効果をより高めるための一つの方法として,事前に対人スキルやコミュニケーションスキルを身に付けるための学習を行っておくことが必要であると考え,職場体験学習の事前学習において,3回のソーシャルスキルトレーニングと異年齢交流活動を実施した。事前学習が始まる前の職場体験学習に対する期待と不安を変量としたケースのクラスタ分析により,3つのクラスタが得られた。第1クラスタは期待が低く,不安は中程度あるクラスタと考えられる(n=21)。第2クラスタは期待が高く,不安が低いクラスタと考えられる(n=20)。第3クラスタは期待と不安の双方が高いクラスタと考えられ,全体の約半数がこのクラスタに属していた(n=41)。ソーシャルスキルトレーニングの実践を通して,第3クラスタの不安の減少が有意にみられた。日本大学によるコミュニティ・スクールに関する全国的な調査によると,その指定により生徒指導の課題が解決したと明言した校長はわずか4.7%にすぎないという実態がある。この実践の成功要因としては,学校長による地域への積極的なアクセス行動,学校と地域における互恵的な関係の重視などがあげられるが,そこには社会関係資本理論とのいくつかの接点が見いだされる。して関わった立場から,学校と地域の協働における実践知と社会関係資本の理論における接点の考察を通じて,生徒指導上の課題の解決に有効に機能するコミュニティ・スクールにおけるマネジメントのポイントを提示しようとするものである。大輔|抄録2013年10月よりスクールボランティアビューローに「学生スタッフ制度」を新たに設け,活動開始後2年が経過した。その間,学生スタッフと大学教職員が協働し,スクールボランティアフェアの開催,スクールボランティア活動事例集の作成・編集・発行と各教育委員会等への配布,スクールボランティアツアーの実施等様々な学生目線のスクールボランティア推進支援事業に取り組んできた。それぞれの事業では,学生スタッフが学生らしい工夫を随所に凝らしており,企画・準備から実施・反省に至るまで多大な尽力・努力をした。これらの活動を通して,スクールボランティア活動に参加しようと思っている学生やなかなか一歩が踏み出せない学生に対する啓発活動として大変効果的な事業であったことは成果と言えるが,学生の参加減少や学生への周知の難しさ,また,学生スタッフのなり手不足や大学教職員からの学生への働きかけの重要性など課題も残っている。教職相談室では,主に教職志望の学生を対象に教員採用試験に向けた指導を中心とした様々な相談活動を行っている。相談活動全般を通して,教師としての自覚や情熱を高めたり教育観を形成したりすることに力を注いでいる。今年度は,相談室の利用希望者が多い5月から8月までの間,三人体制の日を週に2回設けることで相談の枠を増やし,指導体制の充実を図ることができた。その結果,4月から11月までの利用者数が,過去最高だった昨年度を上回るとともに,これまで予約がとれず「見学」として対応せざるをえなかった相談の質が大幅に改善された。昨年と同様に7回の開催を計画した。8月末までに4回,12~2月に3回を実施する。本講座は,学校現場で今日的な課題に対して実践されている優れた取組を学生に伝えることで,学校現場へ出ることへの不安を取り除き教師という仕事への意欲を高めるとともに,学生の実践的指導力の向上を図ることをねらいとしている。平成21年に開始し,参加状況や受講者の意見を参考にしてテーマ設定や講師選定などに工夫を加えながら,今年で7年目になる。今後の展開の可能性についてもふれる。現在,中学・高等学校の家庭科保育領域では,乳幼児の心身の発達,幼児の生活と遊び,親・家庭・地域の役割などについて学習を行った上で,乳幼児等との触れ合い体験学習を位置付けている。この触れ合い体験学習は,近年,家庭や地域において異世代の子どもが触れ合う機会が減り,とりわけ乳幼児と触れ合う経験が少ないまま親世代になっていることが問題になっていることと関係している。限られた枠の中での交流ではあるが,中学生・高校生も幼児も,多様な他者と触れ合い,多くのことを感じたり考えたりしていることが明らかにされており,世代間交流における意義も見出すことができる。本論では,先ず,家庭科における触れ合い体験の位置付けと家庭科保育領域の歴史的経緯を明らかにする。次に,乳幼児との触れ合い体験に関わる近年の実践的研究を概観し,その意義を確認する。これらを総合し,これからの触れ合い体験学習の実践や研究の展望を示す。東日本大震災では,多くの大人だけでなく,多くの子どもたちが犠牲となった。「命の教育」の重要性が指摘されている。青少年,特に10代の若者による殺傷事件やいじめによる自殺も後を絶たない現状にある。道徳」という名称の教科となる。その理由は様々であるが,教育再生実行会議の第一次提言によれば,同会議が教科化提言に踏み切った直接の要因は,いじめ問題への実効性のある道徳教育を求めることにあった。学校の道徳教育や「命の教育」は役に立たないという指摘もあり,教科となった道徳科における道徳教育は,これまでの諸課題を確実に見直し,確たる実践的基盤を打ち立てなければならない。本稿(1)では,理論と実践の両面から「〈いのち〉の教育」という独自の観点を設定して,「命の教育」の新しい在り方と「道徳科の道徳授業」の新しい展開を提案したい。佳彦|抄録これからの時代に必要とされる「科学的思考力」を育成するために,先行研究を分析することで科学的思考力を構成する6つの要素を抽出した。これらの要素の中で,現状の学校教育で育成が不十分な要素を教員養成学部の学生の予備的調査から抽出した結果,特に,批判的思考力の育成が十分でないことが明らかになった。初等中等教育の理科で科学的思考力を育成することを目指して,批判的思考力の育成に有効だと期待される仕掛けについて考察し,提案する。批判的思考力の情意面に存在する,児童・生徒が持つ心理的障壁を低くする仕掛けが重要な役割を果たすと考えられる。建設的な批判的思考力がもたらす価値や利益を児童・生徒が実感するプロセスが大切だと思われる。改訂に向けて,新しい教育の方向性が検討されるようになった。小学校理科においては,これまでにも児童の主体的な問題解決の過程を重視してきたという歴史があり,着目されているアクティブ・ラーニングの考え方が,理科の学習指導にどのように影響を与えるかが注目される。理科の授業で,問題解決の過程を充実したものにするためには,基本となる問題解決への取り組み方とともに,扱う自然の事物・現象や指導内容がもつ固有の課題を解決していく必要がある。本稿では,第4学年の指導内容「水の状態変化」を取り上げ,問題解決の手段としての観察・実験のあり方を教育現場の状況を踏まえて検討し,学習指導を困難にしている課題を明らかにするとともに,観察・実験を支援する教材と活動を課題の解決につながるよう具体的に工夫し,それらを授業改善の試みの一つとして提案する。本研究では,情緒の安定に課題のある自閉症児に対して自立活動の観点から指導を行い,指導内容や指導の展開について検討した。指導内容は,情緒の安定,意図の表出,自分自身や周囲の状況,他者の意図の理解などとし,指導の効果測定として,学校での行動観察と保護者からの聞き取り及び連絡帳の記述を用いた。指導の結果,本人の感じる困難さへの配慮によって情緒が安定したことで,周囲の友達や教師に積極的にかかわったり,他者の働き掛けを受け入れたりすることができるようになった。授業をはじめとする活動に関心を示し,積極的に取り組もうとする姿も見られるようになった。これらの結果から,本人の障害特性や困難さに配慮した情緒の安定を図る取り組みの優先度は高く,人へのかかわりをはじめとする様々な活動への積極姿勢を引き出す基盤になることが示唆された。2011年度から2014年度に全学年で行った実践への実践学級担任からの評価を分析し,実践のあり方を検討することを目的とした。養護教諭が学級担任のサポートのもと行った実践に対する学級担任評価は,概ね良好であった。感想を分析したところ,全学年に共通して「充実した授業」「実践に対する工夫のアドバイス」に関する記述が多く見られ,実践への評価は概ね肯定的であった。レッスンの主題・目的からはずれないということを考慮しながら,児童の実態に合わせて改善することで,実践がより充実することが示唆された。ついての研究をレビューしたものである。第1層支援を紹介した。特別支援教育の分野において,PBISの第1層支援の効果が検証されている。Partnerを中心に取り上げた。第1層支援の導入にかかわる展望を示した。本研究では,自閉症スペクトラム障害のある生徒に対して,ストレッチ時の姿勢改善のためにビデオセルフモデリング(VSM)による指導を実施し,その効果を検証した。)間の多層ベースラインデザインを用いた。,「伸展」については反転デザインを合わせて用いた。導入直後の行動変容が確認された。導入と除去,再導入のいずれにおいても行動変容が確認された。行動変容が確認されず,リハーサルと視覚的明示を追加する中で初めて行動変容が確認された。「側屈」では,それらの方略を加えても行動に変容が見られなかった。標的行動間でVSMの効果に差が認められたことについて,日常生活におけるこれら4種類の体操姿勢の使用頻度の違いの視点で考察された。本論は,保育者の内的な気付きの変容と,それに伴う保育実践の変容を合わせて保育者の変容と捉え,その変容過程を探ることを目的とした。具体的には,中堅保育者の自伝的記憶としての気付き体験の語りを収集し,質的分析を行った。保育者の気付きは,「保護者等から知る自らの保育の課題」「子どもの様子」「繰り返しの体験」「自らの保育観」「上司,同僚の存在」が契機になることが明らかになった。気付きの契機で,保育者自身が「いけない・どうしよう」「こうしたい」「嬉しい・良かった」「こうあらねば」の意識を持ち,それが起因となり,気付きが広がり深まるという変容が起こる。その気付きの変容により保育実践の変容が促されることが見出された。以上の結果から,気付きの契機とそれに伴う保育者の思いに焦点化した働きかけにより,保育者の変容を図る可能性が示唆された。本稿では,わが国における特別支援教育システムの構築に示唆的な近時の裁判例を要約し,新たな動向を把握することを試みた。具体的には,特別支援教育をめぐる裁判のなかでも,1通常の学校における特別支援教育の問題を争点に含むもの,2過去10年間(2005年以降)に判決が下されたもの,を条件として5つの裁判例を抽出した。それらの裁判における主な経緯や争点の評釈から,通常の学校における特別支援教育が推進されるとともに,多様な教育課題が誘発されており,新たな争点も生じていることが明らかとなった。情報開示の範囲,就学先の決定,教員の専門性,学校の情報共有体制といった実践的課題が提起されており,障害のある児童生徒および保護者の権利を重視する判断が示されてきた。「障害者の権利に関する条約」の批准をふまえ,インクルーシブ教育の実現に向けた特別支援教育システムのいっそうの発展が望まれる。