公開2019国際ロボット展:腰が動くヒト型双腕ロボット、人の動きを網羅し作業を置き換える東芝機械は「2019国際ロボット展(iREX2019)」(2019年12月18〜21日、東京ビッグサイト)において、独自の双腕ロボット「RIDRS」シリーズ2機種を参考出品した。});東芝機械は「2019国際ロボット展(iREX2019)」(2019年12月18〜21日、東京ビッグサイト)において、独自の双腕ロボット「RIDRSシリーズ」2機種を参考出品した。System」を意味する。2019年5月に東芝機械のユーザーイベントで初めて紹介されたが、国際ロボット展では初披露となる(※)。「RIDRSシリーズ」には、ヒト型双腕ロボットとスカラ型双腕ロボットの2機種が用意されている。ヒト型双腕協働ロボットは、片腕7軸×2と腰軸の2軸で、合計16軸を持つ。アームと腰軸の屈曲旋回の同期制御を実現しており、高い自由度と精度を実現し、省スペースでの作業などが可能となる。可搬重量は片手6kg、両手で10kgを実現する。顔部にカメラが付いており、外部カメラの認識なしに動作を行うことも可能だ。ヒト型双腕ロボットの概要。腰部に可動域を持つ点などが特徴だ(クリックで拡大)出典:東芝機械さらにプログラミングなども新たなインタフェースにより容易化し、選択肢を選んで並べていくだけで、ロボットに動作させることなどが可能である。デモでは自由度の高い双腕を使い、ネジ締め作業を行った。部品の把持、ボルトの把持、組み立て、排出の一連の作業を行った。ツールチェンジャを使い、多種類の作業を行える能力も示した。簡単にプログラミング可能な新インタフェース(クリックで拡大)出典:東芝機械シンプル構造のスカラ型双腕ロボットスカラ型双腕協働ロボットは、双腕に旋回腰軸を加えたもの。ワークを持った腕の姿勢を変えずに腰軸で姿勢を変えられるため、複数トレイへのアクセスをはじめ教示の基準を変えずに行うことなどが可能。可搬重量は片手6kg、両手で10kgを実現。配線や配管をアームに内蔵しシンプルな構造を実現している。スカラ型ロボットはタブレット端末の梱包作業を実演。コンテナを組み立て、タブレットを箱詰めにし、梱包し、排出するという流れだ。スカラ型双腕ロボット(クリックで拡大)両モデルは2019年5月に発表されたが現状でも「発売時期は未定」(担当者)だという。発売に向けての障壁となっているのが「人と共に働く」という面で求められる「安全認証」だ。協働ロボットとして製品を投入するためにはISOやJISなどの各種関連認証を取得する必要があるが、その認証がまだ進んでいない状況なのだという。現在は認証取得に向けて各種設計などを見直している状況で、「早期の認証取得を目指す。できれば2020年度の発売を目指したい」(担当者)としている。ソリューションフェア」(同社沼津工場および御殿場工場)を開催。新たに参考出展した2種類の双腕協働ロボットが大きな注目を集めた。ソリューションフェア」(2019年5月23〜25日、同社沼津工場および御殿場工場)の開催概要を発表するとともに、同フェアに出展する新製品群を紹介した。人手不足対策で完全自動化は逆効果、人とロボットの協力をどのように切り開くか人手不足に苦しむ中で、工場でもあらためて自動化領域の拡大への挑戦が進んでいる。その中で導入が拡大しているのがロボットである。AIなどの先進技術と組み合わせ、ロボットを活用した“自律的な全自動化”への取り組みも進むが現実的には難易度が高く、“人とロボットの協調”をどう最適に実現するかへ主流はシフトする。協働ロボットを現場で活用するのにどのような工夫が必要か——。ロボット技術の総合展示会「2017国際ロボット展」では、ロボットメーカーおよびユーザー企業によるパネルディスカッション「ロボットフォーラム2017」が実施され、協働ロボットの意義について語った。機械は人の仕事を奪わない、“人とロボットがともに働く現場”が拡大へ2016年は人工知能関連技術が大きな注目を集めて「機械が人間の仕事を奪う」という議論が大いに盛り上がりを見せた。した一方で2017年には「現場」において、こうした動きと逆行するように見える「人とロボットが協力して働く世界」が始まりを迎える。日本は「ロボット大国」とも呼ばれていますが、その根幹を支えているのが「産業用ロボット」です。それは世界の産業用ロボット市場で圧倒的に日本企業がシェアを握っているからです。今やあらゆるモノの製造に欠かせない産業用ロボットの本質と基礎を解説します。日本政府が主催する「ロボット革命実現会議」は、ロボット活用の技術的および規制面でのロードマップを示した「ロボット新戦略」を発表した。本稿では、この新戦略の中で示されている「モノづくり」分野への取り組みにフォーカスし、その内容を紹介する。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。