)竹下雅敏氏からの情報です。フランス・パリのノートルダム大聖堂で、大規模な火災が発生しました。“続きはこちらから”の一連のツイートをご覧になると、今回の火災におかしな点がいくつか見られます。ノートルダム大聖堂は老朽化が進んで壁に亀裂が入るなどして、修復作業中でした。ことで、冒頭のツイートは、その時の様子を現すものではないかと思います。火災時になぜか修復の作業員と思われる人物が火災現場でうろついている様子が写っています。修復の作業員は、今回の火災が“意図的なものだった”と言っているようです。今後、様々な事実が上がってくると思われますが、現在の状況から見る限り、どうやら政府の自作自演のようです。ディープ・ステート側は、ノートルダム大聖堂に火を付けなければならないほど追い詰められていると言えるでしょう。2018年6月21日の記事「本日は生贄日和なり」では、スイスのジュネーブにあるノートルダム聖堂で生贄儀式を予定していたことが書かれています。パリのノートルダム大聖堂でも悪魔崇拝の生贄儀式が行われていたと思われます。今回の火災は証拠隠滅という側面もあるとは思いますが、それ以上に、フランスのロスチャイルド家、マクロン大統領が頭を悩ましているイエロー・ベスト運動の沈静化を狙ったものではないかと思います。他にも目的はあるでしょう。今後の情報を待ちたいと思います。悲劇の一つを経験した。15日夜、首都パリの主要な大聖堂、ノートルダム大聖堂が、パリ市民の目の前で燃え上がった。大聖堂の尖塔は崩壊し、支持構造は炎に包まれた。正面と2つの塔の崩壊は免れた。火災は現地時間18時50分頃(日本時間16日01時50分頃)に発生した。ある説によると、修復作業のために大聖堂の上層階に設置された足場で火災が発生した。火はまたたく間に広がり、尖塔が崩壊した。大聖堂の広報アンドレ・フィノ氏によると、大聖堂に保管されていたキリストの「いばらの冠」を含む主な聖遺物は難を逃れ、運び出された。その最初のものは13世紀に建てられた大聖堂の歴史的な屋根の支えが燃えた。時計と屋根の大部分も崩壊した。火災のニュースはまたたく間に広まった。町のさまざまな地域から人々が集まり、大聖堂の近くでイースター(復活祭)前の「聖週間」の奇跡を願い、「アヴェ・マリア」を歌った。パリには一晩中、外国から連帯のメッセージが届いた。在フランス・ロシア大使館もいち早く反応し、ノートルダム大聖堂の火災はフランス及び全人類にとって取り返しのつかない損失だと指摘した。400人以上の消防士が消火作業にあたった。大聖堂が倒壊する恐れから航空機は使用されなかった。2019年4月15日3時40分頃(日本時間10時40分頃)、マスコミは、火はほぼ消し止められたと報じたが、現在も放水は続いている。マクロン仏大統領はノートルダム大聖堂について、すべてのフランス人の生活の中心であり、フランスの歴史だったと述べた。大統領は大聖堂の火災について、恐ろしい悲劇だとし、ノートルダム大聖堂を再建すると述べた。当局は16日に被害の調査を開始する予定。16日、再建に向けた募金活動も始まるという。再建には5年から数十年かかる可能性がある。紀半ばから14世紀半ばまで、およそ200年かけて建設された。主要なカトリック教会の一つでもある。術作品などが数多く保管されている。間違いなく初期のゴシック建築の最高傑作であるノートルダム大聖堂は、フランスの数多くの歴史的な出来事を目撃してきた。大聖堂には毎年1400万人の観光客が訪れていた。はじめとした一連の芸術作品にも登場する。)田中龍作さんが追う黄色いベストたちのデモは第6波に及び、今回は国営放送「フランスTV」への抗議行動を伝えています。マクロンとあべぴょんの似た者同士、国営放送を自分たちに都合の良い政府広報にしているところも同じ、さらに、インターネット配信からの受信料徴収を目論んでいるところまで一緒です。フランスも日本同様、テレビ離れが進みインターネットにシフトしているそうで、これが実施されるとテレビ受信料の減収分をはるかに上回る増収が見込まれます。国営放送はせっせと政権へのゴマをすり、ネット受信料への法整備を期待するのですね。日本ではすでに総務省がGoサインを出し、2019年通常国会への法案提出が予定されているとの報道があります。このような無差別徴収は、御用放送に不満を持つ国民には納得できません。「公平な放送をしてくれれば受信料を払う」という黄色いベストたちの意見は、多くの日本人も共感できるものと思います。した声がフランスTVやNHKに届く日が来るだろうか。「メキシコ便り(26)」の中に、最高裁判事たちが高給を手放したくないとごねている記事がありました。印象的で、既得権を自発的に手放すことはこれほど困難なものだと教えてくれます。最終的には国営放送の利権も、フランスやメキシコのように車を取り囲むほどの怒りで国民が強制的に取り上げるしかないのかも。スレスレの労働者です。庶民の声をくみ取った報道をして下さい」。男性はトラメガで懸命に訴えたが、届いたのだろうか。(中略)(中略)黄色いベストたちが22日、国営放送「フランスTV」に押しかけた。口々に「政府寄りの報道が目立つ国営放送に受信料を払いたくない」と言って。国営放送が彼らを怒らせているのには、さらに理由がある。国営放送がテレビ受像器ではなく、インターネット利用者からも受信料を徴収しようとしているのだ。(中略)国営放送の受信料は年間130ユーロ(約1万6千円)。低所得者には決して軽くない負担だ。国営放送に押しかけた人々は放送内容に憤る。パリ郊外から参加した技術者の男性(40代)は「御用コメンテーターしか使わない。黄色いベスト運動を支持するようなコメントは載せない」。パリから南西に800kmも離れたボルドー地方に住む男性(30代)は、このデモのためにわざわざ駆け付けた。「(国営放送は)政府寄りの識者の分析しか載せない。アメリカ寄り、イスラエル寄りだ」。2人とも「受信料を払わないと言ってるんじゃない。公平な放送をしてくれれば払う。今のような政府広報では払えない」と強調した。安倍政権にとってマイナスな内容は国会中継ですら放送せず、日々のニュースでも安倍政権の利益になることばかり優先的に報じていれば、安倍政権はNHKに自動的にカネが入る法案を積極的に進めてくれる。安倍政権とNHKはウィンウィンの関係で、バカを見ているのはあたしたち国民だけだ。2018年10月12日NHKが現在の衛星契約の月額2280円を仮に半額の1140円に引き下げたとしても、現在のスマホ利用者、約7500万人から一律に徴収すれば、総額で8000億円超える巨大利益になる。年間でなく毎月9000億円だ。NHKはコレを狙っているわけで、それに加担しているのが安倍政権なのだ。)竹下雅敏氏からの情報です。フランスの抗議デモが、単なる増税に抗議するためのものではなく、実のところ、ロスチャイルド家に代表される金融エリートたちに対する反乱であるとのことです。記事では、“今後、短期間でフランスの黄色いベスト運動が世界中に拡大すると思います”と書かれていますが、おそらくこの通りになるでしょう。“フランス国民は全世界に向けて、もう金融エリートの奴隷にはならないと意思表示をしている”というのが、このデモの本質だと思います。フランスのロスチャイルド家が攻撃されていることと、トランプ大統領のこれまでの発言、そして、やのっちさんのツイートにあるQの文字が入った黄色いベストを見ると、このデモの背後にトランプ政権が居ると推測されます。カルロス・ゴーン氏の逮捕のタイミングを考えると、この推測は正しいのではないかと思います。フルフォード氏はトランプ政権を支えているのは、グノーシス・イルミナティであると言っており、彼らはロスチャイルド家を滅ぼすことを目的としている集団なので、すべての辻褄が合います。すると、このデモは、今後ヨーロッパ中に広がると考えて良いでしょう。Phoenix」を紹介しました。2014年5月18日の記事では、この歌の歌詞を翻訳してもらいました。この歌は、“壮大なスケールの神々の意図を内包”しており、この時のコメントで、“この歌はこれから世界に起こることを啓示している”と書きました。この時の記事には、この歌は、“人類を虐げてきた人たちへの宣戦布告の歌”だと書かれていましたが、今起こっていることは、まさに、この通りのことが起こり始めたということです。翻訳された歌詞を読み、コンチータさんの歌を聞いてください。今なら、何が起こっているのかよくわかると思います。パリの抗議デモ(黄色いベスト運動)は反金融エリートでした。18/12/12(前略)https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2018/3651817.html(概要)12月11日付け(中略)インタビュアーのルーク:黄色いベスト運動の実態を取材するためにパリにやってきました。(中略)ボブ:このデモは2ヵ月前に始まりました。40年前からフランスの公有財産は金融部門(金融エリート)によって搾取され続けました。フランスの一般国民はそのことを何年も前から問題視してきました。デモが進行する中で全ての問題が噴出してきており、多くの人々が同じ問題を訴えるためにデモに集結しています。リベラル左翼の戦いではありません。(中略)デモは今後も収束せずにさらに過激になっていくと思います。このデモによって、主要メディアもオルターナティブ・メディアも報じない、大きな運動が世界中で巻き起こる可能性があります。デモの参加者たちはパリのデモが世界に広がることを望んでいます。近い将来、フランスは政府も国自体も大きく変わることになるでしょう。(中略)今後、短期間でフランスの黄色いベスト運動が世界中に拡大すると思います。させておくべきことは、我々の真の敵は、一般市民ではないのです。我々の真の敵は我々を支配している奴らです。(中略)・・・・(中略)ルーク:パリで出逢った一般の人々は黄色いベスト運動からとてつもなく大きなものへと発展すると感じています。このデモによりマクロンは失脚するでしょう。大きな政変が起きます。この運動が鎮静化するまで、さらにデモは過激になっていくでしょう。(中略)・・・・・パリに行き、デモ(黄色いベスト運動)の参加者にインタビューしました。彼はメディアが報じていない事実を教えてくれました。彼によると、今年の大みそかまでにフランスではとてつもないことが起きる可能性があるとのことです。大きなニュースとして、一般市民が公然と支配者の秘密(マクロンは単に支配者の金融エリート=ロスチャイルドのパペットでしかない。彼は支配者の命令に従って動いているだけ。拡散され続けています。今や、金融エリートに刃向かう新たなフランスが覚醒しています。フランス国民は全世界に向けて、もう金融エリートの奴隷にはならないと意思表示をしているのです。世界中にこの情報を拡散してください。)竹下雅敏氏からの情報です。大事な場面で必ず現場にいるすごい人。パリ発の記事で太字にした部分、わざわざ“日本のことではない”と書いてあります。すると、これは、グローバリズムの一般的手法だとしか考えられません。フランスも日本も、定石に従って構造改革を行っているということでしょう。パリ発の連投では、“フランスは革命の様相を帯びてきた”とあります。トランプ革命によってカバールが追い詰められている今の状況では、マクロン政権はまずもたないでしょう。革命は成功すると思います。マクロン政権が倒れるというのではなく、反グローバリズムのうねりが、これからヨーロッパ中に広がる可能性があります。民衆の自発的な行動が革命につながるということは、まず考えられません。今回の件も、背後に地球同盟やグノーシス・イルミナティが居ると考えた方が、わかりやすいです。ことによると、今ではロスチャイルド家やロックフェラー家を排除しているゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)も、革命に同意している可能性があります。マクロン政権の終わりは決まっているということになります。18/12/9(前略)金持ち優遇の穴埋めのために、なけなしのカネを吸い上げられるのはゴメンだ。生活に困窮するフランスの中・低所得者たちが8日、全国約100ヵ所で蜂起した。(中略)フランスメディアによると、18日、全土で1,000人が警察に拘束された。うちパリは673人(8日午後5時現在)。戦域的には権力がデモ隊を押さえ込んだ形だ。生活苦にあえぐ中・低所得者たちの怒りは、マグマのように溜まったままだ。全土に広がる蜂起は収まりそうにない。(中略)法人税減税の穴埋めに社会保障費の掛け金や公共料金を値上げする。解雇しやすい制度が整備されており、高プロもある。労働者の実質賃金は下がる一方だ。手取り月収1,170ユーロ(15万228円)以下の貧困層は600万人にも上る。(中略)マクロン大統領と安倍首相の政治手法はほとんど同じだ。)Twitter【パリ発~連投1】マクロン大統領の辞任を求める中低所得者たちが、きょう8日、全国約100ヵ所で蜂起する。マスコミが伝えるような暴動ではない。生活できない普通の人たちが立ち上がったのだ。主戦場の凱旋門前には早朝から「黄色いベスト」が集結し始めた。2018【パリ発~連投その2】大領領官邸のエリゼ宮につながる路地という路地は、機動隊によって固められた。2018【パリ発~連投3】デモ隊は大河となってマクロン大統領のおわしますエリゼ宮に向かった。500メートル手前のところで、機動隊の大部隊に押し返された。機動隊は殺気立っており、ジャーナリストに棍棒を浴びせる光景もあった。)竹下雅敏氏からの情報です。時事ブログでは、グローバリズムは本質的に2008年のリーマンショックで終わっており、世界はこれから多極化へ向かうと一貫して主張してきました。ここにきて、そのことが表面化してきたと思います。記事では、フランスでのマクロン大統領退陣を求める抗議行動に対して、“運動が沈静化する気配はない”としています。転載元では、現状に対する詳しい説明がなされており、大変参考になります。転載元で全文をご覧ください。記事では、“この趨勢は欧米各国にとどまらず、同じグローバル化によって荒廃してきた日本社会への波及も避けられない”とありますが、日本が周回遅れなのは明らか。99%の戦いなのだということを、日本人も早く理解するべきだと思います。18/12/8(前略)マクロン政府の退陣を求める大規模な抗議行動が広がっている。最新の世論調査では国民の8割以上がこの運動を支持しており、底流にはグローバル化にもとづく新自由主義改革への広範な反撃世論がある。(中略)抗議行動が始まった直接の要因は、マクロン政府による燃料税引き上げだ。なく車なしでは生活できない農村部や都市周辺からゲリラ的な抗議行動が始まった。(中略)11月初旬から始まった抗議行動は、南部や北部の工業都市からパリなど大都市へも波及し、11月17日には全国2000カ所以上でおこなわれた集会に約28万人(内務省発表)が参加した。世論調査では抗議運動への支持は当初よりも多い8割以上に及び、全土に広がった運動が沈静化する気配はない。(中略)参加者たちは市民の蜂起で帝政を終焉させたフランス革命で歌われた国歌「ラ・マルセイエーズ」を合唱し、燃料課税の廃止にとどまらず、マクロン政府の退陣、政治への民主主義の実現、大企業が一手に握る富を再配分して国民の生活水準と購買力を向上させることを求めている。これほど大規模で長期に及ぶ政治行動は、1968年の学生らによる「5月革命」以来50年ぶりといわれ、「現代版フランス革命」とも表現されている。(中略)この世論の底流には、昨年5月の発足以来、マクロン政府が進めてきた公共インフラの民営化やリストラなどの緊縮政策、大企業や金融資本のみを優遇するグローバリズムにもとづく新自由主義的政策よって深刻化した国民生活の窮乏化への怒りがある。燃料課税はその一環であり、直接行動を促した「導火線」に過ぎない。EUによる金融寡頭支配にさらされているギリシャ、イタリア、スペイン、イギリスなどでの反グローバリズムの社会運動と連動したものといえる。(中略)燃料課税に端を発した「黄色いベスト運動」は、「貧困や格差の解消」を約束しながら国民を裏切り続ける社会党出身のマクロン政府への怒りが広範に波及し、これまで社会的な抗議活動とは縁遠い存在だった人人を行動に駆り立てている。フランス国内で渦巻く反グローバリズム、反金融寡頭政治の世論が既存の議会政治の外皮を打ち破って表面化している。時事ブログとは冒頭のコメントと本文の赤字部分だけを読めばOK!忙しい人でも10分で世界の流れが分かる!シャンティ・フーラは、他からの干渉を受けることなく、正確な情報を伝えるため、時事ブログを独立運営しています。記事の拡散を歓迎します!右上に「〜転載OK」とある記事は、ぜひ転載してください。東洋医学セミナー・映像配信(約570本)で講演活動を行っている。時事ブログで情報発信を行う。翻訳・編集チームの代表として取りまとめを行っている。~倒産の大...メキシコ便り(54):2020年1月1日メキシコ全国民に、医療費全額無...NAVERまとめ「NAVERまとめ」は終了しました。こちらのページから過去のコンテンツを閲覧いただけます。皆さまに次の3つのことをお約束します。