2014.06.09SHARE:ドローンを内蔵していたり、カメラを内蔵していたりと、テクノロジーにより新しいボールはいくつか登場してきているが、今度は3Dプリンタで作り出すことができる卓球用のボールが登場した。「Airball」と名付けられた卓球用ボールは格子状となっており、柔軟性を持ち、簡単に圧縮できるようになっている。強く押すと下の画像のように形を変える。卓球をしたことがある人ならご存知だと思うが、卓球用のボールは壊れやすい。「Airball」なら柔軟に形を変え、壊れにくくなっている。このボールで卓球をするのに支障が出ないかが気がかりだが、以下の映像を見るかぎり卓球で遊ぶ分には問題はなさそうだ。「Airball」はCut&PasteとHPのコラボレーションによって運営されている「LaunchBox」にプロジェクトを掲載している。2014」を開催する。2014」を開催する。このグローバルな枠組みで開催されるアワードを通じ、デジタルファブリケーションにクリエイティブの側面から光をあて、ものづくりの未来をさらに面白く、さらにパワフルに活性化させることを目指す。同アワードでは、3Dプリンター、レーザーカッター、CNCミリングマシンなどに代表されるデジタル工作機械によって生み出されたもの、またはモノを生み出す機械そのもののクリエイティブ全域が対象となる。応募カテゴリーは以下の通り。Products:デジタル工作機械によって作り出される製品Art:デジタル工作機械によって作り出されるアート、インスタレーション、アート活動、パフォーマンス、LIVEMachines:ユニークなデジタル工作機械そのものの発明、開発Beyond:上記のどれにも当てはまらないもの。上記のどれかを組みあわせたもの。アワードは下記のスケジュールで開催される予定だ。精一氏ら豪華メンバーの名前が並んでいる。デジタルファブリケーション領域に携わる人間にとって、要チェックなアワードだ。2014.06.09SHARE:編集部注:本稿はベンチャーキャピタリストの磯崎哲也氏が運営するブログ「isologue」からの転載記事。ファンド勧誘要件の制限に関して、日本のベンチャーにとって大きな問題だと指摘する磯崎氏から、規制に関しての提言などをされている。同氏に許可を頂きこちらに掲載させてもらった。現在、ファンド等の規制の改正案が金融庁から発表されています。米国では、純資産100万ドル以上等の要件を満たす「accred...この記事を読む編集部注:本稿はベンチャーキャピタリストの磯崎哲也氏が運営するブログ「isologue」からの転載記事。ファンド勧誘要件の制限に関して、日本のベンチャーにとって大きな問題だと指摘する磯崎氏から、規制に関しての提言などをされている。同氏に許可を頂きこちらに掲載させてもらった。現在、ファンド等の規制の改正案が金融庁から発表されています。investor」しかベンチャー等への投資ができないので、日本も長期的には、こうした制度に移行していくことも考えられなくはありません。米国には資産家が多数おり、そのエンジェルが年間2兆円以上のベンチャー投資をしているのに対し、日本のエンジェル投資は、おそらくその200分の1くらい(10億円単位)しかなく、この両国の制度を同列に扱うことは全くナンセンスです。investorに含まれます)の約85%はexitした元経営者です。ベンチャーというのは時代の最先端を行くものなので、ベンチャーの経営に触れたこともない「単なるお金持ち」が投資するのには向かないし、あまり関心も示してくれないはずなのです。日本は2000年以降、IPOやM&Aなどのexitで、ネットベンチャーを中心にベンチャーの経営経験がある人が、やっと増えて来た段階で、つまりまだエンジェルも含めたベンチャー生態系については発展途上国もいいところなわけですから、そこに先進国並みの規制を適用してしまったら、せっかくこの数年盛り上がって来たベンチャーの活動にも悪影響を与えますし、安倍政権が打ち出している成長戦略にも真っ向から冷や水を浴びせるものになってしまいます。「わざわざ個人から集めなくても、ちゃんとした大企業等からファンドレイズすればいいじゃない?」と思うかも知れませんが、大きな資金を持っているところは機関的に意思決定をしますので時間もかかりますし、どうしても「説明がつきやすい」狭い領域に関心が向きがちです。(米国でも、VC投資はシリコンバレーに全米の50%が投資されているのに対し、エンジェル投資は同25%程度で、広く分散されています。)ベンチャーは「誰もやったことがないこと」に挑戦するものですので、多種多様でスピーディーな意思決定をしてくれる人の資金が必要なのです。この規制を「ファンドの規制だからオレには関係ない」と思っている起業家の方ファンドは適格機関投資家等という「プロ投資家」がついていて、たくさんの企業に投資をしてリスク分散もされます。それでも資産1億円以上を保有する人等しか投資できないとすると、プロ投資家がついておらず、ファンドという形でリスク分散されてもいない単体のベンチャーは、もっとリスクが高いということにしかならないので、次は「ベンチャーも大金持ち以外の個人から出資してもらったら違法」という規制になる可能性は決して低くないと思います。investorしかベンチャーに投資することができません。)それを今やられると、本当に日本のベンチャー壊滅、ということになりかねません。起業する人のほとんどは「1億円以上お金を持っている人」など見た事も無い人がほとんどでしょうし、「それほどのお金持ちかどうかわからない人」に出資してもらって現在の自分がある、という人も多いんではないかと思います。このため、添付のファイルの提言では、リスクや資産の状況、判断能力などを考えた「適合性の原則」上、問題が発生する可能性が低いと考えられる人や法人については、規制の対象外とすることを提言しています。和孝さん及び私が賛同しています。孫泰蔵さんにも賛同者に入っていただきました。Lumonicsが開発している「ORBneXt」は、LEDライトを通じて様々な通知を受け取ることができるデバイスだ。iOSやAndroidアプリ、Webアプリからコントロールすることで、任意の色を光らせることが可能になっている。Lumonicsが開発している「ORBneXt」は、LEDライトを通じて様々な通知を受け取ることができるデバイスだ。iOSやAndroidアプリ、Webアプリからコントロールすることで、任意の色を光らせることが可能になっている。気温やUVインデックス(UV指数)をモニターするためにORBneXtをセットする場合、気温が高ければ赤、UVインデックスが高ければ紫、気温が低ければ青、UVインデックスが低ければ緑、といったように色を変化させることができる。玄関先に設置しておいて、出かける際にORBneXtが発光している色を確認することで、ジャケットを羽織るべきか、日焼け止めを塗るべきかを瞬時に判断することができるという訳だ。ダウ平均株価や任意の銘柄の株価をチェックすることも可能だ。株価が上がったら緑、下がったら赤に光らせることができる。アプリ上で実際の株価を確認することも可能とのこと。リアルタイムで監視が必要な場合でも、視覚的に判断がつきやすそうだ。これらの機能はプリセットとしてアプリ上に用意されているが、それに加えてIFTTTを利用することも可能だという。IFTTTとは、様々なWebサービスを連携させることができるサービスだ。UPSからの荷物が家に届いたらORBneXtを点滅させるように設定することで、オフィスにいながら届いたかどうかを知ることができる。単純に、Facebookからの通知を知らせることもできるだろう。IFTTTと連携することでユーザが発光する条件を自由に作成することが可能となる。クラウドファンディングサイトKickstarterで支援を募集したところ、目標の12,000ドルを超える22,000ドル以上の調達に成功している。現在は公式サイトで予約を受け付けている。価格は115ドルで、出荷は2014年夏となる見込み。出遅れた感のある記事ですが、Uberウォッチャーとしてこの話題は避けられませんのでちょっと違った視点の記事をピックアップいたします。Monthちょっぴり出遅れた感のある記事ですが、Uberウォッチャーとしてこの話題は避けられませんのでちょっと違った視点の記事をピックアップいたします。6月6日にUberは12億ドル(100円換算の誤差がすでに怖いレベルですがざっくり1200億円)の資金調達を実施、プレマネーの企業評価が170億ドル(同じく1兆7000億円)に到達したことをブログで公式に発表いたしました。プライベートカンパニーの企業評価をIPO申請前にオフィシャルに公開するのは珍しく、さすがレコードブレイカーを自負するだけのことはあります。この評価については諸説ありますが、Uberの独自マップや自動運転車との組み合わせなど、夢のある話をしてくれるので、価値や数々の訴訟リスクやライバルLyftの存在どうこうについては些細なことに思えてなりません。Uberの1兆円評価は高いのか?ともあれ、公式発表にもある通り、Uberは毎月2万人分の仕事(BIが指摘してますが、何の仕事かはわかりません)を生んでいると公言してますし、今後、ますます社会にとってインパクトの大きな企業になっていくのではないでしょうか。2014.06.09SHARE:不動産業界の常識を塗り替えるようとサービスを提供している「ietty」が、新たな取り組みを開始している。「ietty」はユーザ登録をして、希望条件等を入力すると不動産管理会社の営業マンなど部屋探しのプロがユーザに最適な物件を提案してくれるというサービスだ。提案された物件が気...この記事を読む不動産業界の常識を塗り替えるようとサービスを提供している「ietty」が、新たな取り組みを開始している。「ietty」はユーザ登録をして、希望条件等を入力すると不動産管理会社の営業マンなど部屋探しのプロがユーザに最適な物件を提案してくれるというサービスだ。提案された物件が気に入れば、提案してくれた営業マンと「ietty」上でメッセージのやりとりもでき、店頭に足を運ぶ前に気になることを尋ねることができたり、交渉もできる。Biz」を導入した法人に所属する従業員はietty経由で部屋を契約した場合、仲介手数料が0.5ヶ月分以下になる。Biz」の導入にあたって一切費用を支払う必要はない。Biz」の利用が可能になる。専用のURLが発行され、社員は部屋を探すときにその専用のURLから「ietty」にアクセスすれば、仲介手数料が半月分以下で物件を探すことができる。「ietty」であれば登録して希望条件を入力しておけば、その条件に合う提案を受けられるため、部屋を探すのにかかる時間的なコストが削減できる。Biz」を利用すれば仲介手数料も下がるため費用的コストも削減できるというわけだ。不動産会社にとっても大きいメリット仲介手数料が0.5ヶ月分以下になってしまうと、不動産会社の売上は減少する。自分たちの売上が減ってしまうような仕組みに、不動産会社は積極的に参加するのだろうか、この話を聞いたとき筆者はそのような疑問を抱いた。Biz」はリリースと同時に不動産会社からかなりの反響があったという。不動産会社は通常、広告をうち、顧客からの問い合わせを待っていることがほとんどだ。Biz」であれば、優良法人に勤める顧客にアプローチすることが可能になる。Biz」は不動産会社にとってもメリットが大きい仕組みだ。Biz」の構想は、「ietty」の開始当初からあったという。この構想を実現できるようになるまで半年ほどの時間を要した。サービスをリリースして以来、改善を重ねてきた結果、「ietty」上で物件を探すユーザの真剣度や不動産営業マンのアクティブ率が向上してきた。Biz」は実現可能になった。ユーザが「ietty」にログインする際、来店予定日を入力するようにサービスの変更を行ったところ、営業マンは来店時に見れる物件をどんどん送ることが可能になり、ユーザが実際に来店する確率がぐっと向上したという。現在、iettyがKPIとしている「登録からの来店率」は30%ほどとなっており、登録したユーザは平均4〜5人の営業マンから物件の提案を受けている状態だ。iettyは優良法人との提携以外にも、同じ仕組で学校法人との提携やクレジットカード会社のプラチナ会員との提携を検討しているという。したところとの提携が進んでいけば、iettyはさらにユーザを面で獲得していくことが可能になる。Biz」は年内に100社の契約獲得を目標としている。Biz」の問い合わせはこちらから。