使用可能なブラウザでアクセスして下さい。総合4.2明瞭性4.0革新性4.5応用性4.0評点基準について本の購入はこちらレビュー2018年に著者らが開講し、大反響を呼んだオンライン講座「テクノロジーの地政学」。その主戦場は、シリコンバレーと中国だ。本講座では、現地のソフトウェア産業動向に精通する様々なゲストが、ニュースではめったに取り上げられないリアルな内情にも切り込んでいく。モビリティ、フィンテック・仮想通貨、小売り、ロボティクス、農業・食テック。これらは、ソフトウェアによる既存産業の破壊が、高い確率で起こるとされる6分野だ。著者らは各分野におけるシリコンバレーと中国の最前線を明らかにする。構成にも、読者の興味喚起を促す工夫が凝らされている。産業全体の市場規模や最新動向といった「マーケットトレンド」を俯瞰する。次に、変革の中心を担う「主要プレーヤー」の取り組みを紹介。つづいて今後のゲームチェンジャーとなりそうな「注目スタートアップ」にスポットライトをあて、最後に未来の展望を提示していく。注目スタートアップが提供するサービスの写真も満載だ。ページをめくるたびに知的好奇心が刺激され、これまで断片的だった情報が整理されていく爽快感を得られるにちがいない。中国が欧米や日本の後追いをしていた時代は、とうの昔に終わった。どの産業も、新時代の覇者たちの影響を免れえない。私たちは、シリコンバレーはもとより、中国の最新動向も探る必要に迫られている。日本企業がいま、とるべきアクションは何か。その一歩は、本書のような信頼のおける指南書を通じて、米中トップ企業の戦略を熟知することではないだろうか。SearchMan)を経営する傍ら、noteで「決算が読めるようになるノート」を連載中。経営者やビジネスパーソン、技術者などに向けて決算分析の独自ノウハウを伝授している。2017年7月に書籍『MBAより簡単で英語より大切な決算を読む習慣』(日経BP社)を発刊。よしなり)法政大学法学部を卒業後、1990年に日本インベストメント・ファイナンス(現・大和企業投資)に入社、1995年8月に株式会社デジタル・マジック・ラボ(DML)を設立し、社長・会長を歴任。Inc.を共同創業、2006年に株式会社ACCESSへ5000万ドル(約50億円)で売却。Venturesのマネージングディレクターを務める。要点1世界の産業地図は、シリコンバレーと中国がつくり出す「ソフトウェア経済圏」によって大きく書き換えられようとしている。要点2とりわけ注目すべきなのは中国企業の動向だ。人工知能開発やモバイル決済の普及率などの点で、中国はシリコンバレーを凌駕している。要点3日本企業がソフトウェア経済圏に乗り遅れないようにするには、シリコンバレー・中国の企業の最新動向を知り、両者との連携を探ろうという意識をもつことが重要だ。人工知能AI分野で世界一をめざすシリコンバレーと中国metamorworks/gettyimages本要約では、本書で紹介される6分野のうち、「人工知能」「フィンテック・仮想通貨」を取り上げる。なかでも、産業全体のマーケットトレンド、主要プレーヤーの具体的な取り組みの一部にフォーカスする。新たな産業革命をもたらすとされる人工知能(AI)についてだ。シリコンバレーと中国の企業は、莫大な金額を投じて、AI分野で世界一をめざしている。2017年、AI分野への世界の投資総額は161億ドル(約1兆6100億円)となった。日本のスタートアップ全体への投資額は、3000億円弱といわれている。要は、日本とは桁違いの額がAI関連企業に投資されているのだ。AI特化型ファンドが誕生するシリコンバレーシリコンバレーでは、人材獲得競争が熾烈さを極めている。タレント・アクイジション(タレント人材獲得)の目的で、大手企業による有望なスタートアップの買収も加速する一方だ。そんななか、GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)やマイクロソフトなどの大手が、AI投資を強化している。その一環として、グーグルやマイクロソフトは「AI特化型ファンド」を創設した。Turtles)を立ち上げたことも、注目に値する。中国の国家戦略を「逆輸入人材」が後押しでは中国の動向はどうか。2017年、AI関連スタートアップの資金調達額で中国は米国を抜き、トップに躍り出た。2016年時点では、中国は資金調達総額の11.6%だったのが、2017年には48%へ。この地殻変動の背景には、中国政府の「次世代AI発展計画」という国家戦略がある。AIを「国際競争の新たな焦点になり、将来をリードする戦略技術」と位置づけ、3段階でAI産業を発展させるという。この「国を挙げてやる」という意思表示が、「逆輸入人材」を増やす後押しとなっている。AI分野の優秀な中国系研究者は、グーグルやマイクロソフトなど、米西海岸の大手企業からバックアップを受けて研究をしてきた者も多い。中国企業はこうした人材を「逆輸入」し、AI研究で頭角を現わしている。シリコンバレーから中国企業に移籍する中国系研究者たちは、「中国がAI国家として新境地を開く」という大義に惹かれているケースが多い。IT御三家「BAT」はAIで人類を進化させるかmetamorworks/gettyimagesAI大国の基盤を築こうとする主要プレーヤーとして、中国のIT御三家、「BAT」の存在ははずせない。BATとは、検索大手のバイドゥ、EC大手のアリババ、SNS大手のテンセントの3社を指す。中国政府の後押しもあり、いずれもAIの研究開発に巨額を投じるようになった。テンセントが、自動車メーカーのTeslaに約1800億円を出資したことも、興味深い事例の1つといえよう。BAT3社の投資先は、中国企業が46%なのに対し、米国企業は44%と比較的高い割合になっている。理由の1つは、米国にもネットワークをもつ人たちが、国をまたいで有望なスタートアップを追っているからだ。1つの理由は、中国では医療系のAI関連技術を開発しているスタートアップが、まだまだ少ないからである。テンセントなどは、国内外を問わず、ヘルスケア関連のAIスタートアップへの投資やスタートアップとの提携を盛んに行っている。BATのなかで、いち早くAIシフトを進めてきたのがバイドゥだ。同社はスマートフォン対応に失敗し、業績が伸び悩んでいた。そこで、AIの研究開発に注力することで起死回生を図ろうとしている。めざすのは、対話型AIや自動運転技術の世界的プラットフォームの構築である。アリババは2017年に、「今後3年でAIや半導体関連の研究開発費に約1兆7000億円を投入する」と宣言。半導体業界でもインターネット企業の影響力が強まることが予測できる。このように、大手IT企業が自動車や医療といった「非IT産業」にも影響を及ぼすようになっている。フィンテック・仮想通貨いまだに北米はフィンテック大国もはや黎明期を過ぎて普及期に入ったといえるフィンテック。オンライン決済やロボ・アドバイザーなどのフィンテックビジネスは、日本でも浸透している。シリコンバレーでの動向はどうか。Insightsの調査レポートによると、フィンテック関連企業への投資は、2017年には166億ドル(約1兆6600億円)に上っている。なかでも世界一の投資額を誇るのが北米地域だ。マーケット自体は落ち着き始めたと見る動きもある。フィンテック関連のユニコーン数に関しては、世界25社中16社が北米地域である。シリコンバレーを中心とする北米は、依然として大きな市場といえる。仮想通貨・ブロックチェーン関連に目を向けると、2018年、世界の関連投資額は年間で約2800億円に上る。そのうち投資額の55%を米国企業が占めている。2位のイギリスは6%、中国や日本はたった2%だ。このことから、米国が圧倒的な割合を占めていること、さらには多くの投資家がしっかりと技術に投資をしてきたことが読み取れる。台頭するインシュアテック「2種類のプレーヤー」フィンテックのなかでも成長が期待されているのは、インシュアテック(保険=InsuranceとTechnologyを合わせた造語)である。新しいビジネスモデルが登場すると、ほぼ必ず新しい保険サービスが必要となる。よってインシュアテックは、今後さまざまなビジネス領域に広まっていくことが予想される。技術面の先端性から、インシュアテックの拠点をシリコンバレーに置く企業が多い。flier(フライヤー)」は、多忙なビジネスパーソンが本の内容を効率的につかむことで、ビジネスに役立つ知識・教養を身につけ、スキルアップに繋げることができます。具体的には、新規事業のアイデア、営業訪問時のトークネタ、ビジネストレンドや業界情報の把握、リーダーシップ・コーチングなどです。日常業務において、読者が書籍の考えや概念を適用することができるか一般的によく知られている従来のビジネス知識の提示にとどまっている。従来のビジネスの概念や知識に対して、新たな視点はほとんど見られない。従来のビジネスの概念や知識が大部分を占めるが、いくつかの革新的なアプローチや視点を含む。新しいメソッド、戦略、概念や視点が内容の大部分を占め、革新性に富む。新しい洞察や視点、または独自のビジネスイノベーションのアイデアが提示されている。難解な専門用語、長く複雑な文章、不明瞭な言い回しで書かれているうえ、非論理的。難解な専門用語、長く複雑な文章、不明瞭な言い回しが多く、脆弱な論理構成となっている。難解な専門用語には適切に注釈が書かれており、明瞭な文章で論理的に構成されている。テーマを理解するのに役立つ用語説明、概念の図解を含み、論理構成は良く推敲されている。テーマの理解を助ける用語説明や図解に富み、首尾一貫した強力な論理構成が展開されている。日々の業務に応用できるようなアイデアやコンセプトはほぼ皆無で、理論的な洞察のみにとどまっている。理論的な洞察と関連する実際の業務を結びつけるようなアイデアやコンセプトは限定的である。理論的な洞察が大部分であるものの、いくつかの事例やチェックリストなどを含み、一定の応用性を有する。多くのフレームワーク、チェックシート等のツール、およびケーススタディを伴う応用性の高いコンテンツを有する。ビジネスシーンに関連性の高い多くの事例やケーススタディ、実践的なツールを含み、応用性が極めて高い。非公開キャンセル送信(メールクライアントが開きます)。