15:46企業の中でオープンソース・ソフトウェア(OSS)を活用するのはいまや当たり前だ。Linuxがその代表であり、商用ソフトウェアが圧倒的に有利だと言われてきたデータベースの世界でもMySQLやPostgreSQLの利用が急激に増えている。ビッグデータの世界ではHadoopやSpark、NoSQLデータベースのMongoDBやCassandraなど、OSSかOSSがベースの製品が幅を利かせている。OSSだけがビジネスイノベーションを起こせる「IT刷新が進む中で企業がOSSを第一の選択肢に考えるのはいまや当たり前。いった潮流の中にあって、コンテナ仮想化によりDevOpsやアジャイル開発を実現するのは、これからの重要なキーワードとなるという。松原大助氏そんな中で、企業においてコンテナ仮想化の活用を定着させるのが、レッドハットにおける今年の重要戦略4つの内の1つ。そのためにレッドハットはいったい何をしているのか。それを示すためのコンテナ戦略とコンテナの新製品発表が行われた。「今日はレッドハットのコンテナ戦略を皆さんに理解してもらいたい。3の発表を行い、そこで我々はOpenShiftがPaaSの領域を超えた企業のシステム基盤だと発表しました。本部長の岡下浩明氏によれば、今回の発表はOpenShiftがPaaSの領域を超えるというレッドハットの新たな戦略に沿ったもの。コンテナは、アプリケーションのデプロイ、開発、運用の方式を大きく変える。それをレッドハットでは「デプロイと運用の再発明」と表現している。Googleでは、毎週2億個のコンテナ・アプリケーションがデプロイされている。これは、Googleにおいて常にアプリケーションが更新され続けている証しだ。そのため、1人の管理者は150万個ものコンテナを管理している。この数の管理は人間業では行えないので、当然ながら「自動化」がなされている。Googleにおけるコンテナによるアプリケーション・デプロイの自動化の仕組みは、究極的にシンプル化されておりそれこそがGoogleのGoogleたる所以だ。開発者が作ったアプリケーションをコンテナに詰め込み、それをデプロイする。これは、システム管理者から見れば単にコンテナが稼働しているとしか見えない。システム管理者は、アプリケーションの心配をしなくていいのだ。ところでコンテナ技術は、決して新しいものではない。Solarisコンテナなど、旧くから存在する。「従来のコンテナ技術と何が違うかと言えば、それはポータビリティです」と岡下氏。ハイパーバイザー型の仮想化とは何が違うのか。ハイパーバイザー型の仮想化では、デプロイされる先は決まってしまう。どこにでもデプロイできるわけではない。それがコンテナであれば、基本的にどこへでもデプロイできる。コンテナが増えればオーケストレーションが鍵になる現状の流れを見ていると、アプリケーションのすべてをコンテナ化していくように見える。結果的にどんどんコンテナが増えれば、重要となるのがコンテナ・オーケストレーションだ。コンテナは開発者によって作られて、コンテナにアプリケーションが詰め込まれそれがコンテナ・プラットフォームにデプロイされる。「開発者は、デプロイ対象は唯一にはしたくないのでどこのコンテナ・プラットフォームで動くかをきちんと管理したい。それを行うのがコンテナ・オーケストレーションのレイヤー。Googleの自動化も、この部分の技術です」(岡下氏)コンテナ・オーケストレーションを含む統合的なコンテナ・プラットフォームをレッドハットでは提供する。このプラットフォームを使うことで、コンテナのライフサイクルを管理できる。コンテナでは、新しく開発したアプリケーションだけでなく、企業の既存の資産をコンテナに入れコンテナ・プラットフォームにデプロイして利用することもある。あまりにも旧いものは難しいが、コンテナに詰め込むことで旧いアプリケーションにポータビリティ性、拡張性といったメリットが生まれることになる。「現状、コンテナ・プラットフォームにはさまざまなものがあります。大切なのはコンテナ環境そのものが堅牢であることです。コンテナフォーマットについては、独自性ではなくデファクトなフォーマットを使うべきでしょう。それが今ならDockerです。3つめに必要なのが、オーケストレーションです。ここはKubernetesでしょう。Kubernetesなら大規模なコンテナ・プラットフォームを構築できます。Platform」だ。※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。会員登録(無料)ログインはこちら※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。AI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。押さえておくべき7つの原則254企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。