詳細は「サウジアラビアの経済」を参照2015年のGDPは約6320億ドルであり[49]、日本の近畿地方よりやや小さい経済規模である[50]。同年の一人当たりGDPは2万138ドルである[49]。OPECの盟主的存在であり、石油などの天然資源の採掘と輸出が主な外貨獲得源(石油が外貨収入の約75%を占めている)となっているほか、これらで獲得した外貨を世界各国で投資運用している。中央銀行は1952年に設立された通貨庁であり、政府系投資ファンドとしても知られている。製造業などは小規模なものしか存在せず、また巡礼者や業務渡航以外の一般観光客を受け入れていないことから、観光業による外貨獲得も非常に低い。分野においては外国資本導入が進んでいない。巡礼客のみで最低一千万人の観光客が来ていたが2019年末観光ビザが解禁された。2010年9月、英国のシンクタンクのZ/Yenグループによると、リヤドは世界第69位の金融センターと評価されており、中東ではドバイ、カタール、バーレーンと比較するとまだ出遅れている[51]。した状況を打開するために、ムハンマド・ビン・サルマーンが中心となり「ビジョン2030」と題された経済大改革を打ち出すなどしている[52]。金融が盛んで著名な投資家も多く、製造業においてもそれに劣らない発展をしつつある。半導体も近年作り始めている。大半は国内向けである。世界最大の酪農会社も存在する。サウジアラビアの小麦自給率は100%である。G20の一員となっている。