き続きヨーロッパ諸国と結んだ同様の条約は、その後何十年にも渡り日本を苦しめて来た状況は、本サイトの各所で折に触れ記述している。「江戸協約」とも呼ばれる新しい「改税約書十二カ条及び運上目録」に調印し、貿易関税率を低くせざるを得ず、その後、この条約の一部として組み込まれた税率の変更はままならなかった。これがそのまま明治政府に引き継がれ、この不公平な条約を改正・修正しようとする明治政府を陰で支えようと行動するエドワード・ハウスの論文の一つが、直ぐ上に載せた「帝国の苦難」であった。その6年半後に、またこの「日本の苦役」と題する論文が書かれたのだ。この論文もまた同じ月刊誌「アトランティック・マンスリー」の12月号に載り、今度は第1ページからの掲載だった。ハウスはまず、殊にイギリスで、駐日公使・パークスをも巻き込み多くの議論を引き起こした前回の論文から書き始めている。いわく、「この最も興味深く、英知に満ち、進化を遂げる東洋諸国の状況に関する各種一般的な錯覚を一掃する事と、見せ掛けの友好と親切を規定した条約で拘束する諸外国政府に苦しめられるそんな国の苦難を明らかにする事を目論み、アトランティック・マンスリー誌の1881年5月号に「帝国の苦難」と題する一文が掲載された。過去20年間に渡り、同情と親切を受けるに値した国へ向けた連合行動で、徐々に攻撃的な敵愾心が形成され、ヨーロッパ諸国やアメリカの外交官達の意識的な妨害で、一個の独立文明国としての認知の立証に向けた日本の名誉ある努力が、失敗に帰した事が明らかにされた」。書き出して、その結果議論が起こり、駐日イギリス公使(筆者注:ハリー・パークス)は暫くして他国へ転出した、とその結末に触れた。この出来事は、ハウスの最も顕著な成功例だっただろう。日本が困憊しているのは、その改定出来ない名目5%という低い関税率と治外法権である。される電信網や郵便制度、国内法の整備や犯罪の少なさを述べた。この様に日本の進歩を反証として掲げ、それにも拘らず、稚拙な裁判官で行われる領事裁判の有効性に強い疑問を呈した。続いて、1886(明治19)年5月から伊藤内閣の外務大臣・井上馨の主導で始まった、治外法権や関税率是正の12カ国条約改正会議について述べた。その結末は、「深く危機感を抱く人々よる勤勉な努力で会議は1887年夏(筆者注:1887年7月29日)まで続けられたが、最後に日本は疲れ切って意気阻喪し、再度の敗北を認めた。今までかって行使されたり適用された事の無いある力が彼らに影響しない限り、ヨーロッパの競争相手は連合し、改定に合意する積りも無かったしまた合意もしないだろう」。ハウスは1878年にアメリカと調印されたいわゆる「吉田・エヴァーツ条約」にふれ、ヨーロッパ諸国は同じ条件を受け入れず幻の条約になってしまったことを書いた。決定的な一歩を踏み出して日本の自立と独立を支援しようとはしなかった。昨夏まで長々と続いた条約会議でも我公使は、日本に尽力するような顔色さえも見せないよう注意深く自制していた」と書いて、自国の態度を嘆いた。「強国といえどもその隣国に確固とした友好で向き合う義務があるとしたら、それは日本に関する合衆国の義務である。我々(米国)が日本を平安で全体としては非常に幸福だった鎖国から引っ張り出し、国際的な興奮状態の渦に巻き込み、再々殆どその渦に飲み込まれそうになったのだ。それは、彼(筆者注:タウンゼント・ハリス)が愛した日本の永続する屈辱が分かっていれば、自らの手を切り落としもしたであろう程気位の高かった最初のアメリカ公使の言語上の大失策だったが、日本に多大な困難が降りかかって来た。その後、我々(米国)の側から、彼(ハリス)の不注意な手抜かりによる不幸な条項の救済策として、どんな手も打たなかった事が誠に残念だ」と書いた。その他の手段も頻りに議論され、日本政府の法律顧問を務めたぺシャイン・スミス(米人)も推奨した事があるが、万事休するまでは、と日本の政治家はその手段を採用しなかったが、それは、期日を限って条約破棄をする事であった、と書いている。西欧文化との等価性が無ければ諸条約国の同意は困難で、当時の国内状況では成功は無い。実行すれば戦争も起ころうから、明治維新を断行した勇気と決断力のあった明治政府首脳も、ここまで築いてきた国家とその外交関係を、「条約破棄」という強硬手段による一大危機に陥れる路線は避けたのだ。筆者には、当時としては隠忍自重の末の判断だったと映る。ハウスは、再びこの12カ国条約改正会議の結末に戻り記述を進めた。当時の歴史が示す通り、井上馨の決断した外国人の内地雑居や、判事選定と国内の法律改正条件に向けた譲歩で、関税率や治外法権条項改定がほぼ合意に至った。辞表提出など、国内の反対意見が沸騰した。ハウスの記述いわく、「政府内意見の不一致が避けられなくなった。政府内の意見調整方針を信頼できないと一大臣(谷)が辞職し、この行動で生じた大衆感情がこの政治家(井上伯爵)の辞任を求め最高潮に達した。この政治家はそう公表されて過去7年に渡り、ファビアン戦略(筆者注:共和政ローマのファビウス・マクシムス将軍の持久戦略)を取り、敵の侵攻以前に退却するという戦術で条約改正に奮闘していたのだが」。この様に井上馨が辞職に追い込まれた経緯を語り、この辞任は、日本政府を精神的に主導する一人を失った事になり、普通の遺憾の意の表明だけでは表しきれない程の重大事だ。「国内は明確に(井上の進めた方向とは)反対方向に動き、勇断をもって進めねばならない事情を良く知っていると思わる、閣外にいる人気ある指導者へ大臣就任の要請が出された。噂では、英知の幅や現実的な聡明さ、また充分な才略において井上と張り合える一人の日本人政治家に取って代わられるという。大臣として大隈重信と言う名前が出れば直ちに、長期に渡り犠牲になって来た権利と独立が速やかに主張されよう」。この様に、大隈重信に大きな期待を寄せて論を結んでいる。辞任の3ヵ月後にアトランティック・マンスリー誌に載ったが、その原稿は辞任直後に書かれたものだろう。「普通の遺憾の意の表明だけでは表しきれない」と書き、ハウスは本当に残念だった様だ。この時ハウスが日本政府から支給されていた年間2,500円という年金は、上述の如く井上馨の発議で決定したものだから、その恩義の気持ちもあっただろう。それ以上に、若しこれが実現すれば、外国籍判事や検事を任用する事などかなりの譲歩があったにしろ、長年苦しんだ治外法権を日本の裁判所に取り戻し、貿易関税率も2倍を超える率になるわけだったから、それまでハウスが苦心し懸命に取り組んできた方向に一歩、二歩と近付く筈だった。それが、直前に破綻してしまったのだ。国内意見の強硬な反対に遭い、更に遭難もし、その他様々な日本国内の葛藤の末、イギリスとの新しい日英通商航海条約の調印は1894(明治27)年7月16日、アメリカとの新しい日米通商航海条約の調印は同年11月22日、批准書交換は更に1895(明治28)年3月21日まで待たねばならなかった。治外法権は回復するものの、関税自主権の回復は不十分で、更なる交渉が必要になって行く。同境内には正岡子規の墓もある。明治政府からその功績を顕彰され勳二等瑞宝章を下賜されたエドワード・H・ハウスは、その日、明治34(1901)年12月18日永い眠りについた。養女にしていた琴に看取られ、その66歳の生涯を日本で終えたのだ。筆者はこれまで3回に渡りハウスの活動を調べ書いて来たが、その生涯は誠にユニークなものだ。明治初期には多くのアメリカ人が日本に来て、各方面でその名前が知られている学者や技術者は多い。ジャーナリストとして来日後、これ程熱心に、長期に渡り日本の教育と外交に貢献した人物はハウスだけだろう。このハウスの墓碑銘は養女・青木琴(後に黒田姓)に依り書かれ、右写真の墓石の裏面と右側面に刻まれている。齢十六歳にして操觚(そうこ、=文筆)の業に従い、往て戰地に臨み兵火を冒して通信し、還りて健筆を揮いて諤々時事を論議せり。後英佛諸國に遊び廣く政治文學美術等の諸名士と交り、又深く心を演劇に寄せ自脚本を著せり。明治二年始て我國に來り。大學南校に聘せられて教鞭を執れり。同七年臺灣の軍起る翁亦之に従い、征討記一巻を著す。其他畢生(ひっせい、=終生)文學的著作極て多し。當時我國権の未伸揚せざるを忡(うれえ、=憂え)、或は米國の新誌を藉り或は自東京タイムスを刊行し盛に正義公道を主張し、以て我國の利益を囘護(かいご、=弁護)せり。