より河内若江(東大阪市)三好義継のもとへ護送(謹慎装うが諸勢力に御内書出し反撃試みる)。このとき、義昭は「貧乏公方」と囃し立てられながら追放されたという(『信長公記』巻6)。信長、槙島に細川昭元を置き、南方表に出勢して諸所を焼払い、21日、京都へ凱旋。24日、義尋、佐和山へ移す。掃討目標にされる畿内大名:1山城淀城(石成友通)、2河内若江城(三好義継)、3河内高屋城(畠山秋高)、4大和多聞山城(松永久秀)、5摂津伊丹城(伊丹忠親)。義昭を京都から追放した直後より、信長は上京の再興にとりかかる。一、前々の如く還住せしむべきの事。一、陣執り、免除の事。一、非分の課役を申し懸くべからざるの事。一、地子銭を免除の事。一、おのおの宅造おわるの間、人足を免許の事。右、差し定むところ相違あるべからさるものなり。よって下知、件の如し。弾正忠(朱印)このとき信長が上京にあてて出した「条々」(『上京文書』)には「陣執免除」(信長の軍勢が陣を構えない)や「非分課役を申し懸くべからず」(不法な賦課をかけない)といった条項が記されている。先に下京が多額の礼銀を支払って獲得したものと同じ内容のことを信長は上京にも認めた。その他、下京には認めていない「地子銭免除」(宅地税の免除)や「人足免許」(力仕事などの労働賦課の免除)といった特権を意味する条項まで、「条々」に記されている。このように上京にあてて出された「条々」からは、焼け野原となった上京を再興するため、信長がまずは町人の「還住(げんじゆう)」(本来の居住地に帰り住むこと)を進めようとしていたことがわかる。町人の還住策以外にも、上京に新たな都市開発に取り組んだ。)によれば、その範囲は、天皇の住まう内裏より「南へ二町、近衛を限る、東は高倉を限る、西は烏丸を限る、二町」、つまり正方形の碁盤の目の四つ分の広さ=四町を占めるものであった。「町中の儀は、おのおのとして法度を定め申しつくべき」といった条項も見える。下京をと同じような惣構をつくらせるとともに、町の掟を=「法度」も定めさせようとしていた。信長は上京焼き討ち以降も、以前と同じく惣町や町などを利用しての洛中支配というスタイルを変えていなかった。"『信長公記』巻六に「即時に町々家屋もとのごとく出来」とあり、すぐに上京再興が進んだと伝えられている。見られる上京の町々と同程度(数では町が増加)ということが確認できる。3年(1575)条によれば、この年8月末から9月初におこなわれた学問所や大坊まわりの築地塀普請の際には、「学問所東は立売衆」「西は新在家衆」「北は西陣衆、大坊東は船橋衆」というようにに、立売町(あるいは立売組)や新在家絹屋町、あるいは川ヨリ西組(西陣組)や船橋(舟橋)町という、いずれも上京に所属する町や町組に住む檀徒たちの参加が確認できる。普請に参加できるということは、そこには町や町組がある程度、復興していたと考えられ、したがって、天正4年の洛中勧進より1年前にはかなりの数の町人たちが「還住」していたことが知られる。特権が、町人たちの「還住」を促した。それ以上に重要なのは、焼き討ち以前に上京に成立していた惣町・町組・町といった社会集団、共同体の結びつきが強固であったという事だと推測される。焼き討ちの際に激しい乱妨狼籍が繰り広げられたが、一定数の町人たちはそれらから逃れ、惣町・町組・町といった結びつきを維持しつつ各地に避難していたと考えられる。上京宛に出された「条々」が、紙に書かれた文書として伝えられている。文書であるということは、それを受け取ることのできる集団が存在していたということである。仮にそのような集団が存在しなかった場合は、おそらく「条々」を木札に書き、適当な場所に立てて周知させるやり方になっただろう。従って、焼き討ち以前に上京で成立していた惣町・町組・町といった社会集団、共同体は、一旦は別の場所に避難していたとしても、再び元のところへ戻れば、それ以前と同じような機能を発揮できるほどに強い結びつきとなっていた。報で江北進出、田部山に本陣。