(LQD)http://otsu.seesaa.net/article/65399893.html自分の投資している対象を見落とすなんて、すごい話です。それくらいいい加減な投資だということです。他にもあるかと思いますが、それぞれの特徴など調べるのも面倒なので、自分で保有しているものを買い増すことにしました。我ながらなんて安易なんだろうと思いました。こんなことでもいいでしょう。気を付けて投資しても、適当に投資しても、そんなに大きな違いは出ないのではないかと思っています。(だったら、こんなブログであれこれ議論する必要もないかもしれません。)以上、二重にいい加減な投資話でした。|2011年03月07日2月末のポートフォリオ以前に、2010年8月末のポートフォリオを確認しました。http://otsu.seesaa.net/article/161931018.html半年後、どうなったでしょうか。株式52.52%15.41%10.96%9.64%16.51%債券定期25.39%5.45%5.68%7.54%6.72%不動産4.99%ヘッジ等3.58%預貯金13.53%前回とあまり変わっていません。この半年間にはアメリカ株に投資したと思いますが、いや、そんなことも数ヶ月程度で忘れてしまいます。乙の理想は、2010年8月末の記事に記したとおりです。理想と現実を比べると、今後、投資するべきところがわかります。預貯金を取り崩してアメリカの債券に投資しましょう。以下のようなブログでニュースが流れました。東証に上場するという話です。乙は、重要なニュースだと思いました。日本で再上場するのは無理なのではないかと思っていたくらいでした。http://otsu.seesaa.net/article/142710065.html乙の予想は見事に外れました。あとは、日本での取引額が順調に伸びていくかどうかが心配なだけです。なればプレミアムが付く乖離率なども自ずと解決するでしょう。購入すると、手数料がけっこうかかるので、乙は避けていました。そのために、わざわざアメリカの証券会社に口座を開いたわけです。いう環境が実現すると、アメリカの証券会社に口座を開いて売買する意味がなくなってしまいます。それはそれでいい話だと思います。いって、アメリカの口座を解約して日本に移すべきかというと、それはまだまだです。今は、その方向を向き始めた段階といえるでしょう。|2011年03月05日メガネ屋の値引きカード以前、乙がメガネを購入したメガネ屋からダイレクトメールがきました。「なんと!最大90%OFF」という大きな文字が躍っています。見ると、次のように書いてあります。フレーム&レンズでご購入時、どちらか価格の安い方にのみ有効とさせて頂きます。※レンズ付きセット価格でのご購入は対象外となりますのでご了承下さい。円で買えるということです。トクなような気もします。買う気は起こりません。そもそも、乙にとってメガネは複数持っているものでもなく、一つをずっとそのまま使い続けるものです。何かの事故に備えて予備を一つ持っていてもいいですが、せいぜいそこまでです。女性などでファッションを考えてメガネを使い分けるという人もいるようですが、乙はそんなことは考えません。今使っているメガネも快適で、もう何年も使っています。すると、何も今追加してメガネを買う理由もないわけです。どんなに安くなったって、その価格でメガネ屋が販売する以上は、それで儲けが出るようになっているはずです。消費者からいえば、原価に手数料が上乗せされて販売されているようなものです。そんなことを考えていたら、こういうダイレクトメールに意味があるのか、気になってきました。DMは、過去の購入者に配布するものなので、その中の何人かはこの際だからということでメガネを買うでしょう。それは単に需要の先食いにしかならないのではないでしょうか。数年後にどうせ買うメガネですが、割引を考慮してそれを今買うというだけです。すると、DMがうまくいって販売が伸びたとしても、数年後にはその影響で販売が落ち込むはずです。メガネ屋が取るべき戦略は、過去の購入者にアプローチすることよりも、新規に顧客を開拓することではないでしょうか。近くに大学などがあるのだから、新入学生などを狙って、チラシをまくとかしたほうがいいのではないかと思いました。乙は日経ビジネスオンラインで読みました。北村豊氏の書いた記事ですが、中国の深刻な環境汚染をレポートしています。http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20110222/218546/もちろん、環境汚染はよくないことで、安全な食糧が入手できるようでないと、豊かな生活はできません。中国の現状は、その反対です。環境汚染問題も問題ですが、それを正していこうとすること自体ができないというわけで、社会のあり方としてこれでいいのかというより大きな問題を提起しています。共産党1党支配の悪い面がもろに出ています。いう問題の解決は簡単ではないでしょう。中国が経済的に発展すれば、環境汚染はさらに深刻な問題になることが予想されます。したらいいのか、乙はわかりませんが、中国の将来に疑問を感じました。|2011年03月03日さわかみファンドを解約します乙は、さわかみファンドを保有しています。6年ほど保有していたことになります。このブログでも、何回か、記事にしたことがありました。(一般人の投資生活)」というブログで、「さわかみ投信は投資詐欺なのか?」という記事http://blog.livedoor.jp/tsurao/archives/1602720.htmlを見て、ショックを受けました。いう「うそ」はいけません。話をするときに、つい間違えるということはよくあることですが、そういう発言が雑誌に掲載されるときは、校正のときなり何なりで「確認」が求められるでしょう。口が滑ったというのとは違うと思います。澤上氏の発言に関しては、乙は好意的に見ていたのですが、この話で意見を変えました。さわかみファンドを解約するべきか、ちょっと考えてみましょう。円まで伸び、なるほど、投資信託はいいものだと感じていました。上記の乙のブログ記事も、その日付を見た上でお読みください。最高値を基準にすれば6割減という成績です。この間、アクティブファンドとしては現金比率を高めるとかして、株価の下落を耐えたのかと思いますが、「成長の記録」という実績http://www.sawakami.co.jp/fund/growth.htmlを見ると、そんなことはありません。資金の大部分を日本株に突っ込んだままで、身動きができない状態でした。なすすべもなく株価の下落をもろに食らった形です。前述の「成長の記録」という実績で、現金比率が高かった時期はどうだったか。濃い青で示されているところです。基準価額が上がっていく時期です。ここは、もっと株式の保有を増やしておくべきときでした。現金比率を高めるべきときというのは、これから株価が下がっていくときであり、株に突っ込んでいくべきときというのは、これから株価が上がっていくときであることは明らかです。澤上篤人氏の普段の言説でも、たまに株価がどんと安くなったときに買いに出動するべきで、そのために株価が高いと思ったら買わずに現金のままに保有しているのだとしています。アクティブファンドとしては、こういう方針でいいと思います。リーマンショックのとき、さわかみファンドの行動は予定していたものではありませんでした。いうことは、さわかみファンドの過去の実績を見るに、澤上氏は、株価の上昇下落を予想しあてることはまったくできないし、それに対応したふさわしい行動が取れないということを意味しています。買うほうが(コストも安くて)いいということになります。そんなわけで、「吊られた男」さんの指摘と、過去の実績を振り返った上での判断として、さわかみファンドは解約しようと思いました。換金と特定口座の閉鎖の手続きを取りました。入金までは1週間ほどかかるようです。「無条件給付の基本所得を考える」という副題がついています。ベーシック・インカムとは、誰にでも一定額の所得を与えようという話です。いう理念なのか、そういうことが可能なのか、それを知りたくて読んでみました。一読して、乙はかなり不満を感じました。本書中には、歴史的にどういう運動があり、どのようにベーシック・インカムという考え方ができあがってきたかが記述されています。本当に知りたいのは、日本なら日本に適用したときにどういう制度になるのかということです。もらうお金にしても、毎月3万円か、10万円か、はたまた30万円かによって姿は全然違って見えると思います。いう具体論は一切出てきません。大人一人1ヵ月10万円、子供は7万円という数字が出てきますので、たぶん、このくらいのことを想定しているものと思われます。ベーシック・インカムに関して、乙が疑問に思った点はいくつかあります。第1に、子供の分は誰に支払うべきかということです。18歳で区切って、それ未満は子供扱いし、それを越えたら大人扱いする(本人に支払う)のでもいいと思いますが、その子供の分は親に払うということでいいのでしょうか。両親が離婚したケース、家庭崩壊したケース、両親ともに死んでしまったケース、施設に入っている子供のケース、などなど考えてみると、「親に払う」ということでもけっこう手間がかかりそうです。現在の「子ども手当」の場合と同じ問題が起こります。第2に、外国人をどうするかという問題です。外国人もベーシック・インカムの対象です。日本に住んで(働いて)いれば、日本に税金を払っているわけで、国籍で差別することがあってはなりません。入国してきた人に毎月10万円をプレゼントするということが世界中に知れ渡ると(そしてそうなることは明らかですが)、さまざまな理由で日本への入国者が激増しそうです。留学生・就学生はもちろんですが、理由は何でもいいので、日本の医療を受けたいとか、日本人との(偽装)結婚とか、蛇遣いのプロ(エンターテイナー)とか、何でもありになるかもしれません。日本人がそういう不法入国を手伝う(そして荒稼ぎする)例が激増するでしょう。密入国者の場合だって、それを理由にベーシック・インカムを支払わないというのは本来の趣旨に反します。「日本に1年以上住んでいる人」などと条件を付けることは、ベーシック・インカムの理念(何も条件を付けずにばらまくのがよい)に反することです。日本に入国した人は、働く必要はありません。働かなくても食っていけるだけの金額を渡すことがベーシック・インカムでしょう。「黄金の国、ジパングに行こう。覚える言葉はたった一つ。ベーシック・インカム、プリーズ。」こういう外国人が激増してもベーシック・インカムという制度が耐えられるのでしょうか。第3に、第2の点の裏返しですが、日本人(日本国の居住者)は、海外に出かけていく(留学でも就職でも起業でも国際結婚でも何でも)ことが少なくなりそうです。日本にいれば毎月10万円もらえるけれど、海外に行ったらそれがもらえないのでは、わざわざ海外に出かけようとする人は少なくなるでしょう。日本人はいよいよ内向き思考になりそうです。これがいいか悪いかは議論の余地がありますが、日本国の(さらには全世界の)発展のためにはよくない面が多そうです。第4に、ベーシック・インカム制度のもとでは働かない人が増えそうです。ベーシック・インカムへの批判として、働かない人に甘く、働く人に厳しい制度だといわれることがあると述べ、それに対する反論が書いてありますが、乙は、反論になっていないと思います。大学を卒業するころ、ベーシック・インカム制度があったとして、乙は就職の道を選んだでしょうか。働かなくても一定の収入があり、自分の時間をすべて好きなことに割けるなら、そちらを選んだ(つまり就職しない)可能性があります。これは社会の理念の問題というよりは個人の生き方の問題です。たくさんの人の判断の集合として働かない人が多くなれば、いわば日本全体が「引きこもり」状態になるわけで、社会は崩壊します。第5に、ベーシック・インカムは豊かな社会の発想であり、そうでない社会には受け入れられないということです。以降でもそれははっきりしています。豊かな社会が実現し、福祉国家が実現してきたからこそこういう考え方が登場してきたのであって、人類の大部分の歴史にはこういう考え方はありえなかったということです。人類の大部分の歴史は、どうやって食って(生きて、子供を育てて)いくかということであったろうと想像します。近年、豊かな社会になり、ようやく弱者も生存の権利があると考えられるようになってきた(他人に助けられれば弱者も生きていけるし、助ける側も自分のことだけに精一杯ではなく、他人を助ける余裕ができてきた)わけです。ベーシック・インカムは、そういう豊かな社会を前提にして成り立つ制度です。日本は「豊かな社会」でしょうか。これからもずっとそうであり続けるでしょうか。第6に、不正受給や支払ミスの防止の問題です。ベーシック・インカムは、誰にでも支給するから審査などの手間が不要でその分のコストがかからないという議論がありますが、実際はそんなでもないと思います。少なくとも、年金と同じく、その人が生きてそこで生活していることの確認は必要ですし、二重支払などにならないための制度が必要です。それはけっこうコストがかかる話でしょう。本書中の記述で乙がおやと思った点についてもメモしておきます。第2章「家事労働に賃金を!」で、家事労働に従事する女性たちに賃金を払うべきだという考え方が紹介されます。これもベーシック・インカムにつながっていく考え方です。いうときの家事労働は、それによってメリットを受ける側(夫、あるいはその家族)が賃金を払うべきであり、社会が払えばいいということにはなりません。するべきだという議論が書いてあります。そんなことをしたら、裕福な人はどんどん外国(相続税のない国)に逃げていくだけです。武富士の創業者の息子が香港に住んでいたような話です。本書で、乙も賛成するところがありました。ベーシック・インカムを導入することと似た結果になるということで、生活保護や児童扶養手当を利用しやすくすること、年金を税方式にすること、児童手当の所得制限を撤廃すること、所得税の計算で所得控除になっているところを給付型税額控除にすることなどを挙げています。するべきかどうかは議論の余地がありますが、このような施策はベーシック・インカムへの道として考えてもいいと思いました。ベーシック・インカムに関しては、以下のようなブログ記事も参考になるかと思います。(一般人の投資生活)」にあった記事で「国のバラマキは悪くないっしょ」というものがありました。http://blog.livedoor.jp/tsurao/archives/1594392.htmlその趣旨は国の資金のバラマキは、それでいいのだというものです。政府が富の再分配でいろいろやっても、結局計画経済のようなもので、うまくいかないことから、国が使途を決めるのでなくバラマキがいいのだということです。政府が将来有望な分野へ資金を投じるなどというのも難しい話で、政府に将来が有望な分野を見極める能力があるのかと疑問を投げています。乙は、この趣旨に違和感を感じました。http://otsu.seesaa.net/article/185801658.htmlですので、こちらも合わせて御参照ください。以下では、乙の考え方をメモしておきます。(1)バラマキから計画経済まで、すべては程度問題である。程度問題ではありますが、その「程度」をおおざっぱに並べると、以下のような順序になりそうです。完全なバラマキには懐疑的です。レベルに該当するように思います。(2)子ども手当はバラマキであるが、完全なバラマキではない。「吊られた男」さんは、子ども手当をバラマキの例としていますが、それだって完全なバラマキでなく、子育てをしている家庭を選んで優遇してそこに資金をつぎ込んでいます。(3)補助金等は、何らかの審査・評価を経て行うほうが(無審査・無評価よりは)マシである。乙の知り合いからの情報ですが、ある助成財団の研究助成(若手研究者多数が応募してくる)の審査をしてみると、専門分野が異なる審査員(年配の研究者)がほぼ一致する評価結果を出したという話があります。財団としては、そういう研究に助成するというわけです。起業プランなども同様ではないでしょうか。審査なしにばらまくよりは審査してもっともらしいものに配分するほうが効果的であろうと思います。(4)審査なしでは、大量の詐欺師が紛れ込んでくるので、制度が持たない。文部科学省による科学研究費の補助金が研究に有用だったかについては、両論ありますが、資金を配分する以上、研究計画を審査して高い評価の計画を採択するしかないと思います。正しいことはないと思います。国が研究内容について指示しているわけではなく、研究者の自発的な研究計画を評価して研究費を配分するわけで、そのようなしくみは割とうまく機能していると思います。いう競争は望ましいものと思います。(5)ルール作りと規制緩和が必要なのは賛成。起業プランに補助金を出すことについて、しかるべきルール作りが必要なのはその通りでしょう。規制緩和は、今回の話とは別に、必要なことです。いう起業による成長戦略がうまくいくかどうかに関して、心配な面もあります。原悟克氏による「静かに報道される金融円滑化法の実態」http://agora-web.jp/archives/1247324.htmlによれば、中小企業向けの貸付の中に5兆円の不良資産があるという話です。補助金を出してもダメということでしょう。公的金融、1/4に迫る」という記事がありました。ネットでも記事全体が読めます。いう割合は政府が中小企業に関与している割合が十分に高いことを意味しています。ここで10兆円の成長戦略基金を作ったとしても、それだけではいい影響があるとはいえなそうです。起業を後押しするかというプランが大切なように思います。15年後に退職予定です。今から、毎年、年平均7%のリターンを上げ、それを15年継続します。15年後には、ハッピーリタイアメントが待っているはずです。そのために、今、考えていることを語るブログです。(2006年1月現在)などと書いてしまいましたが、15年7%は達成不可能なようです。その場合はコメント欄を利用して、(はじめに「非公開で」と明記して)ご連絡ください。この本は役に立ちました。(10/09)最近のトラックバックニュージーランド・ドル建債券は、最終的に損失が確定しました。