編集部にメッセージを送る「ソニーを変える。今月、ソニーの平井一夫社長は会見で"変革"を強調し、12年度に約1万人の従業員削減などを盛り込んだ新たな経営方針を発表。主力のテレビ事業の不振で、連結最終損益は2200億円の赤字を見込んでおり、経営再建には大規模なリストラによる経費の削減が避けられないと判断した。これまで日本企業が行ったリストラによって、多くの技術者がライバル企業のサムスン電子など韓国企業に流出したという前例もあることから懸念の声も大きい。NewsCafeのアリナシコーナーでは4月10日に『ソニーの1万人削減。これってアリ?』という調査を実施。結果と共に寄せられた意見をそれぞれご紹介しよう。■能力のない人なら仕方ないと思う。役員の給料も減らすのが条件。悲しいかな弱くて細かな枝葉は切られるんだよね...。■倒産して、全員解雇になるなる事思えば、会社を守ってるから。■厳選した上での削減なら仕方ないと思う。■優秀な人だけ残すんならね。世渡り上手いだけの奴はクビね!■対象者は大変だろうが、会社を維持する事が最優先課題だから。■仕方ないけど回復したらまた雇用を増やして欲しい。■大手企業のリストラなんて、今さら珍しくもない。■切られる側は大変だけど業績不振なら仕方ない。■残念ながらどこにも不要な人材は居る。■リストラするなら、役員の給料減らせ。■仕方がないことだけど残念ですね。日本企業よ頑張れ!■切られた側です。1万人の後ろの家族は会社には関係ないですね...。■人切りする前にどーにかならなかったの?■何とかなりそうな気が...。切られるのは下の人間なんでしょうね。賃下げの申し入れをするのが先でしょ?■うちの会社も大型リストラが待機。他人事じゃない!!僅かに【アリ】が【ナシ】を上回り「不況ゆえ、やむを得ない」という意見が目立った。その場しのぎのリストラを繰り返すだけでは、貴重な人材を失う危険性もあることも確かだ。リストラを実行しつつ「テレビの次」の成長事業を育てて業績回復を目指すことには困難も予想され、就任したばかりの平井社長の手腕が問われることになりそうだ。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。