2人の行方は未だ不明、同情の声集まる画像はイメージです大勢の人が集まると、予想外のハプニングが起こるものだが、結婚式も例外ではないようだ。India』は、新婦の母親と新郎の父親が駆け落ちをしたために、結婚式が中止になったと1月21日までに報じた。記事によると、インド・グジャラート州に住む花嫁と花婿は、約1年前に婚約。2月の2週目に結婚式を挙げる予定で、準備を進めていたという。1月10日、48歳の花婿の父親は、46歳の花嫁の母親とともに、突然姿を消したそうだ。親戚や友人の話から、2人は駆け落ちしたとみられている。双方の親戚によると、花嫁の母親と花婿の父親は、小さいころからお互いをよく知っており、ご近所さんであったという。昔2人はお付き合いをしていたという事実と、母親は既婚者であり夫がいたと、2人と親しい友人が教えてくれたそうだ。花嫁と花婿の家族は、2人の失踪届を警察に提出。2人の失踪を受けて、2月に予定していた結婚式は中止となったが、現在も2人の行方はわかっていないという。このニュースが世界に広がると、「花嫁と花婿が兄弟関係になってしまう」「親に結婚式を台無しにされて、花嫁と花婿がかわいそう」「駆け落ちで置いて行かれた人を思うと、結婚式の中止はやむを得ないと思う」「何もこのタイミングで駆け落ちしなくても」「若かりし頃の恋の炎が燃え上がったな。周囲は2人の異変に気が付かなかったのか」などの声が挙がった海外では他にも、結婚式がきっかけで想定外のカップルが生まれたことがある。海外ニュースサイト『Mirror』は、結婚式にて花嫁の母親と花婿の父親が恋に落ち、半年後に結婚をしたと2013年6月19日に報じた。同記事によると、イギリス・プリマスに住む当時28歳の花嫁と26歳の花婿が、結婚式を挙げた。続けてその半年後、当時53歳の花嫁の母親と61歳の花婿の父親が結婚式を挙げたという。花嫁の母親と花婿の父親の出会いは、花嫁と花婿の結婚式の数週間前であった。花嫁の母親はフランス・リヨンに住んでおり、結婚式の準備を手伝うために、結婚式の数週間前にイギリスに来たそうだ。この時に初めて花婿の父親を紹介されたという。イギリスに滞在中、花嫁の母親と花婿の父親は意気投合。楽しいひと時を過ごしたという。母親も父親も10年以上独身で、境遇も似ていたことから惹かれあったようだ。結婚式が終わり、母親がフランスに戻った直後、Eメールでお互いの気持ちを告白し、遠距離で交際をスタート。子供たち(花嫁と花婿)の結婚式が終わって約2か月後に2人は婚約し、母親は父親の住むイギリスに引っ越し、結婚式を挙げたそうだ。子供たちも結婚式に参加し、2人を祝福しているという。結婚式は出会いの場でもある。親と言えども、愛する2人の門出を邪魔しない程度に行動するのがベストであろう。「アジア人は金持ち」の固定観念か仏パリで行われた、張朝林さんが亡くなった事件に抗議する中国系住民によるデモ(2016年9月4日撮影)。GUILLOT/AFP【AFP=時事】フランス・パリ郊外でミン(Ming)さん(41)は、バスから降りるときに覆面の男に襲われた。ハンドバッグをひったくられそうになり、抵抗すると、地面に押し倒されて殴られ、意識を失った。2か所を骨折し、心的外傷後ストレス障害(PTSD)に苦しんだ。仕事は3週間、休まざるを得なかった。活動家らは、ミンさんが襲われたような事件を世間はあまり知らないが、アジア系フランス人を狙った暴力事件は相次いでおり、その理由は、人種差別的な固定観念とアジア人は皆「裕福な」観光客という思い込みによるものではないかと懸念している。身元が分からないよう仮名で取材に応じたミンさんが襲われたのは、パリ南東部のバルドマルヌ(Val-de-Marne)県だ。男に襲われて失ったのは、金額にすると数十ユーロ分とIDカードが入っていたハンドバッグだ。そのことよりも、無力感と怒りがいつまでも消えず、立ち直れない。現金も宝石も何も持っていなかったのに。Chaolin)さん(当時49)が襲われ、死亡する事件が起きたときだ。2人の子どもの父親だった張さんは、パリ郊外のレストランに向かう途中、10代の若者たちに襲われ、死亡した。奪われたのは、携帯電話の充電器と菓子数個だけだった。犯人らは2018年に刑務所に入れられた。Tan)氏は、「私たちは、張さんが亡くなった事件についての問題は理解していたが、規模までは把握していなかった」と語る。フランスでは人種別の統計が禁じられているため、こうした襲撃に関する公式のデータは存在しない。活動家らは、特定のパターンが見えてきたと指摘する。■アジア人襲撃がゲームに犠牲になるのは、たいてい女性や高齢者だ。通りで目を付けられ、後をつけられる。人通りのない場所まで来て襲われる。タンさんは、「狙われるのはアジア人だからだ」と言う。「『非力で、いつも現金を持ち歩き、自衛するすべを知らない』。警察当局の記録によると、2018年5月からの1年間に114件の襲撃が起きており、これは3日に1件の発生頻度に相当する。事件が起きた場所の大半がバルドマルヌだ(注:仏語版では、この統計は首都パリと同地域圏の警察の記録)。活動家らは、こうした問題はさらに広範囲で発生しているのではないかとして、当局はアジア人に対する人種差別を「放置」していると非難の声を上げている。襲われた人の多くは、被害に遭ったことを通報しない。報復を恐れてか、または恥の意識、不法滞在が理由のこともある。Champassak)さんは、自身が地域の団体「全ての人に安全を」に加わったのは、こうした襲撃に関する「タブーをなくす」ためだと話した。ロバートさんの母親(当時64)は2017年にダンス教室に行く途中で襲われ、その18日後に脳卒中を起こして亡くなった。医師らは襲撃と脳卒中との因果関係を示すことはなかったが、ロバートさんは、母親は、犯人らに襲われたことで健康を害したと信じて疑わない。「母は人生を楽しんでいた。それなのに、襲われてからは一歩も外へ出たがらなくなった。母ではなくなった」ある警察当局者は、アジア系の人々を襲うことがギャングの仲間に加わる「通過儀礼」になっている可能性があると指摘する。匿名を条件に取材に応じたこの当局者は、「いきがっている若者は、アジア人はいつも大金を持ち歩いていると思い込んでいる」と説明した。「彼らにとっては、(アジア人襲撃は)ゲーム、賭けだ。Chhiv)会長は、「状況は改善している」と主張した。有害な固定観念を打ち破ることを目標に、パリを中心とした地域圏の学校では実験的な啓発プロジェクトが近いうちに開始されることになっている。米イランの緊張のさなかの8日、テヘランを離陸直後に墜落した、ウクライナ・キエフ行き旅客機。死亡した乗員乗客176人の多くはカナダとつながりがあった。墜落したのか、「遺族やカナダ国民は、答えを知りたい」。カナダのトルドー首相は9日、イランの関与の可能性の公表に踏み切った。「十分かつ完全な、信用できる調査が必要だ」。米メディアがイランの誤射の可能性を報道した後、トルドー氏は記者会見を開いて語った。カナダ政府によると、犠牲者のうち138人がキエフ経由でカナダに入国予定で、カナダ人が63人にのぼる。8日、離陸直後に墜落した機体には、家族連れや大学教員、学生らが乗っていた。多くが年末年始をふるさとで過ごし、帰途につくカナダ市民だった。カナダメディアは、西部エドモントンのアルバータ大でコンピューターサイエンスを学んでいた男女の院生も被害者に含まれていると伝えた。2人は墜落1週間前の1日、イランで結婚式をあげたばかりだった。いずれもまだ20代半ば。「2人は結婚式を本当に楽しみにしていた」と同級生は話したという。掲載された写真で、2人は顔を寄せ、ほほえんでいる。同大学で工学を教える教授夫婦、その2人の娘の一家4人も犠牲になったとされる。夫婦の友人は「彼らは残していた家族に会うためにイランに行っていた。すてきで優しい人たちだった」と話したという。0Pagetopゴーン被告、逃亡先のレバノンでは週数百ドルの生活1月9日、日本からレバノンに逃亡した日産自動車前会長のカルロル・ゴーン被告は、高額の保釈金をいとも簡単に放棄し、多くのメディアを集めて会見を開いたことで、自身の富裕ぶりと影響力の大きさを見せつけたかもしれない。日本からレバノンに逃亡した日産自動車前会長のカルロル・ゴーン被告は、高額の保釈金をいとも簡単に放棄し、多くのメディアを集めて会見を開いたことで、自身の富裕ぶりと影響力の大きさを見せつけたかもしれない。レバノンは深刻な金融危機に陥っているため、同氏は1週間当たり数百ドル前後しか現金を手に入れられない可能性がある。レバノンの金融経済状況は過去数十年で最悪で、外貨不足に伴って自国通貨レバノンポンドは急落し、銀行は預金引き出しを厳しく制限している。被告も地元テレビのインタビューで、レバノンの銀行に海外から送金するつもりかと聞かれると「たとえレバノンに送金しても、知っての通り使うことはできない。私は全レバノン国民と同じくこの国の銀行に預金があり、週250ドルないし300ドルしか引き出せない。私が置かれた状況は全国民と同様だ」と認めた。動いており、世界銀行は経済情勢が悪化すれば、貧困率が50%に達してもおかしくないと警告している。した危機の一因は、根深い汚職や政府の放漫財政だ。レバノンの公的債務は世界最悪クラスの水準にある。司法筋レバノン首都ベイルートで記者会見するカルロス・ゴーン被告(2020年1月8日撮影)。News)【AFP=時事】(更新、写真追加)レバノン当局は9日、保釈中に日本を出国した日産自動車前会長のカルロス・ゴーン被告に対し、レバノンからの出国を禁止したと、複数の司法筋がAFPに明らかにした。(インターポール)が出したゴーン被告の身柄拘束を求める「赤手配書」に関連し、同被告を事情聴取していたという。司法筋の一人は「検察がゴーン被告の出国を禁止し、日本の当局に対し、被告に関する記録を請求した」と話した。別の司法筋は、ゴーン被告の「裁判記録が日本から到着するまで、被告は出国を禁止された」と明かした。「その記録の内容に応じて、もし日本で嫌疑をかけられている犯罪によりレバノンでも訴追を要するようであれば、被告は裁判にかけられるだろう。レバノンにおける法的措置の必要がなければ、被告は自由になる」と語った。レバノン司法当局は先週、インターポールからゴーン被告の身柄拘束を求める赤手配書を受領。赤手配書は、送還や身柄引き渡しなどの法的措置が取られる可能性のある人物について、暫定的に身柄を拘束するよう各国警察に求める文書で、逮捕状ではない。日本とレバノンは犯罪人引き渡し条約を結んでいない。取り戻そう、日本の心を。