確保、社員のモチベーション向上など様々なメリットがあります。SDGsはすでに世界の共通言語となっていることから、サプライチェーン全体で取り組むことが課題となっており、他社との取引には必須の要件となります。インフラ整備などのプラットフォーマーとの取引をしてもらえないような状況も起こりえます。2020年の五輪・パラリンピックも2025年の大阪・関西万博もSDGsで調達などのルールが決まります。ミレニアル世代・ポストミレニアル世代といった若者は社会課題に関心が強く、社会課題の解決を仕事選びの基準にしています。SDGsへの取り組みはそうした若者をひきつけるほか、社員のモチベーション向上につながります。逆にいえば、取り組まないデメリットが極めて大きいともいえるでしょう。各目標と照らし合わせ、既存事業や新規事業がSDGsのどの部分に相当するか確認をすることから始めるのがよいでしょう。そのうえでSDGsという「やるべきことリスト」をビジネスチャンスの発見とリスク回避に使っていきます。9つのターゲットがあり、製薬企業だけではなく、さまざまな企業にとってビジネスを考えるうえでのヒントとなります。このリストはそのままリスク管理リストにもなります。ターゲットをかかげています。自社で女性差別がないか、自社だけでなく調達先・取引先ではどうかといったことをこのリストに沿って、チェックする必要があります。――日本でのビジネス活用例は住友化学がアフリカで展開するマラリア対策用の蚊帳「オリセットネット」は代表的なSDGs事例です。感染症対策だけでなく、雇用や教育の面でも貢献しています。同社はこの事業をSDGsと結びつけて、世界にアピールしています。その結果、アフリカでの評価だけでなく、同社のブランド価値も向上させています。営業でのストーリーテリングの質向上につなげているのがエプソンです。水はほとんど使わずに使用済みの用紙を投入すれば新しい紙に再生できる機器「ペーパーラボ」の仕組みや意義をSDGsを使って説明する販促活動をしています。伊藤園は「茶畑から茶殻まで」ビジネス全体をSDGsにひもづけて国内外で発信をしています。した例からわかることは、日本企業は世界へ発信するツールとしてSDGsを使えるということです。日本企業はSDGsという言葉ができる前から環境配慮などの事業を進めてきました。それが世界にきちんと伝わってきたかどうかは疑問です。SDGsという共通言語を使えば、効果的に世界に自社の活動を伝えることができます。SDGsはCSRなどと違って一部の専門部署が担うことではなく経営マターです。経営トップのイニシアチブの下対応しなければ世界のビジネスから取り残されることになります。日本企業はSDGsに対し高いポテンシャルを持っています。SDGsという世界共通言語ができたことを、これまでの取り組みや自社の強みをアピールできるチャンスととらえて、今すぐにも取り組んでほしいと思います。成功したリーダーたちが、自らが成し遂げてきた履歴を語る。「私の道しるべ」グローバルリーダーたちの過去、現在、そして未来。なる記事をクリッピングできます。permission.。