「15年7%の運用利回り」を目指したものの、それが不可能だとわかった男の嘆きの記録コメントを書く場合は、お名前を明記してください。ハンドルネームでけっこうです。お名前がないものについては、今後は掲載しないことにします。書類を出すようにということでした。この書類は、3年ごとに再提出が求められるとのことです。received.」ということで、税金が3割かかるといわれれば、出さざるを得ないでしょう。同じメールの中におもしろい文面がありました。documentation:【以下、略】というわけで、アメリカのメールアドレスを使っていると、外国に住んでいることの証明が求められるというわけです。ような、日本のアドレス(「.jp」で終わるもの)を使い続けるつもりですが、そうすると、日本の金融機関から同趣旨のメールが送られてくるようになるのでしょうか。メールアドレスは、全世界、どこにいても同じアドレスが使えることに意味があるので、アメリカのアドレスであろうと、日本のアドレスであろうと、本来、あまり意味があるわけではありません。メールアドレスの件が記されているのは、ちょっと進んだ(電子社会に対応した)書類のようにも思いますが、一方では、本当に電子社会に対応しているわけでもない、中途半端な対応のようにも思いました。上の部分は、乙の完全な間違いでした。さんのご指摘により、削除します。|この記事へのコメントいつも楽しみに読ませていただいています。addressというのは、電子メールのアドレスではなく、郵便の送付先という意味でしょう。電子メールはどこのドメインでも不問のはずです。様ご指摘、ごもっともです。乙の完全な間違いでした。フォームを見たら、郵便の宛先でした。本文は直しておきます。ありがとうございました。[必須入力]※ブログオーナーが承認したコメントのみ表示されます。15年後に退職予定です。今から、毎年、年平均7%のリターンを上げ、それを15年継続します。15年後には、ハッピーリタイアメントが待っているはずです。そのために、今、考えていることを語るブログです。(2006年1月現在)などと書いてしまいましたが、15年7%は達成不可能なようです。その場合はコメント欄を利用して、(はじめに「非公開で」と明記して)ご連絡ください。この本は役に立ちました。(10/09)最近のトラックバックニュージーランド・ドル建債券は、最終的に損失が確定しました。