業界再編とは2015-09-21■広告が排除されたweb村の未来203x年。web村から広告が完全に排除されて10年がたった。2010年代初頭にヘビーなネットユーザから普及し始めた広告ブロックツールは2010年代後半には一般のネットユーザにまで広がり、広告屋/コンテンツ屋は広告ブロックツール作成者に対してあらゆる理由で裁判をおこした。何人かの作成者は言われの無い理由で葬られたりもしたが、そうした動きがインターネット原理主義寄りの開発者たちに火をつけ、広告ブロックツール開発コミュニティを活性化させることとなった。202x年、ついに広告と広告ブロックツールのイタチごっこに終止符が打たれる。あらゆるブラウザは一切の広告を表示しなくなった。広告が排除されて最初に姿を消したのは広告媒体となるために生みだされたサイト群だ。新聞やTV局が供給するニュースサイトがwebの配信を終了し、紙/TVに回帰し始めた。新聞の発行部数はweb登場の前と同様までとはいかないものの、かなり取り戻している。毎日新聞などは海外版の変態記事まで復活させた。TVはチャンネル数が倍になった。広告主がTVに回帰したことに加えて、放送法の改正と放送インフラ整備が進んだため、TV局を開始/運営するコストが大幅に下がり、TVスタートアップのIPOが雨後の筍状態だ。ネット上で独自コンテンツを供給していたサイトの多くがここに参入した。広告は広告の形で表示されるものばかりではない。検索結果の操作や、広告に見えないよう工夫された内容の偽装型広告。ECサイトへのリンクを含むブログなど、しばらく残り続けたものもあった。それも長くは続かなかった。民間レベルでの広告排除の動きに同調した各国政府は、広告主のバイアスを検索結果から排除することを義務付けた検索法を相次いで制定し、googleをはじめとする検索サイト型広告媒体はビジネスモデルの転換を余儀なくされた。各国で監査機関が設置され(日本では検索庁)、定期的な監査が行われている。このため、現在yahooは定額制でユーザに直接課金している。googleは数年前に違法な検索結果を表示したために、世界中の監査機関から総額120兆円に上る制裁金を科せられ、あっけなく姿を消した。検索法に続き、多くの国でEC法が制定され、ECサイトへのリンクが禁じられた。一部の国はECサイトへのリンクを許可し続けたため、それらの国のドメインを経由するドメインロンダリングが多く行われている。それらの国はECヘイブンと呼ばれ問題視されており、蔵相会議などでたびたび議題に上がっている。ジャネット・イエレンFRB議長(90歳)は大国で唯一ECヘイブンとなっている中国を名指しで非難した。偽装型広告は、広告を嫌うネット民たちの公告狩りを生み出した。広告とみなされればネット民のリンチにさらさらた。中には広告を含まないサイトまで含まれており、現代の魔女狩りとして社会問題となったが、やがて高度に発達した広告検知アルゴリズムによってかなり正確に偽装広告を排除できるようになり、広告狩りは沈静化している。SNS型広告媒体は多くが直接課金制となった。課金制に移行できたのはタイプごと(テキスト/写真/動画など)に上位1-2社であり、多くのSNSサービスが姿を消した。生き残った数社も直接課金移行時の大幅な利用者減のショックから立ち直れず、リストラを繰り返している。現在、電通にも博報堂にもネット媒体を扱う部署は無い。トラフィック解析などを行うネットマーケティングサービスも姿を消した。リクルートはリクルートテクノロジーズを解散し、再びR25を駅で配っている。広告配信の停止や広告媒体サイトの撤退、SNSの利用者減などによりインターネットのトラフィックが大幅に低下したため、パケットあたりの通信コストは上昇を続けた。これがユーザのネット離れにつながって、新聞やTVでは「若者のネット離れ」として話題となることもあった。パケットあたりの金額を値上げしても、トラフィック総量はそれを上回る速度で減少しており、通信キャリア業界は一般ユーザ向けネットワーキング事業の縮小を繰り返し、業界再編の波に襲われた。現在日本では"KDDIソフトバンク"社とNTTグループの2勢力に集約されている。キャリアの事業縮小のあおりを最も受けたのはネットワーク機器業界だ。戦略を誤り、事業売却とリストラを繰り返したシスコシステムズなどは現在サンノゼのガレージで細々とハンドメイドルータを作っており、マニアの間で高額で取引されている。webサーバ用途のクラウドサービスを中心に、クラウド業界も事業の転換を迫られた。アマゾンはwebの縮小を見越して早い段階でAWSなどのクラウドサービスを売却して世界を驚かせた。クラウド向けサーバの需要が減少したため、サーバ業界も再編を繰り返した。日立のサーバ事業を買収したヤマハは「ますます何の会社なのかわからない」と話題になった。現在、広告収入に頼っていたサイトのほとんどが放置状態となっており、web村は日に日にアクセス可能なサーバが減っている。悪しき文化遺産として保存運動なども起こったが、コストが高すぎて全てとん挫した。web村では多くのサーバが廃墟となって朽ちている。広告を載せた大きなサーバたちが廃墟となったとしても、web村そのものが失われるわけではない。課金に移行したサイトや非営利サイトが継続して存在し、新たな(村民に受け入れられる)エコシステムを形成しようとするサイト群が現れるなどして、web村の日常は続いていく。はてなは生き残れる側だろうか。廃墟と化す側だろうか。はてなのサーバが生きていることを祈って「この内容を登録する」。-----少し加筆修正。思いついた小ネタをつないで30分ぐらいで書けると思ったら3時間もかかったので、読んでくれた人がいてうれしいっす。今、アイドル業界が騒がしい。枕営業を強要する社長や、過去を告白をするアイドル。それだけでも大変なスキャンダルだが、今ネットでまことしやかに囁かれているとある『黒い過去』の噂が業界を騒がしている。それはとある国民的アイドルグループの有名メンバーが実は武装親衛隊の隊員だったというものである。眉唾ものではあるまいか?そう思われる人もいるだろうが、過去の写真などが発掘され信憑性は増すばかり。当のプロダクションはだんまりを決め込んでおり、いよいよ本当かというところまで来ている。当誌はそのアイドルをよく知るプロダクション関係者にインタビューをすることができた。「この手の噂はよくあります。枕営業なんてのはよくある話でそれが噂になってもまたかってなもんです。今回のは業界内でもヤバイなっていう雰囲気はあります。あのプロダクションはどこ吹く風を決め込んでいますが業界内ではもう箝口令ってなもんですよ。武装親衛隊だったらいいんです。それで手を打とうって雰囲気になっているんですが、もう噂でも言われているかも知れないんですけど実はタダのSSじゃないんですよ。アインザッツグルッペンに所属していたんじゃないかとも言われていますよ。これが本当だったら業界再編は必至ですね。」なんと、アインザッツグルッペンときた。衝撃は国内だけではおさまらない。国際的なスキャンダルになるだろう。アイドルを先鋒にしてクールジャパンを外国に売り込もうとしている政府の目論見にも急ブレーキがかかることは必至だ。21:462015-01-26■音楽制作費https://www.youtube.com/watch?v=6QK7bdoDs78この動画シリーズを見て衝撃を受けている。それ以降、いろいろな録音技術に関する動画を見回っている。https://www.youtube.com/watch?v=rwJeMV-5Aro今の時代打ち込みでなんとでもなるんでしょ?という認識をしてしまっていた自分にとってはこの緻密すぎる裏方作業は想像がつかなかった。音楽業界が成り立たないのは単純に経済構造が膨らんでしまっているだけだと思っていた。技術も着々と進歩し、必要なスタッフも増え、それはきっと今の経済構造では支えきれないのだ。業界再編と経営のダイエットは必須にしても、この人たちを守っていくのには1つの作品でどのくらい収益を上げればよいのか、、、。自分が想像していた以上に音楽業界は複雑でのっぴきならない。まともな収益を上げてるのって、ほんの一部のミュージシャンとアイドルだけでしょ?写真のアナログ→デジタルのように代替技術がきっちり成立していればよいのだが、、、。この緻密な技術が失われる時代の流れだから仕方ないでは済ませられない。それは、宮大工は経営が成り立たないから法隆寺つぶれてもしょうがない。いってるのと大差ない。録音ハードが進化して、このような裏方達がいなくても、高品質な録音が、出来るようになるまで、(出来るの?)アイドルという阿漕な商売は必要だと思ってしまった。23:082014-06-18■http://anond.hatelabo.jp/20140618132551こんなのあるよhttp://www.47news.jp/共同通信(新聞社にニュースを提供している会社)のニュースサイト。新聞が無くなったら困るけど、業界再編は必要なんじゃない?わからないけどさ。