1dayインターンシップ短期間のインターンシップのなかで、とくに1日で行うものを「1dayインターンシップ」と呼びます。コストをかけずに大勢の学生を受け入れたい企業側と、限られた時間でより多くの会社との接点を求める学生の双方にメリットがあるとして、注目を集めています。「優秀人材の囲い込み」か「説明会と同じ」か米国で普及していたインターンシップが日本に導入されたのは、1990年代の後半から。三省が普及をはかり、全国に広がりました。大学三年生が夏季休暇などに一週間から数週間ほど会社に通い、就業体験を得る制度としてすでに定着していますが、最近は期間が短くなる傾向にあり、2008年秋のリーマンショック以降、一日だけの「1dayインターンシップ」を実施する企業も目立つようになってきました。各社とも「採用選考とは一切関係ありません」とするものの、就活がさらに“厳冬化”するなか、企業との接点を求めて学生がインターンに殺到するのは当然でしょう。競争率が数十倍に達するケースも珍しくありません。その点、1dayなどの短期インターンなら、企業もコストを抑えて頻繁に開催できるので、学生への門戸は広がります。就職情報会社の毎日コミュニケーションズの調べでは、11年卒の学生でインターンに参加した割合は48.7%で、06年卒の25.7%からほぼ倍増。そのうちの60%以上が「1dayに参加した」と答えています。研修生として働き、就業体験を通じて従来の仕事について考える」という従来のインターンとは、趣旨やねらいがかなり異なります。「1day」を実施する大手企業のなかには、参加する学生に対して課題論文の提出やTOEICのハイスコアを求めるなど、応募資格を設けるケースもあり、優秀人材の囲い込みといった色彩を濃くしているのが特徴です。インターンの内容も、自社のビジネスにかかわる実践的なグループワークが中心で、ハードなだけに一日でも、採用担当者はより深く学生とコミュニケーションがとれるといいます。一方で、やはり一日では不十分という評価も少なくありません。担当者が会社の歴史や業務を延々と説明するだけで、グループワークはおろか、職場見学や先輩社員との交流もなし。「これでは会社説明会と変わらない」と学生から不満が出るケースも見られます。そもそも「1day」を導入した企業の多くは、担当部署が多忙であったり、採用コストの削減に迫られていたり、大勢の学生を長期に渡って受け入れるのが困難な事情を抱えているため、内容に限界があるのは致し方ないのかもしれません。ビジネスデザイン研究科の小島貴子准教授は「学生がきちんと就業体験できるよう、『インターン』の定義を企業間で定める必要がある」と指摘しています。ツイートメールで送る印刷するあわせて読みたいエクスターンシップ大学生に対するキャリア教育の一環として行われる短期就業体験プログラムのことを、アメリカでは「エクスターンシップ」(Externship)と呼びます。学生自身が関心のある分野に能動的に参加することによって、企業や業界に慣れ、実践的な職業スキルに触れる機会を提供するのがねらいです。就業体験であるイ...コラボインターンシップ「コラボインターンシップ」とは、業種が異なる複数の企業が合同で実施するインターンシップ(就業体験)のことで、略して「コラボインターン」ともいいます。企業が求人募集をかけて学生を集める従来の新卒採用活動の流れとは逆に、学生側がイベントやインターネットなどを活用して自らをアピールし、興味をもってくれた企業からのアプローチを待つしくみのことを「逆求人」と言います。ともに、短いスケジュールのなかで行動しなければならず、苦労も多いのではないでしょうか。そこで、このところ注目されているのがインターンシップです。「インターンシップ」の現状と課題(前編)『前編』は、インターンシップの現状と課題を整理すると共に、質の高いインターンシップ、特に近年話題となっている採用連動型のインターンシップをどのように実現するかを考えてみたい。就活レポートは、学生から見た企業のリアルな姿や採用の様子がわかると、就活生の人気を集めています。関連するQ&A08年賃上げお疲れ様です。08年度の全国平均昇給額と昇給率のデーターをお持ちでしたら、教えて頂きたくお願い申し上げます。あれば、なお幸でございます。内定者インターンシップについて現在、内定者インターンシップして検討しています。インターンシップといっても、内定者用に企画するのではなく、毎年夏休み期間に募集している学生アルバイトにインターンシップとして参加してもらうというものです。そこで、入...座談会の開催について初めて投稿させていただきます。私が採用担当に赴任してから3年ほど経ちます。座談会を開催し、学生との接触回数を増やす提案をしました。上層部からは...新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。