content総合的に見ると、OpenOfficeを使用した5年間のユーザー1人あたりの年間コストは530.38ユーロで、展開コストがその93%を占めていたとNeticsの研究チームは算出している。365の年間コストは197.49ユーロだった。365がさまざまなファイル形式との互換性に優れていることが要因だという。365のコミュニケーション機能とコラボレーション機能の使用によるコスト削減がその数字に含まれていたら、年間コストはさらに下がるかもしれないと、研究チームは述べている。Business」や「Yammer」を利用すれば、通話や出張の際の不要な支出を削減でき、ユーザー1人あたりの年間総コストは111.98ユーロまで下げられるかもしれない。この調査は、機能セットと機能性がぴったり一致する2つの製品を比較しているわけではない、ということは指摘しておくべきだろう。365は根本的に異なる製品だ。前者はオンプレミスで動作し、コラボレーション機能はデフォルトでは組み込まれていない。後者はクラウド製品で、ホステッド製品の使用に伴う長所も短所も備えている。Trotta氏は米ZDNetに対し、「クラウドによって形勢が一変した。それはあまりにも大幅な変化で、この分野におけるMicrosoftの真のライバルが、OpenOfficeや『LibreOffice』ではなく、Googleになったのかもしれないと言えるほどだ。ノヴァーラ市当局はGoogleの製品を使って、サービスの一部を処理している」と語っている。クラウドベースのアプローチがあらゆるビジネスのユースケースに最適なのかどうか、あるいは、オンプレミスが今でも最良の選択肢である状況が存在するのかどうか、という問題の結論はまだ出ていない。ボローニャ大学のITインフラストラクチャも担当するTrotta氏は、「適切に実装されていないクラウドシステムは、内部ネットワークに悪影響を及ぼすこともあるので、(クラウドは)今流行っているからという理由だけで使うべきではない。職場で実際にニーズがある場合に利用すべきだ」と話す。職員が現場に出ていることの多い都市計画部門では、リモートで仕事ができることは実際に価値があるかもしれない。そのほかのケースでは、そこまでの優先事項ではない可能性が高い。Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。