テーマ:労働みんなの「労働」ブログを見る25歳から54歳の男性の3月の就業率も、リーマンショック前の水準を少し超えている「25歳から54歳の男性の2月の就業率は、リーマンショック前の水準を少し超えている」の続きです。3月もリーマンショック前の水準を少し超えています。more25歳から54歳の男性の2月の就業率は、リーマンショック前の水準を少し超えている1年前の「25歳から44歳の男性の2月の就業率は、リーマンショック前の水準」では、44歳まででしたが、今回は45歳から54歳までも少し(19万人、0.8%)ですが上回っています。外部の環境に不確実な要素が大きいのが気がかりです。「25歳から54歳の男性の12月の就業率」の続きです。12月に引き続き、リーマンショック前を下回りました。正規・非正規」に続き、今回は非正規です。「1月の勤労者家計の雇用環境見通し」で書いた正規、非正規別の状況で、正規分です。16年4月分から公表されています。2年分に達していないので、前値同月比は10カ月分しかありません。改善が続き、1月は50を超えました。雇用不安は和らいできています。more1月の勤労者家計の雇用環境見通し「12月の勤労者家計の雇用環境見通し」を書いたばかりなのですが、消費動向調査の1月分の結果が発表されました。勤労者世帯の雇用環境見通しです。二人以上世帯の結果です。前年同月比3ポイント改善しています。これで14か月連続の改善です。4年かけて消費税率引き上げ前に戻ったとも言えます。more25歳から54歳の男性の12月の就業率12月分の労働力調査の結果が発表されました。「25歳から54歳の男性の11月の就業率も、リーマンショック前を少し上回っている」で書いたように、10月、11月は、25歳から54歳の階級すべてでリーマンショック前より良くなっていたのですが、12月は意外なことに25歳から34歳がリーマンショックの年をを割り込んでしまいましたます。more12月の勤労者家計の雇用環境見通し「8月の勤労者家計の雇用環境見通し」から間が空いてしまいましたが、12月までの結果が出ています。消費動向調査の12月分の結果から、勤労者世帯の雇用環境見通しです。二人以上世帯の結果です。前年同月比改善しています。これで13か月連続の改善です。more25歳から54歳の男性の11月の就業率も、リーマンショック前を少し上回っている「25歳から54歳の男性の10月の就業率は、リーマンショック前を少し上回っている」だったのですが、11月も10月に引き続き、25歳から54歳の階級すべてでリーマンショック前より良くなっています。それでも金融危機前と比較すると25歳から54歳まででさらに55万人の仕事が必要です。s2.2%に当たります。more25歳から54歳の男性の10月の就業率は、リーマンショック前を少し上回っている「35歳から44歳の男性の10月の就業率は、リーマンショック前に迫っている」の1年後です。25歳から54歳の階級すべてでリーマンショック前より良くなっています。それでも金融危機前と比較すると25歳から54歳まででさらに42万人の仕事が必要です。more25歳から54歳の男性の9月の就業率は、リーマンショック前を少しだけ上回った2008年9月15日のリーマンブラザーズ破たんから9年余りが過ぎました。労働力調査の9月分が発表されました。more25歳から54歳の男性の8月の就業率は、まだリーマンショック前を少しだけ下回っている「25歳から54歳の男性の8月の就業率は、まだリーマンショック前を少し下回っている。」を書いてから1年、状況は大きく変わってはいません。2017年8月の労働力調査から。2008年9月15日のリーマンブラザーズ破たんから9年余りが過ぎました。労働力調査の8月分が発表されました。more8月の勤労者家計の雇用環境見通し消費動向調査の8月分の結果から、勤労者世帯の雇用環境見通しです。二人以上世帯の結果です。「7月の勤労者家計の雇用環境見通し」に続いて前年同月比改善しています。これで9か月連続の改善です。「25歳から54歳の男性の7月の就業率は、まだリーマンショック前を少し下回っている。」を書いてから1年が経ちました。卸売・小売業」の続きで、に続いて、宿泊・飲食サービス業です。卸売・小売業と同様、人手不足と言われていますが、労働投入は順調に増えています。1時間当たり所定内給与も安定的に上昇し続けています。賃金率は上がっていますが、人が雇えなくなっているわけではありません。「パートタイム労働市場の逼迫」では、調査産業計の結果を示しましたが、パートタイム労働者が最も多い卸売業・小売業の状況は次の表のようになっています。労働投入が減りつつ、賃金率は上昇するという現象が時折みられます。17年上期もそうなっていますが、これをもって労働供給の限界に達したと言い切れるかどうか、まだわかりません。moreパートタイム労働市場の逼迫パートタイム労働市場はかなり逼迫してきますが、まだ、賃金を上げても労働投入を増やせないというところまでは来ていません。次の表は半年ごとに労働投入の変化率、と言ってもこの表の範囲では減少はありませんが、と賃金率の変化率、そしてソンヒである弾力性を示したものです。考えるうえで、企業を二つの基準で4つに分類することが便利かもしれない。上げている企業は賃金支払い能力がある。二つ目は、労働者から見て納得のいく賃金を支払っているかどうか。一つの国の人々を労働に関して分類すると4つになります。雇われて働いている人もいれば、一人で働いている人、人を雇いつつ自分も働いている人もいます。働きながら仕事を探している人もいます。雇用されてはいるが一時的に働いていない人もいます。「D国の怒り、G国の不満」に関連して。この言葉は、竜樹菩薩が書かれた中論にあります。言っても竜樹菩薩は現在のインドの方であり、漢文で物を書かれたはずがありません。そもそも本を書かれたのではなさそうで頌を作られた、つまり口誦するための詩を作られ、それを漢文に翻訳された際に使われた言葉であるようです。more7月の勤労者家計の雇用環境見通し「6月の勤労者家計の雇用環境見通し」に続いて前年同月比改善しています。これで8か月連続の改善です。雇用環境見通しだけではなく、収入の増え方の見通しも42.7から43.7へ改善しており、全体も42.4から45.0へ改善しています。耐久消費財の買い時判断も42.1から44.3へ改善しています。more25歳から44歳の男性の6月の就業率は、リーマンショック前を上回った1年前の「25歳から54歳の男性の6月の就業率は、まだリーマンショック前を下回っている。」では、「働き盛りの男性の就業率は芳しくありません。」と書いていたのですが、今回は25歳から34歳、35歳から44歳ではリーマンショック前の就業率を上回りました。残念ながら45歳から54歳はまだです。労働力の不足という認識から、移民が語られることが多い。移民政策を語るのであれば、少なくとも次の4点ははっきりさせてほしい。認めた場合、低賃金の職場や田舎には移民が大勢集まることは期待できないだろう。写真花嫁というものもあった。more家計消費指数(17年5月)「家計消費指数(17年4月)」とは違って、家計消費指数の5月分は改善です。4-6月期はどうなったのか気になります。4月の落ち込みが大きかったので、横ばいやマイナスという可能性もあります。これは一世帯当たりの消費の動きです。マクロで見た場合や一人当たりの消費の動きとは差があります。「35歳から44歳の男性の労働力率は2016年は横ばい」ですが、その10歳上は少しだけ改善しています。2016年のこの年齢層は860万人で、10歳刻みで見た場合には35から44歳に次ぐ人数です。54歳だと年金の受給年齢になるまであと10年、何とか雇用を確保し、年金生活のめどをつける必要があります。more35歳から44歳の男性の労働力率は2016年は横ばい「25歳から34歳の男性の労働力率は2016年に上昇」ですが、35歳から44歳の男性の労働力率は2016年は横ばいです。実は、2016年には45歳から54歳の労働力率も上がっていますので、この年齢層だけが改善しなかったことになります。2015年に0.3ポイントとかなり下がった後だけに気になります。「労働力人口は4年連続増加中」に関連して、25歳から34歳男性の労働力率です。この率は人口に占める労働力人口の割合です。こちらも景気循環に対応して上下しています。景気が底を打てばすぐに上昇する訳ではなく、しばらく低下を続け、回復がある程度続くと初めて上昇するようです。景気悪化についても同じで、やや遅れて反応しているようです。more6月の勤労者家計の雇用環境見通し「5月の勤労者家計の雇用環境見通し」に引き続き、6月も改善が続いています。これで7か月連続の改善です。雇用環境見通しだけではなく、収入の増え方の見通しも改善しており、全体も改善しています。日本の労働力人口が減っているという、不思議な意見があるようです。将来の問題なら別ですが、現在は増えています。過去の最高は1998年の6,793万人です。2016年は6,673万人なので1998年に比べれば減っているというのなら分かります。more35歳から54歳の男性の5月の就業率はリーマンショック前を下回っている「35歳から54歳の男性の4月の就業率はリーマンショック前を下回っている」に続いて5月も下回っています。毎月勤労統計の賃金が3種類発表されている。共通事業所についての雑感。ウェブリブログこの広告は60日以上更新がないブログに表示がされております。以下の方法で非表示にすることが可能です。