(転送紹介歓迎)[JCJふらっしゅ]世界の平和にかかわる最新ニュース、マスメディアのニュースの検証など、市民とジャーナリストを真実の情報でつなぐメールマガジンです。メディア関係者、ジャーナリスト志望学生必見の情報を満載。つなげる<伏線>311以降、日本社会は、それまでとは決定的に異なる新たな場所に立っている。日本は、世界の注視をあびつつも、またその震災と原発事故の甚大さから、一つのモラトリアム期間にもおかれているような「特別」な位置づけにおかれてもいるようである。重大な事故被害のショックに戸惑う日本の政治。──そのスキをつかれて強国のサンドバッグにされて言いなりになるのか。──いやいや日本はそれほどだれしなくない、震災以降の日本の気丈さを忘れるな。事情を優先し、強国の路線に自ら追従しようとしてしまう可能性はあるぞ。──日本は重大な分岐点にある。日本は、日本が直面する試練が日本だけのものではないことに早く気づく必要がある。酸をなめている日本だからこそできる日本流のリーダーシップをもって、身をもってさし示してほしいのだが...。京都議定書は、来年いっぱいで期限切れとなる。地球温暖化対策についての唯一の国際ルールである。第2約束期間には参加しないとの態度で臨み、混乱要因となっている。姿勢に、日本の産業界からは敏感に賛意の声が出ている。あまりに単純なロジックと受け止められて当然だろう。際社会のリーダーとしては「不適格」の印を押される時代であるからだ。先進国の「強さ」の源泉であるアジア・アフリカ地域は、自らの力と地位を着実に高め計り知れない成長可能力を知らしめるなかで、先進国と国際資本の論理に対する監視を強め、それぞれの主張・提言力を蓄えてきている。援・援助の手、申し出をうけた日本という国。そこできわだったのは「憐憫」ではなく「リスペクト」だった。日本の政府が、京都議定書の延長反対を唱え、日本の産業界から熱烈な賛意の声があがってもなお、日本の姿勢は「カナダ」ほどには強烈なバッシングの対象とはなっていない。少なくとも現段階では。枠組み条約第17回締約国会議)では6日、アフリカ諸国の首脳・閣僚クラスが次々と演説で京都議定書の延長を求めた。細野大臣と会談した日本や海外のNGOが「日本は立場を再考してほしい」と訴えた。「かつては干ばつは10年に1度でした。今は1〜2年に1度、干ばつが起きます。第2約束期間がなくなって京都議定書に基づく全ての議論が崩壊すれば、アメリカなどの国々を引き込むこともできなくなってしまいます」と訴え、環境保全団体WWFジャパンのメンバーは、「アフリカというのは、気候変動の影響を最も強く受けている地域でもあるので、その地において話される会議において日本が積極的になれない、積極的に見てもらえないというのは、すごく悲しいことだと思っています」と語っている。COP17の最終日は9日だ。2013年以降の地球温暖化対策を「空白」にしていいのか。国連の潘基文事務総長は6日、「地球の将来は危機にひんしており、世界がリーダーシップを注視している。国に求める」(共同通信)とあいさつして、拍手を浴びている。閣僚級の会合が始まるなか、「もはや議定書を継続するかどうかではなく、どのように議定書を継続させるかに議論が移っている」(国連のフィゲレス事務局長、NHK)との方向性が示されるなど、日本の京都議定書の延長反対に関わらず、議定書継続のための議論が前提となってきた。急に始めるべきとの方向に舵を切った。減抑制の期待実現を目指す)など、京都議定書の延長を求める各国からすれば「ミエミエ」のちまちましたやり方に過ぎないだろう。降であれば新たな法的枠組みに参加する姿勢を示すなかで、日本もその枠組みを2020年といわず、もっと早めるべきとトーンを変えた。日本は311をうけて、新たな立場からの新たな役割を果たすことができるのかどうか。いまの日本の素顔、いまの日本のそのままの実力が問われることになる。NHKは7日の「COP17で日本が新提案」の報道の中で、細野大臣は7日に演説に立ちますが、アフリカ諸国の前で少々居心地の悪い演説になりそうです」と無難なコメントを付け加えているが、311にかかわらず日本の政治の劣化がいよいよかっきりしてくるなかで、問われているのは細野大臣の居心地などではないことは、はっきりしている。311の大震災と深刻な原発事故をうけて、日本社会はそこから得られた教訓をいかに世界に発信し、世界との共存・共生をすすめるための資源としていけるのか。独りよがりの態度をいくら示しても、ああ日本はああやって沈没していくのかと思われるだけであろうし、また誤った道へ足を踏み出せば、ああ日本はああやってあがきながら国際社会の鼻つまみ者となって退場していくのか、と受け止められかねない。力の試される大事な分岐点に立っている。たしかに多国とかかわる問題だが、それを国際的視点に立たず、国内問題に対処するかのような狭い視点で動き出しているのが、ヨルダン、ロシア、ベトナム、韓国との「原子力協定」の問題である。承認案を、民主、自民両党などの賛成多数で可決、参院へと送った。原子力協定は、1)原子力関連機材や技術を輸出入する際に締結する協定、2)国際原子力機関(IAEA)の査察受け入れなどを相手国に確認する、3)核物質の軍事転用を防ぐ点から、協定を締結していない国へは輸出できない。受けて掲げた「脱原発依存」の旗はどうしたのか。体化のみ、これも前のめりになって動かそうとしている。府が協定発効を急ぐのは、「脱原発依存」の方針の下、国内での原発の新増設が見込めない中、経済産業省や原子力関連メーカーが海外展開に活路を求めているからだという。訓練を2012年に実施することで合意、今月19日には日米印3カ国協議をワシントンで初開催する)。みんなの各党が反対した。党からも京野公子氏(秋田3区)、小林正枝氏(比例東海)が反対を表明、約15人が退席している。党と連携して強行突破をはかろうとしている。これだけみても、近未来に禍根を残すことは明らかだろう。ところで菅前内閣は原発輸出について、どのような態度を示していたか。2010年には、官民一体の売り込みでベトナムから原発2基の受注にめどをつける積極姿勢をとり、原子力協定の交渉も進めていた。質問主意書で見解をただしていた件に答える形で、答弁書を作成している。事故をうけて、原発輸出について将来的な見直しには言及しているが、8月の答弁書では、長期的な方針について「事故原因の調査や国際原子力機関(IAEA)の検討を踏まえつつ、できるだけ早い時期に我が国としての考え方をとりまとめる」と記すにとどめていた。認を求めている韓国、ベトナム、ヨルダン、ロシアについては、相手国からの見直し要求はないことも、この段階で明らかにしている。いえ、「事故原因の調査や国際原子力機関(IAEA)の検討を踏まえつつ、できるだけ早い時期に」とあるように、311以前の積極姿勢はなく、みずからブレーキをかけながら見直す姿勢がほのみえていた。全向上に貢献する」(毎日新聞)と述べて、原発輸出を継続する姿勢を表明。個別に事情を判断しながら対応する」と答弁している。本の技術は海外できっと役に立つという思いはある」と話している。菅政権が漂わせていた「事故原因の調査や国際原子力機関(IAEA)の検討を踏まえつつ」のブレーキ、つまり政権としての矜持はすでに取り外され、「何でもかんでも、どこへでもというわけではない」と、判断の主体であることを放擲し、相手国の状況などに左右される姿勢を打ち出すに至っている。経産省も「原子力の平和的利用だけで高い技術力を持つ日本への需要は高い」(経産幹部)との認識から、協定の承認を受けて、原発輸出容認の流れを作りたい考えだという。311以前の政府の新成長戦略で原発輸出を目玉ととらえていたことからぬけ出せないでいるらしいということとわせて、<国内で「脱原発」が進んだとしても、稼働中の原発のメンテナンスや使用済み核燃料の扱いなど、安全面で技術基盤の確保は必須。国内原発の新規建設が極めて厳しい中、海外への輸出が滞ると「中国や韓国など海外に有望な技術者が流出してしまう」との危惧も強い>(毎日新聞)のだという。毎日新聞の同記事は、以下も指摘している。1)日本としてこれからも原発輸出を続けるのか否かについて、現時点で政府全体の方針が定まっているわけではない。発で賄う」とのエネルギー政策の抜本的な見直しに入っている。結果が出るのも来夏で、それまでは原発輸出にアクセルを踏み込むことは難しい。観点から問題」との批判も出ている。議員から2人が反対、約15人が退席した。「事故収束ができていない中で、日本の議員として賛成しかねる」と説明している。発を輸出することへの批判が与党内にも根強いことが改めて浮き彫りとなった。参院での熟議、議論の深化が求められる。11月5、6日実施の毎日新聞の全国世論調査では、外国への原発輸出について「反対」65%、「賛成」31%だった。強」く、「国内では原発輸出への理解が深まっているとは言いがたい」状況なのである。「日本がやらなければほかの国がやるだけだ。)として強引に自らを洗脳するような議員もいるようだ。そこには世界も未来も頭にないことは明白である。待することはできそうにない。自公政権にあきれはてて、日本の市民社会が成し遂げた政権交代だが、その担い手となった民主党の体たらくには、政治の転換を押し進めながら同時に覚めた眼で観察してきた人にとっては「さもありなん」という状況でもあることだろう。代」させていく実感と自信を与えたという点に、意味を見出していくことになりそうである。助走でしかなかった菅政権発足はあったかどうか。政権を巡る策謀の数々と運不運についてあらためて考えさせられる。政権のめぐり合わせは市民生活そのものを直撃して止まないのだから、民主党政権がたどりついた姿をみるにあたり、政権党内の運不運や劣化の問題ではなく、日本の将来、ひいてはその日本が大震災と深刻な原発事故から雄々しく立ち上がることを期待してくれている世界中の人々に対して、なんとも申し訳気持ちに襲われている人も多いことだろう。ちなみに9月発足の野田政権は、11月初旬の段階で早くも支持率が50%を割った。毎日新聞の調査では、すでにこの段階で民主の政党支持率は21%、自民は19%でしかなかった。9月から急落する支持率をみて、野田政権は居直ったのか。それとも国民のほかに政権を支えると約束してくれるところでもあるのか。「原子力協定」の国会承認を急ぐその姿からは、もはや改革の息吹も世直しの使命感も伝わってこない。動きについて、以下、各紙が社説で掲げた具体的な批判と警鐘をみておくことにしよう(各社説に重複する一部項目も、各紙の論調を損なわないよう要約に含めることにする)。事故の検証こそ先では」を掲げ、<「脱原発依存」を掲げたはずの野田佳彦首相が、原発や関連技術の売り込みに率先して旗振り役を果たしている格好だ>と手厳しく揶揄している。<首相は「事故の経験や教訓、知見を国際社会と共有するのはわれわれの責務だ」と強調する。事故は収束せず、検証も済んでいない。エネルギー基本計画の見直しも道半ばだ。拙速な輸出は国民の不信を増幅させるばかりか、各国の信頼も得られまい>との指摘は、まったくその通りだと思う。以下の指摘も大切な点だ。1)ヨルダンは地震多発国だ。解決できるのだろうか。2)経済成長に伴い電力需要が増えているベトナムは、原発2基分を日本に発注する方針を固めている。予定地が国立公園に隣接していることや、事故のリスクについて住民への周知が不十分などの問題点も指摘されている。3)国際環境団体は「拙速な協定の締結は無謀な原発輸出を促す」と反対している。事転用されるリスクがある。核拡散防止条約(NPT)への加盟が大前提だと強く求めることは、被爆国の責任でもある。5)民主党政権は輸出の前にやるべきことがある。全の再発防止策を講じていくことが、当事国としての責務にほかなるまい。6)首相は就任直後こそ「脱原発依存」と口にしたが、最近は聞こえてこない。原発に対する姿勢がぶれてはいないか。内向けと外向けの食い違い・使い分けの無理を指摘、事故が起きた際の責任の所在の不明確さやリスク回避の準備を怠っている実態などを指摘した。輸出にこだわっている。福島の検証も終わらぬうちに輸出では国際社会への説得力に欠ける。2)衆院での質疑は国の内と外で原発政策を巧みに使い分ける姿を鮮明に映し出した。3)国内の新増設には腰を引き、海外には売り込む。国の内外で落差があっては、国際社会から信頼を得られるか疑わしい。4)ヨルダンは日本と同じ地震国で、原発に不可欠な冷却水の確保が難しい内陸部の乾燥地帯が予定地だ。政府は原発の専門家を派遣しての調査もしていない。立地の適否すら確かめずに協定を優先させては怠慢のそしりを免れない。5)輸出相手国の多くは新興国で、原発の資機材だけでなく運転・保守管理も日本に求めている。事故が起きた際の責任の所在は明確になっていない。避する「原子力損害の補完的補償に関する条約」への加盟も、福島後に慌てて検討するお粗末さだ。6)福島の事故の検証が道半ばなのに教訓をどう生かすというのか。安全確保があいまいでは、立ち止まることも選択肢の一つに加えるべきだ。福島事故の教訓を忘れたのか」を社説に掲げ、<東京電力福島第1原発事故が収束しない中、政府は再び原発輸出への一歩を踏み出した。事故の反省と教訓を置き去りにしたままの姿勢が許されるはずもなく、強い疑問と憤りを禁じ得ない>と厳しく糾弾している。1)国際社会の未来さえ左右しかねない重要な協定だけに、まずは政策決定機関として委員会の見識を問いたい。2)日本の原発技術への信頼は地に落ち、エネルギー政策の見通しも不透明だ。いう時期に、品質保証のない商品を売りつけるような政策が理解されようか。3)「協力に意義がある。相の姿勢は偏重している。求められるままに協力する姿勢は、理念なき外交そのものだ。4)各国とも、事故を、むしろ原発推進への契機であるととらえているのが実情といえる。5)事故把握と対応の甘さ、情報公開の不備、自省の欠如。日本は事故後、いくつもの失態を重ねてきた。その上、原子力協定を結ぶことでさらに恥の上塗りをする愚かさを、重ねて指摘したい。6)政府がいま行うべきは、原発先進国の認識を捨て去り、技術と資材の利用を凍結することだ。原発依存から脱却する勇気を持たずして、日本の再興も信頼回復もない。協定の締結は、無期限に先送りすべきである。原発輸出は再考が必要」を社説に掲げ、<東京電力福島第1原発の事故はなお収束していない。中間報告など、足元の原因究明もこれからだ。そんな中で官民で原発輸出を進めようとする政府の姿勢には大いに疑問が残る>と切り出した。1)市民団体からはヨルダンやベトナム両国では放射性廃棄物処理の見通しが立っておらず、事故対策も不明との指摘が出ている。2)ヨルダンの原発建設予定地は乾燥地帯の内陸部にあり、緊急時の原子炉冷却水を十分に確保できるか懸念される。民負担に結びつく可能性もあるとしている。原発管理の責任を長期間、背負う恐れもある。事故当事国として、原発輸出を根本から問い直す慎重さが必要だ。4)野田首相は中長期的には脱原発依存の方針を明言し、「国内での新増設はできない」とも述べてきた。外には積極的に売り込み、経済成長のけん引役としての役割を期待する。これでは国民の理解は得られまい。5)首相は9月の国連演説で「世界最高水準の安全性の確保」を原発輸出の前提にする考えを表明したが、事故の真相究明は済んでおらず、原発の安全基準も見直しの真っ最中だ。最高水準の安全性が確保されたとは言えない。6)大事故がなかったかのように原発輸出に向かう政府の姿勢を見ていると、エネルギー政策を大胆に改革する覚悟があるのか疑わしい。日本が原発輸出を進めるもととなっている政府の新成長戦略の見直しも欠かせない。7)福島の事故を教訓に、脱原発に向けたエネルギー戦略をきちんと策定する。そのうえで太陽光や風力など自然エネルギーの普及を含めた新たな成長戦略を内外に示すべきだ。事故の教訓はどこへ」を社説に掲げ、<事故の経験を生かすなら、とりわけ本体輸出に関しては、いまの段階では慎重であるべきだ。協定の発効は時期尚早である>と厳しき提起している。1)対象のヨルダン、ベトナム、韓国、ロシア4カ国との協定は、福島第1原発事故が起きたため、日本側の手続きが先送りされていた。事故前に政府間の署名が済んでいたとはいえ、すぐに発効させるのは問題だ。2)原発事故が収束せず、本格的な原因究明はこれから。ほかの原発も安全性が問われている段階である。政府は事故の重大性をどう考えているのか。3)国内で「脱原発依存」を掲げる一方で、国外では原発ビジネスを積極的に進めるという、使い分けの方針そのものに無理がある。外には万全だと言っても、信用されないだろう。4)米国では1979年の原発事故後、凍結してきた新規着工が決まり、日本からも機材が輸出される。新興国は導入に積極的だ。5)こうした環境で政府が使い分けの姿勢を続けることは、国内の原発の新設・増設につなげる伏線だと受け取られても仕方がない。強く監視していくことが必要だ。6)ヨルダンは地震国であり、冷却水の確保など立地を問題視する意見もある。管理を求められても安全を保証できるか疑問だ。7)事故の経験を生かすなら、とりわけ本体輸出に関しては、いまの段階では慎重であるべきだ。協定の発効は時期尚早である。以上、5紙の社説をみてきた。頼を損なう可能性が濃厚であり、協定の発効を見送るべきであるとする点で共通している。目先のことしか見ないこうした姿勢こそが、深刻な原発事故を引き起こしたことを忘れるわけにはいかない。私たちはこれ以上、原発ムラの論理、それを形成してきたお粗末、ずさん、欺瞞だらけの事業と役所の体質を野放しにするわけにはいかない。国内だけでなく海外へもその体質に由来する被害をこれ以上撒き散らし、国際的な信頼の失墜、恥の上塗りを許し、日本の未来を閉塞させるわけにはいかないのである。内原発の新設・増設につなげる<伏線>として機能させようとする思惑を疑ってしかるべきである。その意味でも、断じてこの「原子力協定」の国会承認を許すわけにはいかない。党の一部からも反対・保留(欠席)の意思表示が出ている。党派を超えた市民の幅広い連携を大急ぎで構築して、野田政権のお粗末、ずさん、欺瞞政治を大きく包囲して、このまったく愚かな策謀だけでなく、無軌道な増税・軍事連携などの愚政に歯止めをかけていく必要がある。グリンピースはフランスの原子力発電所への潜入に成功。ドームに「安全な原発は存在しない」との横断幕を降ろした。フクシマでも可能だっただろう。Tweetこの記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます(表示まで20秒程度時間がかかります。)★登録無しでコメント可能。←ペンネーム新規登録ならチェック)↓ペンネーム(なしでも可能。あったほうが良い)↓パスワード(ペンネームに必須)(ペンネームとパスワードは初回使用で記録、次回以降にチェック。パスワードはメモすべし。削除対象コメントを見つけたら「管理人に報告」をお願いします。1995スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。