世界献血者デーを明日に控え、世界保健機関(WHO)は12日、2020年までに世界の全ての国で、血液や血液製剤のための血液が、「自主的で『無償』の献血」によりまかなわれるようになることを呼びかけた。同機関によれば、輸血や血液製剤など血液への需要を100%自主的で無償の、いわゆる「献血」でまかなっている国は世界のうちまだ60カ国で、「売血」などにより需要の50%以上をまかなっている国が73カ国にものぼるという。定期的かつ自主的な無償の献血は、「売血」などによるものより感染症などに関して安全性が遥かに高いため、同機関では2020年までに世界すべての国が100%「自主的な無償の献血」でまかなわれることを目指している。ちなみに日本は100%献血でまかなわれているが、平成23年度の東京都の調査によると、輸血を受ける人の約85%は50歳以上と、輸血のほとんどが高齢者医療に使われているのに対し、献血した人の約76%が50歳未満となっている。これから高齢化がさらに進み、「輸血を受ける人」の人口が増える一方で「献血する人」の人口が減少していくことから、日本赤十字社などでは、より幅広い層からの献血を呼びかけている。夏場にかけては、お盆の時期など一時的に輸血用血液量が減少するタイミングもあり、多くの人が日頃から「定期的な献血」をすることが大切になる。