モデルをトレーニングし、トレーニングすると同時にそれを視覚化することが可能になる。ダッシュボードもアップグレードされた。チームの外部の者にとっては極めて難しい状態でした。リサーチコミュニティによって開発されうるクリエイティブで美しい、有用なビジュアライゼーションというロングテールが置き去りになっていました。ブログ投稿でこのように述べている。カスタムビジュアライゼーションプラグインを追加できる一連のAPIセットをリリースすることを発表します。プラグインを作成している。上で入手することができる。取り組みの中でも最新の事例だ。AIY(AI+DIY)のチームは、会話認識のデータセットをオープンソース化し、さまざまなスマートデバイス向けに基本的なボイスコマンドを作れるようにした。オープンソース化している。2017.09.12SHARE:チームにおける情報共有では、常に何らかの課題を感じている人が多いだろう。広く使われているフロー型のツールだが、情報のストックやタスク管理には、別のツールとの併用がほぼ必須になる。管理などストック型のツールは比較的機能が多く...この記事を読むチームにおける情報共有では、常に何らかの課題を感じている人が多いだろう。広く使われているフロー型のツールだが、情報のストックやタスク管理には、別のツールとの併用がほぼ必須になる。管理などストック型のツールは比較的機能が多く、使う側に一定のリテラシーを求められることが多い。標榜して開発された情報共有ツールだ。持ち、顧客やプロジェクトなどのテーマ単位やタスク単位で情報を管理。注力しているのは機能をミニマル化している点と言っていいだろう。位置付けを次のように説明する。リテラシーが高くない業態でも、すんなり使ってもらえるのが特徴だ。使いこなしていて衝撃的だった、との反応を得ている。2017年初頭からクローズドβ版として運用が開始され、試験的に導入してもらった15社程度のユーザからフィードバックを受け機能改善を図ってきたが、より多くのユーザを受け入れられる体制が整ったとして、今日、オープンβ版(招待制)をローンチした。さらなる機能改善を進め、年内の正式ローンチを目指す。正式ローンチ後は、ユーザ1人あたり月額数百円程度を想定しているようだ(β運用中は無料)。澤村大輔氏リンクライブは野村総研出身の澤村氏が、2014年に立ち上げたスタートアップ。Tsukkomi」は、全国にいる最大100万人のユーザパネルから、ウェブサービスのデベロッパなどが自社で開発したウェブサービスへの意見をもらうことができるサービスで、既に黒字化しているという。Tsukkomi」の存在が大きいだろう。そんな背景もあってか、リンクライブはこれまでに外部からの資金を調達しておらず、「現在は、スケールできるサービスを探し求めている段階」(澤村氏)とのこと。スケールが確信できたタイミングで資金調達を実施し、さらに事業を加速したいと澤村氏は今後の抱負を語ってくれた。bookingは9月11日、専門家によるトラブル解決のマッチングサービス「カケコム」のβ版を公開したことを発表した。カケコムは同社が運営していた事故やトラブルの総合メディア「ジコナラ」のリニューアル版。同サービスは質問フォームからトラブルや相談したいことに関する必要情報を入力すると、最短30分でカケコムが認定した弁護士から見積もりをもらうことができる。bookingは9月11日、専門家によるトラブル解決のマッチングサービス「カケコム」のβ版を公開したことを発表した。カケコムは同社が運営していた事故やトラブルの総合メディア「ジコナラ」のリニューアル版。同サービスは質問フォームからトラブルや相談したいことに関する必要情報を入力すると、最短30分でカケコムが認定した弁護士から見積もりをもらうことができる。現在は離婚をメインにサービスを展開しており、離婚案件の取り扱いが50件以上かつ面談にクリアした弁護士が認定弁護士として活動している。創業者の佐藤輝英氏らが率いるファンドBEENEXTからシードラウンドで20万ドルを調達している。今回のピボットの経緯について同社代表取締役の森川照太氏に聞いてみたところ下記のように回答してくれた。「留学サービスはいまも世の中に必要だと感じているものの、意思決定までのリードタイムが想像以上に長く、スタートアップ的成長を実現するのが難しかったためメイン事業のシフトを考えていました。そんなときに自分の身近な人にトラブルが起きたときに、すぐに解決できる場所があればと思い立ったのがカケコムのきっかけです。男女問題や交通事故、借金などのトラブルにはスマホ時代に適したサービスがまだないと感じ、アイデアを思いつきました」(森川氏)。事故やトラブルにおいてスマホで最適なソリューションに最短でたどり着く未来を実現したいと語る同氏。同社は年内に月間100件以上の相談の獲得を目標としており、2019年には2000人の専門家の有料登録を目指している。2017.09.12SHARE:リファラル営業プラットフォーム「Saleshub」は9月12日、引受先をインキュベートファンドとした総額8000万円の第三者割当増資を実施したことを発表した。株式比率および払込日は非公開。調達目的は登録企業やユーザー獲得のための人材採用とプラットフォームの機能開発に充当する。2017年6月にリリースした同サービスはお客さんを紹介して欲しい企業と紹介先を持つ個人を繋ぐプラットフォーム。企業が投稿し...この記事を読むリファラル営業プラットフォーム「Saleshub」は9月12日、引受先をインキュベートファンドとした総額8000万円の第三者割当増資を実施したことを発表した。株式比率および払込日は非公開。調達目的は登録企業やユーザー獲得のための人材採用とプラットフォームの機能開発に充当する。2017年6月にリリースした同サービスはお客さんを紹介して欲しい企業と紹介先を持つ個人を繋ぐプラットフォーム。企業が投稿した紹介依頼に対して、個人がサポーターとして応募し、紹介していく仕組みだ。企業は初期費用がかからず、案件登録を無料で実施することが可能で依頼の成約時に設定した報酬を個人へ支払う。成約金はアポ成立と案件の成約の2種類で支払われる。案件の成約時に企業が35%を同社に支払うマネタイズモデルをとっている。リリースより2カ月を経過した9月時点で340社、1000ユーザーの登録を獲得。企業に対してのサポーター応募の実績は350件で、案件の累計流通総額が8億円を突破している。代表の江田氏の補足によると、この累計流通総額はSaleshubによって生まれたビジネス案件の累計金額ということだった)累計総額に関して同社代表取締役の江田学氏は「B2Bのプラットフォームとして展開しており、規模や金額の大きな案件や大手案件を得意としていることが数字に繋がった」と話していた。代表の江田氏の辛いテレアポ経験からヒントを得た同サービス。ユーザーの主な獲得は口コミからで30代の営業職を仕事としている男性の登録が最も多い。登録ユーザーの最長年齢は75歳で人脈や経験のある高齢者がライフスタイルにあわせた働き方として活動するケースも出ている。「すでにtwitterやFacebookでビジネスの流通網化している部分の仕組み化をSaleshubでは考えています。自社商材では補いきれない部分をSaleshubの案件を紹介することで補えるメリットを感じて利用する営業マンも多く、営業職を得意とする人が副業をするための場所として確立しつつあります」(江田氏)。今回の調達により人材の採用で主にカスタマーサポート体制の強化を実施する。データ解析による機能改善を積極的に実施しており、企業側からユーザー側にアプローチできる仕組みなどプラットフォーム開発にも注力していく方針だ。2017.09.12SHARE:普段の家族とのやり取りを思い返すと、例えば、スーパーに行くというタイミングになって「何か欲しいものある?」とその都度確認しているように思う。その時に思いつかず、後から調味料を切らしていたことがわかって悔しい思いをしたりする。その都度確認し合うのではなく、常に家族と買い物リストを共有できるアプリが「Anylist」だ。アプリのダウンロード自体は無料だが、豊富な機能をすべて使いたければ、ファ...この記事を読む普段の家族とのやり取りを思い返すと、例えば、スーパーに行くというタイミングになって「何か欲しいものある?」とその都度確認しているように思う。その時に思いつかず、後から調味料を切らしていたことがわかって悔しい思いをしたりする。その都度確認し合うのではなく、常に家族と買い物リストを共有できるアプリが「Anylist」だ。アプリのダウンロード自体は無料だが、豊富な機能をすべて使いたければ、ファミリーごとに年間11.99ドルのサブスクリプションに登録する必要がある。Anylistは、もっとも利用頻度の高いスーパーでの買い物に最適化している印象を受ける。ふりかけとだけ聞いてもどのメーカーのどの種類かまではわからないが、項目に写真を添付できるため、切らした時点でリストに加えればまず間違うことはない。その他、商品のバーコードスキャンによるリストへの登録、買い物リストに登録されている商品に使えるクーポンの検索、レシピの保存などにも対応している。12日、エンジェル投資家複数名から総額4,800万円を調達したことを明らかにした。エンジェル投資家の名前は明らかにされていない。今回調達した資金により、システム開発体制を強化するとしている。12日、エンジェル投資家複数名から総額4,800万円を調達したことを明らかにした。エンジェル投資家の名前は明らかにされていない。今回調達した資金により、システム開発体制を強化するとしている。造語)は小学生を対象としたオンライン英会話サービス。今年5月、ビジネス・コンサルティングと新規事業創出を展開するイグニション・ポイントにより新事業体として設立された。小学生でも英会話学習を楽しみやすくするためグループレッスンに特化、講師は日本語と英語の両方が使えるバイリンガルの大学生を中心に採用している。5月の正式ローンチ以降、同社は新規ユーザを受け入れつつ、ユーザバリデーションに傾倒していたようだ。取材に対し、正式ローンチからの3ヶ月間で重要な顧客体験が何かということを明確にできたと語った。子供がいかに主役かと思うことが大事だということがわかった。先生と保護者だけでなくて、(グループレッスンに一緒に参加する)他の生徒も巻き込むことが大事。学習を通して、コミュニケーションがとれる場にしなければならないと思った。これまで市販のコミュニケーションツールを使って英会話サービスを運用してきたが、今回の調達を受けてシステム開発を本格化し、アクティブラーニングに対応可能なアプリの開発や、アダプティブラーニング技術の採用に注力する。採用というのが、当面の大きな課題になるようだ。アプリで具体的に実現される機能について南部氏は明言を避けたが、週に一度の頻度で実施されるオンラインレッスンにおいて、レッスンとレッスンの間の自己学習期間の成果を、先生がより把握しやすくするための仕掛けのようだ。レッスンの継続が何より重要と言われる英会話の習得において、生徒が学習のモチベーションを持ち続けられるよう、生徒の頑張りをうまく演出するしくみづくりとも取れる。エンジニア陣の尽力で滞りなく開発が進めば、新機能を実装したアプリは年内には日の目をみることになりそうだ。