フランス革命に於けるバスティーユ監獄の襲撃に相当することこそ、罪務宦官府の襲撃・みなごろ...(漢字一文字)、ということであれば愚生は日本版フランス革命を首肯する者です。言葉足らず補足ですが、無論日本版フランス革命を肯定すると言っても天皇皇室の存在を護持する考えであることは言うまでもありません。我々は大和民族ですから、自らの出自を否定する革命になぞ何の意味も有りません。21:16日本国民IMFが寝返ったァ?????注)☆印は某ツイッターからの引用です。☆名探偵コナンまで利用して、地上波ゴールデンタイムに日本の借金がーと財政破綻論を主張する財務省OB村尾信尚。☆もともと存在しない危機を創り出し、マスコミに吹聴させ日本をデフレに落とし込んだ反日財務省。政治的回復はありません。日本最強の敵が財務省です。IMFが日本の味方になってくれたなら大変心強い話です。☆確かに、IMFが寝返った印象ありますね。財務省を孤立させて力を削ぎたいですね。陥るのは間違いないですね。1944年、まだ戦争が終っていない段階で、戦後の国際通貨体制に関する会議、ブレトン・ウッズ会議が開かれました。社会主義者と共産主義者が協議して戦後の“資本主義体制”を決定するという実に不可思議な会議。取り仕切ったのは、米国財務長官のヘンリー・モーゲンソーJr.です。母親はロスチャイルド一族の鉱山王グッゲンハイム財閥の出身という人物です。このブレトン・ウッズ会議で、ドルが世界の基軸通貨と定められました。このブレトン・ウッズ会議により国際通貨基金(IMF)と世界銀行が創設されることにもなりました。(WTOと共にグローバリゼーションを推進する中心勢力であり、同時に途上国を支配する機関でもあります。先進国の独占により販路も輸送手段もありません。債務国は自国の経営権を失うことになります。いえば、マレーシアはIMF介入を退けた勇者でしたね。世界銀行もキム総裁辞任の発表があったばかりですし・・・。次代総裁はイヴァンカさんか?なぁんて噂(?)もあるようですし。アルバート・パイクの未来計画、ロスチャイルドの世界革命行動計画とどう符合するんでしょうか、しばらく要観察ですね。否、ブログ主様の勉強量にも感心しますが、日本国民さんを始めとするコメンターの皆さんの問題意識は、高く深いものが有りますね。モゥその辺りの、フェイク・ニュース満載のチラシのオマケの新聞より、遥かに為になりますねwww。金融で借金漬けにして、資源を今まで通り、白人世界で独占してやろうと言う話に様に感じました。ご紹介いただいた会議の主たるメンバーの名前を観て、2度びっくり。ケインズだの、ハリーホワイトだの、名前は知って居るけど、全く繋がって居なかった人たちの名前が並んでいましたからね、然も、ロスチャイルド家の関与がありありでした。反ハザールのナチス・ドイツ、ソ連のタッグが破綻した処へ、英国が付け入って、日独伊をファシスト同盟に仕立てる一方、連合国にソ連を入れたと言う事で、後援の関係から、ハザールの下僕であった、FDルーズベルトの米国と、ソ連のスターリン、そして、仲介役のチャーチルが、ヤルタ会談を開いて、戦争の終結の仕方について話し合ったと言う事ですね。戦後日本にとって大事だったのは、ヤルタ会談では無く、このプレトンウッズ「=PW」会議で決められた、戦後の経済体制の方でしょうね。その意図は「白人支配の世界を続かせて、更なる有色人世界の隷属化を進行させる」と言う事だったのは明らかでしょうね。其れは、白人人口の減少だと思います。高齢化現象に見舞われて居た筈です。それに、白人の人種的な繁殖能力が低いと言う点も指摘が有りましたね。国内治安が危機に本しているなんて、歴史に全く学べていなザマが丸分りでしたね。「=白人優位世界の維持を目的とする体制」からのバイアスであると、考えるべきでしょうが、このPW体制の延長に、グローバリズムやEUの結成が有ったとも考えられるのですが、近年に興った現象として、そういうものが崩れ始めだしているのが、英国のEU離脱、米国の国連否定等の現象では無かろうか、と言う考えに至りました。消費税増税を止める、或いは、消費税そのものを廃止して、日本の税体系の直間比率を元に戻して行くべきで、フランスやドイツの様に、社会に直接税を払わない富裕層が居る社会では無い、日本では消費税は、消費を抑制するダケで、基本的に要らないモノである事を、国民は主張すべきでしょう。いう事で、消費税反対に、大賛成します。08:35吹雪ロートシルト家>年末に、京都大学の藤井聡先生が内閣官房に、内閣官房参与の辞職願を提出しはったことが本人のFacebookに載っていました。藤井先生、悪い方ではないと思いたいのですが、たまに非常に品が無い言動を発せられることがあり(某作家の方とのブログでの罵りあいは酷いものです)、およそ京都大学の教授というイメージからは遠い方だなあと思いますね。政権に関与されず、ご自身の研究に精を出された方が藤井先生のためだと私は思います。持って行ければ良いですね。言う言葉に興味が惹かれましたので、少し調べてみました。唱えたのは、ロートシルト家(英語読みはロスチャイルド)の家祖マイアー・アムシェル・ロートシルトです。フランクフルト(当時は神聖ローマ帝国の支配下の自由都市)で両替商として1760年代に商売を始めたようですね。マイアーは1744年生まれですので、20歳前後ですかね。その後、1769年に宮廷御用商人に任ぜられ、大資産家のヴィルヘルム9世の資金を運用して巨万の富を得てヴィルヘルム9世から重用されますね。マイアー25歳の頃ですね。そんな家祖マイアーであっても、ユダヤ人として差別されていたようで、有名なフランクフルト・ゲットー(ユダヤ人隔離居住区)は、フランクフルトの旧市街地の壁と新市街地の壁の間に挟まれて存在する割れ目のような区域につくられており、金持ちのマイアーであっても、ゲットーから外出するには、フランクフルト市の許可が必要だったようですね。帳簿などを保管する倉庫で埋め尽くされており、ロートシルト家の10人の子供たちは一つの部屋で寝起きせねばならなかったようです。マイアーが職場にしていた部屋はわずか10~12平方メートルしかなく、この狭い部屋から諸侯への金の貸し出しが行われていましたね。マイアー36歳の頃ですね。ゲットーでは一番大きな家だそうです↓https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%82%AF%E3%83%95%E3%83%AB%E3%83%88%E3%83%BB%E3%82%B2%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%BC#/media/File:V10p490001_Rothschild.jpgここまでマイアーの前半生を追ってきましたが、駆け出しの実業家、中小企業の社長さんの臭いがプンプンしてくるのは私だけでしょうか?出自も含めて苦労されたんだなあと思います。披露したそうですが、このときマイアー29歳です。宮廷御用商人として重用されたばかりで、ゲットーの家も小さな家のときですね。ゲットーから外出するにはフランクフルト市の許可が必要です。なんてものを言い出したのでしょうか?子沢山のロートシルト家ですから、奥さんから「あんた、馬鹿なことばかり言ってないで子供の面倒みてよ!」と言われるように思うのですが。邦訳が世界革命行動計画となっているだけで、元のドイツ語(?)は違ったのではないでしょうか?例えば、「商売の25か条」みたいなものです。「ゲットーから脱出するための革命行動計画」ならピンと来るのですが。ロートシルト家が欧州全土に影響を及ぼすまでに巨大化するのは、1800年台のナポレオン戦争以降からです。その30年も前に世界政府を作るような革命を計画していたとはちょっと考えにくいですね。後世の創作のように感じます。この25か条の世界革命行動計画の中で、我々は、15条は肝に銘じて置かなければならないと思います。15、我々の力を行使すれば、失業と飢えがつくりだされ、大衆にのしかかる。すれば、確実な資本支配力が生じる。金融政策を侮ってはいけませんね。言う点は、カナリ重要なアイテムだと思いまして、その辺りを衝き冷たかったんですが、やっぱり、メインコメンターの吹雪さんが答えを用意してくれはりましたね。マイアーが創った「世界革命計画の25条の15条目」の、金融の報復力の項なのでしょうね。確かに、彼らは如何なる国からも国民としては扱われませんから、兵役も納税もする必要が無いのですが、ハザール人が、此処迄、あくどいと、中には「ハザール人の国への出入りを禁止する国」が出て来ると思いますし、現実に、ムスリム圏の国では制限が有るのでは、無いだろうかと思います。世界から嫌われて居ますからね。私の甘い観測ですが、近代のハザール族の最大に危機と言えば、代に世界大戦時の、ナチ・ドイツのジェノサイトと、スターリンに拠るポぐロムでしょう、ポぐロムは如何ともし難かったけれど、ジェノサイトの方は、3人の日本人が、2万人近い、ハザール人を救って居ます。普通に人間なら、恩義に感じる話ではないかと思うんですがねぇ。IMFの離反や、英国の離反って言う現象は、一つのパラダイムの転換が起こって居ると見るべきではないかと思いますがね。さんの15条に対する留意必要性の進言、その通りだと思います。1929年、ウォール街の大暴落をきっかけに世界恐慌が始まる。原因は、1920年代にFRBの指示で銀行が信用創造量を増やしたことによります。融資の担保は主に株券であり、その結果、株価は高騰、バブルが発生。株価がピークを迎えると、FRBは一転して銀行の信用創造を厳しく抑制。お金の流通量をわざと減らして大恐慌を引き起こしました。此の件に関しては、ミルトン・フリードマンはじめ多くの経済学者が指摘しています。この恐慌により16000もの銀行が倒産し、そのほとんどはモルガンとロックフェラーが吸収・合併していきました。紙切れ同然となった企業の株券も買占め、両者の独占状態になります。銀行や企業だけでなく、融資を返済できなくなった農家も広大な土地を没収されたため、飢饉が発生。この土地の多くも、ウォール街の金融財閥の関係企業に買い取られました。1931年、景気回復という名目のもと金の回収が行われます。懲役10年という罰則のもと、米国民すべてが金貨や金塊を財務省で紙幣と交換することを義務付けられました。1939年末には兌換紙幣が廃止され、紙幣と金はもう交換不可となります。合法的な金の強奪が行われたわけです。金融危機を防ぐ名目で設置されたFRBでしたが、連邦準備制度が成立してから、1921年、1929年の株価暴落、そして1929年から1939年の大恐慌、1953年、57年、69年、75年、81年の景気後退、89年のブラックマンデーを経験し、1000%のインフレでドルの購買力の90%が破壊されています。FRBは何の役にも立ってないわけです。ロスチャイルドの世界革命行動計画を見てみましょう。すれば、確実な資本の支配力が生じる。」まさに、その通りですね。1913年、アメリカで連邦準備制度(FRB)が設立。1910年にJ・P・モルガンが所有するジョージア州のジキル島で全国通貨委員会の会員による秘密会議を召集。・・・(ロスチャイルド代理人。受け持ったという事です。米国では中央銀行に批判的な意見が多く、ポール・ウォーバーグは中央銀行という名称を避けるように提言し、連邦準備制度という名称に決定しました。連邦準備制度をつくる法案は、共和党のネルソン・オルドリッチが議会に提出しましたが、オルドリッチ法案は民主党から激しい反対を受けます。議論を続けている間に、共和党が野党に転落。そこで、民主党の大統領候補者ウッドロー・ウィルソンに白羽の矢が立ちます。1912年の大統領選挙では、現職で人気者のウィリアム・タフト(共和党)が再選確実とされていました。そこへ人気者の元大統領セオドア・ルーズベルトが、共和党を離れ、革新党を結成して立候補します。その結果、共和党内で票が割れて、ウィルソンが地滑り的勝利を収めます。余談ですが、ウィルソンは不倫の事実も、握られていたために操られ状態とも云えたようです。ウッドロー・ウィルソンを支援していたのが、ポール・ウォーバーグとジェイコブ・シフでした。ウィリアム・タフトを支援していたのが、フェリックス・ウォーバーグ。ポール・ウォーバーグの従兄弟です。セオドア・ルーズベルトを支援していたのが、オットー・カーン。これら四人は全員クーン・ロープ商会の共同経営者です。ウッドロー・ウィルソンは、就任式の直後に特別会期を召集して、クリスマス休暇でほとんどの議員たちが帰省中に、民主党が提出したオーウェン・グラス法という連邦準備法を可決させました。そのオーウェン・グラス法案は、以前、民主党が反対していた共和党のオルドリッチ法案と名前以外はほとんど同じという法案でした。このオーウェン・グラス法案に対し共和党のオルドリッチとヴァンダーリップが激しい非難の声をあげるという茶番付きでした。ウッドロー・ウィルソンは、晩年になって連邦準備制度設立に加担したことを後悔して、こう言い残しています。「私はうっかりして、自分の国を滅亡させてしまいました。大きな産業国家は、その国自身のクレジットシステムによって管理されています。私たちのクレジットシステムは一点に集結しました。したがって、国家の成長と私たちすべての活動は、ほんのわずかな人たちの手の中にあります。わたしたちは文明化した世界に於いての支配された政府、ほとんど完全に管理された最悪の統治の国に陥ったのです。自由な意見による政府、信念による政府、大多数の投票による政府はありません。小さなグループの支配する政府と化しました。政府を陰で操ることを我々から任じられた人物を選ばなければならない」この選ばれた人物がウィルソンだったわけです。以降、トランプ出現に至るまで、そんな状態だったのでしょうかね。FRBの株はモルガンとロックフェラーのチェース・マンハッタン銀行を除いて、すべてロスチャイルド系投資銀行が株主で、米国政府は1株も保有していなかったのです。