Japan」を発表した。メディアのマーケティング担当者は視聴者がどのスクリーン(デバイス)でコンテンツを視聴しているのか、あるいは、デジタル全体でどのような視聴が行われているのかという視聴者の行動を理解することが重要としている。2019年もスマートフォンの利用者数は継続的に増加し、全年代でインターネット利用のメインデバイスとなった。サービスによってはパソコンとの併用利用も多いため、デバイスを跨いでのインターネット利用状況を把握することが重要だ。10サービスをみると、昨年と大きなランキングの変動はなく、継続してTOP3サービスは人口の半数が利用していた。Japanが54%、YouTubeが50%となっており、トータルデジタルのTOP10サービスではスマートフォンからの利用が多いサービスが数多くランクインしていた。10サービスの顔ぶれ・順位は昨年と大きく変わらなかったものの、既に広く浸透している上位サービスにおいても、スマートフォン利用者のリーチが昨年と比較して増加していた。スマートフォンアプリの中で7年連続でリーチが最も高かった「LINE」は、2019年も順調にリーチを伸ばし、スマートフォン利用者のうち83%が利用するアプリとなっていた。他サービスは昨年から2、3ポイント増加していたのに対し、YouTubeはリーチが5ポイント増加しており、デジタル全体で利用者数が拡大しているだけでなく、スマートフォン利用者の中でリーチが増加している。(図表2)スマートフォンアプリの利用時間シェアTOP10サービスをみると、リーチ同様1位は「LINE」、2位は「YouTube」がランクイン。一方で、3位以降ではリーチランキングとは異なる傾向が見られた。リーチではそれぞれ7位、9位だった「Twitter」と「Yahoo!」は利用時間シェアにおいては3位と4位と上位にランクインし、リーチランキングではランキング圏外だった「Instagram」や「Facebook」、「スマートニュース」、「メルカリ」は10位以内にランクインしていた。利用者数では規模が小さいサービスでも、利用者に長時間利用され、エンゲージメントが高くなっていることが分かる(図表3)。