選手への必要な情報を発信していきます。今日は選手のピックアップです。(JST、東京)の「復興促進プログラム」に基づく企業と大学による共同研究が、東日本大震災で被災した岩手、宮城、福島の各県で動きだしている。被災地の産業再生にとどまらず、新たな視点で需要拡大や高度化を狙うユニークな技術も多い。センターと取り組む新型ワックス開発の現場を取材した。開発担当の八重樫祐介さんは「科学的な手法の導入で、さらに滑りが良いワックスを生み出したい」と強調する。ガリウムはスキーの世界で著名な企業だ。ノルディックスキー、ジャンプ女子の今季ワールドカップで総合優勝した高梨沙羅選手をはじめ、国内外のトップ選手が同社のワックスを使う。結城谷行社長もノルディック距離の元選手で、1988年のカルガリー冬季五輪に出場した。同社は1月、東北大の宮本明教授(計算化学)と共同研究をスタートさせた。コンピューターによるシミュレーションなどで、ワックスの性能向上を目指す。JSTからは2015年3月までに計2500万円を受けられる。ワックスは通常、パラフィンやフッ素など数種類の化合物を調合し製造する。どの組み合わせにするかは、2〜3シーズンにわたる滑走テストの繰り返しで決めてきた。技術者の経験とスキーヤーの感触が頼りだった。共同研究ではコンピューターを駆使し、ワックスの塗り方と雪の摩擦の関係を分析。水をはじく化合物の組み合わせを原子レベルで探る。ガリウムには選手経験者が多いが、八重樫さんは競技スキーの経験がない。結城社長は「経験に頼らないことでどんな成果が出るか。未経験者に託した」と言う。研究は始まったばかり。スキーの滑走面にワックスがどう浸透するかを分析する。「クロスカントリーでは勝敗の6割以上をワックスが左右する。五輪などで日の丸を揚げるため高性能製品を開発したい」と結城社長。「今後は科学的分析を重視する方向にシフトしたい」と強調する。宮本教授は「滑りを良くする研究を裏返せば、いかに滑らないかの解明にもつながる。雪道で滑らないタイヤの開発などにも応用できる」と可能性の広さを指摘する。北極圏からの寒風吹き付ける雪上で“シンメトリカルAWD”の実力を試す」では、スキー場のゲレンデや−20度のアイスバーン路面を走行。スキー場のゲレンデで、X-MODEを使った雪上登坂性能を試しており、ヒルディセントコントロールを使った下りの安心感などを実証している。フォレスター走行チームは、雪のノルウェーでの走行を終え、一旦イギリスを走行。ヨーロッパ大陸に戻り、2月後半はポルトガルやスペインなどイベリア半島付近を走行中のようだ。4スキー場が今シーズンから、地元の小中学生を対象に始めた共通リフトシーズン券の無料提供の効果が出始めている。1万円以上で販売していたシーズン券が無料化され、他のスキー場でも使えるようになったため、26日までの集計が出た3スキー場の合計発行件数は前季の小中学生向けシーズン券の10倍以上の計1700件余。これが呼び水となって訪れる地元の親子連れも目立ち、各スキー場は集客の底上げに手応えを感じている。券を提供しているのは中央道伊那スキーリゾート(伊那市西春近)とヘブンスそのはらスノーワールド(阿智村智里)、治部坂高原スキー場、あららぎ高原スキー場(ともに同村浪合)。教育委員会や学校を通じて申込用紙を配り、スキー場で券を発行する。中央道伊那のシーズン券の発行件数は、1万円で販売していた昨季の12件から、今季は26日現在で1213件に急増。昨季1万円で販売したヘブンスそのはらも、100件程度から235件に増えた。1万5千円で販売した治部坂高原スキー場も41件から305件に増えている。小中学生なら4スキー場全てで利用できるため、中央道伊那では上伊那地方だけでなく飯田市からも利用の申し込みがあった。ナイターで毎晩のように訪れる親子もおり、全体の利用客は1割程度増加。同スキー場は「子どもが毎日のように来ると、親も必ず一緒に来る」と集客効果を実感している。ヘブンスそのはらも阿智村や飯田市を中心に下伊那地方から利用申し込みが好調。同スキー場を運営するジェイ・マウンテンズ・セントラルの水野達男業務課長(43)は「シーズン券の無料提供は赤字覚悟だったが、家族で何度も訪れてもらい、食事をしてもらうことなどで利益につながっている」と話している。27日発表した2012年8月〜13年1月の連結決算は、純利益が前年同期比58%増の6億5300万円だった。主力の駐車場事業は運営台数が拡大したが、営業人員の拡大に伴う人件費増などが利益を圧迫した。スキー場事業の損益改善が増益につながった。売上高は24%増の62億円。営業利益は19%増の9億1900万円だった。国内駐車場の管理・運営台数は2万9315台と1年間で約5%増加。大型物件の獲得が進んでいるほか、鹿児島市内に事務所を開設するなど地方展開も加速した、ただ、人件費や事務所費用などが増加し、駐車場事業の部門別の営業利益は減益だった。スキー場事業は、白馬観光開発を子会社化したことで、今期から運営するスキー場数が6カ所と倍増した。部門別の営業損益が黒字転換(前年同期は2854万円の赤字)した。東北地方を襲った豪雪が住民の生活を直撃している。青森地方気象台によると、27日は冬型の気圧配置が緩み、東北地方北部の雪は一段落したが、住宅街や道路の除排雪が追いつかず、各地で交通渋滞が起きた。除雪費もかさみ、自治体は頭を痛めている。青森県弘前市は今月25日に観測史上最も多い153センチの積雪を記録した。27日朝には138センチになったが、市中心部を流れる土淵(つちぶち)川は住民が捨てる雪で約500メートルにわたって埋まっている。川沿いの住宅地は道幅が狭く、排雪のダンプカーが入りづらいからだ。県や市は雪解け時に水量が増加する恐れがあるとして、10か所に「雪捨て禁止」の看板を急きょ設置したが、近くの男性(81)は「排雪が来ないなら、川に捨てざるを得ない。家がつぶれてしまう」と訴える。道路も除排雪が進まず、22日頃から生活道路などで渋滞が発生。救急車が約5キロ先に到着するまで約1時間かかるケースもあった。した状況を受けて市は27日、生活道路の緊急除雪を始め、同市稲田ではショベルカーが除雪した雪をすぐにダンプカーで運び出した。雪かきをしていた松田文祥さん(71)は「8メートル幅の道路が、除雪で道の脇に寄せられた雪で2メートルほどに狭まった。排雪に来てくれて助かった」と話した。豪雪の影響は、自治体の財政にも影を落とす。青森県では除雪費として確保していた19億円が底を尽き、三村申吾知事は27日、財政措置を総務省に求めた。資源エネルギー庁が27日に発表した25日時点のレギュラーガソリンの店頭価格(全国平均)は、前週に比べ1.0円上昇の1リットル156.2円で12週連続の値上がりとなった。最近の原油高や円安を反映した価格となっている。米「GoPro」ヒットの秘密ここ数年、急速な勢いで市場が縮小しているコンパクト型のデジタルカメラ。この厳しい環境下で、発売から約3年で300万台以上を出荷した大ヒット商品がある。米国シリコンバレーのベンチャー企業が開発した、「GoPro」シリーズだ。大手カメラメーカーが苦境に陥るなか、GoProはなぜ元気なのか。読売新聞デサントは26日、中西悦朗社長(65)が退き、後任に創業者の孫である石本雅敏常務(50)が昇格する人事を発表した。6月に開く株主総会後の取締役会で正式決定する。同社の社長は中西氏まで、3代連続で筆頭株主の伊藤忠商事の出身者だった。イーライリリー社を経て、96年デサント入社。