オバマ大統領がこの時期、アジア各国を訪問するのは、アメリカ中間選挙に向けての、パフォーマンスでしょう。言って、日米韓の会談したところで、日本国民も韓国国民もそれがどうした、というくらいの認識しかありません。オバマのパフォーマンスのため、日本は尖閣が日米安保の対象である事を明言させる代償に、従軍慰安婦について河野談話を踏襲する事を言わされ、韓国に対してはそれがオバマのお土産であることは誰にでも分かることです。共和党やイギリス、挙句の果てには韓国大学教授までが、従軍慰安婦などはなかったのであり、ただの売春婦であったというコメントが多く出てきました。YouTubehttp://www.youtube.com/watch?v=ggQaYD37Jm4これはアメリカの政府公文書にも書かれている事実なので、アホのオバマにお付き合いしていると後で自分自身が恥をかくことが分かっているからです。一点気にかかることは、まさかオバマ大統領は、アジア諸国が仲良くまとまると本気で思っていないでしょうね、という事です。オバマ大統領は、4月25日、韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領と青瓦台(韓国大統領府)で会談し、会談後の共同記者会見で、旧日本軍の従軍慰安婦問題について「言語道断な人権侵害だ」と述べました。アメリカ人から、オバマの勉強不足を指摘するコメントが。実は、アメリカの政府公文書にも、彼女らは売春婦であったと記録されているのです。本当に、コイツは自分のパフォーマンスしか考えていない、歴代で最低の無能大統領です。日本政府は、日米同盟を堅持するための大人の対応してやっているのが、このアホには分からないのでしょう。すし店「すきやばし次郎」で会食するオバマ大統領と安倍首相アホの集まりの日本の民主党政権下から、ぎくしゃくし続けてきた日米関係ですが、絶妙の政治・バランス感覚で、日米同盟の信頼関係を取り戻した、名君の安倍首相。オバマ米大統領に首脳会談後の共同記者会見で「日本の施政下にある領土、尖閣諸島を含め、日米安保条約第5条の適用対象になる」と明言させることに成功しました。中東、ウクライナ、などオバマ大統領に裏切られ続け、尖閣についても、中国に遠慮してオバマ大統領は明言を避けると予想されていただけに、これは中国にとって強烈な一発で、うかつに尖閣諸島に侵攻できなくなったでしょう。女性を考える八坂神社http://www.yasaka-jinja.or.jp/先週の土曜日に、娘の結婚式を、京都の八坂神社で行いました。式の前に、境内で写真撮影会がありましたが、まだ、桜も残っており、暖かったので、多くの人が境内にいて、多くの外人さんも写真を撮ってくれました。京都観光のついでに、日本の花婿、花嫁の写真をみれて、良い思い出になった事と思います。世界の子供たち自分の考案した給食をアメリカの子供たちに押し付けるミシェル・オバマ大統領夫人オバマ大統領夫人は、アメリカの子供たちの健康を考え、自分の考案した給食を生徒に押し付け、あまりのまずさ、量の少なさ、みため、に不評で、全米で生徒たちによるボイコット運動が行われています。本当に、発想のみならず、文化レベルの貧困さを感じます。いったのは、本職の栄養士とか、料理人に任せるべき仕事であり、大統領夫人が目立ちたいため、でしゃばるものではありません。オバマもこのような公私混同したような事をやるべきではありません。この夫婦には本当に呆れます。今年11月の中間選挙では、オバマはボロボロになるでしょう。オバマを除く、ミシェル夫人とその子供たちが、中国の接待を受ける2014年3月19日から、約1週間も、オバマ大統領夫人ミシェルとその子供たちが、中国を訪問し接待を受けました。ミシェル夫人は中国で、西安や成都など複数の地方都市をも訪れた、成都ではパンダ繁殖研究基地を視察し、ジャイアントパンダに餌のリンゴを与えるなどして楽しんだあと、成都市のチベット料理のレストランで昼食を取り、中国でチベット文化が大事にされているプロパガンダに協力したと、人権派、また知識人からは落胆の声があがっています。尖閣問題で、日米同盟を分裂される目的がミエミエの接待を受けることに対しても、日米の知識人は呆れ果てています。4月25〜26日、日本政府はオバマ大統領夫妻を国賓扱いで招待しましたが、なんとミシェル夫人は、娘の学校の行事のために、来日を拒否。習近平の罠にまんまと嵌った格好です。定めた米国の防衛対象として、沖縄県尖閣諸島が含まれることについて確認を求めていると報じた。ロシアによるウクライナ南部クリミア半島の編入を踏まえ、尖閣をめぐる有事の際、米国が軍事面で本当に支援してくれるのか、日本側に懸念が高まっていると伝えている。米政府当局者が同紙に明らかにしたところでは、日本からの確認要望は、ここ数週間の協議で提起された。日本側当局者の一人は「われわれは米側からの確約を求めている」と話している。米国はウクライナ独立後の1994年、核兵器廃棄と引き換えにウクライナの国土一体性の尊重をうたった「ブダペスト覚書」に署名。米政府は現在、同覚書は「拘束力があるものではない」との立場で、オバマ米政権はクリミア編入を非難しながらも、軍事行動を見送った。ニューヨーク・タイムズは、オバマ大統領が今月下旬の来日で、東シナ海とクリミア半島で有事の際の対応が異なることを示すため、口頭だけではなく何らかの「象徴的行動」が求められるとした専門家の見解を紹介。ヘーゲル国防長官の来日に同行した国防総省当局者は5日、米国は日米安保条約に基づき、必要なら「ためらうことなく」日本を守ると強調した。アメリカ共和党のジョーンズ氏『南京大虐殺もヒトラーの数百万人も嘘だ』■アメリカのウォルター・ジョーンズ共和党下院議員が、「第2次世界大戦で、ナチス・ドイツにより数百万人のユダヤ人や、その他の人物らが殺されたと主張する、いわゆるホロコーストが発生した事実は存在しない」と語りました。プレスTVの報道によりますと、ジョーンズ議員は29日水曜、アメリカの新聞ハフィングトン・ポストとのインタビューにおいて、「ホロコーストは発生しておらず、このような出来事は20世紀最大の真っ赤な嘘と見なされる」と述べています。「第2次世界大戦末期に、ナチス・ドイツにより数百万人ものユダヤ人らが大量殺戮されたというのは、でっちあげの虚言であり、ユダヤ人らの空想に過ぎない」としました。「このようなことは、歴史に残る虚言であり、ユダヤ人らはこの虚偽の物語を創作するために数百万ドルを費やして、この事柄に関する書籍を執筆し、映画を制作した」と語っています。http://japanese.irib.ir/index.php?option=com_content&view=article&id=26038:2012-03-01-11-48-15&catid=17:2010-09-21-04-36-53&Itemid=116風穴が開いたといえるかもしれない。大きく捻じ曲げられた歴史、それは第二次世界大戦時の敗戦国であるドイツ、日本で作り上げられたのである。口にするのも憚れたこと、たとえば日本で言うのならば「従軍慰安婦はいなかった」「日本は本当は南京大虐殺はやっていない」「ちょうせん人を強制連行していない」などは言うだけで「差別差別」と大騒ぎする風潮を日本国内で作り上げ、GHQの支配の下で「日本は悪いことをした」と日本人は教育されてしまったのである。今でも「日本はアジアの国々の人たちにひどいことをした」「侵略戦争をした」と思っている人は多い。実際は日本が第二次世界大戦に参加し、東京大空襲と2回の原爆投下で大量にホロコーストされているのである。その結果、アジアを開放する動きになり400年ほど続いた欧米人によるアジア植民地支配は終わりを迎えることになった。アジアの国は朝鮮半島と中国以外は親日なのである。これと同じことが敗戦国であるドイツでも行われた。ナチスがユダヤ人を数百万人虐殺したというが、実際にユダヤ人の人口はほとんど減っていない。これは南京と同じである。してもユダヤにとって「たくさん殺された事実」が必要であったのは、イスラエルの建国が目的だったからである。殺されたことによってユダヤ人には多くの同情が寄せられ、それが建国の後押しになったのだが、実際には当時のユダヤ人たちは各国に散らばっており、それぞれの国と人たちと溶け合って生活していて、大半が「どうしてあんな砂漠の真ん中の国へ行かないといけないのか?」と協力的ではなかった。それで本当はユダヤ人であったヒトラーがナチスの党首となり、「ユダヤ人虐殺」という名目でアウシュビッツなどの収容所へユダヤ人を集め、今のイスラエルへと彼らを輸送していたのである。一箇所に人が大量に集められ、激化する大戦時の中輸送が滞り、チフスなどの病気が蔓延してアウシュビッツなどで亡くなったユダヤ人のことをホロコーストと言っているのであり、実際にアンネの日記のアンネ・フランクもまた腸チフスで亡くなっているのである。日本の雑誌でも「マルコポーロ」がこの事実を掲載したが、ユダヤの怒りに触れて廃刊となってしまった。この作り話は出来事は20世紀最大のタブーといえよう。アメリカはユダヤ人の傀儡政権でありながら、ジョーンズ議員のような発言がでてくるというのもまた、ユダヤの時代がアメリカで終わろうとしているのかもしれない。日本にたかる朝鮮人、ドイツにたかるユダヤ人、それはまったく同じ構図である。握手する安倍首相とパククネ大統領2014年3月25日(日本時間26日未明)、オランダ・ハーグで日米韓3ケ国首脳会談が開催されました。米国内で何度もデフォルト危機を起こし、またシリア外交などでも強気の軍事制裁の発言から一転し、それを撤回するなど、そのリーダーとしての信用を失っているオバマ大統領としては、自分がリーダーシップをとり、日米韓を取りまとめ人気を回復する絶好のチャンスだと思ったのでしょう。