「オンライン面接」とは、企業などが採用活動の際にオンラインで面接を行うことをいいます。時間、費用、労力が抑えられ、遠隔地在住の優れた人材にまで選考対象を広げられるなどのメリットから、日本では2010年頃から導入する企業が増えてきました。企業の採用担当者と応募者がビデオ電話などを使い、対面式で面接を行う「オンライン面接」。従来は在宅勤務やSOHOで働くスペシャリスト系人材を採用する際に使う例が一般的でしたが、最近はオフィスや店舗で働く一般の正社員やパート、アルバイトの採用活動においても、面接のオンライン化が進んでいます。応募者が企業や面接会場まで直接足を運ぶという通常の面接方法では、採用側・応募側とも、時間や場所、コストの制約を受けざるをえません。応募者においては交通費や移動時間、企業にとっても会場運営の手間や費用などがかかります。オンライン面接の最大のメリットは、そうした負担を気にせず、より多くの面談が可能になることであり、それによって従来の面接方法では出会えなかった人材と出会える可能性が増えることでしょう。サイバーエージェントは、地方大学出身者の採用を強化する目的で、2018年4月入社予定の新卒採用から、オンライン面接を実施すると発表しました。同社の地方大出身者の比率は現状で3割。これを18年度入社で5割まで引き上げることを目指し、これまではエンジニアなどの採用に限って実施していたオンライン面接を全職種に広げる予定です。逆に、地方に本社を置く企業が、採用のターゲットを地元中心から大都市圏にも広げるために、オンライン面接を活用して、Uターン・Iターンに関心のある人材をひきつける例も増えてきました。新潟の米菓メーカー、三幸製菓が数年前から導入して話題を呼んでいる遠距離就活もその一つです。採用候補者と直接会うのは最終面接の一度きり。そこまでの選考過程はすべて、スカイプによる面接などウェブ上で進められます。「デジタル面接」と称した動画を使う採用手法を、今春の新卒採用から本格的に導入したのは、ユニクロを運営するファーストリテイリングです。東京など大都市中心に開く初期段階の面接に、応募者が自ら撮影した動画を使ってどこからでも参加できるしくみを取り入れ、大きな反響を呼びました。同社は、東京都心の3店舗で働くアルバイトやパートの採用にも、実験的に動画を活用しています。志望動機や人生で頑張ったことなど、複数の質問に答える姿を撮影した動画を専用のサイトで受け付け、店長らが合否を判断。いつ、どこからでも応募できる利便性をアピールして、人手の確保につなげたい考えです。「面接」とは、企業における人材採用において、採用担当者と応募者が直接会ってお互いに質疑応答をしながら、マッチするかどうかを探る行為です。企業側から見た場合、面接は「応募者を選ぶ」行為であるとともに「応募者に自社の魅力を伝える」行為でもあります。「スクラム採用」とは、全社員が一丸となって取り組む採用方式のことをいいます。スクラムとは、ラグビーにおいて両チームのフォワード選手がボールを間に肩を組み押し合うこと。転じて、全員が共通のゴールに向かって力を発揮することを意味するようになりました。採用売り手市場が続く中で、人事だけでなく全社員で候補者...ダイレクトリクルーティング「ダイレクトリクルーティング」とは、採用において、企業が自ら能動的に活動し、採用する手法のことです。気に入らない応募者を次々に落とす経営トップ面接は、企業と応募者が直接触れ合う最初の場。企業が応募者を選考するのと同時に、企業側も応募者から見られ、判断される場でもある。したがって面接担当者の役割は重要だ。選考を行うことは当然だが、企業の代表として応募者に良い印象を与えることもまた必要である。最...2006/03/27掲載人材採用“ウラ”“オモテ”「新卒採用コンサルティング」とは採用コンサルティングは、テクニカルな業務レベルでのサポートだけでは不十分だ。クライアントの企業理念や経営戦略などを十分に踏まえた、「戦略的な採用の提案」を行うことが求められる。わず、どの企業でも最も重視される選考プロセスである。逆に考えれば、求職者は面接で好印象を与えることができれば、合格に一気に近づく。雇用・採用(人事サービス)関連するQ&A採用時面接について採用試験時の面接について、その手法を提供してくれる業者などはあるものでしょうか。標記について、面接時に質問することは禁じられていることは理解しておりますが、それでも間接的に窺い知ることができる質問方法等はございますでしょうか。新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。狙い地方の企業は厳しい経営環境にあります。