編集1940年東京オリンピック(1940ねんとうきょうオリンピック)は、1940年(昭和15年)9月21日から10月6日まで、日本の東京府東京市(現・東京都区部(東京23区))で開催されることが予定されていた夏季オリンピックである。して準備が進められていたものの、日中戦争(支那事変)の影響等から日本政府が開催権を返上、実現には至らなかった。当時アジアにおける数少ない独立国で、かつ「五大国」の一つである日本の首都の東京での開催は、1936年(昭和11年)の国際オリンピック委員会(IOC)で決定し、それ以降には開催の準備が進められていたものの、日中戦争(支那事変)の勃発や、物資や兵士を取られる軍部の反対などから、日本政府は1938年(昭和13年)7月にその実施を返上した。1940年大会の代替地として、オリンピックの招致合戦で東京の次点であったヘルシンキが予定されたが、第二次世界大戦の勃発によりこちらも中止となった。ヘルシンキは1952年(昭和27年)に東京に先んじて開催を実現している。日本は第二次世界大戦での敗戦後、1960年(昭和35年)の夏季大会に東京を開催地として再び五輪開催地として立候補、東京での開催は「東京五輪」として1964年(昭和39年)に実現した。これがアジアで初であると同時に、有色人種国家初のオリンピック開催となった。山本忠興は来日した国際陸上競技連盟(IAAF)会長・ジークフリード・エドストレーム(後のIOC会長)と会談し、日本での五輪開催は可能か否か、という話題に花を咲かせた。伝わり、にわかに五輪誘致の機運が高まってきた。帰国した山本は、「オリンピック東京開催は俄然実現可能である」との調査報告書を市長あてに提出した。1931年(昭和6年)10月28日、東京市会で「国際オリンピック競技大会開催に関する建議」が満場一致で採択された。)の駒沢ゴルフ場の跡地に計画の競技場群、および明治神宮外苑を充てるとした。アメリカ留学経験を持つ市会議員を派遣し、ロサンゼルスで開催されるIOC総会出席者への運動を行わせた。次ぐ3人目のIOC委員に選任される。立候補編集1932年(昭和7年)に行われた当該総会の席上、日本代表はIOC会長に対し正式招待状を提出。して正式立候補したのであった。1940年大会の開催地を決定する1935年にオスロ(ノルウェー)で開催されたIOC総会では、東京、ローマおよびヘルシンキの3市の争いとなった。当時は、開催都市はその5年前の総会で決定するルールであった。遠く離れていることによる旅費・時間の問題(当時欧米以外において国内オリンピック委員会を持つ独立国は、アジアでは日本と中華民国、アフガニスタン程度で、植民地ながら独自の国内オリンピック委員会を持っていたイギリス領インド・アメリカ領フィリピンを加えても10にも満たず[1]、他にも南アメリカ諸国やオセアニアなどごく少数であった)」が挙げられた。)を訪ね、「開催権はイタリアに譲った方が良い」との本心を打ち明けた[2]。同年12月以降、副島は駐伊日本大使となっていた杉村とともにイタリア首相・ベニート・ムッソリーニへ直接交渉を行い、ローマが候補地から辞退するという約束を取り付けた[3]。IOC創設50周年にあたる1944年度オリンピックに、IOC本部のあったスイスのローザンヌが立候補することが明らかになると、1944年の開催は困難とふんだローマ市があらためて1940年度のオリンピックに立候補を表明した[3]。1935年に行われた総会は紛糾して会期切れとなり、開催地決定投票を翌年にベルリンで開催される総会に延期するという異例の展開となった[3]。この「イタリーの寝返り」は、日本において友好国である反伊感情を高まらせるきっかけとなった[3]。オスロ総会後、東京市はさらなる招致活動費用として、85,926円を計上した。同年10月にはイタリアが第二次エチオピア戦争を開始し、ムッソリーニは再び東京における開催を支持する旨を表明した[3][4]。杉村はこの後エチオピアの不支持を表明しており、誘致が取引材料にされたという指摘もある[3]。翌1936年(昭和11年)3月19日、IOC委員長のアンリ・ド・バイエ=ラトゥールは客船秩父丸で来日[5]。3月27日、バイエ=ラトゥールは二・二六事件をのりきったばかりの昭和天皇に謁見[5][6]。4月9日、離日した[5]。有力としながらもどこに建設するのか決められないまま、最後の投票に臨むことになった[7]。6月2日に副島は昭和天皇に謁見、6月4日に横浜港を出発した[8][9]。ベルリンのホテル・アドロンで同年7月29日より行われたIOC総会における7月31日の投票の際には、日本の招致委員会を代表して柔道創設者の嘉納が「日本が遠いと言う理由で五輪が来なければ、日本が欧州の五輪に出る必要はない」と演説した[10]。結果として東京36票、ヘルシンキ27票で、アジア初となる東京開催が決定した[11]。改築)したものの、明治神宮外苑を管轄する内務省神社局がこれに強硬に反対したために、利便性の高い都心への建設をあきらめざるを得なくなった。駒沢ゴルフ場の跡地(今日の駒沢オリンピック公園敷地)にメインスタジアムを建設することとなった。自転車(芝浦自転車競技場)や射撃や水泳(神宮外苑水泳場)、ボート(戸田漕艇場)などの、専用施設を必要とする競技の競技場の計画及び建設も進められた。新製、職員への英語教育などの周辺準備が計画、実行され、これに対して政府からは延べ55万円に及ぶ補助金が支出された。ベルリンオリンピックで試験的に実現したテレビ中継の本格的実施をもくろみ、日本ラジオ協会と電気通信学会が、東京の各競技会場と大阪、名古屋を結ぶ中継を行うべく開発を進めることとなった。夏季オリンピックの東京招致に併せて、冬季オリンピックを札幌市に招致することを目指して招致活動を継続した結果、1940年に第5回冬季五輪として札幌オリンピックが開催されることに決定した。カール・ディームが聖火リレーの実施を提議し、各国から実施の要望がなされるなど、開催へ向けて準備が進んだ上に、聖火リレーのルートに満州国を入れることで、当時イギリスやアメリカ、ソビエト連邦などの中国大陸での利権をめぐり日本と対立していた国の反対でオリンピック委員会への加盟がかなわず、そのために参加が危ぶまれていた満州国選手団の参加に弾みをつけた。)が「今日のような一触即発の国際情勢において、オリンピックを開催するのはいかがと思う」旨を発言[14]。当時これを真剣に受け取る者はいなかった。カイロ総会前には、日独伊防共協定を巡り日本と対立していたイギリスだけでなく、大会開催権を争って敗北していたフィンランドからも、東京開催の中止と「漁夫の利」を目論んでのヘルシンキでの代替開催を求める声が上がっており、さらに日中戦争の一方の当事国である中華民国も開催都市変更を要望してきた。イギリス以上に中国大陸に大きな利権を持つために、日中戦争に政府が否定的な態度を取り続けていたアメリカ人のIOC委員は、東京大会のボイコットを示唆して委員を辞任する事態となった。ド・バイエ=ラトゥール伯爵の元には東京開催反対の電報が約150通寄せられており、ド・バイエ=ラトゥールから日本に対し開催辞退の話が持ちかけられてきた。東京大会の委員はこれを一蹴し、ド・バイエ=ラトゥールもこれ以降掘り下げるのはやめた。日中戦争の長期化により鉄鋼を中心とした戦略資材の逼迫した為競技施設の建設にも支障が生じ、東京市の起債も困難となってきた[15]。陸軍大臣・杉山元が議会において五輪中止を進言し、陸軍が軍内部からの選手選出に異論を唱えるものもでた。そのうち河野が再び開催中止を求める質問を行うなど、開催に否定的な空気が国内で広まった。それまで五輪開催を盛り上げる一翼を担ってきた読売新聞や東京朝日新聞などでは、五輪関係の記事がこの年の半ばから打って変わって縮小している。報告するオリンピック組織委員会(1938年7月)国内情勢が返上に傾いた日本政府は7月15日、閣議で開催権を正式に返上した。東京市が1930年から返上までの間、拠出した五輪関係費用は90万円(2017年8月現在の価値で約23億4千万円)にのぼる。代わってヘルシンキでの開催が決定したが、1939年(昭和14年)9月にヨーロッパで第二次世界大戦が勃発したため、こちらも結局開催できなかった。夏季大会は開催返上・取りやめの場合でも第1回からの通し回次番号がそのまま残るため、公式記録上では東京・ヘルシンキそれぞれ1回は「みなし開催」となったことになる。その後編集こうして五輪の準備は一先ず中止され、組織委も大幅に縮小された。(現・戸田市)のボートコース(戸田漕艇場)は1939年までに完成し、戸田漕艇場は戦後、競艇場としても使用されつつ1964年大会で競技会場として改めて活用された。駒沢に主会場をおく案はそのまま1964年大会に生かされた他、同年に開催される博覧会で使用される予定で開発された晴海は、2020年大会の選手村として使用される。決定した1936年7月31日のIOC総会についての報道で、読売新聞が見出しの文字数制限からオリンピックを略そうと考えたのが「五輪」言い換えの始まりである[16]。発案者は当時運動部の記者であった川本信正。川本によると、オリンピック旗の五つの輪と宮本武蔵の『五輪書』からこの略称を思いついたという。大会用のポスターは洋画家の和田三造が描いた。作品は現存せず写真のみ残っている[17]。ヘルシンキ(1952)→ローマ(1960)→東京(1964)の順で開催を実現している。打ち合わせて、神奈川県川崎市の津田山に建設が予定されていた[18]。東京開催決定後の1937年にイギリス領セイロン(現・スリランカ)の国内オリンピック委員会が発足している。アジアの数少ない独立国であったタイに国内オリンピック委員会が発足したのは第二次世界大戦後の1948年である。満州国は満州国体育協会を国内オリンピック委員会としてIOCに加盟申請をおこなったが、中華民国とイギリス、アメリカの反対により承認を得られていなかった。体育協会のオリンピ〔ッ〕ク打合せ会のため渡欧のよし。血圧二〇〇とかにて側近者心配しておるとのこと。会では日本でオリンピックをやるやうにせよと云ふ用むきなるも、東京でスタヂアムをつくるに金はないだらうし、伊国にユズッた方がどうもよさそうだから、具合悪い使命だとのこと。話に、英国は大層よく(日本に対し)なつたが、米国は極めて悪いとのこと。何んとか今から、手段をつくして戦争にならぬ様にしたいものだ。民衆自治会、1936年、86頁。国立国会図書館デジタルコレクション。間において、今般渡米の国際オリンピック委員会会長伯爵アンリ・ド・バイエ=ラトゥールベルギー人に謁見を仰せ付けられる。日本の運動施設等につき会話を交わされる。来日し、オリンピック東京開催に関する検分のため各施設を視察の上、四月九日離日する。雨(略)一六〇〇、オリンピック委員会へ、「ワルソー」へ二十八日龍田丸に〔て〕出発する伯爵副島委員に会ふ。牛塚市長が五百万円を握ってゐて、市の利益のためとか云つて競技場月島案を固執するので困るが、市長の任期満了も五月すぐだし、再選はあり得ないし、そしたら神宮競技場拡張案に本腰にきまつて進むだらうが、どうも外国より日本の中が駄目なので、外国でも立場がなくてこまると話てゐた。#昭和天皇実録七巻120頁『(昭和十一年六月)二日(オリンピック東京招致のため出発の副島道正に賜謁)鳳凰ノ間において、オリンピック東京招致のため欧州へ出発の伯爵副島道正に謁を賜う。両日にわたり同地において開催の国際オリンピック委員会に出席する。2013年9月8日閲覧。2019年10月24日閲覧。2018年11月27日閲覧。列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。記事の信頼性向上にご協力をお願いいたしま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