ここで始まったのが、いわゆるストレスチェック制度である。同法により、50人以上の従業員を抱える事業所は、ストレスチェックの実施と高ストレス者への専門家への面談の勧奨および労働基準監督所への報告が義務づけられた。IT人材のスキルやキャリアを研究するNPO法人ITスキル研究フォーラム(iSRF)は、ストレスチェック制度の開始を機に、ITエンジニアを対象にストレスに関する実態を調査した。本連載ではストレスチェック制度の解説と併せて、調査結果から浮かび上がるITエンジニアのストレスの実態を紹介する。今回はストレスチェック制度とは何かに加えて、ストレス要因、ストレス反応の状況、個人へのサポートの有無について見ていく。ストレスの定義が生まれたのは80年前ストレスという概念がいつ生まれたのか、ご存じだろうか、実に80年前のことだ。1936年7月4日発行のネイチャー誌に、カナダの生理学者であるハンス・セリエ博士が「各種の有害要因によって引き起こされる症候群」として、ストレスの定義を発表した。現在では、ストレスという言葉はごく一般的な用語となっている。何をもってストレスとみなすかは人によって様々だが、ストレスが心や身体に影響を及ぼし、病気につながり得るということは、「メンタルヘルス」という言葉とともに多くの皆さんがご存知だと思う。うつをはじめとする心の病気にかかった人を「メンタルヘルス不調者」と呼ぶ。狙いの一つは、メンタルヘルス不調を未然に防ぐことである。その方策として、2015年12月1日から50人以上の労働者がいる事業場で年に1回、ストレスに関する調査である「ストレスチェック」を実施するよう義務づけた。労働者自身に対してストレスへの気づきを促すとともに、ストレスの原因となる職場環境の改善につなげて、労働者のメンタルヘルス不調を未然に防止することが目的である。厚生労働省は、ストレスチェックにおいて「心理的な負担の要因」「心理的な負担による心身の自覚症状」「他の労働者による当該労働者への支援」という三つの事項について検査を行わなければならないと、省令で定めている。そのための調査票として、「職業性ストレス簡易調査票」を推奨している(図1)。基づくストレスチェック制度について」[画像のクリックで拡大表示]この先は会員の登録が必要です。xTECHには有料記事(有料会員向けまたは定期購読者向け)、無料記事(登録会員向け)、フリー記事(誰でも閲覧可能)があります。有料記事でも、登録会員向け配信期間は登録会員への登録が必要な場合があります。農家が実感した自動飛行ドローンのすごさクラウド現場の負担軽減を!医療界でのAWS活用法SaaS導入で重要なID管理のコツとは?クラウドの新形態「aPaaS」のメリットDXを阻むコミュニケーションの壁とは?AWSとSAPの連携強化がもたらす利点はデジタル自治体では何が実現できるのか?500万社が導入。価値創造型の社内コミュニケーションとは発想を豊かにする有機的な会議ツールとは働き方が変わる。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。