本記事では、ビットコインの将来について、考察します。ビットコインに対する人々の反応はさまざまです。誰もがその存在を否定する訳ではありませんが、世界中において2つの派閥に分かれています。片方は、ビットコインに未来があると考え、もう半分は、ビットコインには未来がないと考えています。これまでのところは、ビットコインを始めとする仮想通貨、例えばイーサリアムやライトコイン、は苦難がありつつも生き残ってきました。長期的に見れば違うストーリーになる可能性は大いにあります。次の20年~30年の間には、予想だにしない現実が自らの元に跳ね返るかもしれません。ビットコイン(BTC)の将来お金とは何か?もし自由市場がビットコインを優れていると判断するならば、ビットコインは政府が管理する法定通貨に取って代わることはあるのでしょうか?これらに対する議論を建設的にするためには、まず、通貨の定義を確認しましょう。利便性、の5つの要素を備えていなければなりません。一見すると、ビットコインを初めとする仮想通貨は5つの要素を全て持ち合わせているように思います。詳細にみると、「希少性」と「利便性」には疑問符が付きます。供給量に制限が無い仮想通貨ご存知の通り、ビットコインの供給量には限りがあります。発行上限は、2,100万(BTC)です。そのうち現在のところ約80%が流通しています。残りのビットコインは2140年頃までに発掘されるといわれています。供給量に限りがあるため、需要と供給のバランスがビットコインの将来価値の唯一の尺度になります。仮想通貨の中には、発行上限が存在しない通貨があります。そのような通貨は、市場ニーズがあれば発行を制限する理由はありませんので、無制限に通貨を供給します。そのため、通貨の希少性が失われてしまいます。法定通貨は、政府が発行権限を持っていますが、過剰な供給は通貨の価値を下げインフレに拍車をかける可能性があるため、供給を制限します。仮想通貨が真のグローバル通貨として機能するためには、ビットコインのように発行上限の存在する、希少性がある通貨である必要があります。一部の企業では、購入した製品やサービスの支払い方法として、ビットコインを受け入れています。ビットコインが生まれてから9年が経ちましたが、ほとんどの企業は依然として、法定通貨で支払うことを望んでいます。その理由は、ビットコインのボラティリティ(価格変動幅)が大きすぎることに加えて、取引が完了する速度と取引に対する手数料に、問題があるからです。そのため、ビジネスでビットコインを使用することは有効な方法ではありません。ビットコインは少なくとも現時点では、利便性が欠けているようです。法定通貨であれば、価格を安定させるために中央銀行が通貨の供給を「抑制」することでボラティリティを抑えることができます。上述したように、ビットコインを初めとする仮想通貨は「希少性」と「利便性」に欠けており、通貨としての条件を満たしていません。それではなぜ、ビットコインを初めとする仮想通貨は存続し続けたのでしょうか?それは単純に云えば、通貨としての欠点が、ビットコインを諦めるには十分な要因となり得ないと人々が望むからです。それ故に、ビットコインを人々がサポートしている限り、「市場」が生まれ続けます。ビットコインは、法定通貨(例えばUSドル)のように、通貨として十分なテストを受けてきてはいません。原告への補償の代替手段としての法定による決議や政府規制当局の枠外で取引を行う手段などです。これらのテストの少なくとも一つは、今後20~30年の間に実現して、ビットコインの欠陥を露呈する結果になるかもしれません。上手く乗り越える可能性も十分にあります。後者の場合であれば、ビットコインが法廷通貨に取って代わる可能性はゼロではありません。師田賢人フリーライター。仮想通貨(暗号資産)とブロックチェーン技術を日本一わかりやすく解説する。2017年にビットコインの論文と出会い衝撃を受け、クリプトの世界に足を踏み入れることに。論理と感性を行き来して言語化することが強み。?ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨に投資したい人のための総合情報サイト。現役トレーダーによるビットコイン取引の手法もブログで公開。各取引所の特徴・最新ニュースなど、ビットコインがはじめての方にも分かりやすい最新情報を提供。