改造車(かいぞうしゃ)とは、市販状態の自動車やオートバイなどに何らかの手を加え、市販そのものではない状態にした車両のこと。カスタムカー(カスタムバイク)あるいはカスタマイズカー(カスタマイズバイク)とも言われ、走行性能に特化した改造車はチューニングカーとも言われる。鉄道車両においてある系列の車両からその時の用途と重要・経年劣化等のさまざまな理由からそれぞれの用途に合わせた改造をされた車両の事である。本記事では主に自動車・オートバイにおける改造車について解説する。分類[編集]一口に改造車と言っても、その改造内容は多岐に渡り、その改造の目的も様々である。特種用途自動車のような改造と、その他(主に所有者による趣味)の改造の大きく二つに分けられる。参照メーカー製の市販車の中にも、生産プロセスで実際に改造が施されるものがある。特装車や少量生産車では、コスト負担の大きい型式指定(かたしきしてい)の作業を省略し、既存型式車の改造車として取り扱う場合がある。特種用途自動車などのほか、日産自動車(オーテックジャパン)のアクシスシリーズ/ライダーシリーズ[1]、ダイハツ工業のハイゼットデッキバン[2]やオープンカーのリーザスパイダーがある。このほか、電気自動車、LPG自動車、天然ガス自動車、オートマチック車などにも改造扱いの車種がある。初期型のノンステップバスにも、ワンステップバスの改造扱いで製造された車種がある[3]。これらは前ドアから中ドアのみ床の高さを下げてノンステップ化しており、車両後部のエンジンルームから後車軸にかけてはワンステップバスやツーステップバスと共通の部品を用いている。このようなノンステップバスは、型式取得上は改造車であるが、カタログにも正式に掲載され、公営交通を含む多くの事業者に納入されている。これらは製造段階からノンステップバスとして製作されており、後天的な改造で改造車になったものではない[4]。バス全体では2000年代にはメーカー純正以外のボディを架装することも改造扱いとされたこともあった。改造が施された車両」という点では同一の扱いを受け、車検証上いわゆる「マル改」となる。趣味による改造[編集]市販車を所有者の好みの状態に改変するための改造用部品が市販されている。大きく分けて「機能面の改造」と「外見面の改造」の2タイプがある。これらの市販用品・部品の中にはレース用(競技用)としての使用が想定されていることから法律(日本では道路運送車両法)に適合せず、公道の走行に使用できない物(競技専用部品)も存在する。公道走行を行う場合は、法律に適合する製品であるかどうかを管轄省庁などに確認する必要がある。原動機の出力を向上させたり、特性を変化させる。エアクリーナーやマフラーを効率の良いものに変更。エンジン内部の加工やターボチャージャーの大型化。ブーストアップを施す。サスペンションやスタビライザーなどの足回りを変更。海外現地生産モデルのものと交換する構造等変更検査[編集]この記事は特に記述がない限り、日本国内の法令について解説しています。最新の法令改正を反映していない場合があります。ご自身が現実に遭遇した事件については法律関連の専門家にご相談ください。免責事項もお読みください。LPG改造車アコード(E-CF4改)の車検証。型式の後ろに「改」の文字が入っている。改造車であっても、保安基準に適合しない違法改造(後述)や整備不良などの不備がなければ、車検に合格し、公道を走行することができる。50kgを超えたものについて、運輸支局等で保安基準への適合を確認された上で車検証の記載変更を行うことで公認改造車となる。前出の一定の範囲を超えない改造を行っている自動車について、現に自動車検査証の有効期間を満了していない(車検が残っている)自動車の場合は記載変更を行う必要はなく、改造車として扱われない[5]。交付を受けていない軽自動車と二輪車については、前出の一定範囲内の改造であっても、新規登録(新規検査)に際しては運輸支局等に現車提示を行う必要があり、保安検査と併せて車両の諸元を測定し、その測定値で新規登録(新規検査届出)を行う必要がある。この場合、計測に際しては燃料や冷却水・ウォッシャー液等を満タンにし、乗員を乗せず、スペアタイヤ、工具やアクセサリ類を含まない検査状態で行う。)、フレームやモノコックボディの切断・延長など、自動車の構造に関する部分について改造を施している場合、改造の概要を説明する書類を作成して審査を受け、運輸支局等に現車提示を行って構造等変更検査(いわゆる改造車検)を受けて、改造内容の認定を受ける[6]。この検査に合格すると、車検証の車両型式の部分に「改」の文字が入る。車検証に「改」が入った改造車は、後述の違法改造車とは全く異なるものであり、合法的な車両である。したがって、その改造内容をもって警察による検挙の対象にはならない。違法改造車[編集]この記事は特に記述がない限り、日本国内の法令について解説しています。最新の法令改正を反映していない場合があります。ご自身が現実に遭遇した事件については法律関連の専門家にご相談ください。免責事項もお読みください。違法改造車または不正改造車とは、改造車のうち道路交通法の規定や道路運送車両法の保安基準に適合しない改造を施している場合や、自動車検査証の内容と異なる状態(排気量の異なる原動機が搭載されているなど)にある自動車やバイクのことを指す。当然ながら違法改造を施した状態で公道を走行すると、警察に検挙される。このような車両はそのままの状態では、原則的に車検には合格しないため、車検の時期になると違法改造をしている個所を改善して車検を通した後、再び元の違法改造の状態に戻すといった手を使っているため、ある意味不正に車検を通過しているといえる。不正取得及び無登録車走行)で摘発されるようになっている[9]違法改造車が警察に検挙されると、違法改造改善のための整備命令が発令され、車両に「不正改造車」と書かれたステッカー(整備命令標章)が貼り付けられる。この命令を受けた車両の所有者は、15日以内に当該車両について違法改造個所を改善したうえで管轄の運輸支局に持ち込み、改善確認の検査を受けなければならず、15日を経過しても検査を受けなかったり改善確認がされない状態でステッカーを剥がしたりするとナンバープレートや車検証が没収され、最大6か月間、当該車両の使用停止が命令される。整備命令に従わない場合は50万円以下の罰金が科せられ、使用停止になっても当該車両を使用した場合、6か月以下の懲役または30万円以下の罰金の刑に処せられる[10]。これに関連して、この違法改造の改善検査終了後に元の違法改造状態に戻すという行為を行っていた整備業者が逮捕および強制捜査を受けた事例がある[11]。違法改造の例[編集]マフラーからの音量が規制値をオーバーしている状態(製造年などにより規制値は異なる)。排気ガス基準をクリアできない(触媒を通過させずに、排気ガスをそのまま大気開放している場合など。触媒ストレートは違法)最低地上高(地面と車体底部までの間隙)が9cm以上確保できていない状態の、限度を超えたローダウンなど(各車両のホイールベースやトレッドによって必要とされる最低地上高は変動する)。歩行者を傷つけてしまうような恐れのある外装部品を装着している(カナードや大型のウイングなど)。タイヤがフェンダーから1cm以上はみ出ている。(保安基準改定により1cmまでは突出と見なされないが、ホイールのはみ出しは不適合)クラクションの音量が基準の115dBを超える音量を発するもの、音色が変わるもの(ミュージックホーン)、エコー付き(スイッチを押した後も音の余韻が残る物)を装着している。フロント、運転席、助手席のガラスにスモークフィルムを貼り付け、透過率70%を確保できない状態にする[12]フロントガラスなどに装飾板を張り付け、視界不良の状態にする[13]。テールランプをクリアテール化(透明なレンズを装着)したにも関わらず、赤以外の発光の電球であったり、赤色の反射板を取り付けしない(ウインカーの場合も発光色が橙色以外は違法)。ハイマウントストップランプの常時点灯(テールランプと連動し夜間のライト点灯時に常時点灯するよう改造)。ハイマウントストップランプにシール、ステッカーを貼り付け、車名ロゴが表示されるなど。方向指示器(ウインカー)以外の点滅球を外装に取り付けたり、保安基準以外の色の電球を使用。(ナンバープレート)を瞬時に視認できないよう改造を加える(斜めに折り曲げ後方から視認されにくくする、蝶番などで取り付け時の角度を水平~垂直に変更できるようにする、表面にアクリル製などの板を取り付けるなど)、バンパーに取り付けずダッシュボードの上に置く。[14]かつてはドアミラーの設置、速度警告音のカット、後部へのフォグランプの設置なども違法改造とされていた。車検証に記載された型式と異なるエンジンに換装(2.0リッター車に3.0リッターのエンジンを載せるなど)しているにもかかわらず、構造等変更検査を受けずに走行する[15]。ドア開閉などの警告音の類における音声データ差し替え(※いわゆる魔改造の一種)が近年増加の傾向にあり、規制の議論対象の一つに上る。ブローバイガスの大気開放[16]より詳しくは、近隣の運輸支局などに問い合わせをされたい。改造車の自動車保険[編集]車検証に「改」が入った改造車は合法であるにもかかわらず、任意自動車保険への加入を拒否される場合がある。違法改造車は引き受けないが合法改造車については引き受ける損害保険会社がある[17][18](ただし、インターネット経由での見積もりはできなかったり、加入できても保険料が割高になる場合がある)。その一方で、損害保険会社によっては「改」のあるなしのみで判断される場合もある(「改」があれば構造変更内容の如何に関わらず問答無用で加入を拒否されるという実例を検証した個人ユーザーも存在する[19])。一部モデルは型式指定を受けている。2004年に実施したフルモデルチェンジで、改造車扱いではなくなった。いすゞ・エルガノンステップtype-A(KL-LV280系)、日産ディーゼル・UAノンステップGタイプ(KC-UA460系・KL-UA452系)など。日産ディーゼル・UAノンステップのうちGタイプは車体架装メーカーの西日本車体工業が独自に製造した車両だが、後に日産ディーゼルから正式に発売されている。いすゞ・エルガtype-Aは当初からいすゞ自動車から正式発売されている。これらのガラスには実質的にフィルムを貼り付けることが不能。これを実際に行って、箱根駅伝の往路前半にてリアル「アンパンマン号」風に改造されたワゴン車が車道にて並走(2018年新春の94回大会)。車両改造の際に外されたナンバープレートも車内の助手席側に配置していたことから、その点も含め逮捕に至ったとされる。2012年5月31日閲覧。2012年5月31日閲覧。市販車ベースの改造車専門メーカーとしては日本国内最大手の自動車メーカーピンストライピングこの項目は、自動車に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています(自動車ポータル/自動車PJ/乗用車PJ)。三井鉱山が三井三池炭鉱をロックアウト。