読者層はやはり東部の、教養豊かな知識人であった。雑誌」と銘打ってあるから、ハウスの日本関連の論文も編集者に歓迎されたのだろう。東京タイムス廃刊後、ハウスが久しぶりにアメリカに帰って来て邂逅した昔からの知人で、気持ちよくその採用を決めてくれたアメリカ東部の玄人から、この人物は月刊誌「アトランティック・マンスリー」の編集者と思われる人物だが、現状の日本がどんな逆境にあり、不当な苦痛と屈辱からどう抜け出られるのか簡便に書いて見てくれと言われた、との書き出しでこの記述が始まる。ハウスいわく、簡単に言えば、明治維新この方日本は極貧でお金は一銭もなく、かろうじて国家の体面を保っている状況だ。ペリー提督の遠征で日本が開国した後、タウンゼント・ハリスの並々ならぬ努力で通商条約を結んだが、その後に来たイギリスのエルギン卿は易々と同じ条約に調印出来た。ハリスが原案を作り、1858年に日本と調印した条約には、重大欠陥がある。確かにどちらか一国の要求で1872年に条約改定が出来る事になってはいたが、通常の条約には挿入すべきはずの条約有効期限が設定されていない。これは後で改定されない限り、いわば永久条約なのだが、当然力の強い国が反対すれば改定さえ出来ない。この条約は日本には全く不利で、特に貿易額の過半数を握る最大貿易国のイギリスには多大な利益がある。こんな状況下で、イギリスは日本の条約改定要求に応じはするが、常に言い逃れをしたり無謀な逆提案をしたりして来た。日本の現状は、イギリスからの安い輸入品が溢れかえり、自国産業が壊滅状態である。アメリカ政府の費用は関税収入で賄われているし、イギリスにしても半分が関税収入で賄っている。所が日本は6%にも満たない。国家予算全体で見ても日本の関税収入は3%程度のもので、殆んどが農民からの税収入に頼っているのだ。一方のイギリスは自由貿易を唱えるが、日本からイギリスへの輸入品には輸入税をかけ、その総額は日本政府の総関税収入より大きい金額に上ると、具体的な数字を載せて説明した。「ハリー・スミス・パークスは」と実名を挙げ、パークスが日本で取ったイギリスの繁栄のため、特にその貿易利益のためだけに、「日本人種全体に向けあらゆる執念深さを持って行う、挑発と激怒と脅迫の外交」態度を厳しく非難攻撃した。例を挙げて、公的交渉の席でコップを投げつけて割り、この通り日本は粉々になるぞと脅したり、取り決めてある関税上陸地点ではなく、自国民の保護を名目の軍隊の上陸に勝手な場所を選んだり、交渉の席で政府高官の面前で拳を振り上げテーブルを叩いたりしたと書いた。日本政府の役人がヨーロッパに行った時、その使用人がパークスを知らず、パークスの手荷物をホテルの部屋に届けるのを拒否したり、「サー」と言う敬語を使わず「ミスター・パークス」と呼んだという理由で、その使用人を解雇するよう抗議を受けたというエピソードまでも挙げているほどだ。パークスへ向けた厳しい個人攻撃である。治外法権に言及し、上述したように、治外法権を最初に日米修好通商条約に盛り込んだ張本人である、当時の日本駐在アメリカ総領事でニューヨーク在住のタウンゼント・ハリスにも書簡を送り、ハリスがその返事としてハウスに回答した、「当時のマーシー国務長官と会談したが、治外法権なしに東洋諸国との条約締結は出来ないと言われた」という書簡の文章も引用している。治外法権の設定は、アメリカ政府の指示だったと指摘したのだ。ハウスは、日本はこんな多くの困難の下で文明国の賞賛を得ようと努力し、一方ならぬ成功も得つつある。こんな日本の苦しみの経験と逆境への勇敢な取り組みが、先進国の同情と寛容さを引き出せるかは明言できないが、自分は単に世間の誤った議論を修正し反転させ、日本の発展の為に闇に隠れた真実を披瀝したおきたいのだ。これによって公正な読者の目を開ければ満足である。なれば、必ずや正義が行われるだろうと結んでいる。ところで、この「アトランティック・マンスリー」誌に掲載されたハウスの論文がイギリス国内で大きな反響を巻き起こし、メディアを介した一大論争にまで発展した。Gazette、ペル・メル・ガゼット又はポール・モール・ガゼットとも)上で活発な議論が起こった。著者)とパークス自身の論争になり、パークスが弁解の投書までした。自分も「パル・マル・ガゼット」紙に投稿したと報告している。自分の感触では、パークス公使の解任は明白だ、とも報告している。実際にパークスは、この2年後の1883(明治16)年7月、日本公使から清国公使に転出しているのだ。「ジャパン・ガゼット」紙の1面にも、このロンドンの「タイムス」紙や「パル・マル・ガゼット」紙に掲載された日本に於けるハリー・パークス公使の行為に関する記事を見て、パークスの外交方針に従ってきた横浜居住者の間に、強い怒りの感情が広がったと報じている。「東京タイムス」紙に触れていわく、ここ横浜では、ハウスと云う男が4年間に渡りイギリスの方針とその外交官へ向けた敵意に満ちた記事を書き続けたのだが、役人達はそんな記事が載る新聞を購読し世界中に発送したのだから、サー・ハリー・パークスは、雇われアメリカ人から出て来る意図的に書かれた一連の中傷記事に、もっと注意して居れば良かったと残念に思う気持ちが有る。「東京タイムス」紙に注意すべきだった、と評論したのだった。「日本は公正に扱われていない」という論点に対し、イギリスのメディア上でこんな一大論争を演出できたハウスは、心底満足したであろう。「エドワード・ハウスの欧米向けキャンペーン」で上述した井上外務卿が英国駐在の森公使に宛てた書翰で言うように、これが経緯となり、パークス公使の日本での態度が改まり、更に日本公使から清国公使に転出する遠因になったように見える。