横浜ゴムは、乗用車、トラック・バス用などのタイヤ、自動車関連ゴム製品などを手掛ける自動車部品メーカーです。トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車など日系主要メーカーをはじめ、ポルシェ(Porsche)、メルセデス・ベンツ(Mercedes-Benz)、アウディ(Audi)などヨーロッパのカーメーカーへも供給。現在は中期経営計画「グランドデザイン100」フェーズIVの目標達成に向けた取り組みを行っています。横浜ゴムの前身、横浜護謨(ごむ)製造の設立は1917年。BFグッドリッチとの合弁会社として設立されました。1920年、ベルト、タイヤなどの製造を開始。翌1921年に日本初のコードタイヤ「ハマタウン・コード」を開発します。1941年、中国・上海市に興亜護謨工業(こうあごむこうぎょう)、天津市に怡豊橡皮工廠(いほうごむこうしょう)を設立。1942年にはシンガポールにゴム工場を設立します。1952年、ベルト、大型タイヤ、ビニールなどの生産を開始。1954年に日本初のスノータイヤ「Y-29」を、1955年に日本初のチューブレスタイヤ「ハマセーフティ」などを開発、発売します。1963年、社名を現在の横浜ゴムに変更。1969年、アメリカにタイヤ販売会社、ヨコハマタイヤ・コーポレーションを設立します。AG)と合弁で横浜エイロクイップ(現、横浜ハイデックス)を設立。同年、韓国の韓国タイヤ製造とタイヤ・チューブの製造技術供与契約を締結。その後も、1980~2000年代にかけてグローバルでの展開を進めます。タイヤ「DNA」シリーズを発売。同シリーズは2000年代にかけて他の車種でも展開します。AG)と提携、合弁でヨコハマコンチネンタルタイヤ(YCC)を設立。2006年、創立100周年となる2017年を最終年度とする中期経営計画「グランドデザイン100」を発表。現在はそのフェーズIVとして新たな戦略を掲げています。2009年、日本国内の販売会社を統合し、ヨコハマタイヤジャパンを、翌2010年には日本国内の工業品販売会社を統合し、横浜ゴムMBジャパンを設立します。2014年、韓国のタイヤメーカー、クムホタイヤ(錦湖)と技術開発と資本における提携を発表。現在は、相手ブランド名で生産し供給するOEM製品についても協議を進めています。ゴムの2015年度(2015年1月~12月)連結決算は以下のとおりです。363億円(前年同期比10.4%減)売上高は過去最高を記録。ともに前年比減となりました。タイヤ事業における決算は以下のとおりです。430億円(同11.4%減)国内新車装着用(OE)は、自動車生産台数の減少を受け、売上高は前年同期を下回りました。国内市販用は、価格競争の激化や暖冬により冬用タイヤの販売が低調に推移したことなどから、こちらも前年同期を下回る結果となりました。海外は価格競争が激化する中、北米が昨年に続き堅調に推移。中国も販売が好調で前年同期を上回りました。2016年度の業績予想は以下のとおりです。ゴムは2006年に中期経営計画「グランドデザイン100」を策定。創業100周年に当たる2017年度を最終年度として以下の目標を掲げました。10%現在はそのフェーズIV(2015~2017年)に突入。1,654億円、営業利益率9.3%となりました。この結果を受け、フェーズIVでは2017年の売上高目標を7,700億円、営業利益800億円、営業利益率10.4%へと見直しました。タイヤ事業における同期の戦略として以下を掲げています。○タイヤ事業戦略グローバルの新車装着用(OE)市場へ注力これまで取引を行っていたポルシェやメルセデス・ベンツ、アウディなどヨーロッパの完成車メーカーに加え、中国の長安汽車への納入も開始。2014年に約1/3だった海外納入比率を2017年には半数超、2020年には7割前後にまで高める計画。生産能力の増強タイヤの生産能力増強を掲げ、2014年実績の6,800万本から2017年に7,400万本、2020年に8,900万本に引き上げる計画。需要が大きい中国、ヨーロッパ、北米に加え、得意市場である日本国内、ロシアにおいても供給体制を強化・拡大させる。生産財タイヤ(生産活動を行う際に必要とするタイヤの原材料などを指す)の事業拡大に向け、タイヤ生産財事業本部を設立。けトラック、トレーラー用超扁平シングルドライブタイヤ発売2013年、北米市場向けに、トラック用超偏平シングルドライブ軸用タイヤ「TY517」、トレーラー軸用タイヤ「RY407」を新発売。いずれも、新しいベルト構造「SPIRALOOP(スパイラループ)」や新カーカスプロファイルコンセプトなどの新技術によって、耐摩耗性を高め、燃費向上にも寄与する。北米市場では輸送効率の向上が求められるが、同製品は、従来では2本必要だったタイヤを1本にすることで重量を減少させ、さらにタイヤ全体の幅を縮小させることができるとしている。新製品は、「アイスガード」シリーズの、「氷に効く」「永く効く」「燃費に効く」の3つのコンセプトを進化させ、高い氷上性能と省燃費性能の両立を図ったとしている。カーエアコンシステムメーカーに納入を開始した。「HFO-1234yf」は従来の冷媒に比べ地球温暖化への影響の度合いが低く、ヨーロッパの自動車業界では同製品への切り替えを促進する動きが進んでいる。一方で「HFO-1234yf」は長期使用によって酸が発生する性質があり、従来のホースでは腐食する問題があった。この対策として、横浜ゴムは腐食を防ぐホースを開発。今後、欧米のカーエアコンシステムメーカーおよびカーメーカーに向けて新開発のホースを提案する考え。自動車ガラス用の高剛性接着剤を新開発2014年、自動車ガラスの接着に使用すると、自動車のボディの剛性を高めるという機能を持つ接着剤を開発したと発表。○技術開発など車両の空気抵抗の低減や浮き上がりを抑制するタイヤ技術を新開発2015年、横浜ゴムは、走行時のタイヤ周辺の空気の流れをコントロールする技術であるエアロダイナミクス技術を進化させ、車の空気抵抗低減に加え、走行時に発生する車両の浮き上がりの抑制に貢献する技術を開発したと発表。この新たな技術開発により、今後は、ディンプル(くぼみ、凹部)やフィン(突起)の形、配置を変えることで、燃費性能だけでなく、さまざまな性能をもつタイヤの設計技術の研究を進めるとしている。タイヤ材料構造の新たなシミュレーション技術を開発2015年、タイヤ材料構造の新たなシミュレーション技術を開発したと発表。タイヤの性能にはゴムと、カーボンブラックやシリカなどの微粒子の構造が大きく影響する。横浜ゴムは、フランスの研究機関とゴムの粘弾性のシミュレーションについての新たな計算手法を共同開発。これによって、従来の、実際のゴム材料を使うシミュレーションと違い、仮想的な構造を有したゴム材料のモデル化を実現する技術を開発。構造を自在にコントロールできるシミュレーションが可能となった。バイオマスから合成ゴムの原料、イソプレンの合成に成功2015年、理化学研究所(理研)と日本ゼオンとの共同開発によって、自動車用タイヤなどの原料に使用される合成ゴム(ポリイソプレン)の原料となるイソプレンをバイオマス(生物資源)から合成することに成功したと発表。従来、イソプレンはナフサ熱分解の副生成物として工業的に生産されていた。今後、2020年代前半を目標に、実用化を目指す。バイオマスから合成ゴムの原料、ブタジエンを作る新技術を開発2015年、バイオマスから、自動車用タイヤなどで使用される合成ゴム(ブタジエンゴム)の原料であるブタジエンを作る技術を東京工業大学と共同開発したと発表。植物繊維の主成分であるセルロースから直接豚ジエオンを合成する触媒の開発に成功。冬用タイヤテストコースを新設したと発表。冬用の乗用車およびトラック・バス用タイヤの各種試験を行う。2014年、タイとアメリカにタイヤの開発センターを新設。海外での開発体制を構築し各地域のニーズに適した製品開発を進めることで、新規受注の獲得に結び付けたい考え。横浜ゴムは中期経営計画「グランドデザイン100」の重要施策のひとつとして、海外の新車装着用(OE)タイヤ事業の強化を進めています。合わせて、国内外において生産能力の増強にも注力しています。グローバルでの近年の動向は以下のとおりです。○韓国2014年、韓国のタイヤメーカー、クムホタイヤと、超軽量タイヤなど環境対応技術の共同研究開発と資本において契約を締結。.(YRPZ)で新車装着用(OE)タイヤの生産を開始。現地に生産拠点を置く日産のSUV「エクストレイル」、セダン「ティアナ」向けにそれぞれ納入を開始。2015年、ロシアの生産拠点でタイヤに使用する天然ゴム以外の材料の現地調達率を、2017年までに現状の約5割から7割に引き上げると発表。経済情勢の悪化に伴う通貨安が続くロシアで、これまで輸入に頼っていた材料を現地調達に切り替えることで、ロシア工場の競争力を確保し、販売拡大につなげたい考え。○メキシコ2015年、メキシコ・アグアスカリエンテス州に、アメリカ子会社、ヨコハマ・インダストリーズ・アメリカズの新工場を開設。同年稼働を開始し、メキシコ国内のカーメーカー向けにエアコンホース、トランスミッションオイルクーラーなどを供給する。Singapore)を設立。Company)を統合。Inc.)をケンタッキー州に設立した。LLC、YTMM)のトラック・バス用タイヤの新工場が稼働。株式会社クイック(東証一部上場)が運営しています。