TwinFin」を導入したことを発表しました。ディアなどのCGM*1サイト、各種ポータルサイト、専門情報サイトをネットワーク化し、行動ターゲティング*2など次世代広告テクノロジーを活用した広告配信が可能なアドネットワーク事業を展開しています。出典:comScore)。マイクロアドでは、広告配信規模の拡大と共に、システム内部で取り扱うデータ量も急増しており、それらデータを元にした、より精密な広告効果分析や次期商品開発のためのデータマイニングなどの分析・解析作業を行うために、テラバイト規模のデータに対して、高速処理が可能なデータベースシステムの導入を検討していました。DWHの選定は、1データロード性能、2クエリ実行性能、3運用の簡易性の3点を軸に検討を行いました。Netezzaの導入検討にあたっては、実際の広告配信データのサンプルを、CTCの総合検証センター「テクニカルソリューションセンター」(略称TSC)に設置されている実機に取り込み、さらにサンプルデータを増幅して最終的には400億件・16TBのデータに対して性能検証を行いました。クエリ性能の検証に当たっては既存システムにおけるクエリ実行のベンチマーク結果との比較を行い、特定条件下において最大100倍以上の検索性能を確認しました。クエリ性能に限らず、他社製品に比べデータロードにおける制約の少なさや、複雑なチューニング作業を行わない状態で、高速な性能を発揮できる点も採用を決定する大きな決め手となりました。導入の決定から納入まで、わずか1ヶ月弱という短期間で作業を完了し、引渡し当日から実際にデータの取り込みを行い利用開始しています。運用開始後は、既存システムでは実行不可能であったクエリが十数分で取得できるなど、特別なチューニングを行わずに高速な処理性能を発揮しています。導入後は第1段階として、データ量が多すぎるために既存システムでは計る事が困難であった広告データの詳細レベルでの分析を行い、各種分析情報や詳細な取引活動の可視化を進めています。次の段階としては、Netezzaの強力な処理性能とデータマイニングツールを連結し、次期広告商品における基幹分析システムとしての利用を予定しています。「Webテクノロジーの業界では、そのサービスの特性上、恒常的にアクセスログなどの非常に大規模なデータを扱っているため、それらのデータに対して集計・統計・分析などを速やかに実施できる環境へのニーズが高まっています。各社様々なソリューションを開発・導入しており、今はまさに過渡期にあると言える状況です。そんな中で私たちはNetezzaによるDWHの利用というのは一つの答えであると考えており、新しい可能性を与えてくれるだろうと期待しております。マネージャー松田氏は述べております。CTCとネティーザは、2007年の提携以来、数多くのDWHソリューションで実績があります。ネットワークの高速・大容量化やリッチコンテンツの急増により、企業における情報、データの管理、さらにそれらを活用した分析・解析のニーズは一層高まることが予想されます。両社では今後も顧客にとって最適なソリューションの提供で協業を推進していきます。Media)ブログなどに代表される、利用ユーザー自らが情報発信を行えるWebサービスの総称。行動ターゲティング行動ターゲティング広告とは、Web閲覧ユーザーのWeb上での過去の行動履歴や過去の検索履歴を利用して、そのユーザーの興味・関心を推測して最適な広告を配信する手法。アドネットワークアドネットワークとは、複数のWebサイトをネットワーク化し、様々なターゲティング手法を用いて、ネットワーク内のサイトに一元的に広告を配信できるサービスの総称。株式会社マイクロアドについてマイクロアドは「広告を情報へ」という理念のもとに、ブログなどの記事内容にマッチした広告や、閲覧者の趣味・趣向にマッチした行動ターゲティング広告など、様々な手法を用いた次世代インターネット広告配信サービスを提供しております。MicroAd(マイクロアド)MicroAd(マイクロアド)モバイル伊藤忠テクノソリューションズ株式会社についてCTCは、フロント系基幹システムや大規模基盤システムの構築、さまざまな業務知識に基づくアプリケーション開発、さらにデータセンターを活用したアウトソシングサービスなど、特定の業種、業務に強みを持つユニークで総合力を兼ね備えたソリューションプロバイダです。世界最先端のITベンダーとのリレーションによって培った確かな技術力と充実した運用・保守サポート体制による高い信頼性により、お客様のITライフサイクルの全フェーズで最適なサービスを提供します。拡張する企業のビジネス・ユーザによる高度な分析を支える、データウェアハウスおよび分析アプライアンスのグローバル・リーダーです。おいて確固たる競合優位と企業運営における大きなアドバンテージを得ることができます。米国マサチューセッツ州マールボロに拠点を置き、ヴァージニア北部、カナダ、英国、ドイツ、フランス、日本、韓国、オーストラリア、シンガポールにオフィスを構えています。詳細については、弊社のホームページをご覧ください。広報部TEL:03-6203-4100FAX:03-5512-3013E-Mail:press@ctc-g.co.jp現在掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。情報セキュリティ・個人情報についてサイトマップお問い合わせ記載されている会社名、製品名、サービス名は伊藤忠テクノソリューションズ(株)または各社の商標もしくは登録商標です。Corporation。