遺言の方式は、大きく分けて普通方式と特別方式がある。公証役場において、2人以上の証人の立会いを得て遺言者が口授し、公証人がこれを筆記して遺言者および証人に読み聞かせ、遺言者および証人が筆記に間違いないことを承認したのちに各自署名押印し、公証人が方式に従って作成された旨を付記して署名押印をします。秘密保持については、少なくとも公証人および証人に遺言の内容を知られてしまう。原本は公証役場で保管されるので偽造・改ざんのおそれがなく、無効となるリスクはない。費用はかかるが、確実に被相続人の意思を伝えられるため、いちばんお勧めできる方法です。遺言者が、その全文、日付、氏名を自筆し、これに押印(認印、拇印可)することで成立します。ワープロ、パソコン、ビデオ、テープレコーダー録音等の機器および代筆によって作成された遺言は無効です。様式は自由ですが、日付は日にちまで特定できることが必要で「平成15年4月吉日」等の記載は無効です。秘密保持には適しているが、偽造・改ざんのおそれがある。方式違反や文意不明、本人の筆跡かどうかなどといった効力が問題になる可能性が大きい。発見されないことも多い。紛失の場合は再発行できる。遺言の存在、内容共に秘密にできない。証人から内容が漏れる可能性がある。遺言の存在、内容共に秘密にできる。紛失しても再発行できる。費用がほとんどかからず、自分ひとりで作成できる。