世間虚仮(せけんこけ)世間虚仮(せけんこけ)国内外の時事等についてのブログ。既存メディアの報道は事実にほど遠く、事実に近い情報を届けたい。PMhttps://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=181666(以下一部転載)先週は、医薬品の価格を下げようとしていたアメリカ合衆国保健福祉省のダニエル・ベスト上級顧問が怪死した件をお伝えしました。大手製薬会社の反感を買ったと思われます。今週は金融大手シティバンクに入り込もうとしたFBIの情報提供者が家族ごと惨殺されて、自宅に火を点けられました。いったディープ・ステート側の手段を選ばない闘争に対して、トランプ派が反撃を始めた模様です。これでアメリカの種々雑多な諜報機関をダイレクトに丸っと掌握してしまいます。2日後のソルカ・ファール女史の記事によると、マイケル・ヘイデン元大将を病院送りにしたのだとか。ヨウ化メチルを注射することで、人工的に心臓発作を起こせるのです。この人物はブッシュとオバマの両政権下でNSAのCIAの両方の長官を歴任し、今月19日にも執拗なトランプ批判を繰り広げており、MI6のクリストファー・スティールがでっちあげたロシア疑惑の首謀者の一人でもあります。今回の記事の殺害されたFBI情報提供者が所有していた複数の会社の内、害虫駆除会社でヨウ化メチルを駆除剤として使用していた可能性が高いのです。7月には、スコットランドに赴いたメラニア・トランプ大統領夫人に随伴した毒味役がこれを打たれたせいで心臓発作を起こしたと見られています。そのため、メッセージとしてこの武器が選ばれたのではないかと24日の方の記事は結んでいました。なんというか......血で血を洗うマフィア抗争のような展開になってきました。改心しない悪人にはこうするしかないのでしょうか。最後まで手がかかって傍迷惑です。amebloヒラリー・パニック進行中。Trump!DeepStateの家畜の皆さん、本当に終わりが来てしまったみたいですよ。ヒラリー&ビルの晒し首がもうすぐ見れますね。卑怯で卑しくて下品なマイノリティー裏社会の最下層奴隷の皆さんは、免罪符を取り上げられます。罪を償ってもらいますよ。死ぬまで、国営のワンルームマンションでお過ごし下さい。ムショの「独房」でね。」.....つまり、もはや、陰謀論ではない。現実に、DeepState御用達の豚と犬の皆さんがこれから収監されるんですねー。トランプ閣下、ヒラリー・メールの公開...bywombatアレックス・ジョーンズによれば、トランプはもうじき行方不明中のヒラリーのEメール約3万5千通を公開するそうです。Stateにトドメをさそうとしているとか。しながら静観しませう。report(11月27日)様より。”ocean”(大海)だ。司法省専用ジャンボ757機がリトルロック(アーカンソー)を2往復もしていたのはたしか、2018年8月8日のことだったかな。ジャンボ機2機分の機内にぎっしりと詰め込まれていたのは全て、クリントン財団の犯罪が網羅され、金庫に保管された400万件の書類と200GB分のデータ。このクリントン財団関連の犯罪では、もう既にたくさんの人間が刑務所で服役中。判決が出るのを待っている人間も大勢いる。クリントン財団の犯罪の中心人物はもちろん、クリントン夫妻。彼らは現在、超パニック状態。セッションが辞め、ウィテカーとヒューバーが加わったという絶妙のタイミングだ。その36名のうち14名の訴状は8月に追加。8月に14名のクリントン財団関連の犯罪者名が加わったのだ。してバカにされていた内容は、アメリカではとうの昔に市民権を得ているようだ。https://www.coreysdigs.com/clinton-foundation/arkansas-swamp-bleeds-as-clintons-circle-the-drain/犯罪に加担すると、見返りとして報酬を得ることができ、まともな言動をするとセス・リッチのようにぶっ殺される...そういうシステムだった。...日本でも同じか。どおりで政財界は目を疑うようなクズ中のクズしかいないわけだ。慈善事業の皮をかぶった詐欺...日本でもたくさんありそう。外部で発信される嘘を伝えるという米有力メディアの手法(1/2)2018.11.29https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201811290001/(以下一部転載)イギリスのガーディアン紙が伝えたポール・マクフォートとジュリアン・アッサンジが何度か会ったとする記事は信憑性が薄く、同紙の信頼度をさらに低めることになっているが、アメリカの有力メディアはその報道を伝えるという形で宣伝を展開している。した報道/プロパガンダで作り上げたイメージを使い、アメリカ支配層はアッサンジを逮捕させ、アメリカで刑務所へ入れてしまおうと考えているのかもしれない。西側の有力メディアは偽情報を伝える際、一種の濾過システムを利用してきた。シリアでの戦争では当初、シリア系イギリス人のダニー・デイエムやSOHR(シリア人権監視所)を情報源として使った。間違っていても責任はデイエムやSOHRという構図だ。実際、デイエムの発信する情報が信頼できないことが2012年3月に発覚する。この人物を中心とするグループが「シリア政府軍の攻撃」を演出する様子が流出してしまったのだ。「ヤラセ」が発覚した。アメリカ、イスラエル、サウジアラビア、イギリス、フランス、トルコ、カタールといった国々がシリアやリビアに対する侵略戦争を始めたのは2011年春だが、その何年も前から順部は始まっていた。中東で侵略戦争を本格化させたのはジョージ・W・ブッシュ政権。2003年3月のイラクに対する先制攻撃が始まりだ。そのときに倒されたサダム・フセイン体制はスンニ派。戦争を主導したネオコンは親イスラエル体制を築く予定だったのだろうが、実際はイラクの多数派であるシーア派が実権を握り、イランと結びつく。そこで、2007年初めにブッシュ政権は中東政策の方針を大きく変更しているという。調査ジャーナリストのシーモア・ハーシュによると、​シリア、イラン、そしてレバノンのヒズボラを最大の敵だと定め、スンニ派の過激派と手を組むことにした​のだ。スンニ派の過激派とはサラフィ主義者(ワッハーブ派、タクフィール主義者)やムスリム同胞団を中心とするジハード傭兵で、その中にはフセイン体制の将兵も含まれていると言われている。03:53https://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/54a16023edc9553d588bf233572c2f47(以下一部転載)「天気晴朗なれども波高し」ロシア帝国との日本海海戦のことではない。インド海軍による航空母艦主体とする連合艦隊と中国海軍の航空母艦艦隊とのインド洋・太平洋での大海戦である。地球は、これから新国連の下で「ユーラシア連邦体(ロシア中心)」「インド洋・太平洋連邦体(日本中心)」「南北アメリカ連邦体」の3つに分かれて、統治される。このうち、「インド洋・太平洋連邦体(日本中心)」で、日米連合軍と中国軍とが、覇権争奪戦を演じる。この将来を見据えて、安倍晋三政権は、2018年末に改定する「防衛大綱」に事実上の「空母」導入を盛り込む。AMhttps://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=181599(以下一部転載)安倍政権は、F35ステルス戦闘機をアメリカから100機追加導入すると決めたようです。元々の導入予定だった42機と合わせて140機体制にし、護衛艦を改修した空母から発着させるのだとか。?の答えは、米トランプ大統領に強要されたため、そしてもう一つは、中国の軍備増強に対抗するためとの報道です。国民から搾り取った消費税で戦闘機に1兆円使い、専守防衛を逸脱し、それで中国を刺激するなど、ほんと、アジアの邪魔者あべぴょん。mkoさんのツイートを読めば読むほど、軍事オンチのまのじですらF35がとんでもない代物だということが分かってきました。日経の「最新鋭」の言葉とは裏腹に、F35はロッキード・マーチン社の有名な出来損ないで、日本が高値で廃棄場所にされたような気がします。「解決不能の不具合ラビリンス」とまで言われるポンコツの上、メンテ費用は破格に高額、特別仕様の格納庫や、怪しげな数千万円のヘルメットまで付加的に必要だと聞くと悪い詐欺に引っかかったようです。次から次から悪行が尽きない政権ですが、それでも日本人はフランス人のように怒らない、、。嗚呼、悲しいではないか!フルフォード緊急報告2018年11月28日http://fanblogs.jp/jicchoku/archive/435/0(以下一部転載)緊急警報:北朝鮮は韓国とクリミアで第三次世界大戦を始めようつするシオニストの計画を警告している。ウクライナ艦船とロシア艦船が接触・発砲をしてる。米へイリー国連大使:(ロシアの)傲慢な行動に対して、国際社会は避難し決して容認してはならない。ウクライナ:事件が起こった現場にロシアとの国境線は存在しない。Garanich-REUTERSウクライナはロシア国境において戒厳令を発した。「ロシアは地上戦を準備している」2018年11月27日:満州王族は韓国とクリミアで事件を挑発することで第三次世界大戦を始めるシオニストの計画の警報を本日訴えた。マクロンの背後にいる人々がこれを行っていると、その情報筋は言う。人類に対する犯罪によって差し迫った大量逮捕を恐れるシオニストは、ゴグとマゴク、つまりロシアと中国とG7の間の念願の人工終末戦争を始める聖母マリアの祈り作戦を始めようとしている。アジアの秘密結社の情報筋は先週、必要な変化を刺激するためにはある種の軍事対立が必要であると暗示している。中国がこの計画に沿って進めば、日本を含むアジアの支配を与えられるものと思われる。満州人は第三次世界大戦を引き起こすための北朝鮮への中国軍の軍事侵攻が差し迫っていて、ウクライナへのロシア侵攻と同時に起こると言っている。ウクライナの出来事は複数のニュース報道に見られるように、ウクライナ政府の最高レベルから命令されたロシアへの軍事挑発ですでに始まっている。ウクライナ政府はまた、戒厳令を宣言しており、一般の動員を始めている。この企みは、平静を保ち戦争の炎を燃やす政府高官と高レベル金融者に的を絞った逮捕をすることで抑制できる。マクロン、イスラエル首相のベンジャミン・ネタニヤフ、ウクライナ大統領ペトロ・ポロシェンコと北朝鮮への侵攻を推し進めるし進める中国高官を含む高官たちを速やかには廃除する必要がある。ロシアはまた、ウクライナへ侵攻することを認められ、西側の侵攻なしにそこにいるナジオニスト(ナチシオニスト)の汚物を排除する必要がある。----------------------------------------------------------いよいよ、ロシアはウクライナ進行を決意したということだろう。それを感じているのがウクライナであり、終に挑発行為に出た。双方、待ってましたということになる。ロシアが進行したとき、西側の軍隊はどう出るのでしょうか?マクロンガ欧州軍の創設を訴えているが、纏まってはいない。ウクライナとロシアとの戦いになれば、勝敗は見えている。ウクライナは戦わずに、負けるのではないだろうか。ロスチャイルドはもはやウクライナがどうなろうがどうでもいい、大戦争は始める機会をだがしているだけ。結局はウクライナ内のロシア管理地ができるだけなのだろう。マクロンはフランス軍で防戦すればたいしたもんだが、できないでしょう。アメリカも表向きは賛成できないが、決戦をしようと(事前に露中と調整済み)けしかけている。力で負かすしかハザールマフィアには通用しない。PMhttps://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=181572(以下一部転載)日刊ゲンダイが、カルロス・ゴーン氏逮捕の背後に、米国が居るのではないかと指摘しています。安倍政権を常日頃から批判している日刊ゲンダイが、ことアメリカとなると、この程度の記事しか書けないのは、少々残念です。加藤哲郎」というPDF文書です。基づき機密解除された資料の中から、特に注目度の高い、“日本人31人の個人ファイルを収録したもの”だということです。ツイートでは、その資料の中にある表が掲載されていますが、これを見ると、警察庁も内閣調査室も、CIAの下部組織であることがわかります。11月21日に取り上げた記事の中で、“東京地検特捜とは、戦後も日本をワシントンの占領下に置いておくために設置された反日機関のこと”だと書かれていました。これらのことから、日本はアメリカの属国、あるいは属領でしかない事実がはっきりとわかると思います。“続きはこちらから”は、フルフォードレポートによるゴーン氏逮捕の本当の理由です。これを見ると、時事ブログでの解説とほぼ同じだとわかります。ゴーンの逮捕は“ロスチャイルドの影響力を弱める動き”だと書かれており、マクロン大統領の後ろ盾である“ロスチャイルド親分が権力を失っている”と書かれています。これも、私の見方とほとんど同じです。FRBも日銀も、ロスチャイルド家の手から取り戻せる時が来ると思います。台湾の独立を志向、米国に接近した民進党が統一地方選で大敗2018.11.28https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201811280000/(以下一部転載)台湾の統一地方選挙の投票が11月24日にあり、蔡英文総統率いる与党の民主進歩党(民進党)は首長ポストを選挙前の13から6へ減らして大敗、蔡英文は敗北の責任をとって党主席を辞任した。野党の国民党は6から15へ増やしている。民進党は中国からの台湾独立を志向している。そのひとつの結果としてアメリカとの関係を強めた。中国とのビジネスで経済を発展させていた台湾だが、民進党の政策はそうした関係を崩した。アメリカとのビジネスが盛んになれば良かったのだろうが、それができなかった。同じような問題を日本も抱えている。アメリカ支配層は台湾独立を公然とは支持していないが、ジョージ・W・ブッシュ大統領は中国が台湾を武力攻撃したならアメリカが軍事介入すると発言、バラク・オバマ大統領は台湾のICAO(国際民間航空機関)加盟を支持、兵器を供給を宣言、ドナルド・トランプ政権は台湾との政治的なつながりを強めている。アメリカの支配層から見ると、自分たちに接近する民進党は中国に揺さぶりをかける便利な道具。現在、アメリカは中国の一帯一路を破壊するため、「陸のシルクロード」はジハード傭兵などを投入して戦乱を拡大させ、「海のシルクロード」ではその出発点になる東シナ海や南シナ海で軍事的な緊張を高めている。安倍晋三政権の沖縄政策もそうした観点から見る必要がある。アングロ・サクソンにとって、台湾は日本に並ぶ大陸支配の拠点だ。PMhttps://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=181546(以下一部転載)27日、またしても不愉快極まる場面を見せられ、事実上の“移民法”入管法案が衆院法務委員会で強行採決「可決した」ことにされてしまいました。そのまま本会議へと持ち込まれ、22時に採決の後「可決」のポーズ。深夜には参議院へ送付され28日に審議入りするというムチャクチャな日でした。代理人を務める指宿弁護士によると、日本にはすでに250万人の外国人が生活し、130万人の外国人労働者がいる事実上の「移民の国」となっています。今や、移民政策の是非では無く、どのような移民政策を取るかを早急に議論すべき時なのに、国は1990年代からずっと外国人を生身の人間として見ずに「安い労働力」「必要が無くなったらいつでも帰ってもらえる使い捨てにできる存在」としてきました。「国際貢献」などは真っ赤な嘘、次々と明らかになる残酷な実態をさらに加速させるのが、今回の新制度となります。外国人の労働条件の悪化は、日本人の賃金をも引き下げます。指宿弁護士は、法務省がこれまでの「国際貢献」という嘘を認め謝り、外国人と共生する社会を作る目的の移民政策を議論すべきだと言います。韓国が実施しているように、行政が二国間協定で悪質なブローカーを排除することは簡単なことだそうです。日本の場合、そのブローカーが、、、。あべぴょんには消えてもらいたい。次の選挙まで待つ気になれぬ。言われる外国人労働者の受け入れ拡大に向けた「出入国管理法(入管法)改正案」が審議不十分、生煮えのまま、11月27日の衆院法務委員会で自民、公明両党と日本維新の会などの賛成多数により強行可決された。立憲民主党など野党は、形ばかりの反対をしたまま、丸で「野党の存在感はなく」押し切られた。与党は、同日中に衆院本会議で可決し、参院へ送付をする。なると、野党が存在感を示す手は、もはや「審議拒否戦術」により、アリバイ工作するしかない。amebloトランプさんの国営テレビ構想。国際報道でCNNに対抗(東京新聞)http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2018112701001082.htmlトランプ米大統領は26日、ツイッターで、米CNNテレビが世界に米国の姿を誤った形で伝えていると非難し、世界的規模の国営テレビネットワークを設立する構想に言及した。「フェイク(偽)ニュース」と攻撃してきたCNNに対抗し、自分に都合の良いニュースを流す国際的なメディアを欲しているとみられる。トランプ氏はCNNについて「不公正で誤った方法で米国の姿を伝える強い力を持っている」と非難。「私たちが実際にどれほど偉大なのか世界に知らしめるため」にも、政府が世界的ネットワークを保有することを選択肢に挙げた。トランプTV構想、大歓迎です!現存メディアは、すべからく、ハザール・マフィアが経営する謀略組織。911の共犯でもあります。一握りの金融ユダヤ人の利益を追求するメディアには、何も期待できません。トランプさんが、ハザール悪魔の影響のない国営メディアを作る構想、是非、実現して欲しい!>「フェイク(偽)ニュース」と攻撃してきたCNNに対抗し、自分に都合の良いニュースを流す国際的なメディアを欲しているとみられる。「トランプさんに都合のいいメディア」は、人類にも都合がいいので大歓迎です。この記事、共同だと思うのですが、トランプ氏への悪意が丸見えですね。世の中の正常化とともに消えゆくメディアの筆頭ですね。15:36:31https://ameblo.jp/richardkoshimizu/entry-12422153273.html(以下一部転載)日本人の「単一性」をなんとかして破壊したい統一教会勢力が、強引に外国人を呼び入れて、日本の混血化、治安悪化を計画。安倍一味に権力が残っている間に、無理やり、強行採決。何をそんなに焦っているんですか、朝鮮悪の皆さん?そんなに日本人が怖いんですか?(^_^;)トランプさんの国営テレビ構想。衆院で強行採決!審議時間はたったの17時間!平沢勝栄氏「この問題は議論したらキリがない。PMhttps://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=181570(以下一部転載)報道ステーションが水道民営化を報じましたが、たまたまこれを見ていました。“このタイミングで出してくるのは、確実に法案が通る見通しなんだな”というのが、素直な感想でした。大手マスコミが国民の敵なので、政治を注視しているほんの一部の人以外は、真相がわかりません。“パリでは民間に委託後30年で水道料金が5倍に高騰”と書かれていますが、日本でも、大幅な水道料金の値上げは避けられないでしょう。この連中は、井戸を掘ることもあれこれ難癖をつけて禁止してしまうので、その時になって正体がわかっても、後の祭りです。この問題の本質は、“続きはこちらから”の「日銀筆頭株主ロスチャイルド」さんの一連のツイートを読むとわかります。世の中から社会の害悪である寄生虫を駆除しないと、どうにもならないのがわかると思います。嗚呼、悲しいではないか!フルフォードレポート(11/26)2018年11月27日http://fanblogs.jp/jicchoku/archive/434/0(以下一部転載)250年経てロスチャイルド支配の終了;新しい時代の始まりロスチャイルドとその会社が2018年10月24日に、信託業務(他人のお金を管理する)から撤退しているという発表は、ほとんど気付かれてはいないが、主要な歴史的転換点である。https://www.rothschildandco.com/en/newsroom/press-releases/2018/10/24/rothschild-and-co-signs-agreement-sale-of-trust-business/王朝の創始者であるメイヤー・ロスチャイルドが最初に王族のためのお金の管理を始めたのが1769年のことであった。7世代後、彼の子孫のアレクサンドル・ロスチャイルドは、この犯罪家族に焦点を当てた多くの国際犯罪調査によってビジネスから撤退させられたと、国防総省情報筋は言う。それは249年ぶりに西側金融システムがロスチャイルドの財務管理から解放されたことを意味している。1マレーシア・デベロップメント・ブルハド・スキャンダルにおけるゴールドマンサックスの銀行家の逮捕は、ロスチャイルドの関与が明らかになるということを意味していると、フランスの捜査官と他の情報筋は言う。https://en.wikipedia.org/wiki/1Malaysia_Development_Berhad_scandalこの複雑なスキャンダルは、ヒラリークリントン、バラク・オバマ、サウジ王室家族とその他多くが関与しているが、追跡調査は究極的にはロスチャイルドに繋がっていると、その捜査官は言う。それはマレーシア航空370/17便やG20核脅迫事件につながることは避けられないと、CIA情報筋は言う。それがロスチャイルドが信託事業から撤退を余儀なくされた理由である。ロスチャイルドと関係を持つあるCIAの情報筋はこの進展を軽視して、「左手が右手に売っている」と言って、新聞発表のこの部分を指摘して述べている。「この買収は、ロスチャイルドとその会社の上級役員であるリチャード・マーティンによって、経験豊かな投資家からの財政支援を受けて行われている。言い換えれば、家族のフランス分家は多くの攻撃を受けて、家族のスイス分家か英国分家に事業を引き渡したと、彼は言っている。それにもかかわらず、元CIA作戦捜査官のロバート・デ-ビット・スティールは、ロスチャイルドはトークンを5%保つように要求したにもかかわらず、中央銀行業務から完全に外れていると言っている。https://beforeitsnews.com/v3/prophecy/2018/2501233.html実際、ロスチャイルドが神の恩寵を失った兆候は、先週のカルロス・ゴーンの逮捕によって現れた。ゴーンは正式には税金の理由で逮捕されたが、逮捕の本当の理由は軍隊であった。国防総省情報筋は、ゴーンの逮捕は「ルノー・日産の合併を止め、マクロン大統領を弱体化させ、ロスチャイルドの影響力を弱める動き」だと言う。アジアの秘密結社情報筋は、フランスは、日本と米軍の秘密を盗むためにルノー/日産/三菱連合の統合を完成させようとしていたことを明らかにしている。日産/ルノー自動車連合の一部である三菱自動車は、かっては三菱重工業(MHI)の一部であった。https://www.mhi.com/products/defense/MHIは日本を代表する軍事産業メーカであり、米国第七艦隊の司令官は、フランスが三菱自動車経由で技術にアクセスすることを防ぐために、ゴーンの逮捕とそれに続く陥落を取り決めたとアジア情報筋は言う。(誰が仕掛けた?トランプ?)元ロスチャイルド銀行家のフランス奴隷大統領エマニュエル・マクロンは最近、ロシア、米国と中国から欧州を守るために欧州軍を呼びかけていたことを思い出してください。今年の初めに、米大統領ドナルド・トランプが欧州を米国の主要な敵と呼んだことを思い出してください。https://www.cbsnews.com/news/donald-trump-interview-cbs-news-european-union-is-a-foe-ahead-of-putin-meeting-in-helsinki-jeff-glor/欧州と米政府との間の戦いは、13王族血統と彼らの欧州全体国が目下米国の軍産複合体を支配する反血統グノーシスイルミナティと世界支配を掛けて戦っている兆候であると、イルミナティ情報筋は言う。(?)この戦いの他の目に見える兆候は、フランスのマクロンに対する暴動である。フランス人の3/4が反マクロン活動を支持しており、この不正に選出された大統領に対する圧力はひたすら増加しており、特に今は彼のロスチャイルド親分が権力を失っている。変えさせたと、三菱のオーナー岩崎家のメンバーは言う。(三菱はギブアップした。PMhttps://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=181533(以下一部転載)アメリカの大手メディアが報道する移民キャラバンの映像には、必ずと言っていいほど、女性と子供を写します。報道では、“キャラバンは女性と子供でいっぱい”ということになっていますが、現実には、“移民の約90から95パーセントは男性”だということです。報道では、“移民たちが極度の暴力から逃れるため”にアメリカを目指しているということでした。実際には、移民を求めるほとんどの人が、“もっと良い生活”を求めてアメリカに移住したがっているとのことです。プエブロ・シン・フロンテーラ(国境のない人々)と呼ばれる移民権利団体が支援していると書かれています。この団体は、団体名が示す通り、“国境のない世界を作り上げること”を目指しているとあり、まさしくNWO(新世界秩序)を実現するための組織だとわかります“続きはこちらから”の「やのっち」さんのツイートによると、この団体は、ジョージ・ソロスのオープンソサエティ財団によって資金提供されているとあります。予想された通りの結末です。ジョージ・ソロスということは、本当の黒幕はロスチャイルド家だということです。トランプ大統領は、“もし必要であれば永続的に国境を封鎖する”と言っていますが、トランプ大統領とディープステートとの戦いは、実際には、竜の頭であるロスチャイルド家との戦いだということになります。ameblo忙しくなりそうですね。23:10:45https://ameblo.jp/richardkoshimizu/entry-12421800969.html(以下一部転載)>ところで今日のビッグニュースは、アーカンサスを本部とするクリントン財団の管理人が、遂に小児性愛犯罪の罪で捕まったニュースやぜよ。もの賄賂を受け取っている事も判明しているんや。捜査の手がクリントン財団の中まで入って来た。ヒラリー逮捕が待った無しのところまで来ている。十二月はとても忙しい月になるぜよ。大統領選挙を控えたウクライナでキエフ政権がロシアに対して軍事的な挑発2018.11.27https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201811270000/(以下一部転載)ウクライナ軍のガンボート(砲艦)2隻とタグボート1隻が11月25日にロシアが領海と定めているケルチ海峡へ無断で侵入、ロシアの警備艇に拿捕されたという。その際、銃撃もあったようだ。その前日にウクライナ軍はウクライナ東部、ドネツクにある中立地帯の一部を占領しているので、3隻の行動はロシアに対する挑発だと見て良いだろう。ウクライナでは来年3月に大統領選挙が予定されているが、現職は厳しい戦いになると見られている。ロシアはウクライナを迂回して天然ガスを輸送するパイプラインの建設を進め、アメリカ支配層にとって戦略的な価値が低下、エネルギー価格の暴騰で抗議行動も活発化している。今回の一件で戒厳令を敷くつもりだとも言われているが、追い詰められていることに変わりはない。選挙後、ナチズムがさらに強くなる可能性もある。軍事的な挑発をしているキエフ政権は2014年2月22日、ネオ・ナチを主力とするクーデターでビクトル・ヤヌコビッチ大統領を排除して成立した。その黒幕はアメリカのバラク・オバマ政権にいたネオコンだ。ネオ・ナチは2月18日頃からチェーン、ナイフ、棍棒を片手に石や火炎瓶を投げ、ブルドーザーを持ち出し、ピストルやライフルも撃ち始める。広場では無差別の狙撃もあり、多くの死者が出た。台湾の地方統一選挙で韓流ブーム2018年11月28日00:01http://iiyama16.blog.fc2.com/blog-entry-9218.html?sp(以下一部転載)台湾の市長などを決める地方統一選挙で、蔡英文総統率いる民進党が大敗したため蔡英文は党首辞任を迫られることになった。蔡英文総統は任期四年が切れる2020年に二期目再選を狙っていたが、今回の選挙大敗で二期目はほぼ絶望視されている。かわって今回の選挙では高雄市長に当選した国民党の韓国瑜が人気を集め、その名前から「韓流ブーム」と呼ばれ総統候補に躍り出た。韓国瑜は歯に物を着せずにはっきりとした発言が多いため、台湾版のトランプと呼ばれて人気が急上昇中なのだ。民進党は蔡英文を始め親日政治家が多いが、国民党は中共寄りの政治家が多いため、台湾の政権交代は日中関係にも影響を及ぼす。韓国瑜は馬英九ほどの反日親中ではなくバランスを取るタイプのようなので、彼が総統になるならば心配はいらないかもしれない。07:47https://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/41377575f21fe6376a91f81534e8d100(以下一部転載)安倍晋三首相が、11月30日に開かれるアルゼンチンG20後、英国とオランダに足を伸ばそうとしていた外遊日程を急遽変更して帰国するという。英国から「EUからの離脱協定案が正式決定したので、安倍晋三首相に会っている暇はない」と断られたからだ。フランスとドイツが「円満離脱を認めたため」という。外国人労働者拡大を目的とする「入管法改正案」と参院で審議中の「水道法案」(すでに衆院を通過)を今臨時国会で全力を挙げて可決成立させて、4月の統一地方選挙に向けて突入する。7月の参院議員選挙に向けては、衆院を解散し、「衆参同日ダブル選挙」を断行することを決めている。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、以下のように説明している。ameblo博打で作った17億円の損失を日産に肩代わりさせたゴーンさん。13:13:28https://ameblo.jp/richardkoshimizu/entry-12421902969.html(以下一部転載)ゴーン会長様の「冤罪」を主張したい皆さんに悲報です。リーマンショック当時、個人的にFX外為博打に手を出していたゴーン先生。17億円の評価損というゴージャスな大穴を開けて、銀行から担保を積めと迫られて。日産に肩代わりさせた。