ニュースベストカーWeb編集部タカセ#フィット#ノート#ヴィッツ#アクア#売れてる車Tweetシェア2019年10月からいよいよ消費税が10%に引き上げられる。クルマも例外ではなく、2019年10月以降に登録される新車には10%の消費税がかけられることに!......消費税増税まであと約1ヵ月。同じモノなら誰もが2%安く買いたいはず。そこで、本稿では流通ジャーナリストの遠藤徹氏が、ディーラーをまわって知り得た生の情報をもとに、9月末までの登録が間に合う全50車種を解説。した車種は全体で見れば少数派だこの8月に「買う!」と決め、消費税8%のうちに登録となる車種をまず知りたいところ。おなじみ遠藤徹氏調べのリストが【表1、表2】のとおり。注目すべきポイントを追っていこう。現行8%の消費税課税で購入できる国産車はかなりあると考えていい。逆に10月以降になる主なモデルを挙げると......、トヨタはプリウス、アルファード/ヴェルファイア、シエンタ、RAV4、86などとレクサスは全車種。日産はスカイライン、GT-R、マーチ。ホンダはインサイト、シビック、新型N-WGNなど。マツダはマツダ2、スバルはインプレッサなどで、スズキはソリオ、ジムニー/ジムニーシエラ、ダイハツはタントなどだ。トヨタが多いのは最近になって、成約してから生産する方式に切り替えていることやハイブリッド車はバッテリーの供給遅れがあるためである。【表1、表2】を見るとコンパクトカーが多く名を連ねていることがわかる。フルモデルチェンジを控えたヴィッツ、フィットがあり、モデルが古くなった戦略モデルのアクア、パッソ、ノート、マーチ、スイフトなど。これらは通常月だと比較的値引きのガードは固いが、この8〜9月なら3万〜5万円の上乗せが可能だ。フィットは11月中旬のフルモデルチェンジで、現行モデルは9月中にオーダーストップする見込み。中間決算セール、消費税実施前の駆け込みが重なるのでさらに値引きが見込め、狙い目になる。それではメーカー別に注目点や、ポイントになる車種などを挙げていこう。写真のC-HRやヴェゼル、エクストレイル、CX-3も全て9月登録に間に合う車種となる8%で登録できるトヨタの車種の傾向は、古めで量販戦略車が多いこと。ライバル車と競合させて攻めると好条件が引き出しやすい。ノア/ヴォクシー/エスクァイア、タンク/ルーミーの姉妹車は、2020年5月にトヨタ4系列店が全車扱いになるのにともない1モデルに統合される見通しだから、これをネタにお互いを競合させて粘ると大幅値引きがゲットできるはず。日産は、主軸モデルのほとんどがまだ間に合う。モデルが古く販売が頭打ち傾向にあるためだ。セレナのように8月1日にマイナーチェンジしても、納期が長引かず比較的好条件で買える。ノートとセレナのe-POWERは人気が高いが、それでも間に合う状況にある。ホンダは10月中旬にフリードとN-BOXがマイナーチェンジする。こちらは9月上旬あたりがオーダーストップで、同様に9月の中間決算セール&駆け込みと重なり激安購入の可能性も大。それぞれ最強ライバルのシエンタ、タントを中心に一騎打ちと、他店舗との同一車競合を絡ませて攻めれば高額値引きを引き出せるはず。【表1】9月末までに登録できる車種一覧(トヨタ、日産、ホンダ)。※遠藤徹氏調べ、グレードによっては9月30日に間に合わない場合もあります【マツダ&スバルなど】その他メーカーで間に合う車種は?ニューモデルのマツダ3も、まだ9月登録可能の見込み。マツダ車は全般的に間に合う車種が多いというマツダはほとんどの車種が間に合う。残価設定クレジットを組む場合、3年後の残価を55%、5年後40%と高く設定しているのを理由に値引きを極端に引き締めているのが特色。トヨタ、日産、ホンダの最強ライバル車を中心に対抗させて粘るのがうまい攻め方といえよう。スバルのラインナップは古いモデルが多く、好条件で買えるケースが多い。2018年6月に一新したばかりのフォレスターも発売後1年が経過して値引きは拡大傾向。トヨタ、日産、ホンダ、マツダのライバル車と対抗させてみよう。三菱は8%のうちに間に合わない車種はほぼなく、だいたいが成約後1カ月以内の納期。アウトランダーPHEV以外のモデルは好条件で買える。リセールバリューを考えなくてすむほど長く乗るなら狙い目といえる。スズキは古くなった主軸モデルが多いため、間に合うモデルが多い。登録車のコンパクトクラスはトヨタ、日産、ホンダのライバル車と競合させて好条件を引き出そう。ダイハツもタント以外はほぼ間に合う状況。主軸の軽自動車はスズキ、ホンダを中心に対抗させ、大幅値引きをゲットする作戦に出るべし。【表2】9月末までに登録できる車種一覧(マツダ、スバル、三菱、スズキ、ダイハツ)。販売店各社のキャンペーン、この時期のピークは9月の中間決算セール。今回は消費税引き上げ前の駆け込みと重なるので、自動車メーカー各社は大型予算を組んで傘下販売店のバックアップ態勢をとっている。車両本体値引き拡大はじめ下取り車の高価格買い取り、オプションサービスなど、通常月より登録小型車で10万円以上と大幅な上乗せ値引きが見込める。最新号では、早くも2021年に登場する新車情報全台を一挙にお届け。