お知らせメール」でお受け取りいただけます。各種イベントの登録案内などをいち早くお届けします。お知らせメール」でお受け取りいただけます。各種イベントの登録案内などをいち早くお届けします。修士課程2014年はドイツのエネルギー政策にとって大きな転換の年だったといえる。夏には、ドイツの再生可能エネルギー推進の大きな原動力となってきた再生可能エネルギー優先法(EEG)が改正された。本社から切り離し、再生可能エネルギーを中心とした事業に特化することを発表した。2022年末までの脱原発を決め、再生可能エネルギーへと移行する「エネルギー転換」を進めるドイツが次のステップを踏み出した今、昨年の成果を振り返ってみる。ベルリンのシンクタンク「アゴラ・エネルギーヴェンデ」によれば、昨年ついに初めて再生可能エネルギーが、ドイツ最大の電力源となった。以前のコラムで、昨年上半期の時点ですでに、再生可能エネルギーが最大の電力源となったことをお伝えしたが、年間を通してみても、その事実は変わらなかった。2014年の国内電力消費に占める再生可能エネルギーの割合は、27.3パーセントに達した。長年最大の電力源であった大量の二酸化炭素(CO2)排出を促す褐炭の割合を上回ることとなった。2014年のドイツの再生可能エネルギーによる発電量は、1990年当時の発電量と比較すると約8倍に増加した。再生可能エネルギーの躍進によって、CO2排出量が問題となる石炭火力発電の利用も減った。これに加えて、電気使用量が増える冬の気候が温暖だったことも相まって、昨年の発電部門でのCO2排出量は下がり、1990年以降2番目に低い水準に達した。このような成果をうけて、シンクタンク「アゴラ・エネルギーヴェンデ」の所長パトリック・グライヒェン氏は、「2013年には、再生可能エネルギーの拡大と同時に、望ましからぬCO2排出量の増加が確認できた。我々は当時、この現象をエネルギー転換のパラドックスと呼んでいた。今日この傾向は打破されたといえる。