自家消費用の太陽光発電設備の導入が進むなか、トリナの太陽光パネルの採用事例が増えている。いま、太陽光発電の自家消費利用が増えている。蓄電池用PCS(パワーコンディショナ)を製造するYAMABISHIは今年5月、神奈川県の海老名工場に出力162kWの太陽光発電設備と蓄電容量420kWhの蓄電設備を設置し、稼働させた。一切売電せず、発電した電力はすべて工場内で使用している。同社は、蓄電池用PCSメーカーであるだけに、蓄電池用PCSや同制御装置などはほとんど自前で用意したが、太陽光パネルは外部から調達する必要があった。その際、国内外問わず結晶系から化合物系まで様々な製品を吟味した結果、トリナ・ソーラーの太陽光パネルを選んだという。開発に携わったYAMABISHI開発部の後藤晃男ディレクターは、「FITを活用しないので20年という期間で考えるのではなく、より長く、安心して使える製品を選ぶ必要があったのです。価格はもちろん重要ですが、品質やコストパフォーマンス、実績、そして稼働後のフォロー体制など複合的に考慮し、トリナさんの製品を選定しました」と話す。後藤マネージャーが言う通り、トリナの実績は世界でもトップクラスだ。これまで世界で40GWに及ぶ太陽光パネルを販売し、屋根上設置向けにも供給してきた。フランスでは60MWのカーポートに、日本でも前出のYAMABISHIの案件のほか、東北の医療法人施設の屋上へ500kW、某大手企業の大型駐車場の屋根上に数MWのパネルを供給するなど、着実に実績を積んでいる。トリナが選ばれるのだろうか。最大の理由は、その豊富なラインナップにあるようだ。『美観』という計4シリーズを揃え、製品数は実に11種類に及ぶ。なかでも、人気は高効率シリーズと両面ガラスシリーズだ。事業者は両シリーズとも120セル搭載品と144セル搭載品、さらにはそれぞれ多結晶シリコン型5バスバー品と単結晶シリコン型マルチバスバー品から選ぶことができる。野立てメガソーラーでは高効率シリーズの多結晶品が、屋根上をはじめ水上設置や営農用などでは両面ガラスシリーズか高効率シリーズの単結晶品の採用が多くなっているようだ。それぞれの特長を見ていくと、高効率シリーズはコストパフォーマンスに優れた汎用性の高いバックシート型で、特筆すべきは、今年3月にはすべての製品のセルを大型化し、ハーフカットセルを搭載するなどして、従来品より最大出力が1割近く高い415Wまで上昇したこと。出力の向上によって、BOS(周辺部材)費が4.5〜8.5%、発電コストの指標を表すLCOE(均等化発電原価)が2.5〜4.6%削減できると同社は試算している。屋根上は設置面積が限られるため、高出力品が望まれるのは言うまでもない。両面ガラスシリーズは安全という観点から、屋根上設置を検討する事業者の間で関心が高まっている。屋根上は地上と比べ、より安全面に気を配らなければならないためだ。工場の屋根に設置した太陽光パネルが原因で火災事故が発生した事例もあるため、バックシート型よりも燃えにくい両面ガラスシリーズを選ぶ事業者が増えているのだ。なかでもトリナの製品は、両面に倍強度ガラスを使用し、耐久性に優れている。ユーザーに対してトリナは他の太陽光パネルより5年長い30年のリニア出力保証を付与する。高耐久ゆえ、沿岸地域での設置も可能だ。フレーム付き構造にすることでバックシート型と同じ施工方法で取付けができるようになった。こちらも120セル搭載品と144セル搭載品、それぞれ多結晶型5バスバー品と単結晶型マルチバスバー品から選ぶことができる。両面発電シリーズも、今後は需要が伸びるかもしれない。従来は水上や積雪地域、砂漠など反射光が多い場所で採用されてきたが、屋根上でも両面発電パネルの発電能力を高めることができるらしい。屋根上に白インキを塗って、光の反射を増やすのだ。実際、このような手法を取る事業者も出ているという。両面発電シリーズはすべて単結晶型マルチバスバー品で、120セル搭載品と144セル搭載品から選ぶことができる。最近は太陽光パネルの色に対して厳しい景観条例を制定する自治体もあるが、トリナの美観シリーズは条例が定める最も厳しい規定をクリアしている。場所を選ばず、事業者のあらゆる要望に応えられるトリナの太陽光パネル。自家消費時代にも発電事業者の強い味方になること間違いなしだ。2020年はどう変化するのか。ヨーロッパ・ソーラー・イノベーションの土肥宏吉社長が予測した。施工品質に疑問の声も自然災害による太陽光発電所の事故が増え、火災保険に影響が出ている。その一方で太陽光発電所の施工品質に対する疑問の声も挙がっている。来年度のFIT売価を決める議論が始まるなか、FITによる低圧太陽光発電の全量売電を終了する方針が示された。自家消費利用を前提とした余剰売電のみとなりそうだ。(ASPEn)は、11月27日に岡山県美作市で、同市議会が導入を検討中の〝太陽光パネル税〟に関してシンポジウムを開催する。東日本を中心に猛威を振るった台風19号。数多の河川が氾濫し、住宅の浸水被害は5.3万棟を超えた。被災地へ入り、太陽光発電設備の被害と活用事例を追った。大分の再エネ会社、日出電機(渡邉浩司社長)がメガソーラー建設に反対していた町議会議員らを刑事告訴した問題で、議員側も、逆に日出電機を提訴する考えを示した。低圧発電所が非常電源に千葉の大停電で電力系統の脆弱性が改めて露呈したが、太陽光発電や蓄電池が活躍。事業用の低圧太陽光発電所も非常用電源として機能した事例もあった。施工店とメーカーが大揉め長野県の太陽光発電所で架台の施工不備が発覚し、系統連系が見送られることになった。施工会社と架台メーカーが揉めている。9月18日、日出町の町議会議員ら4人を建造物侵入の容疑で杵築日出警察署に刑事告訴した。同社が管理する太陽光発電所へ無断侵入を繰り返したという。千葉の大停電を踏まえ、非常用電源として太陽光発電設備はどうあるべきか。太陽光商社ヨーロッパ・ソーラー・イノベーションの土肥社長が見解を述べた。千葉の大停電は、老朽化続きを読むPRニュースを検索する商品を購入するにはアカウント登録が必要です。ログインIDパスワードパスワードをお忘れの方はこちらまだアカウント登録をされていない方は、お申し込み区分を選択し、新規アカウント登録をおこなってください。