検索に移動カナダのモントリオール地下街。世界有数の地下街の一つで、地下フロアは複数階層からなり、地上階と連結して一つの都市を形成している。面積は12km2に及び、内部に9つの駅のほか、博物館やホッケー場もある。地下街(ちかがい)とは、地下に設置された不特定多数の通行のための歩道に面した商店街である。一体として整備したものが多い[1]。寒冷地においては、冬季の寒さや積雪から歩行者を保護する目的もある。地上の建築物と比較して、地下街の建設には多額の費用がかかる[2]。地下歩道部分の利用時間が長いため、設備の運転時間が長く、整備の時間が十分にとれず、耐用年数が短く、改修に要する費用・時間も多くなる。換気を行うための空調設備や、水害対策などの維持費も要する[2]。換気設備が道路の緑地帯など条件の悪い場所にしか設置できないため、空気環境の維持に苦慮している所も多い。結成し定期的な会合を行っている所がほとんどである。緊急時の相互応援も規定されている。台北の「東区地下街」シドニー(オーストラリア)トロント、モントリオール(カナダ)カナダには大規模な地下街が2つあり、世界最大の地下街はオンタリオ州トロントの地下街「PATH」である。及ぶ通路は商業地として利用されており、環状に走る地下鉄駅6駅と直接接続されている。及び、商店数だけでも約1200店舗に上る。ソウル(韓国)韓国ではソウル以外の主要都市にも地下街(「地下商街」と呼ばれる)があるが、これは地下鉄とともに、有事(≒戦争における空襲・空中戦)の際に防空壕に転用するためでもある。年に3、4回(かつては毎月)「民防衛訓練」と呼ばれる防空訓練が行われるが、その際にも地下街が指定避難場所(「待避所」)となっている。(Friedrichstadt-Passagen[3])」。フランス資本の百貨店ギャラリー・ラファイエットベルリン店地階より(都心を南北に縦貫し、東西に伸びるウンターデンリンデンとも交差している)フリードリヒ通り(ドイツ語版)に3区画分に沿って続いている。現在、至近の公共交通機関駅「フリードリヒ通り駅」の手前までであり、同駅地階とは直結していない。旧東ベルリン地区(ミッテ区(「中央区」のドイツ語訳))に位置し、東西ドイツ統一以降、ベルリン市内初であり唯一である地下街として建設された。ちなみに、東西ドイツ統合まで旧西ベルリン一の繁華街であったクーダム通り(クーアフュルステンダム通り)、戦前・戦中のベルリンで随一の繁華街であったウンター・デン・リンデン通りとポツダム広場、旧東ドイツ政府の肝煎りで大規模な整備がされるも1960年代中に勢いを失っていたカール=マルクス=アレー(旧スターリンアレー)とアレクサンダー広場、これらのいずれにも、過去から現在に至るまで地下街は造られていない。フランクフルト(ドイツ)フランクフルト中央駅地下に広がる。地下街(地下鉄ストア)が地下街の元祖とされる[1][4]。この地下街は、上野公園の西郷隆盛像の下付近から、山手線の下をくぐり抜けて、上野駅東口まで通されていた地下道の両側に店舗が併設されたもので、現存しない[5]。この地下鉄ストアは現代の定義では地下街かつ駅ナカに該当しており、2010年現在も『エチカフィット上野』として営業を継続している[要出典][6][7]。大阪市)が当時、最も大規模であった。日本最古の現存する地下街である。1957年(昭和32年)3月に名古屋駅前に建設された「名駅地下街」が日本で最初の本格的な地下街だといわれている[2]。本格的に地下街が建設され始められたのは、1960年代の高度経済成長期のころで、大都市の地下からつくられ始め、地方の中核都市へと広がっていった[1]。日本では、都心の地価高騰により地下空間を有効利用した地下街が急速に発展してゆき、公共民間が一体となって事業が推進されてきたことから、世界最大の地下街大国となっている[1]。とも民有地の地下のものを地下階という。百貨店の地下階にある食品売り場を中心とした商店街をデパ地下と呼ぶこともある。平成17年版消防白書(総務省消防庁)によると、2005年3月31日現在、全国に地下街は63(うち特別区と政令指定都市に50)、準地下街は7(同6)ある。平成25年の国土交通省都市局の資料[9]によると、全国に地下街は78か所とされている。このように、法規により明確な定義付けがされているため、実態としては地下街と一体の構造であっても地下街とは定義されない場合があったり、逆に地下街とは呼べないような場所が定義上は地下街とされている場合がある[10]。東京の『小田急エース』・『京王モール』は百貨店の直下ではなく道路などの公共用地の地下にあるため、地下街と定義される[10]。百貨店であるにも拘らず地下街の範疇として名前が挙げられているが、これは百貨店の地下階の一部が道路下にあるため、道路下部分の面積のみを用地管理上地下街として区別していることによる[10]。これに対して、地下通路を通じて他の地下街と連絡している大阪の『阪急三番街』や、構造的には地下街と見なせる名古屋の『エキワン』は、駅施設直下にあるため地下街とは定義されない[10]。)は成立当時から、道路占用の対象として地下街を位置づけている。その後、1957年に発出された「道路の管理について」[11]及び「道路の管理に関する取扱いについて」[12]により、地下を含む占用の取扱いが明確化されている。出入口は、原則として道路敷内に設けないこと等が定められている。面積割合等の計画基準が規定された。この計画基準は、1972年「地下街に関する基本方針について」[13]に引き継がれている。1]が出てきたが、これらはキヨスク等と同様の駅の利便施設とされ、地下街には定義されない。)の成立時から、避難階に至る直通階段までの歩行距離の規制をしているが、地下街という用語はなく、地下街を規制の対象とする積極的な意図も特になかった[15]とされている。m以上接すること等が規定された。強化、避難の歩行距離を規定を追加している。地下街の防災対策について答申」に基づき、翌1968年に消防法改正[16]、同法に第8条の2を追加し、超高層建築物及び地下街等の防火管理が整備[17]された。1974年に消防法施行令を改正し別表1に16-2を追加し[18]、消防施行令に地下街が位置づけられた。その後、1980年8月静岡駅前地下街ガス爆発事故を踏まえ、1981年消防法施行令を改正[20]、準地下街に対する規制の新設(同施行令別表1に16-3を追加)をするとともに、地下街等に対するガス漏れ火災警報設備の設置を義務づけるようになった[17]。する交通の処理その他の観点から、設置計画及び管理運営方法に関して、あらかじめ十分な措置を講ぜしめるとともに、供用開始後の指導監督を強力に行なうものとされた。具体的な規制が定められた。1980年8月静岡駅前地下街ガス爆発事故を踏まえ、同年10月に資源エネルギー庁を加え5省庁による改正通知により、地下街の新設又は増設は厳に抑制することが再確認されている。1980年代後半以降は、利便性向上や経済活性化の推進、防災技術の向上などにより通達が改正[22]され、規制緩和が進む方向となった。伴い、本方針ほか関連通達はすべて廃止され、地下街等に関する基準は、各自治体が独自に定めることとなった。地下街に関する基本方針では、以下のような地下街の設置計画策定に関する基準を定めていた。地下街の面積から除くことができる)店舗等の延床面積は、公共地下歩道の延床面積以下とする。