2014国民よ、「シナ」と呼ぼう。私は平成8年まで文章を書く時も、言葉で話す時も「中国」という言葉を使っていました。ところが今では文章では「中国」という言葉は一切使わず「シナ」を使い、言葉では「中国」という言葉を使ったり、「シナ」という言葉を使ったりしていました。今後は文章だけでなく、言葉でも絶対に「中国」という言葉を使わず、「シナ」という言葉使い続けることにしました。文章では絶対に「中国」という言葉を使わずに「シナ」を使いはじめたきっかけは、平成7(1995)年の時に起きた毒ギョウザ事件です。平成8年の北京オリンピック反対の銀座デモに参加した時、日本の中国地方で中国食品という会社が中国の会社と間違われて倒産してしまったという話をデモ参加者から聞かされました。ネットで調べてみると、岡山県岡山市に中国食品工業という会社があります。この会社は佃煮、珍味の製造業です。原材料の一部に中国産を使用していた。毒ギョウザ事件が起きた時、会社名から判断してこのメーカーは中国の会社ではないかという風評被害がで、消費者に買い控えがでて倒産してしまったのだ。日本には中国という言葉を昔から使っていたのです。中国地方という言葉があります。中国銀行とか、中国電力という言葉もあります。中国地方の子守歌という歌もあります。倒産してしまったけれど中国食品という会社もあった。お隣の「シナ」は、昔から戦後直後まで「中国」と呼ばれたことがないのです。使われていた、同時にまた当時の中国の王朝、漢、隋、唐など王朝名がそのまま使われてもいました。江戸時代になると「支那」という言葉と、清国が誕生し清国とも呼ばれ、それが明治時代まで続き、大正2年(1913)日本政府は、内閣で条約や国書をのぞいて「支那」と呼称すると内閣決議をした。敗戦後、日本は連合国の占領下にあった。昭和21年(1946)連合国の一員であった中華民国の蒋介石は、日本に「今後我が国を中華民国と呼び、略称は中国とする」よう主張した。このため公的に「支那」の語を使用しないことが日本の外務省通達がだされました。その後の経緯はよくわかりませんが、多分毛沢東の中華人民共和国が国連に承認され、蒋介石の中華民国は、事実上国連から追い出されたためでしょう、現在では中華民国は、「台湾」と呼ばれ、中華人民共和国は「中国」と呼ばれています。その結果、外交文書には中華人民共和国と書かれるのか、中国と書かれるのかどうかわかりませんが、放送、出版では完全に「中国」という言葉が使われるばかりでなく、支那そば、支那竹と言った言葉まで呼び換えが進められ現在は、「ラーメン」、「メンマ」と呼ばれています。シナに中国という言葉を使うのを辞めて「シナ」を使いましょうというのが私の提案です。その理由は大きく分けて二つあります。いう言葉がいくつもできています。そのためシナの中国と日本の中国との間に混乱が起きます。日本の中国食品株式会社がシナの中国食品と間違えられて倒産。日本には中国銀行がありますが、シナにも中国銀行があります。いう混乱を避けるために「中国」をやめて「シナ」を使う。2.私の「シナ」に対する怒りです。シナに混乱のもとになる「中国」など使ってたまるかという気持ちがあります。北京オリンピックの時の長野市での在日シナ人の暴力を伴った傍若無人の振舞、シナ本土での反日デモの日本企業への暴力デモ、尖閣諸島がシナの島など主張したことがないのに、海底油田が出るとわかるとシナの領土だと主張し、毎月何度もシナの船が尖閣諸島間近でやってきたり、日本の領海を超えたりします。戦時中のシナ人への補償問題は、外交決着済みなのに、今頃請求してくるシナ政府とシナ国民、日本国民の皆さんは、シナへの怒りを感じないのですか。朝鮮人も同じです、自分たちが日本の手助けが必要となれば、親善面にして日本に接するが、もう日本が必要とないと見れば、公然と不埒な行為にでてくるのです。私は、シナ呼ばわりして日本国民の怒りをシナ人にみせつけるべきと考えています。それでは、「支那」という漢字を使わずに、なぜ「シナ」というカタカナを使うのかは、次のような理由があります。1.「支那」の「支」の字そのものに辺境や地方と言った差別的なニュアンスがある。2.英語の「チャイナ」、フランス語の「シーヌ」、ドイツ語の「ヒーナ」、ラテン語の「シナエ」、ポルトガルの「シナ」であります。それなら日本語で「シナ」は、問題になりません。3.学術用語や地図などで相変わらず「シナ」が使われています。言語学では「シナ・チベット語族。地図では「東シナ海」、「南シナ海」、「インドシナ半島」など現在でも使用されています。4.「支那」、「シナ」には満州、モンゴル、チベット、ウイグルなどは含まれていないが、「中国」にはこれらの地域が含まれています。5.パソコンで「シナ」あるいは「しな」と打ち込み漢字変換しても「支那」に変換できません。戦後の日本人は、怒りを忘れた民族のようです。めったに怒りを表すことがないのです。いいかげんにしてほしいです。目をさましてください。お願い:現在、私のパソコンが故障中です。コメントをいただいてもすぐに公開できないと思います。私の返事もすぐにできないと思います。ご不便をおかけいたしますが、ご容赦のほどお願いいたします。最初、タイトルを「日本のマスコミは、日本国民の敵」とした。こんなやさしいキャッチフレーズを日本国民の間に誰も知っているように吹聴していくことがとても大事なような気がします。マスコミの横暴さがどうしようもないほど目にあまるからです。この「日本のマスコミは、日本国民の敵」ではあまりにもタイトルが大きすぎ、対象がしぼりきれていません。そこで上記のタイトルのように、「NHK、朝日、毎日は、日本国民の敵」に直して、もっと国民に直接、具体的に知らしめることにしました。こんなブログを書いてみました。日本の今年度の国家予算が95兆8823億円です。この予算の中で注目すべきは、社会保障関係費が前年比で4.8%増えて初めて30兆円を超え、30兆5175億円。防衛費は、ここ数年4兆円代で減ることはあっても増えることはなかったのですが、今年は2.8%増えても相変わらず4兆円代で、正確には4兆8928億円です。2.8%増えたと言っても防衛省は、海外から買い入れ品が大きいから、円安で実質的にはほとんど変わらないのではと、私のような素人は防衛省に同情したくなります。占めるのは、日本史上初めてでしょう。軍事力を含めたアメリカ外交は、ここ数十年実に弱くなってきているのは、日本国民の常識です。いままでのようにアメリカにおんぶにだっこで日米同盟にどっぷり浸っていたら、いざという時に日本は危ない。制定、防衛予算の大幅増額などを考えなくてはダメになってきているのです。これらに強固に反対するNHK、朝日新聞と朝日テレビ、毎日新聞とTBS、その他左翼マスコミは、もしシナや韓国が日本を占領したら、両国はこれまで日本国民に与えられてきた福祉がそのまま日本国民にあたえられると思っているのだ。日本を占領し、支配した国が、自国民には、ほんのわずかの福祉しか与えないのに、日本国民にこれまでと同じように巨額の福祉が与えられると考えているのです。漫画家、やくみつるは、「中国が攻めてきたら、抵抗せずに降服して、中国人の支配下で、中国人が作る美味しい本場中華料理を楽しみながら平和に暮らす」と言っているのだ。現在シナの支配下にあるウイグル人やチベット人が徹底して弾圧されているのに、日本が支配されたら、日本国民を平等に扱い、福祉もこれまでと同じように与えてくれると思い込んでいるのだ。やくみつるをどれほどバカ、アホ、ノータリン呼ばわりしても、したりないくらいです。人口一億人を超え、それでも国家予算のほぼ三分の一を福祉にまわせる国など世界でもほんのわずかでしょう。国家予算のほぼ三分の一を福祉にまわせるには、国家として最低三つの条件が必要です。1.独立国であること。2.正真正銘の民主主義国家であること。私に言わせれば、ロシア、韓国など疑似民主主義国家です。共産主義の国、シナが国家予算の三分の一を国民の福祉にまわせるわけがないでしょう。3.かなり経済的に発展していること。韓国経済は、日本には、はるかに及びません。シナは世界経済第二位の経済大国ですが、一人当たりの国民所得は、発展途上国より少しいいだけです。左翼の連中は、福祉、福祉と何事も福祉を問題にしますが、福祉は天から降ってくるものでもなく、外国から与えられるものではありません。日本国家が、日本国民に提供するのです。国家が最大の福祉なのです。日本が独立を失い、他国に占領されてしまったら、日本国民は、福祉は零になるのです。それだけに国民は国家を大事にしなければならないのです。ところが現在、日本の独立が危ぶまれています。日本には仮想敵国が三ヶ国あります。シナ、韓国、北朝鮮、です。これまでこの三ヶ国は、日米同盟、その同盟国アメリカの絶対的な軍事力に対しおびえ日本に強力に敵対してきませんでした。ところがアメリカの軍事力の低下が著しくなると、日本に対して大胆になってきた。シナの尖閣諸島への領土欲があからさまに顕著になってきました。制定など急ぐ必要にせまられてきた。それにこぞって反対していのがNHK、朝日、毎日です。この三社は、こぞってシナ、韓国びいきなのです。東大出で経済評論家の森永卓郎、私の女房は、この男が大嫌い、あまりにも常識がなさすぎると言うのだ。あれで東大出ているのが不思議でしょうがないと言うのです。彼はかって評論家の勝間和代との対談で、「私は日本丸腰戦略に徹すべし。軍事力すべて破棄して非暴力主義を貫く、仮に日本が中国に侵略されて国がなくなっても後世の教科書に『昔、日本という美しい民族がいました』と書かれればそれでいいじゃないか」と語っているのです。精神科医である香山リカ氏、彼女は、「中国が攻めて来ても、自分は戦って敵を殺すよりも、殺される方を選ぶ。世界には独立国が200以上あります。その独立国の国民で、二人のような高学歴を持つ人が、この二人と同じような意見を言う人は、恐らく皆無でしょう。この二人の発言など、やくみつると同じ、精神が未成熟で幼稚すぎの一言でかたづけられます。国民全員が同じ意見であれば、日本国家は消滅し、日本列島に住む住民は、一円の福祉さえ受け取ることができなくなるのを理解できないのです。してこのような幼稚な人間がマスコミ界で大出を振って歩けるかというとマスコミが左翼だからです。反日的また左翼的な主張していた方がマスコミで取り上げられる機会を多くなるから、次から次へとマスコミに媚びた人間があらわれます。幼稚な人間をいくら叩いても少なくなることは絶対ありません。日本のマスコミ、特にNHK、朝日、毎日を叩かなくてはいけません。韓国は終戦直後、日本に軍事力がほとんどないことを利用して、日本海上に李承晩ラインを引き、竹島を略奪し、日本漁船を拿捕し、日本人漁師たちを銃殺或は抑留した。この時アメリカは韓国に文句を言ったが、事実上何もしなかった。竹島は現在にいたるも韓国領のまま。従軍慰安婦像を外国にまで建設し、反日憎悪の宣伝、対馬の主な領土は韓国人に買われ、対馬の韓国支配を虎視眈々と狙っています。シナは、これまで尖閣諸島はシナ領などと主張したことないのに、海底石油の宝庫だとしられたら急にシナ領だと主張し、毎月シナ船が尖閣領近海をうろつきまわり、その度に海上保安庁の船が接近警戒しています。沖縄の領土を狙い、沖縄は無人島でなくそれなりの人口がいるから日本本土から左翼が大挙して沖縄に集まってきています。最近では韓国と一緒になって世界的に反日活動している状態です。それでもNHK,朝日、毎日はシナ、韓国を贔屓にして反阿部政権に徹しているのです。何年前か忘れてしまいましたが、温家宝があと20年もすれば、日本という国はなくなるとオーストラリアで公言していたことを忘れてはいけません。前ヒラリー・クリントン国務長官は、退任直前に「シナという国は、20年後には世界の最貧国になる」と予言しています。最後にもう一度繰り返して言いますが、アメリカがベトナム戦争時代のように超強力軍事国家であったら、日本は心配しなくていいが、アメリカの軍事力が弱くなっている。行使を考えているのだ。その安倍政権に真っ向から反対し、シナや韓国に味方するのが、NHK、朝日、毎日です。安倍政権は、国家予算の三分の一を福祉予算にあてて国民の高支持率を受けているのです。安倍政権のどこが悪くて、シナ、韓国のどこがいいのか論理的にお説明してみろと言うのだ。私は、「NHK、朝日、毎日は、日本国民の敵」という言葉、日本全国に行き渡らせて、誰も知っているようにしたいのです。皆さんは、どのようにお考えでしょうか。このブログの転載、拡散をよろしくお願いいたします。検索:新刊ご購入はこちらから既刊ご購入はこちらからご購入はこちらからお願い本ブログをご愛読いただきありがとうございます。読者の皆様にお願いがあります。記事に対してコメントを頂いておりますが、コメントについては電話番号等の個人情報の書き込みはご遠慮願います。個人的なご連絡に関しては、「お問合せ」をご利用くださいますようお願いいたします。不適切な書き込みについてブログの管理者でございます。個人情報等の書き込みや不適切な書き込み、あるいは嫌がらせと思われる行為等に関しては、アクセス制限等の対応をとりますので、ご承知置きください。日本民族は、核シェルターを作れないのか?「80-50問題」は共産党のせい。(その2)「80-50問題」共産党のせい。