「芸能界は甘えてきた。薬物と決別するチャンス」と話し、警視庁と芸能団体の連携に期待した。(音事協)の担当者は「自主的、主体的に薬物撲滅運動を進めたい」と話した。とも加盟事務所などに対し、抜き打ちの尿検査までは求めない見通しだ。捜査幹部の中には、昨夏に相次いだ力士の大麻事件を受け、日本相撲協会が抜き打ちの尿検査を実施したのにならい、芸能界でも同様の対策が必要との声もあった。業界関係者は「団体がタレントを直接雇用しているわけではなく、数万人と人数も多いので尿検査までは踏み込めない」と語る。警視庁幹部は「芸能人はいわば個人事業主。団体やプロダクションがどこまで指導・教育を徹底できるかにかかっている」と話す。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。