保健指導リソースガイド当サイトを最適な状態で閲覧していただくにはブラウザのJavaScriptを有効にしてご利用下さい。JavaScriptを無効のままご覧いただいた場合、メールフォームを送ることができません。正しい情報を取得できない場合がございます。JavaScriptの設定を変更する方法はこちらをご覧ください。所得の低い群は高い群に比べ、糖尿病リスクが男性で約1.2倍に、女性で約1.4倍に上昇することが、千葉大学などの研究グループが65歳以上の約1万人を対象に行った調査で明らかになった。「糖尿病にストレスや社会的な要因が影響している。所得などの背景要因に目を向けることが必要」と、研究グループは指摘している。)」の一環として行われた。プロジェクトは、約30万人の高齢者を対象に行われており、全国の大学・国立研究所などの30人を超える研究者が参加している。研究グループは、JAGESプロジェクトが65歳以上の要介護認定を受けていない高齢者を対象に実施したアンケート調査に回答し、かつ健康診断の結果がある愛知県の9,893名を対象に解析。糖尿病で治療されている人、およびまだ診断はされていないがHbA1cが6.5%以上、かつ空腹時血糖が126mg/dL以上、もしくは随時血糖が200mg/dL以上の人を「糖尿病あり」と判定した。所得については、2010年の調査に回答された全国約10万人の所得データから所得層を4分割し、もっとも高い群からもっとも低い群まで4群に分けた。「やせ過ぎ」「人とのつながりが少ない」「喫煙」が高齢者の寿命を縮める所得が低いと糖尿病リスクが男性で1.2倍、女性で約1.4倍にその結果、とくに女性において、所得が低いほど、糖尿病になるリスクが高いことが分かった。男性では、他と比べて所得がもっとも低いことが糖尿病リスクを高めることが分かった。男性の15.2%、女性の10.2%が糖尿病に該当した。「糖尿病あり」の割合は、男性では、「もっとも所得が高い群(Q4)」に比べ、「2番目に所得が高い群(Q3)」で1.02倍に、「2番目に所得が低い群(Q2)」で0.93倍に、「もっとも所得が低い群(Q1)」で1.16倍になった。女性では糖尿病リスクが、「Q3」で1.22倍に、「Q2」で1.33倍に、「Q1」では1.43倍に上昇した。いずれももっとも所得が低い群で糖尿病リスクが高いことが示された。教育歴や最長職では、明らかな糖尿病有病率の差はみられなかった。死亡率や要介護リスクに社会経済的な要因が関わっていることが知られている。糖尿病をはじめとする慢性疾患には、必ずしも患者の食生活や運動習慣など当人の責任に帰する生活習慣だけではなく、その生活習慣を規定する社会的な要因が影響していると考えられる。所得が低い層は、何らかの精神的ストレスを抱えているなどの要因で、医療機関を繰り返し受診したり、仕事ができなくなってしまうことも知られている。あることが示されている。糖尿病の有病率における格差には男女差があり、女性で格差が顕著である傾向があることも分かっている。「所得などの背景要因に目を向け対策を講じることは、糖尿病のコントロールや医療費適正化に資する可能性がある」と、研究者は指摘している。Epidemiology」に発表された。世論調査によると、日本では「医療は社会全体で支え合うべき」と考えている人が多い。日本の医療保険制度では、年齢や所得に応じて、自己負担比率が決まっている。所得の多少に関わらず、同じ疾患について、同じ治療が行われれば、同じ診療報酬と薬剤費が必要となり、治療にかかる負担は平等だ。呼ばれる、自己負担の上限を定める仕組みがある。これは、標準的な公的医療を国民に等しく給付しながら、所得の多い層の負担を増やすなどして、社会保険料の負担を抑えるという考え方。所得の低い層では、安い後発(ジェネリック)医薬品を効果的に使うなど、医療費が少なくて済む、費用対効果の高い治療法を望む声も多い。2018年11月17日)日本の医療に関する2007年世論調査(日本医療政策機構)[Terahata]掲載記事・図表の無断転用を禁じます。保健指導マーケットは、健診・保健指導に役立つ教材・備品などを取り揃えたオンラインストアです。