受験生の傾向~高校教員アンケート結果より」を掲載した。推薦・AO入試を積極的に利用したい受験生は増加傾向にあり、受験生の安全志向が強まっているという。受験生の傾向~高校教員アンケート結果より」を掲載した。推薦・AO入試を積極的に利用したい受験生は増加傾向にあり、受験生の安全志向が強まっているという。アンケートは、2018年10月から12月にかけて開催された入試分析報告会の全国60会場で実施。回答者は進路指導に携わる高校教員2,725名。未回答者を除いて集計している。受験生の志望校選定について、推薦・AO入試を積極的に利用したがる傾向が「強まっている」「やや強まっている」という回答は、昨年度比10ポイント増となる76%。チャレンジ志向(目標を高く設定する傾向)は、「弱まっている」「やや弱まっている」が昨年度比9ポイント増となる41%だった。これらの結果について河合塾は、都市部の大規模私大を中心に合格者を減らす動きが見られ、私立大入試は難化していることから、推薦・AO入試で早期に進学先を決定したいという受験生の志向がより一層強まっているという。私大難化の影響を受けて「無理をしない」受験生が増加。受験生の安全志向が強まっていると分析している。就職を意識した学部系統選びをする傾向は、変化があまり見られなかった。大学・短大より専門学校を選ぶ傾向についても、「変化なし」66%がもっとも多かったが、「弱まっている」「やや弱まっている」は25%と昨年度比4ポイント減。短大を含めた「大学」への進学志向が強い状況にあるという。通学可能な範囲の大学を選ぶ志向は、「強まっている」「やや強まっている」が48%、「変化なし」も48%であった。全国的には通学可能な範囲の大学を選ぶ志向が強まっており、東海地区や近畿地区など都市部では「強まる」傾向が半数以上を占めている。「強まる」傾向は4割以下と、地域差が大きかった。進路選択・決定における保護者の意向は、「変化なし」52%、「強まっている」「やや強まっている」が46%。活用を考える生徒は、「増えている」「やや増えている」が65%、「変化なし」34%と合わせると9割以上を占めた。家庭の事情で大学への進学自体を見直す生徒は、「変化なし」71%がもっとも多かった。「減っている」傾向には変化がなく、依然として経済環境の厳しさが高校生の進学に影響を与えているようすがうかがえるとしている。12:45受験や進路・進学情報の教育ニュース、教育ICT、グローバル教育など今の注目の教育情報をお届けします。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。top旬の教育・子育て情報をお届け!(×をクリックで閉じます)。