現代日本社会を分析する』(世界思想社、2007年)。編者の1人、大谷栄一氏からご恵贈頂いた。大谷氏とはお互いに院生の頃からお付き合いをさせていただいている。謹んで御礼申し上げます。コンスタントに議論された中で編まれたものであろう。前日エントリーした『よくわかる宗教社会学』と同様、本書も、入門書でありながら現代社会分析へと読者をいざなう目的で書かれている。社会学を研究しても、社会を研究しない社会学者たちが多かった日本の学的状況を考えると、重要な出版である。社会学の視点から現代社会研究を志す方には必読の文献となるであろう。日頃、オレも講義で言及しているサムナーや小津映画などにも言及されているので、受講生たちにも是非手にとってもらいたい。2000円を切る価格なので、より入手しやすいのではないだろうか。機会があれば、書評などで取り上げたい。本書で紹介されているベックのリスク社会論やギデンズの再帰的近代化論には、オレ自身は一定の疑いを持っている。それは、かつてブルデューが指摘したように、彼らの論は新自由主義に学的な信憑性を与えてしまう政治的な主張でもあるからだ。ギデンズ自身、イギリスのブレア政権を支える有力な知識人の一人であったことは記憶に新しい。読書Tweet櫻井義秀・三木英(編)『よくわかる宗教社会学』(ミネルヴァ書房、2007年)が出版された。出版社から献本が送られてきた。執筆者の一人であるからいうわけではないが、よい本である。やわらかアカデミズムというシリーズなので、初学者向けの入門書という感じなのかと思っていたが、その目的を大きく上回る出来である。項目も、学史的なことを扱ったものから、固有の宗教現象や、最新のデータまで扱った、基礎から応用(つまりオリジナルの調査)までカバーしているものであるといえる。本格的に学ぼうという人は、この本を手がかりに、自分の調査や文献蒐集を始めることができるだろう。教える側としては、自分が専門とするものではないトピックについても、各項目が見開き構成となっているので配布資料としても活用できるという便利さもある。非常に工夫された編集と、各フィールドを専門とする若手執筆者たちによるハンドブックとしても、値段以上の価値がある一冊となった。編集の労をとって頂いた編者の両先生とミネルヴァ書房の担当者に感謝いたします。アマゾンにはまだデータがなかったのでセブン・アンド・ワイで。店舗受け取りなら送料無料だ。映画Tweet先週、さっそく観に行った。マット・デイモンは『グッド・ウィル・ハンティング』以来好きな俳優である。日吉キャンパスの講義の後に、川崎へ立ち寄った。チネチッタは国内の観客動員数が4年連続一番なのだという。普通のシネコンなのだが、おそらく上層階でないところがいいのか。この作品はボーン・シリーズ三部作の完結編だ。シリーズものは回を重ねるほど駄作化していくものだが、このシリーズの完成度は高い。話としてもうまく完結している。この映画の良いと思えるところはCGによるアクションを極力排しているところだろう。『ダイ・ハード4.0』など、トレイラーを観た時点で劇場へ行く気が失せてしまう。あの重量感のなさは何なんだろうな。主な舞台がヨーロッパであることも、画面に重厚さをもたらしている。これは浦沢直樹の作品などにもみることができる。前二作を観た方なら必見の映画だ。ちなみに、第一作はリメイクだ。以前、テレ東の昼間の洋画劇場で観たことがある。製作は80年代だったようだ。マット・デイモンの方が出来がよい。日記Tweet集合的記憶に関するオレの論文の一部が剽窃されていた。某一流国立大の修士論文の一部だ。そのまま文章が使われている。ネット上に、PDFファイルとして公開されているので気がついた。公開してしまっているということは学位を認めてしまったんだろうな。修士で終わっていればいいが、博士課程に進学しているのであれば許されない(怒)。調査・研究Tweet体調は回復してきた。今週は、いくつかの大学で総合講座の担当などがあり、週に7コマもやっている。忙しいが、研究も進めている。いわゆる第一次集団テーゼを検証しようという論文を書くためにいろいろと調べている。その中でやはり読んでおかなくてはならない一冊。著者の河野氏とは共同研究や海外調査でご一緒させて頂いた。防衛大の気鋭の社会学者である。時事・社会Tweet福田総理が、小沢民主党代表に連立政権を打診したそうだ。時事・社会Tweet自民・民主両党首が密室で会談を行っているが、テロ特措法という時限立法ではなく、恒久法にしようとしていることが判明した。これは非常におかしなことだ。それこそ、小沢氏のいう、憲法違反で、集団自衛権に抵触するのではないか。期限付きの時限立法としたハズではなかったのか?現行憲法の上で恒久法化というのは非常に危険な動きだと思う。シビリアン・コントロール自体が危惧されている一連の防衛省の不祥事を考えると、この危険は一層、シリアスなものになるだろう。1日、自衛隊の海外派遣に関し、同日期限が切れるテロ対策特別措置法のような時限法ではなく、恒久法を制定する可能性について「民主党が言われるならば、公明党とも相談して、国会に提出するかどうかを決める」と前向きな考えを表明した。民主党の小沢一郎代表も同日、記者会見で「政府・自民党がきちんとした理念と原則で我々に賛成するのなら、いつでも(協議は)できる」と発言。給油活動の再開とは別に、自衛隊海外派遣の恒久法制定が自民、民主両党が折り合うための糸口となる可能性が出てきた。2日に行われる2度目の福田・小沢会談が注目される。福田首相は1日、インド洋における海上自衛隊の給油活動打ち切りに際し「アフガニスタン復興支援のみではテロを根絶することはできず、テロリストの掃討・治安対策があって初めて支援も実を結ぶ」との談話を発表。民生支援だけでなく、あくまで自衛隊の派遣が必要と強調した。その後、首相官邸で記者団の質問に答え、恒久法について「国際協力の必要が生じたことだけに適用される法律を作るよりも、どういう事態でも自衛隊が活動できる法律の方がいいという考え方は前からある」と説明。「民主党が言われるならば、民主党と相談する」と述べた。小沢氏は宇都宮市で会見。「国際貢献や平和の確保、維持のために基本法を作ろうというのは、私の年来の主張だ。政府・与党(の自衛隊派遣)が無原則だからいけないと言っている」と述べ、恒久法で海外派遣の一般的原則を定めるための協議なら応じる姿勢を明らかにした。同じ方向を向いて議論ができる。新テロ特措法案を成立させた後、大きなテーマとして取り上げるべき課題だ」と述べた。公明党はこれまで恒久法に慎重な立場を取っている。聖地をと歩く』ちくま新書、2017年。ソーシャル・キャピタルの視座から』法藏館、2016年。(編)『宗教と現代がわかる本2016』平凡社、2016年。(編)『宗教と現代がわかる本2016』平凡社、2016年。