ファーウェイPCSで発電量を最大化2019.09.30PVeyePRマーケット・社会PCS世界最大手の中ファーウェイ(華為技術)。最近の注目製品は両面発電パネルと相性のよい中型PCSだ。発電量の向上を図るうえで、両面発電パネルの採用は有力な選択肢だ。雪が降り積もっていたり、白色の防草シートを使用していたりすると、反射光を多く取り込み、一般のパネルよりも発電量が30%以上増えるという報告もある。)を搭載したPCSと使用することが重要です」と強調する。そもそも発電量は、電流と電圧の積算で求められるが、電圧値が上昇すると電流値は下がってしまう。そこで電圧と電流の積算値が最大になるよう電圧値を自動調節するMPPT回路の出番なのだが、PCSにMPPT回路がないと、両面発電パネルで反射光を取り込んでも、電流と電圧のバランスが適切でない場合、発電量が上がらないのだ。両面発電パネルを採用した太陽光発電所では、裏面の反射状況により、太陽光パネルごとの電流と電圧の差が生じやすい。同一ストリング内に電圧の高いパネルと低いパネルが混在すると、ストリング全体の電圧が低下してしまうが、「マルチMPPT回路があれば、こうした事態を過度に恐れる必要はない」(同社の担当者)のである。6回路MPPTで発電量向上さらに、MPPT回路の数が多く、1本のMPPT回路が束ねる太陽光パネルの数が少ないほど発電量は増える。その点、ファーウェイの中型PCSは、MPPT回路が6回路搭載されている。約10kWにつき1回路のMPPTが働く。同社の担当者は、「同じ容量のPCSに比べ、MPPT回路の数が多く、高い発電量が期待できます」と自信を見せる。けに最大入力電圧1100Vの50kW機と62.5kW機、同1500Vの62.5kW機を揃えている。いずれの製品も、最大変換効率は98.8%以上と高い。した性能上の優位性が市場で評価されているからか、同社は2015年から4年連続で、PCS出荷量世界一を達成している。今夏、低圧PCSがJET認証を取得した。両面発電は世界のトレンド出力10kW以上の太陽光発電設備で発電した電力の売電単価は、今年度は1kWhあたり14円で、来年以降さらに下落していく。それだけに、現状両面発電パネルの市場シェアは世界で10%程度のようだが、同社の担当者は、「両面発電パネルは世界的なトレンドになりつつあります。今後日本でも導入が進むでしょう」との見方を示す。実際、日本で低圧太陽光発電所を毎年数百基開発しているディベロッパの社長は、「発電量データが集まれば、今後は両面発電パネルを積極的に採用していく」と方針を示す。した考えは徐々に広がっていくかもしれない。2020年はどう変化するのか。ヨーロッパ・ソーラー・イノベーションの土肥宏吉社長が予測した。施工品質に疑問の声も自然災害による太陽光発電所の事故が増え、火災保険に影響が出ている。その一方で太陽光発電所の施工品質に対する疑問の声も挙がっている。来年度のFIT売価を決める議論が始まるなか、FITによる低圧太陽光発電の全量売電を終了する方針が示された。自家消費利用を前提とした余剰売電のみとなりそうだ。(ASPEn)は、11月27日に岡山県美作市で、同市議会が導入を検討中の〝太陽光パネル税〟に関してシンポジウムを開催する。東日本を中心に猛威を振るった台風19号。数多の河川が氾濫し、住宅の浸水被害は5.3万棟を超えた。被災地へ入り、太陽光発電設備の被害と活用事例を追った。大分の再エネ会社、日出電機(渡邉浩司社長)がメガソーラー建設に反対していた町議会議員らを刑事告訴した問題で、議員側も、逆に日出電機を提訴する考えを示した。低圧発電所が非常電源に千葉の大停電で電力系統の脆弱性が改めて露呈したが、太陽光発電や蓄電池が活躍。事業用の低圧太陽光発電所も非常用電源として機能した事例もあった。施工店とメーカーが大揉め長野県の太陽光発電所で架台の施工不備が発覚し、系統連系が見送られることになった。施工会社と架台メーカーが揉めている。9月18日、日出町の町議会議員ら4人を建造物侵入の容疑で杵築日出警察署に刑事告訴した。同社が管理する太陽光発電所へ無断侵入を繰り返したという。千葉の大停電を踏まえ、非常用電源として太陽光発電設備はどうあるべきか。太陽光商社ヨーロッパ・ソーラー・イノベーションの土肥社長が見解を述べた。千葉の大停電は、老朽化続きを読むPRニュースを検索する商品を購入するにはアカウント登録が必要です。ログインIDパスワードパスワードをお忘れの方はこちらまだアカウント登録をされていない方は、お申し込み区分を選択し、新規アカウント登録をおこなってください。