チャールス・リゼンドルと大隈重信アメリカのアモイ領事だったチャールス・W・リゼンドルが、明治5(1872)年の暮れ、当時の外務卿・副島種臣の要請に応え、外務省顧問として明治政府に雇われた事情は前章に書いた通りだ。補佐をした事も前章の通りだ。リゼンドルはこんな関係を基にし、明治6(1873)年10月に就任して以来の参議兼大蔵卿として、地租改正や殖産興業政策を通じ、国家の財政運営とその改革に取り組んだ大隈重信に様々な建策をしている。開発、華士族の活用、また政治システムに至るまで、多岐に渡っている事実は意外に知られていないように思われる。「政府新聞発行」に関する大隈への建策がある。その後、これがエドワード・ハウスの推薦につながり、ハウスの「東京タイムス」発行につながるのだ。前章の記述の如く、アメリカ公使・ビンガムから蕃地事務局顧問・リゼンドルへの「渡台差し止め」通告のため、大久保利通と共に長崎から東京に戻っていたリゼンドルは、1874(明治7)年7月12日付けの書簡に添付された7月8日付けの英文メモ・34号を大隈重信宛に送り、日本政府が政府新聞を発行すべく建策をした。・・・いわば移行過程の国家である日本に於いては、諸外国からの信頼は特に大切で、不可欠でさえある。日本政府がそんな信頼感の構築に向かいあらゆる事を行ってきたと断言するほど誰も軽率ではない。現時点では世界の資本家がこの国に全幅の信頼を置いている事は明らかだが、若し政治問題が継続すれば、最大限の資源開発へ向けた日本への資金保証が出来なくなるだろう。世界の資本家の信頼にかかわらず、日本はまだ新しい国家だという事、一般に日本の状況を良く知らされている人でも現状を殆ど知らない事、多くの人々に日本は支那よりもっと閉鎖的であると思われている事などを忘れてはならない。日本は、こんな人々から資本を提供して貰わねばならないのだ。・・・現状では日本政府に対する万全の信頼があると言われているが、日本のように世界に対し本当に新しい国家は、その信頼に対し、破壊とまで言わずとも損害を与えるのに大したショックは要らないという事実を殆ど追加する必要もない。どの程度のショックが必要かと問われれば、横浜で発行される新聞類を塗りつぶせば良いだけである。知識もなしにただ待っている横浜の新聞発行人達は、あらゆる結果に全く無頓着である。横浜の商人達は多くの理由から殆ど日本政府と国民に有害で、彼らは英・米両国の大衆に向かって日本は過剰に期待され、日本政府は弱体で、国の資源は少なく、新聞が書くように反乱と分裂の前夜である国に投資する如何なる資本も著しく危険だという意見を伝えようとする、そんな横浜商人達を喜ばす事だけを横浜の新聞発行人達は望んでいる。政府が投資を呼び込もうとする人達が、新聞で常に、国家は倒産に直面しその政府は虚構であるとする記事をまのあたりにしていれば、政府がいくら巧妙に施策を実行し国家の為に最善を尽くしていると考えても、意味の無い事である。そんな記事が如何に馬鹿げていても、日本を知り公正な意見を持つ人達はその馬鹿さ加減が分かろうが、依然として大衆はその記事を信じ、従って政府に害が及ぶのである。事実、これらの記事は決して反駁されないから、何処かおかしいとも思われないのだ。日本政府の支持を得ているという信用を持つ「ジャパン・メール」紙が、ある時は政府を支持していても、次いで歯をむけば、不快極まりなく全く身に覚えのない弊害になる。こんな記事に対抗するには、日本政府が東京で自身の機関新聞を設立することである。自己利益の為に大衆の支持を仰ぐような経営をする横浜新聞では役に立たず、そんな新聞は後援者を確保する為に公的職務を思案せざるを得ず、従って政府に反対する事になるのだ。「ジャパン・メール」紙に要求される二万五千ドルもの巨額費用ではないもので、各省庁向けの全ての外国向け書式や書籍の印刷を賄えるだろう。これは月額八百ドル以下にはならないが、即ち、定期購読者などを合わせ、どんな損失も出さぬだけでなく、経験者に委ねて、利益を確保するようなものになろう。これを担保するため、この新聞の発行者として、横浜新聞に関わっただけの経験を有する素人の雇用では無意味である。この発行者はいわゆる経験者であらねばならず、プロ級にまで育てられ、英国や米国の第一級新聞で経験を積んだ人物でなければならない。・・・そんな機関新聞が日本政府により所有され——政府の統制下で給与を得る編集者により発行される——べきである。我々は、横浜の諸新聞が如何に佐賀の乱や台湾出兵における日本政府の処置を誤解して来たかをみてきたが、今の段階では横浜新聞の記事があまり効果を発揮してはいないものの、しかし、チェックをしない限り、少しでも日本が遭遇する期待に反するものがあれば、理屈抜きに新聞により誇張され、日本と日本国民にとり最悪の有害事となろう。1874年7月8日、東京にて。「ジャパン・メール」紙は日本政府に好意的で、政府も肩入れをしていたようだ。補佐であり、日本政府の台湾出兵にアドバイスを与える責任ある立場だった。従って台湾での日本軍による生蕃懲罰の結果や、清国はもとより、清国の陰にありそうなイギリスやアメリカなどの出方にも気を使い、日本国内では特に横浜の英字新聞の論調は大いに気になるものだったはずだ。この一つ前のメモ・33号は同じ年の7月5日付けで、大隈重信に台湾出兵につき清国とどう交渉すべきかの意見を述べるものだから、その3日後に出したこのメモ・34号も全く台湾出兵に関連して書かれたと見てよい。「政府の支持を得ているジャパン・メール紙が、ある時は政府を支持していても、次いで歯をむけば、不快極まりなく全く身に覚えのない弊害になる」と非常な危機感を表明したのもこのためだったはずだ。日本政府の外交政策の足を引っ張る可能性もある、治外法権に守られ一方的に日本政府を非難しがちな横浜の英字紙に対抗する、政府機関紙の発行を強く建策したのだろう。本館-2A-033-06・単00533100。リゼンドル、ハウス、福地による政府機関紙発行の具体的提案この頃の明治政府の財政は依然として農民からの税金に頼り、ちょうど1年前の1873(明治6)年7月28日に出された「太政官布告第272号による地租改正法令」で徴税制度としては出来上がったが、政府の財務内情は火の車だった。提出し、この省内の議論に基ずき、1875(明治8)年7月23日には大隈重信自身が外務卿・寺島宗則に宛て条約改正即ち海関税改正交渉の督促をするというほどに財政改善に向け議論が高まった時だ。そんな中での台湾出兵で臨時費用が重なり未だ結論も出ていない中で、蕃地事務局長官であり大蔵卿でもある大隈重信も、このリゼンドルからの政府新聞発行の建策を「尤もだ」とは思ったにしろ、自身で具体的な指示を出し行動に移す余裕も無かったであろう。従ってその実力を認めているリゼンドルに、その建策の具体化も任せていたように見える。このメモ・34号の建策から9ヵ月後の、1875(明治8)年4月5日付けのリゼンドルから大隈重信宛の書簡には、具体的に採算を述べた収支見積もり実行案が提案されている。毎週新聞の発行についてハウス氏と福地氏と協議したが、その新聞は英語版で12面、日本語版で12面とし、重要記事は英語版と日本語版で相互に翻訳した同じ記事を載せ、英語版はハウスが、日本語版は福地が責任を持って編集し、これを日本政府の官吏が監督する。この新聞の費用見積もりは、英語版で1ヶ月当たり645ドル、日本語版で545ドル、合計1ヶ月当たり1,190ドルになる。年間購読料は英語版で1部20ドルとし、年間最低1万2,200ドルの売り上げを期する。日本語版の年間売り上げは英語版より少ないだろうが、かなり期待できるだろう。福地によれば日本語版は、場合によって1ヶ月6回の「一、六日」を発行日とし、紙面縮小版で費用を同額に維持する案もある。この時どんな経緯でリゼンドルのチームに福地源一郎が加わったのか筆者には定かでないが、当時このリゼンドルの書簡が書かれた明治8年4月頃、福地は大蔵省を辞任後の明治7年12月から加わった東京日々新聞の主筆・社長であったはずだ。福地源一郎著の『懐往事談』(東京:民友社,1897年)の後半に附された「新聞紙実歴」の部分に、「常に伊藤伯など在朝の諸公を訪問し・・・当時政府に官報がなかったので政府に乞い、東京日々新聞に太政官記事御用の称えを得て、官報の用に充てようと試みた」と書いている頃のことだ。従ってリゼンドルやハウスと収支見積もりを協議したのは、福地が大蔵省を辞任したあと東京日々新聞に参加するまでの頃の事だった様に思われる。エドワード・ハウスの独自調査と国内新聞取り締まり条例また2ヶ月ほど経った同年6月20付けでリゼンドルは大隈に宛て、当時ハウスが独自にコンスタンチノープル駐在アメリカ公使の協力で調査した、トルコ政府が採用した外国新聞取締りに関する「新聞発行の全面停止」処置をも含む出版条例の内容を参考として送ってもいる。トルコでは、政府の意に適わない外国新聞は出版禁止に出来るという情報だ。この頃またエドワード・ハウスは、この治外法権を最初に日米修好通商条約に盛り込んだ張本人である、当時の日本駐在アメリカ総領事でニューヨーク在住のタウンゼント・ハリスに直接書簡を送り、「貴下はこの恥ずべき治外法権導入は永久処置ではないと思っていたはずだが、貴下の心情をお聞かせ願いたい」と書き送った。ハリスは返書で、「そもそも自分が日本に派遣される前に当時のマーシー国務長官と会談したが、治外法権なしに東洋諸国との条約締結は出来ないと言われた」と述懐し、過去のトルコやペルシャ、アフリカのバルバリイ等との条約が先例となりこの治外法権項目の挿入が不可欠だったのだろうと思うが、偏にこれが除去されることを願うと述べている。この往復書簡の写しもトルコ出版条例と共に同封され大隈に届けられている。従ってハウス自身もまた、日本が強いられている治外法権と制御できない横浜の英語新聞の問題に強い問題意識を持って独自調査をし、既に引退してニューヨークに住む元アメリカ公使のタウンゼント・ハリスにまで手紙を出したのだろう。後に触れるが、ハウスはこのハリスとの情報交換書簡を、その後繰り返しその論文に登場させている。改正され、明治8(1875)年6月28日に「新聞紙条例」が布告されより厳しい制限が付くようになった。横浜で外国人の発行する新聞は依然として治外法権で守られ、日本国内向けの「新聞紙条例」が適応できなかったから、未だリゼンドルが指摘した日本政府を俎上にあげる横浜の外国語新聞の問題点は未解決だった。