URLhttps://www.komazawa-u.ac.jp/学校法人駒澤大学は、全学で稼働する事務系端末のセキュリティ強化を目的に、伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)が提供する統合型エンドポイントセキュリティ「SentinelOne」を導入した。Response)ツールの導入を検討していた同大学では、安定性や操作性、コストパフォーマンスの高さを決め手にSentinelOneを選定したという。1905年に「曹洞宗大学」と改称し、1925年に大学令による大学として認可されるのと同時に「駒澤大学」へ改称した。育成する医療健康科学部、グローバル人材を育成するグローバル・メディア・スタディーズ学部など大学7学部、大学院8研究科に約1万5,000名の学生を擁する総合大学となっている。同大学は、2001年から学生と教職員が利用するキャンパスネットワーク「KOMAnet」を運用している。システム/ネットワークインフラ、アプリケーション、セキュリティの運用管理を担当する総合情報センターはここ数年、事務系端末などエンドポイントのセキュリティ対策に関する課題を抱えていたという。頻発し、ランサムウェアによる業務停止などのインシデントが発生する中、従来のセキュリティ対策で学内システムを保護することは困難です。茂樹氏)こうした課題を解決するために、総合情報センターでは新たなエンドポイントセキュリティの導入を検討することにした。「全ての脅威からネットワークを完全に防御することは不可能です。新しいエンドポイントセキュリティ製品の選定を任された同センター内インフラ係はまず、エンドポイントセキュリティに求める要件をまとめることにした。「ファイルレスマルウェア・スクリプト攻撃など巧妙な手口で攻撃してくる未知の脅威に対抗するには、たとえ侵入を許したとしても原因や拡散経路を素早く特定・可視化し、検知した時点で即座に自動対応できるEDR機能が必須です。敦氏)幅広い機能と運用コストの軽減により選定CTCへの確かな信頼感も決め手の1つにインフラ係では、これらの要件をもとに複数のベンダーに提案を依頼。提案のあった3製品について2018年7~9月の約3カ月間、トライアル導入を実施して入念な検証作業を行った。その結果、駒澤大学が採用を決めたのが、CTCが提案した統合型エンドポイントセキュリティ「SentinelOne」だった。SentinelOneを選定したのには、いくつもの理由があるという。「SentinelOneは、私たちの要件を全て満たしていただけでなく、トライアル実施時に端末へのエージェントのインストールが容易かつ安定して稼働したことを高く評価しました。管理コンソールの操作性に優れ、パターンファイルの更新作業が不要になることで運用負担の軽減になり、更にSentinelOneはEPPからEDRまで幅広い機能を1つの製品で提供しているため、複数の製品を運用するよりも運用管理のコスト軽減になることも選定した決め手です。SIerとしてはKOMAnetをはじめとする駒澤大学のネットワーク構築で長年にわたり取引関係にあるCTCへの確かな信頼感が、SentinelOneに決めた理由の1つにもなっています」(内山氏)軽微な脅威の兆候も素早く検知セキュリティの不安感を解消2018年12月にSentinelOneの導入を正式決定した駒澤大学では、総合情報センター内の端末を使ってテスト運用したのち、2019年1月に学内の事務系端末およびソフトウェア配布とライセンス管理用途に使用するサーバの導入を開始した。「導入後、現在まで大きなインシデントは検知していません。ほとんどのユーザーがエンドポイントセキュリティ製品の変更に気付いていないほど、SentinelOneは端末のパフォーマンスを低下させることなく軽快に動作しています。セキュリティを運用管理する総合情報センターにとっては、軽微な脅威の兆候も素早く把握し、即座に対応できるようになりました。秀幸氏は、SentinelOneの機能を高く評価する。「SentinelOne導入後、従来のEPP製品では検出されなかった脅威も検知しており、脅威の動きを可視化して感染経路や影響範囲の追跡が可能となったことで未然に防げるようになりました。管理コンソールは操作性に優れ、管理用サーバの運用やパターンファイル更新作業が不要になるなど、運用管理業務の負担は大幅に軽減しています」(河原氏)CTCが提供するMSSと組み合わせることでセキュリティ対策の効果を高めたい駒澤大学では今後、SentinelOneの機能を更に使いこなしていく予定だ。和也氏)また、セキュリティ運用管理の更なる効率化を実現するために、CTCが提供するMSS(マネージドセキュリティサービス)の利用も始めている。「既にネットワークのゲートウェイに導入したファイアウォール製品の運用監視にCTCのMSSを利用しているが、SentinelOneと組み合わせることで、より高度な分析から、マルウェアの早期発見などのサイバー攻撃に対するセキュリティ対策の効果を高めたいと考えています」(内山氏)お問い合せはこちらからお問い合わせフォーム記載内容は掲載当時のものであり、変更されている場合がございます。情報セキュリティ・個人情報についてサイトマップお問い合わせ記載されている会社名、製品名、サービス名は伊藤忠テクノソリューションズ(株)または各社の商標もしくは登録商標です。Corporation。