藤井聡2018年9月6日0%印刷?クリップクリップしました南海トラフ地震の経済的被害は最悪の場合、1410兆円に達すると試算した。国家の危機に備えるには耐震補強工事だけでは足りない。大都市に集中する人口を分散する必要がある。教授1968年奈良県生まれ。経て2009年から現職。土木工学を専門とする。安倍政権で内閣官房参与を務める。政府は、今後30年以内に南海トラフ地震が起きる可能性を70~80%と見積もっている。伊豆半島から九州に至る太平洋側の広い地域に被害が出ることが予想される。内閣府はこれまで道路や建物など建築物(ストック)を中心に被害額が約200兆円に上るとしてきた。建築物が壊れることで、企業の生産活動や個人の消費(フロー)が長期的に低迷することまでは織り込めていなかった。長期的な影響を考慮しなければ被害の全体像を描いたことにはならないのだが、計算は容易ではない。筆者が幹事長を務めた土木学会の技術検討委員会はこの難題に取り組み、6月に報告書を公表した。南海トラフ地震の被害額(ストックとフローを合わせた総額)は、従来の7倍に当たる1410兆円に達すると結論づけた。21:04津波対策として、海中に建設するケーソンを使った防波堤でも陸上の海岸線に建設する防潮堤にしても、津波という大型の波が持つベクトルの内、横方向のベクトルに対抗する設備であり、その効果は限定されることをもっと認識すべきでしょう。発想を転換して、波の縦方向のベクトルを抑制して津波を含めた波を沖合でその力を削ぐ対策に注力すべきです。13:11私は日経新聞の定期購読者です。劣化インフラの再建、つまり『国土強靭化』さらに『国防費GDP2パーセントアップ』その他のために『超大規模』な『財政出動』が必要不可欠であると考えます。日経が霞ヶ関や丸の内の『PR紙』だからといって『モフ債権ムラ』のコメントばかり採用しないでいただきたい。緊縮財政で経済が持ち直した国はないと思います。09:23>>復興のための資金を積み立てておくお金がいくらあっても、失われた命は戻りませんし、生産力がなければ復旧することはできません。災害の○日後には日常生活が戻ってくるというのは、地域の建設業者や流通業者の苦労があってからこそ成り立っているものです。その意味でも、藤井先生が仰るような耐震補強工事には、経済的にも技術的にも地域の建設会社を存続させる効果があります。お金の意味を忘れて、公共事業否定派があまりに多いの為、経済的損失のみで語らなければならない状況というのがもの悲しさを感じます。09:21医療費や薬代を削って強靱化やるべき。生産性ない老人の延命費用で必要な投資が行なわれず土砂崩れで家が流され道路が寸断され生活が破壊されていく現実は忍びない。21:12災害対策を強化した大都市に人口を集中させる。人口が少なくなった地方はいっそ無人地帯化する。地方の老人を移住させる)無人と化した地方に事故時に多大な影響が発生する原子力発電所を用意する無人と化した地方にはこれ以上インフラ投資をしない。なんて対策になりそうな気がしました。22:40確率10%以下の胆振東部で震度7の地震です。南海トラフに限らず日本中どこで地震があっても不思議ではありません。震源から遠く離れた知床の付け根の斜里も停電しました。想定外の苫東厚真火発の直近が震源でした。北海道の電力の半分近くを担う火発の緊急停止からブラックアウトです。大規模施設の一極集中の怖さを実感しました。中小規模の施設を各地域に分散させることが電力に限らず必要です。一つ、下水道施設で働くものですが、停電直後から飛び回っています。発電機を確保しマンホールポンプを運転したのですが、優先順位が低いとしか思えないところに持っていかれてしまいました。自衛隊も消防も警察もいいですが、その前に自分の職場で市民生活を守るためほとんど寝ないで働いている者がいることに目を向けてください。トラブルがあったところは話題になりますが、当たり前の状況を守った人のことは話題にもなりません。21:45土木学会は当然ながら、土木工事が増える方向にもっていきたいでしょうから、にわかに信用できません。災害発生時のリスクを小さくする方法はバックアップ機能を用意できているかどうかでしょう。北海道の発電所はたった一箇所に大きく依存していたために停電してしまいました。肝心のものは分散してなかった、ということになりかねないです。16:10もともと都市の多様性を守る取り組みとしては大阪都構想が東日本大震災を期に持ち上がっていた。それなのに、気がついたらポピュリズム政党が繰り広げる政争の具にされ、消滅してしまった。崇高な目的に対して、どうしてこんなに我田引水の人間ばかりが集まるのかと驚くものだ。都市分散の大切さは散々知っているので、どうやったら実現するのかを知りたい。専門家にはそこを研究して欲しい。13:24くるくる詐欺は同感ですね。地震学者は、TVなどコメントするときはまだまだ我々力が及ばず役立たずですみません位言ってほしいね。仕事増えうれしさを隠しきれないやからもいて腹が立つ。この記事を書かれた方は地震学者ではないのでその‘輩‘ではありません。これだけ予測を外している南海トラフ自体の確率にもちゃんと冷静に見るべきでしょう。なくば土木屋の仕事をなくさないための議論といわれかねませんよ。具体的な対策として、台風でもありましたが地震の対策として電線地中埋設はもっとやるべきですね。電柱が連鎖的に倒れる事により大規模な停電が起こりました。あと木密地帯の解消です。地方分散は投資対効果の点で疑問はあります。東京一極が日本を救うという本もありますし。10:33二三十年まえは「東海地震」がいつ起こってもおかしくないと言われ、静岡、愛知あたりが危ないとされていた。今回の北海道と続いてきた。南海トラフ地震とは「東海地震」とはどういう関係なのか。力で何でも解決しようとするバイタリティがすごい。体質がますます強くなっているばかりだから、やはりこの提言がピッタリでしょう。東京一極集中から地方主権へ、地方の経済自立へ、これは言っても無駄。日本人はお上に任せる生き方が性に合っているから、自分のことも人任せにしておきたい。大都市は大変なことになっても、地方は今まで通り何とか生きていける。日本の復興に20年かかろうが、30年かかろうが、あんまり関係ない。そのことは敗戦後の復興で経験して分っている。復興しても地方はどうせ今とあんまり変わらないし、災害大国日本は生き延びる。日本がポルトガルみたいになろうがなるまいがどうでもいい。被災地の悲惨さは考えただけで恐ろしい。そんな時、大都市は大変なことになるけど田舎は何ともない。それを承知で大都市の豊かさを毎日楽しんでください。それが嫌なら貧しい田舎で別の生き方を選ぶんですね、と地方の私は楽観しています。大都市の皆さん、中央の官僚さん、学者さん、幸運を祈ります。22:55阪神大震災の被災地のGDP回復が遅かったのは被災地域がそれ程広範囲ではなく、人、物、金が他所へ流出した事も一因なのではないか。(故に南海トラフ地震とは同列に論じられないのでは?)勿論その辺の所はちゃんと考慮されていての試算だとは思うが。22:26世界の50%超の炭酸ガスを出し続ける中国・アメリカがまともに取り組まない中、本当に炭酸ガスが温暖化の犯人だったとしても5%に満たない日本がいくら真面目にやったところで意味はない。そこに80兆円の税金を投入してきたことを知っている日経に記事を上げられるような知識人が、今更何を言っているのかと思う。その80兆円をこっちに使っていれば、日本の都市強靭化はほぼ達成できていただろう。真実を知りながら目を背け、読者の不安を煽るのみでジャーナリストを名乗るのは恥ずかしい事だ。18:02大地震がくる可能性があるのなら、耐震うんぬんよりも原発の廃炉が先だと思うんですけどね。17:47記事で主張されていることは、ほぼ肯定しますが、投資/効果について、発生確率を考慮した考察が無いのは残念です。それはそれとして、コメントの幾つかに述べられている「首都機能の分散」については、速やかに対応すべき課題のように思われます。来ると言われて50年。震災への備えが手薄になって犠牲者が増えている。出来もしない地震予知にはもう金を出すべきではないと思う。東大の地震研究者の熱海旅行と京大の地震学者の南紀旅行を税金で賄っているに過ぎない。大地震は日本ではどこでも来る。その前提で都市防災を設計し直して、無駄な予知研究から予算を回す時だ。16:44地震がどこで起きるかは予測出来ないので、南海トラフに拘る意味は感じませんが、被害が大きくなりやすい人口集中地域を優先して防災強化し、同時に人口集中の緩和を目指すという趣旨は良いと思います。一点指摘しておきたいのは、防災工事の労働力が足りますか?という事です。有効求人倍率は4倍台と他の職より高い水準です。賃金を上げて人を集めるとしても、建設・土木は子育て中の主婦や定年退職した老人をパートでやとってどうにかなる仕事ではないですよね。招集しないと工事は出来ず、短期滞在の外国人労働者に金をばら撒いても経済効果は今一だね、という事になるような気がします。経済効果は横に置いて防災効果があれば良いじゃんと割り切るなら構いませんが。15:02私は都民だが、万一直下型地震で家に留まることができずに、安全な場所を求めて非難するとしたら近くの小中学校となっている。区部の人口は900万人余りであり、都内全部の小中学校の数では2000校程と言われるので、この数字を仮に使うと、900万人÷2000校では4600人程度押し寄せることになる。これで都民の安心と安全が確保されている訳がない。阿鼻叫喚の地獄絵図が現実のものとなろう。現在小中学校の統廃合が行われており、その跡地は民間に売却されているようだ。素敵なマンション建設が行われている。選挙区のある議員は、そのポスターで「災害に強い安全安心に責任もって推進」などと書かれているが、それを見るたびに暗鬱な気持ちになる。あらゆる対策を可能な限り進めなければならない筈だが、周りの現実は、避難施設を減らし、都内の人口を増やすばかりのようだ。14:45「想定外」という言葉が出てくることが、容易に想定できるのに対処していかないのは、みんなで神様に祈りましょう。いうくらい無責任な気がします。14:11歴代の内閣、政治家、彼らを選んできた国民の不作為をあざ笑うように今朝の北海道の地震。全道が停電、しかも復旧まで1週間と云われている(6日正午現在)。地域総生産が震災前に復するのに20年かかったとのグラフにショックを受けた。我々が怠ってきた国土を保全し災害に抗するインフラ整備を進めなければ、我々の将来世代の安全と経済が危機に陥ることを藤井氏は示している。「将来世代につけを回さない」ために財政均衡を、の論をずっと聞かされているが、デフレ下で財政均衡を果たして、国が、子供たちが、滅んでどうするのか。今となっては以前から聞かされてきた「財政破たん論」は全くの詐話だったではないか。税収は基本的に国民の所得から得られる。国民の所得の合計が、GDP。所得の増加を目指さず、税収を伸ばすというのはただ単に為政者の収奪でしかない。我々の前の世代・先祖たちが営々となした「道普請」の上に今の我々の生活がある。将来世代の為にしっかりとインフラ投資をしなければならない筈なのに。それが、GDPの成長に繋がる最大の要素なのに。何で我々は過去の日本人の営為へと将来世代への責任に思いを致さないようになってしまったのか。12:01南海トラフ地震を言っている間に何度も大地震中地震が日本を襲っています。一度言い出した南海トラフ地震という言葉にとらわれ過ぎているようです。日本中で大地震の可能性は常にあるので、対策すべき点について指摘すべきかと思う。経済学的な損失は計算次第で変わると思うので巨大な損失だと認識しておけばよいのではないでしょうか。専門家にはなにがあっても「想定外」という言葉を使わない様にしていただきたい。10:020年~30年以内に発生する確率80%とか言われても一般人は特に対策しようがないというのが実情では?備蓄や心構えくらいなものでしょう。09:50耐震強化は非常に有効だと思いますが、それと併せて、耐震化するかどうかの判断も重要です。個人で鉄筋コンクリート建て建築物を所有している場合は費用を気にして、二の足を踏む人も多いのではと思います。09:47カジノやら、イージスアショアやら、アメリカのためにお金を使うより、耐震工事やらにお金を使うほうがよっぽど日本人のためになる。高速道路も新幹線もかなり老朽化してるので、その修復とかも必要でないの?マンションだって築年数40年とかどんどん増えてくるよ。09:45見方を変えればこれは絶好の機会かもしれない。「日本(の過去の繁栄)を取り戻す」とか言ってないで、どんな災害が来ても平気な国を作り上げますとでも言ってみたらいいのでは?そのための財源には無尽蔵の国債を発行して充て、反対意見には国民の安全が保障されなくて何とすると大義で向かうことができる。古い住宅は建て替えを促すべく補助をばらまき、インフラの刷新に財政を湯水のごとくつぎ込む。ハードと同時にソフトにも、災害の予知予測や情報網、更には消防、救急や医療の分野まで研究開発と整備にも予算を手厚く振り向ける。都市は無秩序な開発を制限し、災害を想定したゾーニングをコンパクトシティー化や行政機能の適正配置も盛り込んで大きく作り変えるべく資金を投入する。してこれまで手をこまねいてきた災害対策が進むと同時に大量の資金が国中に振り撒かれて経済的にも大いに潤うこと間違いない。実際に災害が訪れても、びくともしない日本を世界に示すことができれば、日本のプレゼンスは大いに向上すると同時にその技術力は海外からも求められることとなり、企業の価値も大いに高まる。09:30首都機能移転の具体的候補地まであがっていたのに、いつの間にかあの話は立ち消えになっている。一過性のお祭にすぎない五輪などより、長期的なインフラの移転整備であらゆるところに好影響を与えられると思うのに。移転先・分散先を国民全体で真剣に議論した方がいい。地震が起きても津波の心配が無い。太平洋沿岸部はすべて大津波がやってくる。次に、風水害も比較的少ない。台風が上陸しても周囲を陸に守られている。広く拠点を分散すれば、どこかがやられたとしても、全機能が麻痺することはない。海に面しているため、大震災で陸のインフラが遮断されたとしても海を使って行き来ができる。これらのメリットは他の地域には無い。08:34例えば政治機能と経済の中枢を分離する、交通インフラの整備と税制優遇で企業を地方へ誘致ち、結果として地方での人口増、環境に配慮した日本特有の優れた社会の実現、などいくらでも案はだせると思います。問題はそれを実行するリーダー、体制が無いこと。我々は現状を変えることに抵抗感があり、慣性の法則、日本独特の事なかれ主義の跋扈も依然として有りますから、残念ですがどかんとやられれて、また一から出直すことになるのかなと思います。太平洋戦争を起こした当時の政治・マスコミの風潮と足元が似てきていることが、恐ろしく見えます。ゆー気分は国民で共有されやすく、潜在的な意識として子供も生みたくなくなる要因の一かけらかも知れません。分かりませんが、漠然とした不安感の蔓延が怖いです。08:33日本の何処かで地震被害がある度に『南海トラフ地震』が話題に上るが、南海トラフ地震による被害リスクを下げるためにサプライチェーンを見直したとか、移転を計画・実行したというニュースは聞いたことがない。?工場や施設の『災害対策移転』ではニュースバリューが低いのでニュースにしないのか、誰も対策をとっていないのか。南海トラフ地震よりも怖いのは首都圏直下の大地震で、政治経済文化の全ての中心が集中する東京が機能麻痺になるとポルトガル地震どころの騒ぎではない。これ程の一極集中を放置するのか?歴代首相や担当大臣はボケているとしか思えない。自然災害リスクが低く、施設が転入するに十分な広さの土地も用意される事が大前提になるだろう。土地を用意するために何万戸もの家を移転するのでは意味がない。10平方キロメートル程のまとまった土地が望ましいだろう。小さな日本で政治機能を細切れにして各地で奪い合うなど以ての外だ。政府の担当大臣も首相も、災害が起こればここぞとばかりテレビ局のインタビューに積極的に応じて自分が如何に一生懸命対応しているかを売り込んでいるようにしか見えないが、こういった災害を機に政治・経済・文化が機能不全に陥らないような対策も合わせて実行したいとする発言は出てこない。いうのを能天気というのだろう。08:24首都の移転の必要は無いが、首都機能の分散は必要でしょう。霞ケ関の優秀な頭脳が一度に失われる事態は避けねばなりません。議会その他で残らざる得ない人材があるとしても、各省の半数は首都圏から出すべきでしょう。して田舎へと引っ越しした教育世代が、都心との教育格差に愕然として、僻地でも上質な教育機会を得られる様に制度設計して頂けると尚良し。07:29こんな記事より、地震情報のHINETで期日期間指定で、地震の発生状況を表示する方法を告知した方が良い。すれば、個人個人で自己責任により地震の発生時期を予測し対策を打つだろう。06:14見積もりが甘いと思います。それと20年では無理でしょう。増大、積み上がった国際の償還費、規模が大きすぎて足りない復興費(でも無い予算からは積み上げが難しい)等など、部分的には見捨てないととても全体の復興ができない場面も想定されます。今日も北海道で大きな地震がありましたが、大きな被害が出ている様です。想定しきれない被害まで考えると本当に起きてみないと実際の被害と復旧に掛かる費用は見積もりが難しいでしょうがどこかでこれ以上の被害は無いとの思いが数値に盛り込まれ過小の想定があると思います。日本の半分が使えなくなりくなり救助や手助けが必要と思っても不思議では無い位想定しても良いと思います。たぶらかし、カネ、命、平穏を奪わんとする捕食者たちの記録である。YasuoデザインSV企業の中に50代がいなくなるのと、20代の給料が上る事は同義ではないでしょう。情報変更・解約フォロータグ一覧キャンセル[誌面ビューアー]雑誌のビジュアルなレイアウトをウェブでも「誌面ビューアー」は、紙の雑誌と同じレイアウトで記事を読むための機能です。ウェブブラウザーで読みやすいようにレイアウトされた通常の電子版画面とは異なり、誌面ビューアーでは雑誌ならではのビジュアルなレイアウトでご覧いただけます。スマートフォン、タブレットの場合は専用アプリをご利用ください。詳細を読むご利用条件:有料会員限定[クリップ機能]お気に入りの記事を保存しよう「クリップ機能」は、また読みたいと思った記事や、後からじっくり読みたいお気に入りの記事を保存する機能です。クリップした記事は、メニューから「マイページ」を開き「クリップ」を選ぶと一覧で表示されます。詳細を読むご利用条件:有料会員限定[有料記事の閲覧]登録会員(無料)でも一定本数読める日経ビジネス電子版では、閲覧を制限している状態を「鍵が掛かっている」と表現しています。有料会員としてログインすると、鍵の有無にかかわらず全ての記事を閲覧できます。登録会員(無料)でも、月に一定本数、鍵付き記事をお読みいただけます。詳細を読むご利用条件:登録会員[コメント投稿]記事対する自分の意見を書き込もう記事の内容やRaiseの議論に対して、意見や見解をコメントとして書き込むことができます。記事の下部に表示されるコメント欄に書き込むとすぐに自分のコメントが表示されます。コメントに対して「返信」したり、「いいね」したりすることもできます。記事末尾の「投票」ボタンを押すことで、その記事が参考になったかどうかを投票する機能です。投票できるのは1記事につき1回のみ。投票の結果はすぐに反映され、トップページの記事リストなどにも表示されます。評価の高い記事を選んで読むといった使い方ができます。詳細を読むご利用条件:登録会員以上[連載フォロー]気になる記事の続きを見逃さない「この連載の続きが読みたい」「この議論の展開を見届けたい」と思った時に便利な機能です。「連載をフォロー」「シリーズをフォロー」は、その連載の新着記事が配信された際に、「議論をフォロー」は、その議論に新しいコメントがついた際に通知されます。詳細を読むご利用条件:登録会員以上かつリゾーム登録済み。