「カジュアル面談」とは、選考に影響しないことを前提に、本選考前や採用選考の途中で企業と応募者が相互理解を深めるために設けられる場のことをいいます。ミスマッチによる内定辞退や入社後の早期退職を軽減することを目的に中途採用でよく使われる手法ですが、近年は新卒採用でも実施する企業が増えています。相互理解が前提の面談ですが、実際は選考過程に組み込まれていたという応募者の声もあり、企業側への情報の透明性が求められています。(2019/8/30掲載)ツイートメールで送る印刷するカジュアル面談のケーススタディ応募者の約半数がカジュアル面談を通して「選考に残るか」を検討することが明らかに応募書類と2回ほどの面接で、企業はどれだけ応募者のことを、応募者はどれだけ企業のことを知ることができるでしょうか。応募者は「採用される側」という構造から、企業にへりくだってしまうこともあるでしょう。本来応募者は「採用される側」であると同時に、企業を「選ぶ側」でもあります。引く手あまたな経歴やスキルを持つ応募者を前にしたら、企業は他社ではなく自社を選んでもらわなければなりません。カジュアル面談はお互いがお互いを知り、選び・選ばれるための折衝の場なのです。LAPRAS株式会社が136人を対象に行ったカジュアル面談に関する調査で、応募者がカジュアル面談に何を求めているかが見えてきました。カジュアル面談は全体の約8割が経験しており、就職・転職市場において広く浸透していることがわかります。企業は「選ぶ側」だとたかをくくっていると、思わぬ結果を招くかもしれません。ある程度あり、カジュアル面談の内容が問題なければ選考に乗りたい」が43%、「あまり転職するつもりはないが、カジュアル面談の内容次第では選考に乗ることを検討する」が44%と、高い数値でした。カジュアル面談に持ち込んでも、実に半数近くの応募者は、内定はおろか選考に残り続けることさえ怪しいのです。カジュアル面談で企業が面談相手に印象を残すには、相手が求めている情報をきちんと提供することが大切です。カジュアル面談で何を聞きたいかに関する設問では、「会社や事業の戦略・業績」(65%)、「社内にいる社員の雰囲気」(62%)、「採用された場合、自分はどのようなミッション・業務内容を期待されるのか」(62%)となりました。カジュアル面談で聞きたかった話を聞けなかった場合、応募者の志望度が下がってしまうかもしれません。ならないためにも、企業はしっかりと準備を行った上でカジュアル面談に対応するべきでしょう。ツイートメールで送る印刷するあわせて読みたいナーチャリング「ナーチャリング」とは、育成する、養育するという意味を持つ「nurture」に由来し、潜在顧客から見込み顧客へ、見込み顧客から既存顧客へと引き上げていくことをいいます。マーケティング領域で「リードナーチャリング」(リード:見込み顧客)と使われることが一般的です。企業が雇用する専任の弁護士のことで「社内弁護士」とも呼ばれます。弁護士資格を有しながら、企業に従業員や役員として在籍し、自社の法務問題の処理などに従事する専門人材です。グローバル化やコンプライアンス(法令順守)重視などの経営環境の変化に伴い、拡大・多様化する法務リスクに対応する...ダイレクトリクルーティング「ダイレクトリクルーティング」とは、採用において、企業が自ら能動的に活動し、採用する手法のことです。人材紹介を行うにあたって欠かせないのが、転職を希望する人たちとキャリアアドバイザーとの直接面談だ。そこで最初に確認するのが、転職後のミスマッチを防ぐための最重要ポイントとなる「転職理由」である。ほとんどの転職が最初は「ネガティブな理由」から出発している...2016/02/01掲載人材採用“ウラ”“オモテ”配属先を意識して選考を行っている企業ほど、社員の活躍割合が高い人事担当者に「新卒の選考に際して、入社後の配属を意識しているか」「入社後の活躍割合」を聞いた。それらの相関関係を探ると、配属先を意識して選考を行っている企業ほど、社員の活躍割合が高いことがわかった。前にネット上で「手書き履歴書」の是非が話題になった。中途採用においては、応募書類に「手書き」を求める企業がかなり少数派になっているが、まったく無くなったわけではない。ともに不慣れな為、まとはずれな目標を立ててしまっていると聞きます。組合側として会社側に面談者のセミナー等での教育をお願いしているのですが、組合員である被面談者に対して有効な策がありません。被面...面談を拒否する部下に関して部下が上司との面談を拒んでいます。何かと面談を先延ばしにされております。どのような話をさ...08年賃上げお疲れ様です。08年度の全国平均昇給額と昇給率のデーターをお持ちでしたら、教えて頂きたくお願い申し上げます。あれば、なお幸でございます。新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。