)が1958年に発足した。これらの機関によってその後、さまざまな案設備に関する決まりが定められた。船舶では防熱上や構造上の境界によって40mを越えない仕切られた区域に区分されている。居住部分は他の部分から隔離されている。各装置が備えられている。持ち運べる消火器も多数が用意されている。消火設備は、消火専用のポンプの他に、普段はバラスト・ポンプ、雑用水ポンプ、衛生ポンプとして使用しているものを火災発生時に消火用に使用することが認められている。多くのポンプが機関室にあるため、機関室からの火災の場合を考えて機関室外の独立して働くポンプも備えられていて、通常は船尾舵機室にある。船内のどこから出火しても2条以上の放水が可能なように消火水配管と消火栓、消火ホースが配置されている。消火ホースは船長30mに付き主と予備の合わせて2組を備え、最低5組が用意される。固定式の消火装置として、ガスによるもの、発泡水によるもの、霧状放水によるもの、スプリンクラーによるものがある。これらが火災探知機とともに、特性・効果を考慮して配置されている。タンカーにはイナート・ガス発生装置が備わり、油槽からの火災を未然に防いでいる。火災探知機は光の遮断を探知するものや、空気中のイオンを探知するもの、空気の膨張を探知するものなどがある。