転職相談は誰にすべき?「仕事辞めたい、でもどうしよう」と悩んだらツイートはてブいいね2019.04.08「今の仕事を辞めたい、でも転職するべきかどうかがわからない・・・」。毎日そんな風に悩んで過ごしていませんか?転職するかどうか、最後に結論を出すのは自分自身です。言え、仕事を辞めるには勇気がいるので、誰かに相談したくなりますよね。転職について相談する相手は、誰でもいい訳ではありません。相談する相手によっては、自分の思惑とは違う方向に進んでしまうことも。この記事では、まず転職相談に向かない相手は誰かを理由とともに解説します。そのあと、転職相談に適した相手や、無料の相談窓口を紹介。「転職のことを誰かに相談したい」「誰に相談すべきかわからない」という人は、ぜひ読んでみてください。転職相談に向いていない相手とは転職相談におすすめの相手とは転職相談が無料でできるところを紹介まとめ転職の相談に向いていない相手って誰?その理由も説明します転職するかどうか悩んだら、1人で抱え込むより誰かに相談するのがおすすめです。言え、相談する相手は選ぶ必要があります。相手を間違えると、まだ転職を決心していないのに会社に居づらくなったり、逆に転職を諦めなければならなくなったりすることも。口の軽い人や信頼できない人に相談すべきでないのは言うまでもありません。人柄にもよりますが、転職については次のような人に相談するのも注意が必要です。今の職場の上司ライバル関係になり得る同僚(先輩・同期・後輩)上司と仲のいい取引先の人やクライアントそれぞれ、なぜ転職相談の相手として向いていないのかを説明します。転職相談に向かない相手その1:両親たいていの人にとって、親は最も信頼できる相手と言えます。話が転職となると、相談には向いていません。「転職」と聞くとまず、「子どもの生活が不安定になる恐れ」が先に立ってしまうから。本人の悩みや希望よりも、無難な現状維持をすすめてしまいがちなのです。親世代には「転職」への抵抗が強い人も多いのが現実。「我慢が足りないだけだ」と悩みを理解してもらえない可能性も高いです。筆者も以前、転職するかどうか悩んだ際に、母親に相談したことがありました。仕事の実状などを知らないため、説明してもなかなか理解されません。不安を煽るようなことを言われるばかりで、さらに悩むことになってしまいました。親がダメなら、奥さんに相談するのはどうですか?僕にはいませんけど・・・。そりゃあ、そんな大事なこと、相談してくれないと困るわよ!奥さんに転職を反対されてしまう旦那さんも多いんです。言って内緒にするのは逆効果ですよ。「嫁ブロック」を乗り越えた夫婦の体験をもとに書かれた記事もあるので、ぜひ読んでみてください。上司は、会社から「部下を管理する能力」を求められています。部下から転職の相談をされても、部下の意思や事情、将来の可能性より「自分の保身」を優先してしまう人も。客観的な判断でなく「辞められたら自分が困る」という考えで、引き止められる可能性があります。部下が会社を辞めると、上司としての能力が疑われ、評価が下がる可能性があるんですよね。先輩や同期、後輩など、表に見えなくてもライバル関係になり得る同僚も、相談相手として適任とは言えません。その人自身にも現状に不満がある場合、転職を相談すると妬まれる可能性があります。「あいつだけ転職して幸せになろうとしている」「自分だけ置いていかれる」など、一方的に負の感情を抱く人もいるのです。関係が悪くなったり、上司や他の社員に言いふらされたりして、転職を決心するより前に職場に居づらくなってしまうことも。逆に、動向を察知した会社に強引に引き止められるというおそれもあります。転職相談に向かない相手その4:上司と仲のいい取引先の人やクライアントでは「社外の人なら相談しても問題ないか」と言うと、そうとも言えません。上司と仲のいい取引先の人や、クライアントなどに相談するのは危険です。上司に内緒のつもりで相談したのに、実は裏で筒抜けだった、なんてこともあります。相手が「周りも知っているもの」と思い込み、「そう言えば◯◯さん転職を考えてるんですってね」などと、自分のいないところで話のネタにされてしまうリスクもあるのです。どんな人なら転職の相談に向いているのでしょう。転職相談は『利害関係がなく、信頼できる人』がおすすめでは転職を迷ったとき、誰に相談するのがベストなのでしょうか。転職の相談相手として適任なのは、あなたが転職することで損や得をすることがなく、正直な意見を言ってくれる人。口が堅くて信頼できる相手に限ります。次のような人に相談するのがおすすめです。転職経験がある人は、いわば「転職のセンパイ」。2つ以上の職場経験があるので、やや広い視野で物事が判断できます。年上ならさらに社会人経験も豊富なので、いろんな実例を見てきた人も多いはず。客観的かつ現実的なアドバイスが期待できるのです。相談相手があまりに年上の場合、働く環境や価値観などが異なるため、参考にならないことも。同世代もしくは少し年上の人に相談するのがおすすめです。元同僚であれば、すでに違う会社で違う世界を見ています。実際に今の職場から転職してどうだったか、というリアルな意見は参考にしたいところ。業務や会社への不満も、同じ職場で働いた人ならよくわかってもらえるので、相談しやすいです。自分と同じようなキャリアを持つ友人には、今後についてどう考えているかなどを聞いてみるのもよいでしょう。同じような人の考え方を知るのも、悩み解決の糸口となり得ます。私、知り合いに相談するのはあまり気が進みません・・・。どこか、相談に乗ってくれるところはないでしょうか?では次の章で紹介しますね。転職についての相談は、次に紹介するような、政府や民間による転職関係の窓口や転職エージェントにするという方法もあります。・よりそいホットライン下記以外:0120-279-338岩手・宮城・福島:0120-279-226転職エージェント「doda」「マイナビエージェント」「リクルートエージェント」など転職エージェントでは、転職するかどうか迷っている人の相談にも乗ってくれるところがほとんど。いろんな転職者を見てきた、転職のプロとしての意見が聞けます。どの転職エージェントを利用するか迷ったら、こちらの記事を参考にしてみてください。合わせて読みたい!おすすめ転職サイト・エージェントの特徴比較!特化型サイトも紹介ただし相談窓口や転職エージェントの利用には、メリット・デメリットの両面があります。相談窓口や転職エージェントのメリット気軽に相談できる客観的な意見を言ってくれる利害関係がないので話しやすい知り合いにバレる心配がない窓口の担当者も転職エージェントのアドバイザーも、自分とはお互い知らない人同士。相手にとっては仕事のうちだとわかってもいるので、気兼ねなく相談できます。一方で、こんなデメリットも。詳しい事情を何も知りません。そのため、転職についてアドバイスをされても、納得いくものでなかったり、模範回答的に思えて素直に聞けなかったりすることも。ハローワークの場合、窓口にいるからといって、転職相談のプロというわけではありません。人によっては頼りなく感じてしまうこともあるのです。悩んでいるときには「誰かに話を聞いてもらう」というだけでも、気が楽になったりするもの。余計なことを気にせず相談できる相手としては、政府や民間の窓口、転職エージェントも候補に入れておくとよいでしょう。誰に相談するとしても、転職するかどうかはあくまで自分自身で決めましょう。人の意見に流されたり誰かのせいにしたりしないことが、後悔しないためのポイントです。「仕事を辞めたい」と思っている人には、こちらの記事もおすすめです。悩みの原因がパワハラである場合は、こちらの記事を参考にしてください。合わせて読みたい!パワハラの解決方法を紹介!相談窓口はメールでも可能ですサービス残業など、労働条件についての相談窓口に関する記事もあります。合わせて読みたい!労働問題を相談できる窓口を紹介!解決方法は1人で悩まず相談しよう転職相談は利害関係のある人を避け、経験者や相談・転職のプロに!「仕事を辞めたい、けどどうしよう」「転職して上手くいくかどうかも不安」と悩んだら、誰かに相談するのがおすすめ。転職相手は選んでください。自分の転職によって何らかの影響が及ぶ可能性のある人に相談するのは、避けたほうがよいでしょう。転職の経験がある人なら、いくつかの職場を経験したからこその意見が聞けたりするのでおすすめです。「知り合いには相談したくない」「相談相手がいない」という人は、政府や民間の相談窓口や転職エージェントに相談するのも1つの手。客観的で的確なアドバイスがもらえる相談相手を選び、転職の悩みを解消してくださいね。転職相談2019年度の祝日チェック!GWは最大10連休、お正月やお盆は?始業前に義務付けられた掃除は労働時間に含まれる義務付けられた掃除や朝礼は、始業時刻前でも労働時間に含まれます。トイレに行った時間分の給与カットは違法である違法です。用が済み次第すぐに業務に戻るのであれば、会社の指揮監督下にある時間に該当し、労働時間として認められます。有給休暇取得日の変更を指示するのは違法である違法ではありません。繁忙期など多数の労働者が休暇を取得することで事業の正常な運営が妨げられる場合など、使用者は時季変更権を行使できます。させた後に代償措置として代わりの休日を与えるものが「代休」です。給与は配偶者の口座に振り込むこともできるできません。労基法第24条で、本人に直接支払わなければならないと規定されています。産後4週間での職場復帰は可能である産後8週間は原則復帰できません。産後6週間経過後は本人の請求、医師により支障なしと認めた業務につくことは差し支えありません。入社後すぐに取得できる労基法では入社6カ月後に有給付与とされています。会社によって違う場合があるので、就業規則等で確認してください。)、職業に関する教育訓練を受けた場合に給付があります。社保加入済でも国保の納付書が届いたら支払うべき健康保険は二重に加入することはできません。役所で国保の資格喪失手続きをしてください。転職相談ママの転職・再就職メニューを閉じる。