日本国内の法を犯さない限り、全てのファイルに自由にリンクして頂いて構いません。(リンクされた後、ご連絡いただけることを希望します。コンテンツであることを明示してください。リンクを貼るサイト内のどのファイルでも構いませんから、TOPページへのリンクを添えることを希望します。創生に鑑み、強要できるものではありませんので、依頼の域を出ません。フレーム内リンクは、サーバー負荷の増大から経済的損失を被る可能性がありますのでご遠慮ください。公開村の著作物であることを明示してください。弊サイトはこれらの行為に一切の責任を負いません。Webに公開された著作物は、その時点で他サイトからのリンクを包括的に許諾されているものであり、個別に被リンク側からの許諾や了承が必要だとは考えておりません。リンクを貼る場合には、リンク先ファイルが弊サイトのコンテンツでないことを知らしめるため、リンク先サイト名を明示しております。リンクテキストやリンク先サイト名が、アクセスする第三者にとって不明確と思われる場合、法令に抵触する可能性が認められる場合に限って、リンク先各サイト管理者様の許諾を得るよう心掛けております。リンク先の各サイトは、弊サイトと何らの関りもありません。リンク先サイトのファイルに、弊サイトは一切の責任を負いません。弊サイトのコンテンツではないリンク先ファイルは、全て別ウィンドウで開きます。(弊サイトを訪問した第三者が、係るリンクテキストやリンク画像を自分の意志で選択し、アクセスした瞬間から、弊サイトとの関与は消失するものと考えております。傲慢な行為であると考えます。添うよう配慮いたします。お申し出を頂いても、ご希望に沿えかねる場合もありますので、ご理解賜り、ご容赦頂きたいと存じます。上記の内容は、変更することがあります。ご不明な点がありましたら、以下を参照、熟読され、十分ご理解された上でお問い合わせ下さい。(法的解釈については、回答いたしかねます。Webはいかにして生まれどこに向かうのか』<訳文引用>Webの背景をなす基本的な原理は次のようなものである。ある程度までインタラクティブな画面を準備したなら、もちろん使用許諾の範囲内のことだが、いかなる国のどのようなコンピュータを使っている誰もが、この画面に対してアクセス可能でなければならない。私はWebを技術的なおもちゃではなく、人々の共同作業の手助けとなるような社会的効果を生むものとして設計した。Webの最終目標は、世界中に散らばっている私たちが織りなしている網の目のような存在を支援し、改善することである。文書や人などあらゆるものを参照できることこそが、言論の自由という基本的人権そのものなのである。ハイパーテキスト・リンクを使った参照は効率的ではあるが、参照以外の何ものでもない。センター刊<「無断でリンクを貼る行為が著作権侵害になるか。」という問いへの回答から抜粋>結論を先にいえば、リンクを張ることは、単に別のホームページに行けること、そしてそのホームページの中にある情報にたどり着けることを指示するに止まり、その情報をみずから複製したり送信したりするわけではないので、著作権侵害とはならないというべきでしょう。ゼミのオフィシャル・ホームページ<一部抜粋>リンク先が当該ホームページのトップ・ページでなければならないというようなルールは、合理性がありません。含めたすべての媒体上のすべての引用・参照や編集等が不可能となってしまう危険性があります。リンクという形式をとることもあるでしょう。そのいずれもが自由でなければなりません。I」<一部抜粋>ハイパーリンクは場所の指定以外の何者でもなく、口頭で「どこそこに何がある」と伝えるのと変わりがない。すると、ハイパーリンクに倫理的問題があるとするなら、口頭で「どこそこに何がある」と伝えた場合とそれほど変わらないことになるだろう。ハイパーリンクをあるHTML文書に張りたい場合、その管理者に許可を求める必要は必ずしもない。ハイパーリンクは場所の指定にしかすぎないので、ハイパーリンクを張る場合に許可が必要なら、口頭でURLを伝える場合も許可が必要になる。これはいかにも不合理である。口頭でURLを伝えることも規制するということは、閲覧者を規制しようとすることであって、適当なアクセス制限を設けないでハイパーリンクを無断で行うことを禁止するのは無理がある。ハイパーリンクを張ることそのものには、口頭でなにか情報や物の所在を伝える以上の倫理的問題は含まれないし、間接的なハイパーリンクに関してまで何らかの義務を負わせようと言う法律・規則は不合理である。閲覧者に対する配慮を議論する場合にも、この認識が前提となるだろう。Nielsen博士のAlertbox<「直リンクのすすめ」より>サイト内部のページに直接誘導するリンクによって、ユーザビリティは向上する。一般的なリンクと違って、ユーザの目的に特別な関係を持っているからである。3つのガイドラインに従うべきだ。ウェブサイトとは、入り口が100万個ある家のようなものである。表玄関は、たくさんある入り口のひとつに過ぎない。<公衆送信権等>著作者は、その著作物について、公衆送信(自動公衆送信の場合にあっては、送信可能化を含む)を行う権利を専有する。規定する権利を有する者又はその許諾を得た者によって送信可能化された場合には、公表されたものとみなす。<氏名表示権>著作者は、その著作物の原作品に、又はその著作物の公衆への提供若しくは提示に際し、その実名若しくは変名を著作者名として表示し、又は著作者名を表示しないこととする権利を有する。その著作物を原著作物とする二次的著作物の公衆への提供又は提示に際しての原著作物の著作者名の表示についても、同様とする。著作物を利用する者は、その著作者の別段の意思表示がない限り、その著作物につきすでに著作者が表示しているところに従つて著作者名を表示することができる。<私的使用のための複製>著作権の目的となつている著作物(以下この款において単に「著作物」という。)は、個人的に又は家庭内その他これに準ずる限られた範囲内において使用すること(以下「私的使用」という。<引用>公表された著作物は、引用して利用することができる。<出所の明示>次の各号に掲げる場合には、当該各号に規定する著作物の出所を、その複製又は利用の態様に応じ合理的と認められる方法及び程度により、明示しなければならない。前項の出所の明示に当たつては、これに伴い著作者名が明らかになる場合及び当該著作物が無名のものである場合を除き、当該著作物につき表示されている著作者名を示さなければならない。よる援助措置等を定めることにより、電気通信回線を通じて行われる電子計算機に係る犯罪の防止及びアクセス制御機能により実現される電気通信に関する秩序の維持を図り、もって高度情報通信社会の健全な発展に寄与することを目的とする。