こちらはご相談予約専用ダイヤルです。お電話でのご相談は受け付けておりません。“無関心”から“共感”へ社員教育で成果を出すコツ中小企業で行われている社員教育では、教育カリキュラムを見直す時間が取れず、“形ばかりの社員教育”に陥ってしまっているケースがあると思います。それでは社員は成長しません。社員教育の内容やPDCAのポイントをご紹介します。社員教育の目的は“仕事を覚えさせること”ではなく、“仕事を覚える機会を与えること”です。「部下が育たない」とお嘆きの経営者は、まずはしっかりとした社員教育を行って“社員が成長できる環境”を整えるようにしましょう。社員教育では、一人ひとりの“マインドの変革”が重要です。仕事に対する意識を変えないと、教育してもスキルが身につかず、時間の無駄となります。マインドの変革に最も効果的なのが、“ビジョンの共有”です。経営者だけがビジョンを持っていても、社員と共有されていないと、それは“絵に描いた餅”です。共有されていても、社員がそのビジョンにしぶしぶ従っているような状態はよくありません。社員が理解し、心から共感できるように、社員教育の現場では必ず経営者自身がビジョンを語るようにしましょう。言葉だけでなく、具体的な数値を提示するなど、“見える化”をはかるのも大切です。社員の心理を“無関心”から“共感”へと引き上げ、ビジョンを共有できれば、社内に一体感が生まれ、高い意識で目標に向かって仕事ができるようになるのです。“理想の人材像”を事前に決めておくビジョンの共有ができた段階で、具体的な教育を開始します。社員教育の方法には『集合研修型』『eラーニング型』『自習型』『OJT型』などがありますが、まずは事前に会社として育成するべき“理想の人材像”を決めておくようにしましょう。役員や現場の管理者などからヒアリングし、求める人材像や習得してほしいスキル、積ませておきたい経験などを確認することが大切です。社員のスキルアップをはかる時には、教育対象の社員とコーチによって、PDCAを回すことが求められます。“大きな枠組みでのPDCA”だけでなく、適宜、成長を多面評価したり、サーベイ(社員の特性、評価、希望などを探る業務)したりして、“小さな枠組みでのPDCA”を回し、社員に自身の成長を確認・実感させるようにしましょう。自社に社員教育のノウハウがない場合には、外部から講師を招いたり、コンサルタントを活用したりして、専門性の高い研修を行うのもよいでしょう。教育の成果は1日で現れるものではありません。社員一人ひとりの“マインドの変革”があって初めてスキル・知識が身につき、実際の現場で成果として現れるものなのです。実務対応セミナー」)お知らせ「労務事情」に外国人の技能実習法について中西弁護士の執筆記事が掲載されました。実務経営ニュース」に掲載されました。MAGAZINE」(第36号(平成29年1月1日発行))に、弁護士法人アルテの取材記事が掲載されました。こちらはご相談予約専用ダイヤルです。お電話でのご相談は受け付けておりません。ご相談の流れアクセスお問い合わせサイトマップ閉じる。