社員のモチベーション向上のための取り組みは人事評価制度を有効活用しよう社員のモチベーション向上のための取り組みは人事評価制度を有効活用しようTweetPocket賃金を上げても社員のモチベーションが上がらない...モチベーションの低い社員が多い...本記事では、こうした「社員のモチベーション」に関する悩みにお答えします。社員のモチベーションは、賃金を上げれば向上すると考えている経営者は多いでしょう。ことはそう簡単ではありません。実は、賃金が増えただけではモチベーションは長続きしにくいのです。人事評価制度を上手に使って、社員のやる気を維持させましょう。人は正しく評価されてこそ、仕事に向き合えるものです。本記事では、社員のモチベーション向上につながる人事制度の活用方法をご紹介します。社員のモチベーション向上は人事評価がカギ人事評価の納得度がモチベーションに影響するモチベーションは離職に影響するおわりに:社員が納得できる人事評価制度を作るのがカギ社員のモチベーション向上は人事評価がカギ社員のモチベーション向上は、人事評価制度がカギを握ります。多くの人は、人事評価制度のゴールを「評価結果を昇給や賞与に反映させること」「賃金で頑張った人のモチベーションを上げること」と考えていますが、賃金への反映は、人事評価制度の目的ではありません。人事評価制度の目的が「賃金を決めること」であれば、賃金が増えた人は喜び、減った人は不満を持つだけで終わってしまいます。賃金が増えた人のモチベーションは長く続きません。お金だけのつながりでは弱く、優秀な人はもっと条件の良い会社があれば簡単に離職してしまうでしょう。賃金制度の不満は、賃金制度の整備で解消できると考えてしまいますが、そうではありません。賃金制度の不満の解消には、「評価制度(評価とその納得度)」が必要です。社員のモチベーションを上げるには、賃金ではなく、「評価」を軸に考えてみましょう。人事評価制度は、人材を会社の資産として活用するための仕組みです。その目的はあくまで「人材育成」であり、「賃金の決定」ではありません。この評価こそが、社員のモチベーションを維持し続けるガソリンの役割を持つのです。社員の納得度アンケートを定期的に行います。当社のクライアントで「評価結果に納得した」と答えた人は94.1%、「評価結果に不満」と答えた人は4.7%でした(全クライアント平均データ)。2015年3月3日の日本経済新聞では、「人事評価に『不満』4割」という記事が出ていました。一般的な会社の人事評価制度に比べると、約9倍の効果が得られているといえるでしょう。当社のクライアントが、社員全員に高い報酬を与えているかといえば、決してそんなことはありません。会社の理念とビジョンを実現させる経営計画書と連動した人事評価制度を運用し、適正な評価と面談で社員を成長させるべく努力しているだけです。目標を決めて取組み、定期的に評価と面談を繰り返して自分の成長を実感していく中で高いモチベーションが維持されるようになるのです。日本経済新聞モチベーションは離職に影響する社員のモチベーション低下は、離職に影響します。一人ひとりのモチベーションが下がってしまうだけが問題なのではありません。やる気がある社員であっても、「こんなやる気のない人たちばかりの会社で働きたくない」と、会社を後にしてしまう恐れがあるのです。優秀な人材を手放すことになってしまうのは、会社の大きな損失ですよね。モチベーション維持のためには、「会社側が自分の頑張りを認めてくれている」「会社に貢献する人材として成長している」という確かな手ごたえが必要です。そのカギを握るのが、人事評価制度なのです。正当に評価されているという実感が、モチベーションに大きく作用します。離職者が多いと悩んでいるなら、人事評価制度を見直してみましょう。評価基準があいまいで、社員が納得のいかないものになっているかもしれません。評価制度の見直しに関しては、以下の記事も参考にしてみてください。不明確な評価基準は人事評価の不満の元、離職者が多い時に見直すべきポイントおわりに:社員が納得できる人事評価制度を作るのがカギ全社員が深く納得できる人事評価制度を作り、適切に運用することが、社員のモチベーション維持につながります。社員全員の幸せを実現したいという経営者の想いが詰まった仕組みです。運用するごとにその気持ちが社員に伝わり、働くモチベーションはおのずと向上していくでしょう。全社員が目的を共有し、生き生きと働いていくためには、戦略的な人事評価制度の設計が必要です。「この会社はどうあるべきか」から始めましょう。社長の熱意は、きっと社員に伝わります。以下のフォームにご入力いただくと、ダウンロード用URLを記載したメールをお送りします。セキュリティポリシーサイトマップお問い合わせお電話でのご相談も受け付けております。