おいてもメンタルヘルス対策は早急に取り組むべき経営課題となっている。そんななか、10年で約2000名の経営者のコンサルティングを行ってきた総合心理研究所の代表・秋山氏は「研修やカウンセリングにとどまらないメンタルヘルス対策で、強い組織をつくることができる」と強調する。同氏に、最新の動向や具体的な対策法を聞いた。※下記は経営者通信46号(2017年12月号)から抜粋し、記事は取材時のものです。おいて、メンタルヘルス対策に取り組む意識は高まっているのでしょうか。確実に高まっています。もとづくストレスチェック制度(※)の実施状況について初めて公表しました。それによると、2017年6月末時点で、82.9%の事業場がストレスチェック制度を実施ずみであることがわかりました。数値だけをみれば、制度初年度としては、大変よい結果だと認識しています。いままでは「メンタルヘルス対策をしたいが、取り組み方がわからない」といった経営者の方が多かったなか、じつに8割以上の事業場が実施したというのはすごいことですよね。これは、「日本で初めて共通の理念でメンタル面でのインフラ整備ができた」という点でも、意義深いといえるでしょう。―メンタルヘルス対策に取り組むうえでのポイントはなんでしょう。メンタルケアの質を高めていくことです。ストレスチェック制度を実施しても、「年1回のストレスチェック制度を外部の業者に丸投げして終わり」では意味がありません。チェックで「高ストレス者」に選定された人は措置の対象になりますが、「高ストレス者」まではいかなくても「高ストレス者予備軍」ともいうべき人のフォローも必要になってきます。「上司がどれくらい部下をよくみているか」「従業員からの小さなSOSをも見逃さない体制がつくられているか」など、組織全体でメンタルケアの重要性を認識し、普段から意識づけができるような組織づくりも大切。たんなるチェックだけにとどまらない、アフターフォローが必要なのです。専門家を選ぶべき―大手企業にくらべて多くのリソースをもたない中堅・中小企業は、自社内でそうしたフォロー体制をつくるのは難しそうです。確かにそのとおりだと思います。実際にメンタルケア研修を定期的に行っている企業もありますが、実務経験がない人事労務担当者が外部のレジュメを使って研修を行っている場面に遭遇することがあります。人事労務担当者はメンタルケアの専門家ではないので、個別のケアを行うといった対応はできません。その研修がどれだけの効果があるのかも不透明です。最近は経営者自身が現場に赴き、社員の相談に乗るなどのケアをしているという話をよく見聞きするようになりました。ホンネの部分を経営者に話せるかというと、また別の問題ですよね。効果的なメンタルケアを行うためには、専門家のチカラを借りることをおススメします。見極めるべきでしょう。研修やカウンセリングだけにとどまらず、幅広い領域でメンタルケアを行う専門家を選ぶべきです。当社の場合、メンタル面での問題を未然に防ぐための予防対策から実際に問題が起こった際の問題解決、従業員のメンタルを強化するための育成、メンタルの疾患に罹って会社を休んでいる従業員の復職支援など、トータルにサポートを行っています。―詳しく教えてください。予防対策につきましては、研修とそれぞれの立場に応じた相談で対応を行い、個人的な生活相談にも対応しています。問題解決では状況により、従業員と労働基準監督署に同行することもありますし、同じトラブルが起きないよう経営者と「今後どうしていくか」を一緒に考えていくこともよくあります。育成にかんしては、独自のプログラムによるメンタルトレーニングにより、ストレス耐性のある人材を育てます。復職支援では、周囲の人たちとチームをつくり、本人が復帰するまでのプログラムを作成し、その都度修正しながらムリのないスケジューリングを行っていきます。した取り組みを独自の「メンタルサポート強化システム」(下図参照)と連動させて実行。この一連のサポートは『メンタル経営』と称しており、当社の商標登録になっています。ここまで徹底的にメンタルケアのサポートをしている会社はほかにはないと自負しています。―実際に、どのようなサポート事例がありますか。関西にある医療法人のケース。急激な組織拡大にともない400名の社員を抱えていましたが、管理職に就いている人材がマネジメントを行えるまでに育っていないのが明白でした。そこで全職員のメンタルチェッ事面はもちろん、離婚の相談や子育て問題、親の介護などプライベートな相談が多かったのが印象的でした。したプライベートにも耳を傾けることが、働くうえでの精神的な安定につながっていくことを再認識しましたね。―このように専門家が企業のメンタルヘルス対策のサポートを行う場合、大切なことはなんでしょう。経営者と従業員に対し、つねに中立の立場をとることです。私自身、「中立とはいっても、会社に雇われているので経営者寄りになるんでしょう」とよくいわれるのですが、まったくそんなことはありません。完全に中立の立場を貫くことで、経営者はしがらみのない第三者である専門家の意見を聞くことができます。一方の従業員からは専門家としての信頼をえられ、ホンネを引き出すことができるのです。結果、双方の意見を客観的にジャッジでき、経営者と従業員の紛争回避に役立てられるのです。私自身、経営者の顧問であるだけでなく、全社員の顧問であることをつねに意識していますね。プレッシャーのなかでもイキイキと働く人材の育成を―メンタルヘルス対策に悩む、中堅・中小企業の経営者にアドバイスをお願いします。どの業界でも生き残り競争が激しくなっている昨今、「ずっと安泰」という企業はどこにもありません。なか、人材をどれだけ育てていくかにつきるでしょう。現在のビジネスパーソンは、会社の規模に関係なく、つねにさまざまなプレッシャーにさらされています。そんななかでも、強いメンタリティーをもち、モチベーション高くイキイキと働く従業員が増えれば、会社は強くなっていくはず。戦略的に取り入れるのはもはや経営において必須であり、『メンタル経営』が効力を発揮するのです。当社では分業化している大手のメンタルヘルス対策支援と異なり、私自身がコンサルティングとほかの専門家のマネジメントを行うため、よりスピーディかつ効率的に支援することができます。メンタル面において自社だけで解決が難しい事案を抱えている場合や、人材育成に悩んでいる場合は、ぜひ当社に相談してもらいたいですね。―デンソー勝山では、メンタルヘルス対策においてどのような課題がありましたか。専門家がおらず、思うように対策が進んでいませんでしたね。費用補助など、従業員の健康状態を維持・向上できるような環境づくりにはとくに注力してきました。メンタル面の問題については、正直手がつけられない状態。実際に悩みを抱えた方が社内にいたのですが、私も管理職も人事担当も、この分野への知識が不足しているのが実情でした。―そんななか、総合心理研究所のサポートを導入した決め手はなんでしょう。ある講演会で、秋山先生とお会いしたのがきっかけです。私自身も「健康経営」を進めてきましたので、理念を共有できる秋山先生に、ぜひメンタル面の支援をしていただきたい、と。心の問題は非常にデリケートな部分でもあります。ここはやはり、スペシャリストにおまかせするのが最適だと考えました。―具体的に、どのようなことに取り組んでいるのでしょう。顧問契約を締結し、「メンタルカウンセリングデー」として月に1度の来社をお願いしています。カウンセリングは予約制で、事前に社内で取りまとめを行います。相談内容としては、やはり業務関連でのメンタル面の相談が多いようですね。ときに優しく、ときに厳しく指摘をされる秋山先生の対応が、好評をえています。最近では昇進を考える方への事前メンタルトレーニングや、外国人技術者への心理ケアなどもお願いするようになりました。らはすべて秋山先生の提案によるもの。会社の状況に応じ、その都度的確な助言をいただけるのは、秋山先生ならではだと思います。―実際にどのような効果がありましたか。積極的に相談するケースが増えました。サポートをお願いした当初は、やはりカウンセリングを受けることに対し、「恥ずかしい」という思いが従業員にあったようです。回数を重ねるにつれ、相談件数が少しずつ増加。これは「深みにはまる前にまずは相談にいこう」という意識が、社内全体に醸成されてきた結果だと思います。秋山先生が会社側ではなく、中立の立場を徹底しているのも信頼感に繋がっているのではないでしょうか。いまは、業務以外にプライベートの相談をする従業員も増えましたから(笑)。―今後のメンタルヘルス対策への方針を教えてください。引き続き、メンタル面のサポートを行っていきます。従業員の健康追求と、会社としての利益追求は一見相反するもののように思えますが、実際は健康に働けているからこそ、主体的な姿勢で仕事に臨めるのだと思います。心身の健康は売上アップ、組織拡大に向けた極めて重要なファクターなのです。経営者の役割は、そんな好スパイラル実現に向けて、きちんと環境を整えていくこと。今後も秋山先生と二人三脚で「健康経営」に努めたいですね。さちこ)プロフィール岡山県生まれ。飲食店・製造業などの自営業を営むかたわら、カウンセリングの勉強を続ける。2008年、日本エンジェルズ・フォーラム支援会員に推薦され、ベンチャー起業経営者や若手経営者へのアドバイスやメンタルヘルスサポートを開始。同時に組織・チームへのマネジメント・コンサルテイングも手がける。2016年に、東京商工会議所の認定する健康経営アドバイザーを取得する。詳細を見る※このサイトは取材先の企業から提供されているコンテンツを忠実に掲載しております。ついて弊社(イシン株式会社)は何ら保証しないことをご了承ください。慎重にご判断ください。人気記事をさらに見る経営者通信メールマガジン経営者通信注目の企業や、ビジネスニュースなど経営者のための情報をお知らせします。全国の経営者向けに発刊している情報誌です。