1988年2月、イランとイラクは相互都市攻撃を再開、ここにおいてアメリカ軍がペルシャ湾に出動、4月14日にイランとの間で交戦となった(プレイング・マンティス作戦)。それまでイランに寛容だったサウジアラビアが断交を通告。イランは7月に安保理決議598号の受諾を表明し、8月20日に停戦が発効した。この戦争の間、ペルシャ湾岸諸国(サウジアラビア・クウェート・アラブ首長国連邦・カタール・バーレーン・オマーン)は湾岸協力会議(GCC)を結成し、地域の安定を求めた。GCCはアメリカが後ろ盾となり、各国にアメリカ軍兵器を輸出した(サウジアラビアは見返りとしてアメリカからF-15戦闘機などを購入することができた)。サウジアラビアは米国には秘密で中国の弾道ミサイルDF-3を導入してイランからの攻撃に備えた。1989年6月、イランの革命の父ことホメイニーが死去した。翌1990年9月10日にはイラン・イラク両国間で国交が回復した。1990年の8月2日にイラクはクウェートに侵攻しており、翌年に湾岸戦争となった。両国の犠牲者は100万人程度と推定され、経済的な被害も大きい。一説では、この戦争を通じてイラクがクウェートに対して抱え込んだ負債を帳消しにすることが、湾岸戦争へ発展する、イラクによるクウェート侵攻の目的のひとつであったとされる。終わらない戦争に対し、日本では両国の名前をもじって「イライラ戦争」と呼ばれた。両国の都市爆撃の応酬が続く最中の1985年3月17日、48時間の猶予期限以降にイラン上空を飛ぶ航空機は、無差別に攻撃するとサッダーム・フセイン大統領が突如宣言した。この宣言後、イランに住む日本人以外の外国人はおのおの自らの国の航空会社や軍の輸送機によって順次イランから脱出していった。ところが、日本においてはそうではなかった。日本航空にチャーター便の派遣を依頼したのだが、同社のパイロットと客室乗務員が組織する労働組合は、組合員の安全が保障されないことを理由にいずれもこの要請を拒絶した。その間、在イラン日本大使館では手を尽くして救援機を派遣した各国と交渉したものの、いずれの国家も自国民救出に手一杯であり、希望者全てを乗せてもらうことは到底かなわず、いまだ200名を超えるイラン在外日本人が全く脱出方法が見つからずに、生命の危機に瀕する状況にあった。当時の自衛隊法は、自衛隊の外国における活動を人道目的を含めて想定しておらず、また、イランまでノンストップで飛行できる航空機が配備されていなかったため、自衛隊を派遣するのは事実上不可能だったが、2016年現在では、このような事態が発生した場合には外務省が在外公館を通じて相手国の許可を得たうえで、航空自衛隊の日本国政府専用機や海上自衛隊の護衛艦による在外日本人救出を行うことになっている。毎年行っている他、海上保安庁も必要に応じて巡視船艇・保安官を派遣することになっている[28]。1][29]、ターキッシュ・エアラインズの自国民救援のための最終便を2機に増やしたため、215名の日本人がそれに分乗してイランを脱出した。タイムリミットの1時間15分前だった。トルコ機は自国が近隣に位置することから陸路での脱出もできる自国民よりも日本人の救出を最優先し、実際この救援機に乗れなかったトルコ人約500名は陸路自動車でイランを脱出した。このようなトルコ政府とトルコ航空の厚情の背景には、1890年(明治23年)日本に親善訪問した帰途、和歌山沖で遭難したフリゲートエルトゥールル号救助に際し日本から受けた恩義に報いるという意識もあったと言われている[30]。2015年、日本・トルコ修好125周年を記念し、エルトゥールル号遭難事件とテヘラン邦人救出劇を描いた映画『海難1890』が日本・トルコ合作映画として製作された。トルコ首相トゥルグト・オザルとプライベートな親交のあった伊藤忠商事イスタンブール支店長の森永堯も相前後して首相に働きかけたという。小山茂樹『石油と中東が世界を決める』時事通信社、1987年7月、86頁。978-4-78-878726-1。2019年6月5日閲覧。2018年3月26日閲覧。2019年7月15日閲覧。2016年8月29日閲覧。2016年8月29日閲覧。外部リンク編集ウィキメディア・コモンズには、イラン・イラク戦争に関連するカテゴリがあります。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。