経営学を教えていたころの話しだ。慶応ビジネススクールが作ったアーサー・アンダーセン(現在のアクセンチュア)のケーススタディを用い、企業内教育について考えるクラスだった。下表で赤地にAAとあるのがアーサー・アンダーセンだ。ケースが書かれた当時は社員数5万人程度、一人あたりの年間教育費は180万円ほど、全社で900億円の教育費を使っていたことになる。そこで受講者に「皆さんの会社の一人あたり年間教育費は?」と聞いてみた。結果、黄色と緑と橙の3つのグループに分かれた。橙地の3人は個人事業主で、自費で大学院に来た人たちだ。年間の学費約160万円を一括払いしたのがAさんとBさん、3年のローンを組んだのがCさん。立派な3人だが、ここでの議論の対象外だ。黄色地は、日本の中堅・中小企業から当大学院に来た人たちで、会社派遣と自費が半々ぐらい。大雑把に言えば、日本企業は教育研修費をほとんど使っていないのである。経営者が、教育は会社の業績に役立たないと思っているからに相違ない。業績に役立つと信じているなら教育費をかけないわけがない。問題:緑地の二人はどのような会社から来た人たちだろう?この問題の答えの前に、米ゼネラル・エレクトリック(GE)。同社は「人材育成工場」と称され、教育研修に毎年10億ドル(約1000億円)を費やす。1社で、日本企業全体の教育研修費の2割を使っているといわれる。言い、“企業で人を育成しないのは、一種の罪である”と言う。日本企業はひとを大切にすると言われて久しいが、本当にそうかは大変疑わしい。上の図はその一端を端的に現しているといえる。さあ、緑地の二人、Y氏とZ氏だ。二人はともに、米国の会社の日本子会社に勤めており、会社派遣で大学院に来たのである。企業のサイズに関係なく、ともかく社員教育に力を注ぐのが米国の会社だ。教育研修が業績を上げると考えているのだ。あなたの置かれた環境はどうか?あなたの会社の経営者は十分な教育投資をしているだろうか。ほとんどの人の答えは“No”だろう。会社が一方的に悪いということではない。教育サービスを提供する側も十分に悪い。これまで良い成果を企業に届けてこなかったからだ。「自家学習」しかない。自らの意思で、自らの金で、必要な学習をするのだ。我々スキルアカデミーが、そういうあなたをサポートする。これが我々のミッションだと考えている。大学院で計10年間(2004~2014)、社会人学生を相手に、スキル教育を実施し、絶賛を得るとともに、スキル教育体系を作り上げる。