(eAPRIN)ICD(インフェクションコントロールドクター)医学生・研修医の方へ医学生・研修医の皆様へリウマチ科とはリウマチ科に対する社会的ニーズ診療科の特徴ライフスタイルリウマチ専門医への道リウマチ専門医対談リンク関連学会リウマチ関連情報リンク関節リウマチ(RA)に対するアダリムマブ使用ガイドライン関節リウマチ(RA)に対するアダリムマブ使用ガイドライン本邦では現時点(2008年7月)において、TNF阻害薬としてはインフリキシマブ、エタネルセプト、アダリムマブの3種が使用可能である。このうちインフリキシマブ及びエタネルセプトは、日本における市販後全例調査によって有効性及び安全性のプロフィルが明らかとなっている。実施中であるため、日本人における有効性及び安全性に関する十分なデータは存在しない。結果に基づいて漸次改訂をする予定である。改善が最も期待できる薬剤であるが、投与中に重篤な有害事象を合併する可能性がある。ための対策を提示し、各主治医が適正に薬剤を使用することを目的とする。既存の抗リウマチ薬(DMARD)通常量を3ヶ月以上継続して使用してもコントロール不良のRA患者。コントロール不良の目安として以下の3項目を満たす者。日和見感染症に対する安全性を配慮して以下の3項目も満たすことが望ましい。註1)既存の治療とは本邦での推奨度Aの抗リウマチ薬であるメトトレキサート、サラゾスルファピリジン、ブシラミン、レフルノミド、タクロリムス、生物学的製剤であるインフリキシマブ、エタネルセプト、トシリズマブを指す。註2)40mgを1日1回、2週間に1回、皮下注射する。効果不十分の場合、1回80mgまで増量できる。メトトレキサートなどの抗リウマチ薬を併用する場合には、80mg隔週への増量は行わないこと。自己注射に移行する場合には、患者の自己注射に対する適性を見極め、十分な指導を実施した後で移行すること。註2)アダリムマブは単独使用が可能であるが、海外臨床試験においてメトトレキサートとの併用により有効性が増強し、単独投与時と安全性に差がないことが確認されている。活動性結核を含む感染症を有している。B型肝炎ウイルス(HBV)感染者に対しては、TNF阻害薬投与に伴いウイルスの活性化および肝炎悪化が報告されており、アダリムマブは投与すべきではない1)。対しては有効な抗菌薬が存在しないため、同感染患者にはアダリムマブを投与すべきでない。5mm以上の石灰化影)を有する。本剤による利益が危険性を上回ると判断された場合には必要性およびリスクを十分に評価し、慎重な検討を行った上で本剤の開始を考慮する。本剤による利益が危険性を上回ると判断された場合には、必要性およびリスクを十分に評価し、慎重な検討を行った上で本剤の開始を考慮する。NYHA分類III度以上のうっ血性心不全を有する。II度以下は慎重な経過観察を行う。要注意事項1)本邦および海外のTNF阻害薬の市販後調査において、重篤な有害事象は感染症が最多である。スクリーニング・副作用対策の観点から、以下の項目が重要である。よる読影所見が得られることが望ましい。日和見感染症を治療できる。スクリーニング時には問診・ツベルクリン反応・胸部X線撮影を必須とし、必要に応じて胸部CT撮影などを行い、肺結核を初めとする感染症の有無について総合的に判定する。300mg/日、低体重者には5mg/kg/日に調節)を6~9ヶ月行なう。重篤な感染症罹患歴を有する場合は、リスク因子の存在や全身状態について十分に評価した上で本剤投与を考慮する。本邦におけるTNF阻害薬の市販後全例調査において、以下のような感染症リスク因子が明らかになっている2)3)。ために、インフルエンザワクチンは可能な限り接種すべきであり、65歳以上の高齢者には肺炎球菌ワクチン接種も考慮すべきである。本邦でのインフリキシマブ及びエタネルセプトの市販後全例調査において、ニューモシスチス肺炎の多発が報告されており4)、高齢・既存の肺疾患・ステロイド薬併用などの同肺炎のリスク因子を有する患者ではST合剤などの予防投与を考慮する。ステロイド薬投与は、感染症合併の危険因子であることが示されている5)。アダリムマブが有効な場合は減量を進め、可能であれば中止することが望ましい。影響がある可能性があり、外科手術はアダリムマブの最終投与より少なくとも2週間以上の間隔を空けた後に行なうことが望ましい。手術後は創がほぼ完全に治癒し、感染の合併がないことを確認できれば再投与が可能である。3)TNF阻害薬の胎盤、乳汁への移行が確認されており、胎児あるいは乳児に対する安全性は確立されていないため、アダリムマブ投与中は妊娠、授乳は回避することが望ましい。現時点では動物実験およびヒトへの使用経験において、児への毒性および催奇形性の報告は存在しないため、意図せず胎児への曝露が確認された場合は、ただちに母体への投与を中止して慎重な経過観察のみ行なうことを推奨する。4)TNF阻害薬はその作用機序より悪性腫瘍発生の頻度を上昇させる可能性が懸念され、全世界でモニタリングが継続されているが、現時点では十分なデータは示されていない。)を有する患者への投与は慎重に検討すべきである。