原因は高速取引にプログラム売買!!——“チキンレース”の勝者は外資・ファンドで、敗者は個人・投信といういつもの構図か!?」<内幕>実態は“イカサマ賭博”!?株式市場が大混乱、一日の変動幅が1000円を超える日が続き、仕事が手につかない個人投資家が急増している。乱高下の原因はハッキリしている。高速取引にプログラム売買!!——企業業績も経済のファンダメンタルズも関係ない。売買の注文状況などに応じて、1000分の1秒単位で注文を繰り返す高速取引が一般化、そこに一定のルールに従ったプログラム売買が重ねられ、相場は一方に振れる。人間の意思は排除され、現物株が下がれば先物を売却するようにプログラミングされていれば、下落が下落を呼ぶ悪循環となる。ある水準以下に下がると、その逆のプログラミングが作動、上昇に転じる。こんな巨額の設備投資が必要なプロの世界に、個人投資家が立ち向かうのは容易ではない。「健全なルール」に縛られる投資信託も同じだ。自動売買システムに銘柄選定が委ねられることは許されず、結果、投信の運用担当者は、個人投資家と同じレベルで変動幅に一喜一憂することになる。アベノミクスによる金融緩和と外人投資家の日本株見直し気運によって、株式市場の局面は激変、昨年秋から株価は上昇に転じた。売買高の6割を外人が占める日本の証券市場で、いつもリード役となるのは外人で、その規模が上昇の速度と到達点を決める。通常の「買い越し規模」は5兆円で、政権が安定、市場主義の推進で欧米投資家の評価が高かった小泉純一郎政権の際には8兆円を超えたが、今回はどうか。5月末までに10兆円を超えるのは確実である。日銀の「異次元の金融緩和」に引きずられるように、買い越しが続いた。世界第3位の経済大国である日本が、日銀の怯懦と民主党政権の無策によって、株価を安値で放置。それに呆れた外人投資家が、日本株の比率を少なくし過ぎており、それを調整、持ち株比率を増やしたという側面もある。結果、一本調子の右肩上がりが続いた。本来なら、息切れして調整、ジグザグを繰り返しながら上って行くものだが、「売り」の材料がなかった。外資やヘッジファンドの運用幹部の来日が続いたが、ヒアリングは「どのセクターのどの銘柄がいいか」と、買い材料を探すものばかりで、下がる要素がなかった。それに“相乗り”したのが個人投資家である。ニュースに心穏やかではいられない。刀で休眠口座を開き、塩漬けしていた株を動かし、売買を再開した投資家は少なくない。ネット証券には、口座開設を求める電話が殺到、新たな投資家も誕生。忙しくて、あるいは初心者で、銘柄選定ができないという“小金持ち”は、投信に流れた。積極運用の日本株ファンドには申し込みが殺到、断る投信も出てきた。この半年、日本株は熱狂相場が続き、7割も急騰、1万6000円に届く水準だった。バブルであることをみんなが自覚、「悪情報」が流され、それに市場の一部でも反応すれば、利益確定の動きが出るのは目に見えていた。その表面化が1143円の暴落をもたらした5月23日だった。世界中のカネ余りを背景に、金融緩和による円安と財政出動の組み合わせで企業業績が持ち直してきた日本企業が、ここまで売り込まれる理由はない。いう“正論”が通用する世界ではない。サヤ抜きを狙ってコンピューターが高速回転、プログラム設定された売買が繰り返されるだけである。外資やヘッジファンドのコンピューターが、先に“賽の目”を読んで勝負するのだから、“イカサマ博打”である。個人投資家が、勝てるわけがない。それでもカネ余りという状況と、日本企業への信頼が保たれている限り、乱高下しながらも株は上がり続けるだろう。その到達点がどこなのかは誰にも分からないが、外資やヘッジファンドを相手にしたチキンレースは始まった。高速売買の“インチキ賭博”に勝つには、「企業価値を買う」という投資の王道に戻るしかなく、それが出来ずに、狼狽売りや衝動買いを重ねていては、いつものように「外資の受け皿」にされてしまうことを、個人投資家は肝に銘ずべきである。