電通がサンライズ、プロダクション・アイジーといった国内アニメスタジオ9社と連携し、企業・団体および商品・サービスの魅力を高めるアニメコンテンツの制作体制を構築したことがわかった。Studio」(電通ジャパニメーションスタジオ、以下「DJS」)の本部を設置し、アニメ活用によるソリューションを体系化することで、国内外の企業・団体が抱えるマーケティング課題に対応していく狙いだ。昨今、メディアやコンテンツが多様化する中で、特に若年層向けに自社商品・サービスのPRを超えた共感を得るためのコミュニケーション強化を望む企業・団体が増加している。それらには、実写よりもストーリーや表現の自由度が高いことでブランドの訴求がしやすく、さらにウェブ動画との親和性も高いアニメを活用する事例が数多く見受けられる。日本のアニメは外国人からも大変高い評価を獲得しており、日本が輸出する放送コンテンツの約8割をアニメが占めるなど、その海外売上は近年、最高額を更新し続けている。この人気を背景に、海外でのマーケティング活動においてもジャパニメーション活用の需要が高まっているという実情がある。今回のDJS発足はこうした状況を踏まえたもので、連携にはアンサー・スタジオ、サンライズ、スタジオコロリド、デイヴィッドプロダクション、バンダイナムコピクチャーズ、ぴえろ、プロダクション・アイジー、MAPPA、ライデンフィルムの9社が名を連ねた。DJSは今後、連携するアニメスタジオを拡大しながらジャパニメーション活用における知見・ノウハウの蓄積を行いつつ、国内外における企業・団体のブランディングに資するソリューションを提供。言語・文化・国境を超えた日本アニメーションの発展に貢献していきたいとしている。世界のアニメーション教育の今。『セーラームーン』が北米でなぜ今売れているのか。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。