生配信時には長野五輪当時の文書隠ぺいの話をしたけど、よく考えてみたら公文書隠ぺい・改ざんの歴史は、何百年も、いや何千年も遡れてしまう。POST」には、配給元が「モリカケ」にワザとぶつけたのではないか、というようなテーマが更に隠されている。いや、隠されているというか、モロに描かれている。映画の中で、メリル・ストリープ演じるワシントン・ポストの発行人(一般の会社で言えば社長)キャサリン・グラハムが、政府の要職にいる人物とたまたま友人関係であったことで、政府批判の報道を優先するか、友人関係を取るかで板挟みになるシーンが出てくる。今の日本のメディアが置かれてる状況そのものだ。以前にも「ほぼナイ!」で言ったと思うけど、日本のメディアが、安倍総理の親友と言われている、そして加計問題のキーパーソンである加計孝太郎氏に、全く追及はおろか取材すらしない、という状況。いや、全く一緒じゃない。あっち(キャサリン・グラハム)は、本当の友人関係だったけど、こっちはそうじゃない。日本のメディアが加計氏と友人関係にある、なんてことはない。メディアの上層部が加計学園側の接待漬けだった(このハナシも当然のように大手メディアには一切出てこない)、ってだけの話。知らん顔してガンガン批判すれば良いと思うのだけど、変なところで日本のメディアは義理堅いらしい。過去にオゴられてようが何だろうが、悪いことは悪いと言ったり、平気で批判する。言うと、なんかものすごく欧米ナイズされてる感じだけど、もちろん欧米にも義理人情はある。そもそもメディアの人間は、取材対象者になるかもしれない人物に対して、オゴってもらうなんてコトは、絶対NG、御法度になっている。取材対象者と取材の一環で食事の席を共にする、なんてことがあったとしても、相手に自分の分は絶対に払わせないそうだ。それが例え1ドルでも、なんて厳格に決めているメディアもあるくらいだ。それくらい、取材対象者との付き合いには注意を払い、絶対に借りはつくらない。それがジャーナリズムがジャーナリズムであり続けるための、大原則なのだ。一方の日本は、メディア(の上層部)が取材対象者である政治家や財界の大物のゴチになるどころか、そのことを「喰い込んだ」などと自慢しまくる、というトンデモない勘違いが昔から繰り返されている。そんな状況でイザというときに、まともな批判ができるのか。今の「モリカケ」に限らず、メディアの「不作為」はず~っと続いていることを見れば、彼らがボクのように「イタさ爆発」じゃないことは明らかだ。欧米のメディアを見習うしかない。そんなワケで、この2本の映画、今の日本の現状と照らし合せて観ると非常に興味深い見方ができるんだけど、もちろん日本のメディアはこの2本をそんな風に取り上げることはない。残念ながらまだ観てない、という方は、もう映画館で観るチャンスはかなり限られた地域のみだと思うので、商品化(DVD/ブルーレイ)やテレビ放映の時期になるのを待ちましょう。technology.。