現在のKDDIの前身会社の1つである[1]。日本高速通信の大株主であったトヨタ自動車がケイディディの第2位株主となり、同社から役員が派遣され経営参画している。対外的表記はKDD株式会社だったが、当時はアルファベットが登記上使用できなかったためこの表記となった。1998年(平成10年)11月に制定した企業理念は「豊かなコミュニケーションで、人と社会を楽しくします。事業内容とする会社となった[3]。日本高速通信との合併編集1997年(平成11年)11月25日に、国際電信電話と日本高速通信は合併の合意がなされたことを発表[4]。合併や外資規制の撤廃などによりいっそう競争が激化する見通しとなり、対等な立場での合併により経営資源を結集して最大限のシナジー効果を発揮し、海外においても積極的に事業を展開し、わが国通信産業の国際競争力をいっそう強化することを目指すことが最善の選択であるとの共通認識に達したものです。」と述べている[5]。1998年(平成10年)7月29日に合併契約書を締結[6]。解散する形とすること。株式30株を割り当てる。合併により発行する新株式数を1195万2,000株とする。登記上の会社名はケイディディ株式会社とする等の会社登記の内容が発表された[7]。2000年(平成12年)10月1日を合併期日とする合併契約書の締結に向けて合意したとの発表を行った。解散する形とすること。株式2.9株に対して第二電電株式会社の株式1株を割当ると発表された[8]。設立に伴い、ケイディディ株式会社は解散した。日経平均225株価より除外された。ケイディディ株式会社に社名変更。国際専用線の再販による香港からの国際電話サービス開始。ケイディディ・ネットワークシステムズ株式会社と中部テレコミュニケーション株式会社間でシステムインテグレーション業務提携。ドイツ、フランス、香港を対地とする国際専用回線サービスとオーストラリア国内長距離サービス開始。Incと住友商事との合弁会社ケイディディ・ウインスター株式会社による高速無線アクセス回線サービスの提供開始。米国infonet社のフレームリレーネットワークと相互接続により国際フレームリレーサービスの提供対地が対地が英国、米国、シンガポールの3対地であったが45対地に拡張した。DDIポケット電話グループ、東京通信ネットワーク、アステルグループのPHSにてプリペイドカード(KDDスーパーワールドカード)による国際ダイヤル通話サービスを開始。利用にあたっては、PHS業者と個々に契約は不要としKDDとの事前契約(無料)が必要であった。インターネットFAXサービスを提供開始。FRダイヤルアップサービス提供開始。これにより同社のフレームリレー網へのダイヤルアップ接続が利用可能となった。シンガポールテレコムと資本提携。顧客ビルとの間を大容量光ファイバーケーブルで直接接続する加入者アクセスネットワークサービスKDDメトロリング提供開始。KDDマレーシア、KDDインドネシア、KDDベトナムを現地法人化(KDD現地事務所を法人化)。設立関する合弁契約書調印に基づき、当該有限公司の営業開始。第二電電株式会社(社名は、株式会社ディーディーアイに改称)との合意によりケイディディ株式会社は解散することとなった。設立した1984年6月が会社設立年月となっている。合併後のKDD株式会社の企業理念、コーポレートシンボル等の制定について[リンク切れ]に依る。して定義し、当該事業を行う者は安定した稼動の要件を満たす必要があるため総務大臣の許可を必要としていた。より第一種電気事業者と第二種電気事業者という区分廃止され、許可から届け出と変更された。合併について[リンク切れ]より引用要約。合併契約調印について[リンク切れ]より引用要約。合併について[リンク切れ]による。共同で追記(ライトワンス)型レーザーディスクを開発した経緯がある。同社のイメージキャラクター。WALLET」のCMにも登場。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。