採用情報パートナー募集ニュースBBSのサービス、事例、コラム、セミナーをタグ、フリーワードからお探しいただけます。BBSがお薦めする書籍・出版物です!BBSのコンサルタントによる執筆・監修による出版物を中心にご紹介いたします。貴グループ・貴社が激変する市場で勝ち抜くための新経営戦略立案のご参考になれば幸いです。倉林良行[著]/中央経済社発行)日本の経済を牽引してきた製造業は、かつてない転換期に直面しています。今までと同じことをやっていては勝てないという閉塞感に陥っています。した状況を打開するためには、今後の「戦略」と勝つための意思決定を支える「新たな経営管理のしくみづくり」が必要となっていることを意味しています。そこで本書は、今後の「原価管理」と「経営管理」の方向性を考える基礎として、現在の日本企業が直面している課題や新たな事業モデルについて再確認しています。[編著]/中央経済社発行)現状、日本企業で稼働している連結経営管理のしくみは連結の歴史の浅さゆえに、制度対応の延長線上に位置付けられたものといっても過言ではありません。デジタル管理の基盤となる管理会計のしくみも、経営判断あるいは情報開示に直結したものであるとは言い難い状況です。このような日本企業が持つ課題を見直すきっかけとして、IFRSという欧米企業文化を背景に持つ会計基準は極めて有用です。連結経営管理のしくみ構築にはIFRSの持つ単一企業体という連結概念が、またボーダレス・ダイバーシティー対応のためのデジタル管理の基盤構築に対しては、IFRSが要請する会計基準の統一や決算日の統一の考え方が活用できます。CMS、為替リスク管理、税務戦略、IT基盤等の論点を解説しています。金児昭[監修]/日経BP社発行)本書は両筆者の事業会社での実務経験に基づいた視点から、そもそも、日本企業が解決しなければならなかった課題がどのようなことで、IFRSをきっかけとしてどのように対応していくのが適切であるかを解説したものです。ついて、実務的な視点や歴史的な背景にも焦点を当て、会計の専門知識がなくても理解できるようにわかりやすく紹介しています。共著/大蔵財務協会発行)米国のサブプライムローンから発生した世界金融危機は今や実体経済にも大変な影響を及ぼしています。M&Aの税務及び税効果会計について言及しています。共著/澤村淑郎監修/生産性出版発行)「情報セキュリティに絶対はなく、事故は起こりうるもの」との前提に立ち、対策を対症療法的対応で済ませるのではなく、自律的・継続的に改善・向上する仕組みを導入することが必要です。社会的責任にも配慮したコーポレート・ガバナンスと、それを支えるメカニズムである内部統制の仕組みを、情報セキュリティの観点から企業内に構築・運用すること、すなわち「情報セキュリティガバナンス」の確立が求められます。本書は、情報セキュリティガバナンスを構築するための考え方から実装方法までを分かりやすく解説しています。「財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準のあり方について」(日本版SOX法)が公表され、2007年1月にはその「実施基準」が公開されました。訳/シュプリンガー・フェアラーク東京発行)企業の業績評価や将来の見通しを予測するツールとして、今なお主要な地位を占めているバランス・スコアカード(BSC)。多くの企業で指標の多さや難解さ、または測定時における恣意性等、問題点も数多く指摘されている昨今、BSCが企業経営のコックピット的役割を果たすには限界があることを感じざるを得ない。Analysis)」(ABPA)である。ABPAは、売上を顧客別、活動別に分け、さらにコストを活動別に分解し、最終的に個々の活動に顧客から得られる利益をひもづける分析手法で、バランス・スコアカードとは違って基本的なポイントに着目している。本書は、はじめに企業価値向上のためのパフォーマンスとは何かを解き明かし、指標のカオスからの脱却、財務中心の業績評価からパフォーマンス・チェーンに基づく評価を中心にABPAを提言する。ABPAがバランス・スコアカードを越える存在として、今後注目を集めていくことは間違いないだろう。コンサルティングカンパニー著/生産性出版発行)現在では、成果に基づく実力主義への移行が急テンポで進展している。この動きはもはや動かし難いものとなっている。これに合わせて雇用の流動性も高まっている。この変化の中で経営者は、新しいパラダイムに適した経営システム、企業風土、人事システムの統合を効果的に成し遂げているであろうか。人事諸制度における年功序列と終身雇用部分の手直しはしているものの、その長所をなくし、それに変わる新しい強みとそれに適合する経営システムの構築ができていない。本書は、人事システムと経営システムを統合し、利益を生み出し、従業員のやる気を高めるために開発したクォータリー・マネジメント人事システム(四半期人事制度)について、実際の導入事例をもとに、そのコンセプトから導入・運用の実務までを解説したものである。四半期決算の開示が求められるようになります。それゆえ、マネジメント・サイクルを1年から半期、そして四半期に速めていく必要性はますます高まるでしょう。問題を抱えたままスピードだけを速めようとしても、混乱を招くだけです。戦略を確実に「実行」できる体制が整ってはじめて意味を成すのです。本書では、戦略実行力を高める3つのフェーズを提案。