最近、欧州サッカーの一風変わった給与体系が話題となっている。これまではプロサッカー選手がクラブと契約するときの給与条件が「手取り」か「税込」のどちらであるかが話題になっていたが、最近は「給料がそもそも契約通りに支払われるかどうか」が話題になっている。鹿島アントラーズからクロアチアのクラブに移籍した伊野波雅彦は2ヶ月間給料が支払われずに退団を決意したとされ、また横浜F・マリノスを戦力外になった後ギリシャのクラブに移籍していた坂田大輔は「3ヶ月に一度、半月分の給料が支払われる状態だった」という噂が実しやかに流れている。これは欧州サッカーでは決して珍しい事ではない。欧州サッカーで給与未払いや遅配が起きないのはドイツのブンデスリーガくらいであると言われており、あのスペインのリーガ・エスパニョーラですら2011年には合計5800万ユーロにも上る給与未払いが起きている。欧州サッカーにおいて契約額通りの給料が支払われるかどうかはごく一部を除いてバクチ的な要素が多分にあるのが実態であり、その影響で「給料をちゃんと払ってくれるから」という理由で決して給与水準が高くはない日本のJリーグに長期間在籍するフローデ・ヨンセン(名古屋・清水に在籍)のような欧州サッカー選手が時折出てきてもいる。このように「給料をちゃんと毎月払う」というのが日本企業の特徴である。毎月定められた日に定められた分の給料が振り込まれるという安心感があるから、日本のサラリーマンは「安月給だよなあ」とぼやきながらも日々勤勉に働いてくれている。それで今後のグローバル化の流れに日本企業はついて行けるのだろうか。日本企業の人件費は異常に高い。人件費が高い分生産性と質が高ければまだ良いが、生産性はOECD加盟国の中でも最低ランクであり、質の面でも昨年の福島第一原発事故やエクストリーム・謝罪のエントリー企業等を見れば一目瞭然だが決して高くはない。各企業では従業員の生産性や質的側面を上げる試みがいろいろ行われてはいるが、その結果は総じて芳しくない。生産性と質が上がらない理由として、給料が毎月もらえるという安心感が従業員の慢心とマンネリ化を促進していることが挙げられる。毎月給料を貰うことで従業員から「ハングリー精神」が奪われてしまい、生産性や質の向上・業績向上等に繋がる画期的な新アイデアが登場しづらい雰囲気が今の日本企業にはある。このままでは日本企業はグローバル化の波に飲まれて、アメリカや中国だけでなく欧州企業にも勝てなくなってしまう可能性が非常に高い。そこで、当コラムでは危機打開のために「欧州サッカー式給与システムの導入」を提言する。従業員と雇用契約を結ぶ時には高額の給料を提示し、実際に支払う時になったら「まだ成果が出ていないから」などの理由をあれこれつけて従業員からの支払要求をかわす。給料を払わないと従業員が飢え死にしてしまうので、2~3ヶ月に1回、ちょっとだけ給料を払う。その際は「成果を出したらもっとお金出してあげるから」の一言を添えて、従業員のモチベーション維持を怠らないことも大事である。この方式を取り入れることで、日本企業は人件費の劇的な抑制と従業員のモチベーションアップに伴う業績向上が大いに期待できる。坂田選手が在籍していたギリシャのクラブ方式を取り入れれば人件費はこれまでの6分の1で済み、また170万円程度で「1000万プレイヤー」を中途採用できるようになる。従業員側には「頑張ってこの状況をいつか打開する」というハングリー精神が生まれ、次々と生産性向上や新たなキラーコンテンツ発明などのアイデアが生まれてくるようにもなるだろう。会社経営面では「資金調達コストの軽減」も期待できる。中小企業を中心に、毎月給料日近くになると経営層が金策に走り回る姿が散見されているが、欧州サッカー式給与システムを取り入れることで、金策に走りまわる頻度を「毎月」から「2~3ヶ月に1回」に落とすことが出来る。このコスト削減効果は決してバカにはならない。一つだけ注意点がある。この給与システムの導入は単独企業で行うのではなく、日本企業全体で行う必要がある。単独企業で実施すると単にブラック企業が1つ増えただけになり、人材の流出が進むだけであるからだ。全体で行うことで、この問題も回避できる。中には若干空気の読めない企業が出てくるかも知れないが、そのような企業は遠くない将来人件費が重しになって潰れるだけなので、無視して良いだろう。給料が額面通りに支払われないことに対して文句を言う従業員も出てくるが、そのような輩に対しては伊野波選手の在籍クラブが行っているような「機材を一切使わせない」などの冷遇を行えば問題ない。クロアチアのように人口450万程度の小国が1998年ワールドカップで3位に入ることが出来たのも、ギリシャのように「実はヨーロッパのどこにあるのか意外と分からない国」が2004年のUEFA欧州選手権で優勝出来たのも、この血と涙を流すような厳しい経営を行うことで選手達にハングリー精神を植えつけた成果である。このような行為は労働基準法違反であるが、赤信号みんなで渡れば怖くない。あのサービス残業も、日本企業全体で常態化させたことで「ちゃんと残業代を払った企業は潰れる」という状態に持っていくことが出来、現在は「黙認」と言う名の実質合法化まで漕ぎ着けている。欧州サッカー式給与システムの導入で、グローバル化を乗り切ろう。給料が額面通りに支払われなくても良いではないか。頑張って結果を出せば、お金がいっぱいもらえるかも知れない。先代の偉人たちは、皆このような状況から成り上がったのである。今こそハングリー精神を復活させるべきである。Attribution-NonCommercial-ShareAlikeのライセンスで利用できます。プライバシー・ポリシーアンサイクロペディアについて免責事項モバイルビュ。