「ロシア革命」についてのメモ。始まり、1890年代にはフランス資本の導入による鉄道建設など、工業化が進展。このような急速な資本主義の発展が労働運動を激化。農奴解放の不徹底で1870年代に既に知識人や学生によるナロードニキ運動が起こっていたが、19世紀末になるとマルクス主義の影響から、ロシア社会民主労働党(1898)が結成された。ニコライ2世は、国民の不満を外に転化するため日露戦争に突入するが、国民の不満は一層高まり「血の日曜日事件」として爆発(第一ロシア革命)。この事件を契機としてゼネストなどの抗議運動がおこり、評議会として、「ソヴィエト」が結成され、ウィッテらの自由主義者も国会の開設を要求したので、ニコライ2世は国会(ドゥーマ)の開設を約束せざるをえなくなった。ロシアが日本とポーツマス条約を締結し日露戦争を中止したのは、国内事情のため。その後ストルイピンが首相として革命運動の弾圧などの反動政策を行う一方、自作農の創設などの近代化政策も進めたが、社会不安は増大。始まると、ロシアは負け続け、経済破綻。ペテルプルグから改称)で労働者の暴動がおき、兵士も合流して,各地にソヴィエト(評議会)が作られ革命は全国に波及した。この結果ニコライ2世は退位してロマノフ朝は滅亡した。(ロシア三月革命)帝政の崩壊後、メンシェヴィキと社会革命党中心のソヴィエトとブルジョワの二重政権の臨時政府がつくられた。社会革命党のケレンスキーが首相となり、挙国一致を説いて立憲政治と戦争継続を主張したが、労働者、農民の不満は強く、次第にボルシェヴィキの勢力が増大していく。ボルシェヴィキは、亡命中の指導者レーニンが帰国して「すべての権力をソヴィエトへ」という綱領「4月テーゼ」を発表し、11月にはケレンスキーの臨時政府をクーデターで打倒。〜十一月革命までの動きを総称し、第二次ロシア革命という。原則に基づく「平和に関する布告」と社会主義化の第一段階として「土地に関する布告」を発表する。憲法制定議会ではボルシェヴィキは少数派であったので社会革命党と連立をして政府をつくっていたが、レーニンは憲法制定議会を解散して、1918年1月にプロレタリア独裁制のソヴイエト政府を成立させた。人類史上初の社会主義国家の誕生。中で、トロツキーを中心にドイツと交渉し、単独講和のブレスト=リトフスク条約を締結し、首都もモスクワに移転。ソヴィエト政府は、内乱と干渉戦争の危機に際して戦時共産主義体制をとり、土地の国有化、工業の国有化、穀物の強制徴発などの社会主義強化政策を推進したが、生産の低下と農民、労働者の不満が高まったので、新経済政策(NEP)を採用して、社会主義の枠の中で一定の資本主義的要素を認め、戦時共産主義で衰退した国民経済の回復を図った。