR_(T(20))-λ_(T(20))の値は、同明細書【0194】【表4】の例4の欄に記載された値と一致する。してみると、発明の詳細な説明に記載された「比視感度曲線」が明所比視感度曲線であることは当業者にとって明らかである。(3)イについて「平均」は、一般に「相加平均」を指すところ、本件特許の明細書には、平均透過率を相加平均以外の方法で算出することの記載はないから、「平均透過率」は相加平均によって算出されることは当業者にとって明らかである。光学フィルタの分野で平均透過率を1nm程度の波長間隔で測定することが公知である(特許権者が提示した乙第4号証-乙第6号証参照。してみると、発明の詳細な説明に記載された「光の平均透過率」をどのように算出するのかは当業者にとって明らかである。(【図4】)の最大透過率が100%である。してみると、発明の詳細な説明に記載された「規格化」が、最大透過率が100%となるように各波長における透過率を変換して透過率曲線を得ることを意味することは当業者にとって明らかである。平均透過率」及び「規格化」について明確に説明されている。平均透過率」及び「規格化」について明確に説明されている発明の詳細な説明の【0187】-【0198】(【実施例】)の記載によれば、当業者は、本件特許発明に係る近赤外線カットフィルタを作ることができ、また、使用することができる。してみると、発明の詳細な説明は、当業者がその実施をすることができる程度に明確かつ十分に記載したものである。主張する前記理由は、採用できない。いずれであるのかが不明であり、イ:請求項1に記載された「光の平均透過率」がどのように算出されるのかが不明であり、ウ:請求項1に記載された「規格化」がどのように行われているのかが不明であるから、本件特許発明1-3及び5-24は明確であるとはいえず、特許請求の範囲の記載が特許法36条6項2号に規定する要件を満たしていない旨主張する。(2)ア-ウについて前記3(2)-(4)で説示したとおり、ア:「比視感度曲線」が明所比視感度曲線であること、イ:「光の平均透過率」をどのように算出するのか、ウ:「規格化」が、最大透過率が100%となるように各波長における透過率を変換して透過率曲線を得ることを意味することは、当業者にとって明らかである。(3)前記(2)によると、本件特許発明1-3及び5-24は明確である。主張する前記理由は、採用できない。むすび以上のとおり、本件特許の請求項1-3及び5-24に係る特許は、特許異議申立1及び2の特許異議申立書に記載した特許異議申立理由によって取り消すことはできない。他に本件特許の請求項1-3及び5-24に係る特許を取り消すべき理由を発見しない。本件特許の請求項4は、本件訂正請求による訂正で削除された。大坪隆司による特許異議の申立てについて、本件特許の請求項4に係る申立ては、申立ての対象が存在しないものとなったため、特許法第120条の8第1項で準用する同法第135条の規定により却下する。よって、結論のとおり決定する。吸収層と、反射層とを備え、下記(1)および(3)の要件を満たし、前記吸収層は下記(4)?(6)の要件を満たすことを特徴とする近赤外線カットフィルタ。(1)入射角0°の分光透過率曲線において、波長620?750nmの光の平均透過率(R)が20%以下であり、波長495?570nmの光の平均透過率(G)が90%以上であり、かつ前記平均透過率の比(R)/(G)が0.20以下である。(3)波長450?650nmの光の最大透過率で規格化した入射角0°の分光透過率曲線において、波長550?750nmに透過率が80%となる波長λIR_(T(80))および50%となる波長λIR_(T(50))を有し、かつ前記各波長λIR_(T(80))およびλIR_(T(50))が、それぞれ次式(a)および(b)を満たしている。...(b)(式中、λ_(T(80))およびλ_(T(50))は比視感度曲線において比視感度がそれぞれ0.8および0.5を示す長波長側の波長である)(4)波長500?900nmの光の吸収スペクトルにおいて、波長650?900nmに吸収極大波長を有する。(5)入射角0°の分光透過率曲線において、波長600?800nmに少なくとも2つの透過率が10%となる波長を有し、前記透過率が10%となる波長のうち、最も長波長側の波長IR10(L)と最も短波長側の波長IR10(S)の差IR10(L)-IR10(S)が30?70nmである。(6)入射角0°の分光透過率曲線において、波長620?700nmの光の平均透過率T_((620-700))と、495?570nmの波長領域の平均透過率T_((495-570))の比T_((620-700))/T_((495-570))が0.28以下である。要件(3)において、前記波長λIR_(T(20))が、次式(c)を満たしている請求項1に記載の近赤外線カットフィルタ。要件(3)において、前記波長λIR_(T(80))、λIR_(T(50))およびλIR_(T(20))が、さらに次式(d)および(e)を満たしている請求項2に記載の近赤外線カットフィルタ。́の要件をさらに満たす請求項1に記載の近赤外線カットフィルタ。́入射角0°の分光透過率曲線において、波長600?800nmに少なくとも2つの透過率が1%となる波長を有し、前記透過率が1%となる波長のうち、最も長波長側の波長IR1(L)と最も短波長側の波長IR1(S)の差IR1(L)-IR1(S)が25?50nmである。前記反射層は下記(7)の要件を満たす請求項1?3および請求項5のいずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタ。(7)入射角0°の分光透過率曲線において、波長420?695nmの光の平均透過率が90%以上であり、かつ波長750?1100nmの光の平均透過率が10%以下である。前記反射層は下記(8)の要件をさらに満たす請求項1?3および請求項5?6のいずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタ。(8)入射角0°の分光透過率曲線において、波長350?400nmの光の平均透過率が10%以下である。下記(9)の要件をさらに満たす請求項1?3および請求項5?7のいずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタ。(9)入射角0°の分光透過率曲線において、波長750?850nmの光の平均透過率が0.2%以下である。透明基材を有し、該透明基材の主面上に前記吸収層および前記反射層を備える請求項1?3および請求項5?8のいずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタ。前記透明基材の一方の主面上に前記吸収層を備え、前記透明基板の他方の主面上に前記反射層を備える請求項9に記載の近赤外線カットフィルタ。前記吸収層上に反射防止層を備える請求項10に記載の近赤外線カットフィルタ。前記吸収層上に前記反射層を備える請求項10に記載の近赤外線カットフィルタ。前記透明基材の両主面上に前記吸収層と前記反射層とを備える請求項9に記載の近赤外線カットフィルタ。前記透明基材は、樹脂またはガラスを含む請求項9?13いずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタ。前記透明基材は、吸収型のガラスを含む請求項14に記載の近赤外線カットフィルタ。前記吸収層は、近赤外線吸収材を含む請求項1?3および請求項5?15のいずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタ。下記式(F1)で示されるスクアリリウム系化合物を含む請求項16に記載の近赤外線カットフィルタ。式(F1)における記号は以下のとおりである。有していてもよい炭素数1?6のアルキル基もしくはアリル基、または炭素数6?11のアリール基もしくはアルアリール基を示し、複素環を形成していない場合のR^(3)およびR^(5)は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、または、炭素数1?6のアルキル基もしくはアルコキシ基を示す。0.1?30質量%含有する請求項16または17に記載の近赤外線カットフィルタ。前記吸収層は、紫外線吸収材を含む請求項1?3および請求項5?18のいずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタ。含有する紫外線吸収層を含む請求項19に記載の近赤外線カットフィルタ。前記吸収層は、透明樹脂を含み、該透明樹脂の質量に対して前記紫外線吸収材を0.01?30質量%含有する請求項19または20に記載の近赤外線カットフィルタ。下記式(M)で表される化合物を含む請求項19?21のいずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタ。式(M)における記号は以下のとおりである。Yは、Q^(6)およびQ^(7)で置換されたメチレン基または酸素原子(ここで、Q^(6)およびQ^(7)は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、または炭素数1?10のアルキル基もしくはアルコキシ基)を示し、Q^(1)は、置換基を有していてもよい炭素数1?12の1価の炭化水素基を示し、Q^(2)?Q^(5)は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、または、炭素数1?10のアルキル基もしくはアルコキシ基を示し、Zは、下記式(Z1)で表される2価の基を示す。前記吸収層は、波長350?800nmの光の吸収スペクトルにおいて、波長360?415nmに吸収極大波長を有する請求項19?22のいずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタ。請求項1?3および請求項5?23のいずれか1項に記載の近赤外線カットフィルタを備えたことを特徴とする撮像装置。