人間の重要な臓器である腎臓、その機能が失われた状態が腎不全です。人工透析とは、その腎不全に陥った患者たちが尿毒症になるのを防ぐため、定期的に血液を入れ替える医療行為のこと。この人工透析なくして、腎不全患者たちは生きていけないのです。ちなみに、日本の慢性透析患者数は30万人超。世界では200万人を超え、2030年にはその数2倍になっているだろうとも推測されています。世界的にみて腎移植の少ない日本は、維持透析患者数が多く、人口当たりの透析患者数は台湾に次ぐ世界第2位の多さなのです。人工透析を受けている患者は年々増加しています。腎臓は替わりのきかない重要な臓器。腎臓の機能を失うことは命の危機と同じことなのです。腎臓は、血液中の老廃物をろ過し、尿を作るのが主な働きです。その他にも、血圧の調整や赤血球を生成する働きがあります。腎機能が働かないと老廃物が体内に蓄積され、死に繋がってしまうわけです。この腎臓に替わって、血液中の老廃物を除去したり、電解質を維持したり、水分量を維持するために必要不可欠な医療措置が人工透析なのです。腎不全患者にとって、生命を維持していくための手段は腎臓移植か人工透析しかないのです。脳死ドナーからの臓器提供は少なく、また家族からの提供も、血液型だけではない相性というものがあり、なかなか簡単に合致しないのが現状なのです。そんな中、人工透析が発明されたことにより、腎機能が失われても、延命が可能となっています。人工透析がなければ、腎不全患者たちは即死ぬしかないのです。悪魔が宿った男、長谷川豊そんな人工透析患者やその家族たちの気持ちが全くわかっていないのか、元フジテレビアナウンサーの長谷川豊(41)はとんでもないことを書いてしまいました。反すると捉えられかねない表現、事実とは異なる可能性のある内容を掲載・拡散させてしまうことは、犯罪ではないのでしょうか?そして、この記事を書くにあたり、長谷川が取材したとされる10人以上の医者とは何科のどんな人なのだろう?長谷川に同調する考え方の持ち主だったとしたら、危険思想極まりない人たちということになります。ジャーナリズム病に侵されている長谷川豊タイトルに使用された「殺せ」という過激な言葉...これは、人工透析患者にとって、リアルな死を意味します。興味をひき注目を浴びるためならば、安易に「殺せ」という言葉を使ってもいいのか?逆に言うならば、そこまでしないとネットニュースは興味をひけないのか。」と殺せが連呼される時代になるのでしょうか。「殺せ」を使わないと注目をひけない。長谷川は、悪い意味でジャーナリズム病に侵された末期患者なのかもしれません。炎上後、長谷川の見解は...炎上後も、「日本における人工透析患者の多くは、医師からの注意を無視して自堕落な生活を送り続けた結果、透析を受けざるを得なくなった自業自得な患者だ」とする主張を変えてはいません。私は言いたい!皆が皆、自堕落な生活をした結果、腎不全になるわけではありません!私の父は、昔ながらの質素に近い食生活を送っていたにも関わらず、人工透析を受け続けていました。義母も、知人たちの中にも、けっして自堕落な生活は送っていませんでした。関わらず...透析が必要な体となってしまったのです。透析患者に対する誤った認識を社会に印象づけた長谷川には、発言の撤回と謝罪の掲載を求めたい!しかし、どうやら彼にその考えはなさそうです。一言の謝罪だけでいいのに...人工透析の費用は?人工透析は健康保険対象の治療法です。週3回の人工透析を受けると、自己負担は1か月で約15万円。使うと1〜2万円ほどで済みます。慢性腎不全で人工透析を受けている場合には、障害年金2級以上に該当するため、受給要件を満たせば、障害年金を受給できます。公務員やサラリーマンの場合は、障害基礎年金2級に加え、障害厚生年金2級となり、子供や配偶者の加算を受けることもできます。このことに対して「殺せ」と牙をむく世の中...信じられません。透析患者の余命・生存率は?人工透析開始後の平均寿命は、健康な一般人のおよそ半分と言われています。透析を始めると、2〜4倍の速度で年をとるとも言われています。50歳で透析を始めると、健康であった場合80歳まで生きたであろう人は、65歳ほどで亡くなるということになるのです。20年、30年と透析を受けながら普通に生活している人もいますし、最長40年以上治療を受け続けている人もいます。水分制限や食事療法などできちんと体調管理をしておけば、有意に余命が長くなるのです。「殺せ」という言葉には、強い憤りを感じずにはいられません。人工透析を受けている人の状況は様々ですが、皆それぞれに人生を精一杯生きているのです。「殺せ」の一言で偏見や差別を助長することだけはやめていただきたい。こんなことがまかり通ってしまっては、イジメ・差別・ハラスメント・偏見が当たり前の世の中になってしまうことでしょう。そんな国には住みたくありませんし、子供たちの教育にも良くないと思うのです。