「OJT-eラーニングシステム」。指導者の教育時間を約1/10、面接準備と記録時間を約1/3に短縮した。特定保健指導に関しては200以上の医療機関で利用。コントロールすることのできる健康データベース。約100万件データからデータマイングを実施。自動診断アルゴリズムを開発中。Managementを実施。Management実証。(受診勧奨)福岡県協会けんぽ(約175万人加入健保)を対象に、レセプトと健診結果を突合、スクリーニングを行い、未受診でハイリスクな糖尿病患者を抽出、面接やTELにより指導及び受診勧奨を実施。未受診者へは病院予約を行い、面接やTELにより指導約半年間の指導を行う。プロジェクトリーダーとなり、厚労省の委託事業として実施した。糖尿病を対象疾患とした「看護師を現場に派遣、医師は遠隔で診療」を行う“遠隔診療”と“往診”の中間形態であるリモート医療の手法を確立することで、糖尿病における「治療中断患者が多い」「専門医が少ない」という課題の解決策となる糖尿病在宅(職場)医療を実現することを目的とした。目的:2025年問題(超高齢化社会)に向け誕生した新制度、データヘルス計画では、保険者は医療が適切に提供されているかの把握を求められ、地域包括ケアでは介護士やヘルパーなどに、医療上の注意点(食事等)や緊急度の判断を求めることになった。病院-クリニック間、専門医-非専門医間で連携をすることにより、医療資源を有効活用する取り組み。連携にはデータの共有が不可欠であることから、標準規格(HL7等)を利用したITシステムを構築。医師会を中心に1,000以上の医療機関がネットワークに参加。