電気自動車:水没したクルマは発火や感電の恐れあり、エンジンをかけずに対策を記録的な豪雨により関東周辺の複数の地域で水害が発生した。国土交通省などは発火や感電のおそれがあるとして、浸水・冠水被害を受けた自動車の取り扱いについてユーザーに対して注意を促している。複数の地域を襲い、現在も復旧が進められている状況だ。太陽光発電設備などが損傷している様子も確認されており、同年9月11日に太陽光発電協会はパワーコンディショナーや太陽光パネルと電線の接続部などは接触すると感電の恐れがあるため、発見した際は専門家に処理を任せるよう注意を促している。⇒関連記事:水没した太陽光設備は専門家以外さわってはいけないさらに太陽光発電設備だけでなく、浸水・冠水などの被害を受けた自動車の取り扱いについても国土交通省や日本自動車連盟(JAF)などが注意を促している。水に浸った車両は外観上問題がなさそうに見えても、電気系統のショートなどにより車両火災が発生するおそれがあるからだ。国土交通省は浸水・冠水した自動車の扱いについて、以下の対策をとるよう呼びかけている。通行の妨げにならないよう、浸水・冠水した車両を移動させる必要がある場合は、エンジンをかけず。シフトレバーをニュートラルにして押して移動することが望ましい。ハイブリッド車や電気自動車は、高電圧のバッテリーを搭載してるため、感電を避けるためにもむやみに触れてはいけない。現在、日本南部の太平洋沖に台風20号が発生しており、週末にかけて関東・東北地域に接近する可能性もある。含めて再度取り扱いには注意したい。JAFのWebサイトでは、もし自動車を運転中に水没してしまった際の対処法なども公開されている。水没した太陽光設備は専門家以外さわってはいけない太陽光発電協会は2015年9月11日、豪雨被害で水没した太陽光発電設備が多く生まれたことに対し、初期対処法について発表を行った。感電の危険があるため基本的には電気工事士および電気主任技術者などの専門家に任せるべきとした内容だ。増え続ける太陽光発電の廃棄物、2018年にガイドライン適用へ再生可能エネルギーの中でも環境負荷が小さい太陽光発電だが、導入量の拡大に伴って使用後の廃棄物が増えていく。太陽電池モジュールの排出量は2030年代に年間80万トンにのぼる見込みだ。政府は処分方法のガイドラインやリサイクルシステムを整備して2018年度から順次適用する。三菱電機は2015年2月、太陽光発電システムで発生するアーク放電事故を0.25秒以下で検出、遮断できる技術を開発したと発表した。従来よりも8倍程度高速だ。遮断したとしても健全な回路を使って発電を継続できるという特徴がある。新規読者登録(メルマガ購読)登録内容変更ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。