LINE2018.12.22スポンサーリンク社会人になってから、周りから「保険に入るなら早い方が良い」だとか「何かあった時のために保険は入るべき」だとか言われるようになって初めて保険について考え始める人も少なくないと思います。なかには、両親が保険を掛けてくれていた保険を受け継ぐ形で保険に加入する人もいますが、社会人になりたてで積極的に自ら調べて保険に加入する人は残念ながら少数派です。「入る入らないの前に、まずはどんな保険があるのか知ろう!」で取り上げた通り、保険には様々な種類があり保障内容も異なるため、人によって必要な保険が異なります。そこで重要になってくるのが自分にあった保障を考えて、それにあった保険に入ることです。手厚すぎる保険はお金の無駄ですし、保険に全く入らないと言うのも人によってはリスクになります。自分にあった保険はどのようにして見つけるのでしょうか?それは、「自分が病気したり、死亡した時に困る人は誰か?その人はどのくらい困るのか?国や会社から援助はあるのか?」をきちんと把握することから始まります。今回は「新社会人にとって必要な保険」という、誰でも一度は通る道でありながら、勉強しなかった為にのちのち後悔しがちなところを取り上げ、自身の例も入れつつ解説していきたいと思います。結論:リスクと費用を天秤にかけて自身で判断することスポンサーリンク1病気をした場合(1年6ヶ月未満)では検討者データに沿って必要な保険を考えていきたいと思います。先にあげた検討者データは私自身が新社会人の時のことです。当てはまる人が多いと思いますので、こちらのデータをもとに検討していきたいと思います。金銭的に困るのはもちろん本人です。病気の程度によって費用は異なりますが、入院を伴う病気の場合は入院費がかかりますし、入院が長期に渡るものであれば入院期間に比例して入院費+生活費がかかります。どのくらい困るのか?国や会社からの援助は?病気すると入院費+生活費がかかりますが、その全てを自身で負担しなければならないかと言うと、それは間違いです。いって「医療費が高額になってしまった場合、1ヶ月単位での自己負担額の限度額が決められ、超えた金額が支給されると言う制度」があります。自己負担額は収入によって異なり、標準報酬月額が28万円〜50万円の人は自己負担額限度額=80,100円+(総医療費-267,000円)×1%上記の式で限度額を求めることができます。総医療費が267,000円を下回る場合は限度額は80,100円となりますが、入院時の食事代や差額ベット代などそもそも公的医療保険(3割負担)に該当しない費用にはこの制度は適応されません。病気をしたとしても自己負担額は1ヶ月で10万円程度ということです。入院が長期に渡る場合は、会社を連続して4日以上休むことになるので、最長1年6ヶ月間に渡って標準報酬日額の2/3の傷病手当金受け取ることができる制度もありますので、貯蓄がある人もしくは両親の援助が期待できる人は病気に対して心配し過ぎる必要はありません。21年6ヶ月以上仕事を休む場合(病気・事故)1で1年6ヶ月までは長期で仕事を休んだとしても傷病手当金を受け取ることができると書きました。裏を返すと、1年6ヶ月以上の期間仕事を休むことになってしまうと手当金を受け取ることができないので、収入がなくなるということです。高額医療費制度は連続して使用可能+年に4回以上申請する場合は限度額が低くなりますので金銭的な負担は軽くなりますが、収入がなくなるとさすがに厳しいです。確率論から言うとこうなる可能性はかなり低いですので、ここを保険でカバーするかはその人の考え方によります。私は可能性がゼロに限りなく近いためそこまでカバーする必要がないと判断しましたが、心配な人は長期入院をカバーできる保険に入りましょう。基本的に金銭的に困る人はいません。独身で子供がいない場合は、本人の給与で生活しているのは本人だけですので、不慮の事故などで亡くなった場合にかかるのは葬式代くらいです。葬式代の相場は全国平均で121万円ですので、余裕を持って200万円〜300万用意しておけば問題ないでしょう。死亡保障300万円の団体保険に入って受取人を両親にしていました。結論:リスクと費用を天秤にかけて自身で判断することいかがでしたか?私は以上の理由で新社会人に必要な保険は万が一用の葬式代死亡保障300万円だけと判断しました。「終身の医療保険(入院一日1万円)は若く保険料の安い時期に入っておくべき」というのはよく聞く話ですが、上記でも説明したように高額医療費制度+傷病手当金があるので入院一日1万円などという中途半端な保険は必要ありません。傷病手当金が出なくなる1年6ヶ月以上から支給される保険ならば人によっては入る価値があるかもしれませんが、該当する可能性が低いですので入るかどうかは考え方によります。保険というものは安心をお金で買うようなものであり、費用も保障内容に比例して高くなりますが、かけようと思えばいくらでも手厚く保障をかけられます。このようなタイトルでブログを書かせていただきましたが、100人いれば100通りの正解があり、正直、普遍的な正解などありえません。そこで重要になってくるのがリスクと費用を天秤にかけて自身で判断することです。自分で考えた上で納得して加入するということが大切になってきますので、みなさんも一度自身の保険について考える機会を作ってみて下さい。しても自分で判断できないor時間が取れない場合は専門家に相談するというのもひとつの手です。各社でFP(ファイナンシャルプランナー)への無料相談を行っていますので、それを利用するといいでしょう。基本的に相談内容は来てくれる人によるので、どの企業から申し込んでも良い人に当たる確率は同じと考えれらます。→面談完了で博多明太子or生ハムベーコンorフロランタンをプレゼント無料相談を受ける上で重要なのが下記の2点です。1無料相談しても保険に入る必要はない相談だけして保険に入らないのは相手に悪いと思うかもしれませんが、余計な保険に入る必要はありません。話を聞いて自分に必要だと感じたら加入しましょう。2相談に行くのは自分の考えをまとめてから手ぶらで相談に行くのはやめましょう。相談は答え合わせの場と考え、相談に行く前に自分が必要だと思う保険とその理由をまとめて、その上で専門家の意見を聞きましょう。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください。退職金にも所得税と住民税かかりますが、優遇制度があるので計算方法が異なります!2019.05.09サイト内を検索お問い合わせフォーム→こちらからどうぞスポンサーリンク。