当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。静かに醸成されつつある「株高シナリオ」?225の『ココがPOINT!』2016/03/08静かに醸成されつつある「株高シナリオ」?株式相場が本格的な反発局面に入っています。日経平均株価は2/12(金)に14,865円77銭の安値を付けた後、2月中旬から下旬にかけては一進一退の展開となりました。3/1(火)~3/4(金)には4営業日続伸となり、3/4(金)には1ヵ月ぶりに一時17,000円の大台を回復しました。新興国経済への不安や原油・商品相場の低迷が一巡したことが要因と考えられます。今後はどうなるのでしょうか。日経平均株価が反発に転じて1ヵ月となり、そろそろ強弱感が対立してきそうです。ここで、投資環境が大きく変わってきたことを再認識すべきでしょう。日経平均株価はさらに上値追いとなる可能性が大きそうです。【ココがPOINT!】静かに醸成されつつある「株高シナリオ」?本格的な反発局面、ただし目先は戻り一巡感も株式相場が本格的な反発となっています。日経平均株価は2/12(金)に14,865円77銭の安値を付けた後、2月中旬から下旬にかけては一進一退の展開となりましたが、3/1(火)~3/4(金)には4営業日続伸となりました。3/4(金)には1ヵ月ぶりに一時17,000円の大台を回復しました。新興国経済への不安や原油・商品相場の低迷が一巡したことが要因と考えられます。2/11(木)を転換点として、NYダウや原油先物相場、ドル対円相場が底を打ち上昇に転じたことが、日本株の追い風になった形です。悪く言えば「他力本願」といった所ですが、2/12(金)に日経平均株価の予想PERが「アベノミクス相場」での最低水準である13倍割れまで下がり、そこからの反発であったことを考えれば、日本株にも値ごろ感が生じていたと考えられます。それでも2月中旬から下旬にかけては「半信半疑」の状態が続きました。原油の需給や世界経済の好転を印象付ける明確な材料がなかったためです。米国株のチャートが「W底からの上放れ確認」の形になったのに続き、原油相場もテクニカル上では底値確認の形になりました。3/1(火)~3/4(金)は、原油の底打ちが次第に明確になる中で米国株が上昇したこともあり、日経平均株価は17,000円台回復(3/4)となりました。3/7(月)の途中からは次第に売りが優勢となりつつあり、戻り相場も一服の様相を呈しています。安値からみれば日経平均株価は1ヵ月弱で2,000円上昇した形ですので、スピード調整となっても致し方のない所です。外部環境面も「万全」という訳ではなく、外為相場で円高・ドル安圧力が根強く残っていることも、利益確定売りの口実になっていると考えられます。メジャーSQを3/11(金)に控え、ポジションを取りにくくなっている面もありそうです。後にご説明するように、外部環境の好転はまだ過小評価されていると考えられます。日経平均株価の戻り相場はさらに続く可能性がありそうです。図1:日経平均株価(日足)~「クモ」接近で戻り売り出やすく※当社チャートツールをもとにSBI証券が作成。データは2016/3/7現在。今後の相場を予想する上でチェックしておくべき重要日程は表1の通りです。3/8(火)~3/18(金)のスケジュールでもっとも特徴的なことは日米欧で金融政策を決める中央銀行の会合が予定されていることです。このうち、市場で金融政策の変更が予想されているのがECB理事会です。市場ではファシリティレート(民間銀行が余剰資金を中央銀行に預け入れる時の金利)について、現状-0.3%から-0.4%への「追加利下げ」を見込んでいます。為替面ではすでに、2/1(月)の131円70銭から2/29(月)の122円52銭まで円高・ユーロ安が進行した後であり、この程度の追加緩和は織り込んでいる可能性がありそうです。それでも予定通り実施されれば、世界的に株式市場の支援材料にはなりそうです。おいて、現状では日銀はマイナス金利の効果を見極めるとみられ、金融政策の変更はないとみられます。3/16(水)の米FOMCも政策金利引き上げ「見送り」がメインシナリオと考えられます。このうち、後者の米FOMCにおいて想定通り、利上げが見送られれば、FRBが当初予定していたとみられる「3ヵ月に1回0.25%ずつ、年4回計1%の利上げ」シナリオは大きく後退することになるので、改めて市場には安心材料になると考えられます。ちなみに、市場では、6月に次の利上げが実施され、2016年は2回利上げされるというのがメインシナリオになっているようです。ポイント3/8(火)日本2015/10~12期GDP(2次速報値)事前予想-1.5%に対して-1.1%。Bloombergデータ、報道等をもとにSBI証券が作成。3/8(火)の経済指標は、レポート掲載時点で発表済みになっているものもあります。【ココがPOINT!】静かに醸成されつつある「株高シナリオ」?一般的に、一目均衡表の分析では、(1)「遅行スパン」が日々線を下から上に突き抜け(2)「転換線」が「基準線」を下から上に突き抜け(3)日々線(通常の日足チェート)がクモ上限を突破という3つの条件が揃うと「3役好転」と言われ、強気相場に転換したと考えられます。ご紹介した通り、米国株については「3役好転」が成立しています。WTI(原油)先物相場についても「3役好転」が実現しました。1/28高値である1バレル34.82ドルの「ネックライン」も突破しているため「W底からの上放れ」も実現しており、原油相場も強気に転換した可能性が大きいとみられます。このたび発表された中国の第13次5ヵ年計画(2016~20年)では、年2兆元(34兆円)規模の交通網整備計画も明らかになっています。中国の財政出動、インフラ投資が商品市況の下支え材料になると期待されます。供給過剰の解消という長期的課題の帰趨はまだまだ不明ですが、少なくとも当面は、中国経済の底割れという事態は避けられるのではないでしょうか。そもそも、原油相場は下げ止まりさえすれば、米国株に安定をもたらすとみられますので、原油のテクニカル的な「底入れ確認」は大きな安心材料だと考えられます。それでも、2014年夏までは1バレル100ドル超あったことを考えれば、原油を輸入に頼る日本にはコスト面で引き続き良い状態が続くと考えられます。底割れ回避」に加え、「マイナス金利状態にある」というのが今の日本株を取り巻く環境であり、かなり恵まれた状態にあると言えるのではないでしょうか。足元では日米金利差も再拡大の兆しを見せており、為替相場で急激な円高が進む可能性も小さいように思われます。そもそも、外部環境が安定してくれば、家計や企業のマインド改善を通じ、景気・企業業績へも追い風が吹くようになると期待されます。足元の日経平均は「戻り一巡」の様相を呈していますが、投資好機になる可能性が大きそうです。当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。データは2016/3/7現在。信用取引に関するリスク信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。Value)の総額となります。Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%~90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20~30程度)に回帰するという特徴を持っています。日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は取次ぎ手数料をSBIジャパンネクスト証券から受取ます。J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。