第69回までは公開競技。第52回より公開競技。モーグルスノーボードバイアスロン綱引ゲートボールパワーリフティンググラウンド・ゴルフデモンストレーションスポーツ[編集]デモンストレーションスポーツはおよそ20前後の種目が実施される。各地域の特性を生かした競技などが採用される傾向にある。障害者ソフトボール障害者ゴルフ冬季スノーボードフリースタイルスキーカーリング今後について[編集]国体非採用種目のうちオリンピック競技に採用されている種目追加の議論が行われている。柔道は第46回(1991年)より、サッカーは第52回(1997年)より女子が追加されている。その後、2020年東京オリンピック開催決定を機に、水球、ボクシング、レスリング、ウエイトリフティング、自転車競技、ラグビーの女子、ビーチバレー、オープンウォータースイミング、トランポリン、トライアスロンの男女を段階的に導入する[22][23]。少年の部については高校1年・中学3年の年代出場機会を与えるとともに高校2・3年の過密日程緩和を目的に上限を引き下げる動きも見られる。サッカーが第61回(2006年)より16歳以下としており、バスケットボールも第74回(2019年)より移行が決まった[24]。一方で体操、競泳、卓球などで中学2年以下の参加を希望する声もあり、2023年目処に検討する[25]。リハーサル大会[編集]各国体種目の競技連盟では「リハーサル大会」と題して、開催前までにその会場で大会が行われる。競技によっては国体地域予選となるものや、国体と同じ形式で行われるもの、さらに日本選手権をリハーサル大会に位置づける場合など様々である。中には複数の大会をリハーサルとする場合も存在する(一例としてハンドボールののじぎく兵庫国体リハーサル大会)。リハーサル大会として行われるものには主に以下が存在する。総合優勝杯である天皇杯・皇后杯を獲得することがほぼ常態化している。これは開催県の代表が予選結果に関係なく全種目に出場できるいわゆる「フルエントリー制」の存在や、開催県が選手強化や大会運営、会場とする施設の新設に資金を注ぎ込んでいることもある。実際、2011年のおいでませ!山口国体の開催県である山口県の副知事・西村亘はパーティーの席上で「旗振り(審判の主観で優劣が決する)競技は開催県に有利にしてもらう」「やし[26]をしてでも1位をとる」と発言し、これが批判された際の釈明の場においても「開催県が有利な傾向にあるという趣旨。『違反してでも』という意味ではない」と述べている[27]。(当時)がこうした慣例を廃した結果、開催県の高知県は10位にとどまり、男女ともに東京都が優勝した。「フルエントリー制」などの勝利至上主義で開催地自治体に過大な負担を強いるとして廃止を主張している。「ジプシー選手」の存在[編集]前項の開催都道府県の強化策に絡んで、国体においては開催地が変わる度に所属の都道府県競技連盟および代表県を現地に移して出場する選手が存在するといわれている。代表選手たるにはその都道府県に住民登録し、かつ生活していなければならないため、“ジプシー選手”と蔑称される。元陸上競技選手の苅部俊二は2000年の時点でその存在を指摘していた[28]ものの、これまでは日本体育協会も問題とすることはなかった。意見などを参考にしながら選手の確保に務めてきた。慣例的なルールの中で選手を獲得してきた」との見解を示した[30]が、第三者委員会は山口県内に住民票を置きながら、活動拠点が山口県外で居住実態がないと指摘された72選手について、陸上・水泳など7競技35選手を参加資格違反と判断し、選手本人が代表選考に関与できなかったことから個人的な過失はないとして罰則は見送る一方で、派遣した山口県体育協会を厳重注意、7競技団体を注意処分とした上で、山口県の総合成績からは当該選手が獲得した点数を減点すべきとする答申をまとめた[31]。この第三者委員会からの答申では、今後の選手の居住資格に関して「原則として対象期間(開催年の4月30日から本大会終了時)の半数を超える居住実態があること」などと初めて日数の基準を示している[31]。その一方で、提言として、参加資格そのものについても「合宿や遠征が多く、都道府県に居住や勤務の実態をつくるのが困難なトップアスリートの参加促進という点では不十分。ふるさと」以外にも、トップ選手を)招聘し易い資格拡大も効果的」とも指摘している[31]。結局2011年2月24日、日本体育協会は従来あいまいだった参加資格の基準を、居住や勤務実態で明確化することに決めた[32]。第三者委員会の答申を承認したもので、この基準は2011年秋の国体から適用された[33]。大会規模の肥大化[編集]近年の国体は各競技団体が開催を希望した結果、開催競技が増加傾向にあり、開催自治体および地域協会の負担増が問題となっている。前述の黒潮国体からはサッカー競技を秋季から夏季に移行し、陸上競技を秋季大会開会式前に行って日程を10日間ほどに延長した。第63回(2008年)は夏季大会と秋季大会を統合して一大会として開催し、過去の開催都道府県から備品提供を受け再使用するなどの工夫も図った。これを受け、日本体育協会のプロジェクトチームは実施競技見直しを始め、同一年に実施する正式競技を冬季3競技を含めた現行の40競技とし、参加を希望した51競技(現行40競技含む)を45項目の評価ポイントでランク付けした。五輪競技は300点と重視し、相撲など伝統競技のほか、国内外の普及状況やジュニア強化体制も判断基準とし、公開競技のトライアスロンを含むランク上位の41競技を正式競技で採用する方針を打ち出した。3区分に分け、ランク下位の4競技が「隔年実施」で毎年2競技ずつの実施に移行する。実施年から外れた2競技のうち1競技は「開催地選択」となる。判定されたのは軟式野球、なぎなた、銃剣道、トライアスロンの4競技。2013年の東京大会から実行される。大会を開催するための事業費は、2015年の和歌山県が約303億円、2012年の岐阜県が約136億円など振れ幅が大きいが、2013年から2017年にかけた平均的な事業費は200億円前半となっている。消防や耐震性の基準が強化される傾向の中で、老朽化した既存の施設を使い回すことにも限度があり、施設の新設を余儀なくされるケースもあるが、一方で国体を県威を示す場として捉えて施設を更新する例も見受けられる[34]。関係者として出場する場合、企業によってはその社員や従業員に対して出場の為の特別休暇を出す事がある。団体競技の場合、都道府県ごとで選抜チームを結成する場合と、その都道府県における強豪チームをそのまま代表として派遣される場合がある。一方で、主に地元で開催される国体へ向けてチームを結成し、リハーサル大会やその他選手権大会に出場させた上、国体終了後もチームを継続する場合もある。主な例としてBリーグに所属する富山グラウジーズは元々2000年とやま国体へ向けて結成されたチームで、国体優勝を機にクラブチームとして活動継続に至ったものである。2018年2月26日閲覧。2017年8月7日閲覧。2018年6月13日閲覧。2019年9月13日閲覧。2018年4月15日閲覧。2018年4月15日閲覧。2018年4月7日閲覧。2018年4月7日閲覧。2018年4月7日閲覧。2019年4月27日閲覧。オリジナルの2010年5月14日時点によるアーカイブ。オリジナルの2011年5月24日時点によるアーカイブ。オリジナルの2013年5月1日時点によるアーカイブ。2018年12月1日閲覧。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。