114サマリーESP総研が発行するレポート「2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)」は、デジタルマーケティングビジネスに対する取り組みについて、参入しているプレイヤー78社/団体から、16社/団体への取材結果を中心に調査・分析した調査報告書です。【はじめに】1990年代後半~2000年代は、インターネットとeメールによるプロモーションが、マーケティングのあり方に新しい変革をもたらしたが、現在はITの進歩によって生まれたマーケティングテクノロジーと呼ばれる新しい技術をマーケティングへの応用に生かそうという動きが本格化している。このようなITを活用したマーケティングが、デジタルマーケティングであり、大手ITベンダ内において「デジタルマーケティング」に関する専任組織が立ち上がるまでに注目されている。この動きは日本国内のみならず、海外においても顕著となっており、製品価値ではなく顧客の経験価値を重視すると共に、スマートフォンなどのモバイル・デジタルメディアの台頭、メディアへの接触時間の多様化と競争の激化、オムニチャネル化などが、デジタルマーケティングを進展させることとなった。その普及に伴って、「デジタルマーケティング」に関する個別調査の案件・問い合わせが増えているのが現状である。それらの問い合わせの中で、特に皆が関心を持っているのが「デジタルマーケティング」に関する戦略調査やターゲッティング、市場規模推移や今後のビジョン・計画である。“2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)”を発刊するに至った。ESP総研では、「デジタルマーケティング」ビジネスを展開しているプレイヤー78社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー78社・団体全て(100%)に対して専門調査員による電話による(ヒアリング)アプローチを行い、そのうち合計16社・団体(20.5%)から「デジタルマーケティング」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。(%)などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。今回、ESP総研では総力を結集して“2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、デジタルマーケティング(ビジネス)の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。当レポートが「デジタルマーケティング(ビジネス)」市場の成長の一役になれば幸いである。この調査報告書が「デジタルマーケティング」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。・Web上にて「デジタルマーケティング」と言及している事業者(プレイヤー)<78社・団体>すべてにアプローチを行い、そのうち「デジタルマーケティング」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーについて、徹底的に深堀インタビュー・分析を行った。売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。よる電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は電話取材であった)。・2016年9月8日(電話ヒアリング開始)~2016年9月13日(電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング)まで深堀調査を実施した。その後レポーティング(集計&分析)を実施し、2016年9月16日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。最近チェックしたレポートはありません。お問合は、お電話またはWEBから承ります。お見積もりの作成もお気軽にご相談ください。N313電話:03-3582-2531FAX:03-3582-2861Eメール:office@dri.co.jp※2011年5月22日に移転しました。電話・FAXは変更ありません。