日立製作所は、AR技術を利用した鉄道車両向けのボルト締結作業管理システムを開発した。従来のシステムにヘッドマウント型のスマート端末を利用したAR技術を導入することで、締結作業全体をデジタル処理で合否判定できるようになった。});日立製作所は2019年1月11日、YAMAGATA、京都機械工具と共同で、AR(拡張現実)技術を利用した鉄道車両向けのボルト締結作業管理システムを開発したと発表した。日立では、鉄道車両の製造に、デジタル式トルクレンチとタブレットPCによって自動で締結力を判定・記録するデジタルトルクレンチシステムを用いてきた。このシステムに、ヘッドマウント型のスマート端末を利用したAR技術を導入することで、ボルトが指定通りであるかの確認を含めた締結作業全体を、デジタル処理で合否判定できるようになった。新システムでは、ヘッドマウント型スマート端末のディスプレイに、締結すべきボルトの位置が表示され、事前に入力した設計データを元に作業者を誘導する。スマート端末搭載のカメラが締結作業の様子を常時監視しており、デジタルトルクレンチとの連携により、指定のボルトが規定通りに締められたかを自動で判定する。作業結果が指定通りと判定された場合は、次の作業が表示される。ボルトの締めが足りないといった場合には、再度作業するよう表示される。作業者は、従来のようにタブレットPC上でボルトの確認をする必要がなく、ヘッドマウント型スマート端末のディスプレイを通した視界上で効率的に作業できる。同社は、今回開発したボルト締結作業管理システムを鉄道車両の製造現場で実証し、2019年度下期の実運用を目指す。多くの製造業が取り入れるトヨタ生産方式の利点を生かしつつ、IoTを活用してモノづくりを強化するポイントについて解説していきます。第2回となる今回は、設備保全へのIoT活用のポイントについて紹介します。故障予知は前提、“真の予兆保全”を実現するために必要になるもの2017年はIoTやAI技術の進展により、大型機械や設備の故障予知や予兆保全への取り組みが加速した1年となった。2018年は故障予知などを前提とした、センシングやデータ管理などが進み、予兆保全に関する各種製品開発やソリューションが数多く登場する見込みだ。全員参加の生産保全、TPMとは何か?本連載「いまさら聞けないTPM」では、TPMとは何か、そして実際に成果を得るためにどういうことに取り組めばいいかという点を解説していく。第1回となる今回は、まず「TPMとは何か」について紹介する。CADで作った3Dデータを生かし切るVRとARの進化AI(人工知能)と同じく2016年にブームを迎えたVR(仮想現実)。2017年以降、このVRが、製造業や建設業の設計開発プロセスに大きな変化を与えそうだ。CADで作成した3Dデータの活用が進む可能性が高い。前編では、VRやAR、MRの概要、製造業向けVRの他の分野のVRとは異なる特徴、これまでの状況などを説明する。同社の製造業向けの取り組みを紹介するとともに、製造業が先進技術を活用してイノベーションを実現した事例などを紹介した。本稿ではナブテスコの製品安全向上セッションの様子をお伝えする。IoT実現のヒント、新幹線延伸のシステム構築はどのように成し遂げたかIoTを活用し産業を革新する第4次産業革命が大きな注目を集めている。課題となっているのがシステムの複雑さや異種システム環境との連携だといえる。した複雑なシステムを実現している世界がある。北陸新幹線延伸を推進するJR東日本に、システム構築の取り組みについて話を聞いた。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。