content)とは、「中身」のこと。英語の関連語彙としては、コンテナ(wiktionary:container)の中身がコンテントcontentである。ことで、それらの内容である著作物を指すことも多い。英語では普通はcontentと単数形で書く。本項目の英語版もContentである。英語でcontentsとして複数形で書くと、普通は「目次」の意味になる。contents(内容の表)の略である。元々は、コンピュータの分野で、装置自体を「ハードウェア」、プログラムを「ソフトウェア」と呼ぶことから転じて、例えばビデオなどで、ビデオデッキなど機材を指して「ハード」、ビデオグラムなどの「作品」を「ビデオソフト」としていた。以前からCDの「TOC領域」など、従来からの意味では使われていたが、現在のような意味で「コンテンツ」という言葉が使われ始めたのは、1990年前後のCD-ROM普及に始まり、90年代前半の情報スーパーハイウェイ構想によって加速したいわゆる「マルチメディアブーム」の末期、「Win95ブーム」や「インターネットブーム」の初期頃である。1990年代後半頃から21世紀初頭のいわゆる「ITブーム」の頃から、コンピュータプログラムを指すことが多い「ソフトウェア」と区別するためか、著作物というニュアンスでコンテンツという言葉が広く使われるようになった。281~302)では、「タイトル」の語がコンテンツに相当する意味でも使われておりコンテンツの語は見られない。(社)日本コンピューター・グラフィックス協会と(財)マルチメディアソフト振興協会が統合して「マルチメディアコンテンツ振興協会」になったのが1996年10月1日である(その後2001年に(財)新映像産業推進センターと統合して(財)デジタルコンテンツ協会、2012年に一般財団法人に移行)。コンテンツの語が古くから使われたものとしてインターネットサービスプロバイダの分類(接続プロバイダ、プレゼンスプロバイダ、etc)のひとつの「インターネットコンテンツプロバイダ」がある。インターネットマルチフィード(株)の1997年8月27日のプレスリリース『「インターネットマルチフィード株式会社」の設立について』[1]に、盛大に「コンテンツ」という言葉が使われているのが確認できる。「やじうまWatch」1997年1月27日に、海外サイトの話題紹介の中で「コンテンツ」という言葉が使われているのが確認できる[2]。しくは映像若しくはこれらを組み合わせたもの又はこれらに係る情報を電子計算機を介して提供するためのプログラムであって、人間の創造的活動により生み出されるもののうち、教養又は娯楽の範囲に属するものをいう、としている。コンテンツ法はデジタルコンテンツの保護や普及を前提においており、プログラムに対して「電子計算機に対する指令であって、一の結果を得ることができるように組み合わせたものをいう」という補足がなされている。当然の事ながら、コンテンツはデジタルだけでなく、アナログ(誤用)コンテンツ(例えばライブ、演劇などを生で見る、キャラクターグッズなど)も含まれる。コンテンツの分類範囲の違いコンテンツはあらゆる情報について用いられるため、非常にあいまいな言葉である。番組コンテンツは、放送という行為によって番組としてパッケージされているコンテンツ、ということである。文字か音楽かは関係ない。映画コンテンツは上映という行為(スクリーンに映し出すこと)を前提とするコンテンツである。上映後にDVDなどでリリースされる映画は「映画コンテンツの二次利用」ということになる。最初からDVDでリリースされている動画は通常、映画とは呼ばない。映画の手法で撮影された、テレビ放映のみの動画は「テレビ映画」と呼ばれるように、映画の一種と解されている。従って厳密な区別は無い、ないし不可能である。ソフトウェアとコンテンツコンピュータのソフトウェアに関しては、ソフトウェアを「プログラム」と「データ」とに分けたデータに相当する部分をコンテンツと称することがある。eラーニングにおいては、教材を提示し、あるいは試験を行うプログラムに対して、教材そのものをコンテンツという。地理情報システムにおいては、地図を提示し地理的な解析を行うソフトウェアに対して、電子的な地図情報や統計情報をコンテンツという。教育の用語の「教具」(黒板やチョークなど)と「教材」(算数で使う「おはじき」など)の違いに似ている。キラーコンテンツアプリケーションソフトウェアについてキラーアプリケーションという語があるが、あるメディアを爆発的に普及させるきっかけとなるコンテンツを特にキラーコンテンツと呼ぶ。キラータイトルとの語もある。第三者がこれを行うと商売が成り立たなくなる。そのため、コピーをできないようにするコンテンツ保護技術が開発されている。海賊版などの違法行為を防止するため、各種のコンテンツ保護技術(AACS、CSS、CCCDなど)を採用している供給者もある。積極的な供給者もいれば消極的な供給者もいる。コンテンツの再生を特定のソフトウェアないしハードウェアでしか行えないようにして、第三者による複製や再利用を難しくする技術として「デジタル著作権管理技術」がある。