わたり、新たな時代の担い手を育成する環境教育学の構築にむけて、多くの実践的研究を積み重ねてきた。Development)という概念が重視されるようになった。着実な活動を展開し、環境教育の普及発展に貢献してきた。これまでに60余巻を発行してきた。単行本を刊行している。そのほかにも海外の環境教育学会と交流協定を締結し国際交流を活発化させるとともに、支部研究大会や支部懇談会など、各地域において学術研究の裾野を広げる取り組みを行ってきた。今日、環境教育をめぐっては、例えば次のような喫緊の課題がある。1次期学習指導要領への文部科学大臣諮問にみられる学校教育の変動にどのように対応すべきか。2「国連ESDの10年」終了後の新たな行動目標へどのように協力できるか。3防災教育へどのような貢献が可能か。4東日本大震災に端を発する福島第一原発事故から何を学ぶか。そのけん引役を果たすこと、6今後少子高齢化が急速にすすむ中、地域発の環境教育の活性化に学会として力を発揮することなども期待されている。一般社団法人として再出発させることに踏み切ることとした。