JAPANグループであるシナジーマーケティング株式会社は、オンラインとオフラインそれぞれの集客施策の効果測定と改善提案までを含めた「集客効果分析レポート」の提供を開始します。本レポートをご活用いただくことで、集客のために実施している施策の費用対効果向上が期待できます。近年、企業規模や業種にかかわらず、多くの企業で集客のためにオンラインの施策(Webサイト、インターネット広告、メールなど)とオフラインの施策(チラシ、看板、セミナー、店舗でのキャンペーンなど)を併用しています。購入/成約がWeb上で完結しない業種では、集客施策の評価は「資料請求」や「イベントへの来場申し込み」などの中間指標にとどまってしまう場合が多く、これでは実際に購入/成約に貢献している集客施策がどれかを把握できません。そこでシナジーマーケティングでは、集客施策を正しく評価し、その評価をもとにした改善提案までを含めた「集客効果分析レポート」の提供を開始することとしました。Analyticsのデータを掛け合わせることで、オンラインとオフライン双方の集客施策を「購入/成約に貢献しているか」という同じ基準で評価し、さらにそれぞれの施策の改善提案を行うものです。(学習塾)、婚礼など、オンラインとオフライン双方で集客し、かつ購入/成約はWeb上で完結しない業種でご活用いただけます。本レポートは、すでに大手不動産企業様に先行して導入いただいており、集客施策の予算配分最適化にご活用いただいています。「集客効果分析レポート」のメリット購入/成約まで達成した集客施策を可視化できるオンラインとオフライン双方の集客施策を同じ基準で費用対効果を算出できる重点顧客層(購入一歩手前の顧客層)のWeb上での動きを可視化できる→顧客が閲覧していたページなどの情報をもとに、ページ内のキーワードや内容を営業トークに取り入れたりメールを送り分けたりすることで、顧客層の興味に合わせた営業対応が可能です。~分譲マンションを扱う不動産企業の例~公式サイト広告メニューAからの来場率、契約率が高く、物件のアクセスの良さを訴求している点が契約に良い材料となっているようです。立地訴求の専用LPを作成し、広告メニューAから流入させることで来場からの契約増加が見込まれます。ポータルサイト来場単価でポータルサイトBだけ●万円台と大変高くなっています。メインエリアの△△町からの資料請求が少ない事が原因と考えられるので、エリアを絞って露出できるオプションに変更してはどうでしょうか。チラシ来場率は高いものの件数は少ないため、契約数も1件しか獲得できておらず費用対効果が悪くなっています。認知ツールとして使用するにも、チラシ投下後のWebでの検索数の伸びもみられないため、当分実施を控えて費用をポータルサイトへ配分されることをお勧めします。シナジーマーケティングは、これまで多くの企業のCRM活動をご支援してきました。CRMは、企業が顧客との間に親密な信頼関係を作り、顧客と企業の相互利益を向上させることを目指す総合的な経営手法です。顧客との関係が始まる集客の場面にCRMの考え方を取り入れることで、集客した顧客の育成や、契約後のLTV(※)向上などの活動もスムーズに行うことができます。企業の持つ課題に合わせたCRMソリューションを提供することで、企業のCRM活動を総合的にご支援してまいります。一人の顧客から生涯にわたって得られるであろう利益のこと。運営サイト資料ダウンロードお問い合わせ0120-689-667。