2017習慣化コンサルティングの古川です。日経新聞が1797名のビジネスパーソンに残業の実態を調査した結果があります。興味深いので、シェアしたいと思います。1年前と比べて残業は減ったか?という問いに対しては、50%の人が変化なし、25%の人が減った、25%は逆に増えたという回答でした。次に残業が減らない原因は?としたところ、次のような原因が挙げられています。残業代で手取りを増やしたいよく企業で懸念される生活残業は、13%です。10人いれば、1名ないし2名の割合です。残業対策としてもっと急務の課題は他にあります。非効率な会議・資料作成が多いなんと、10人に3人は会議と資料作成が残業の要因だと答えているのです。この要因は、全社で会議や資料作成のルールを設定することで減らすことができます。仕事がこなせる量を超えているこれは複雑な要因が絡んでいます。本人の改善要因がある部分と、会社の要因ですしかし、業務量そのものを減らし、成果を高めるためにどうすればいいかを考えなければ効率では限界があるのは確かです。3番目に多い声で、すぐにでも着手したいのがこれです。残業が奨励される風土がある日本人は、空気を読み、周りと調和して動く民族です。私たちは行動を変えることができません。帰りやすい風土をつくるために、どのような施策を打つのか?ここに焦点を当てて考える必要があります。日経新聞の調査内容は次の通り。http://www.nikkei.com/article/DGXMZO08542890Z11C16A0000000/このようにデータでみると興味深いですね。社内でも同じような調査が出来ると、対策のポイントを絞れます。