インスタントラーメンの消費についてのデータを発表し、2018年の中国国内の販売量は世界全体の4割近くだったことが明らかになった。同データによると、2018年は中国の主要メーカー22社で402.5億食を販売。全世界で約1036億食が消費され、中国の販売量が全世界の4割近くを占めた。この数字は世界第1位で、2位インドネシアの125.5億食を大きく上回っている。一人当たりの消費量で見ると、2018年世界平均は13.6食で、韓国、ベトナム、ネパールなどが上位を占めている。中でも、第1位は韓国の74.6食で一人当たり月6食くらい食べている計算だ。ちなみに中国は29食だ。世界インスタントラーメン協会の予測によると、中国での販売量は2019年も400億食以上となる見込みで好調が続くという。揚子晩報によると、記者が南京のスーパーマーケットを訪問したところ、インスタントラーメン売り場には、袋入り、箱入り、カップなどを大量に陳列されており非常に「壮観」とレポート。価格は5袋入りパックで10数元から20元(200円弱〜約300円)ほどだったとしている。月50食平らげたマニアも揚子晩報では南京在住ホワイトカラーの李さんを取材。「どんな時にインスタントラーメンを食べるか」との問いに、「例えば、列車に乗る時、劇を見る時、食器を洗うのが面倒な時など、簡単に済ませたいとき便利」と回答。李さんの友達は新製品が出ると必ず試してみるほどのマニアで1ヶ月50食も食べたという武勇伝も添えられた。最近はテレビ各局でも「ハンバーグラーメン」、「韓国風ラーメン鍋」、「タイ風海鮮焼きそば」、「ピザソース麺」、「エビ団子麺」などアレンジした食べ方の掘り起こし紹介しているという。好調で、2019年上半期の即席めん事業の収益は115.44億人民元で前年比3.68%増。グループの総利益の37.85%を占めたという。大手の「統一(トンイー)」の2019年上半期売上高は114.7億元、即席めん事業の収益は42.68億元で、前年比2.8%増。日清、今麦郎(ジンマイラン)、白象(バイシャン)など競合他社の販売収入も伸びているとしており、このまましばらくは「爆食」が続きそうだ。中国メディア「央視新聞」によると、北京市では25日に迎える春節(旧正月)恒例の花火と爆竹が19日から実名申告制で販売されると伝えた。2020年1月15日0伝統の正月飾りもネットで買う時代に中国の春節(旧正月)に玄関を飾る墨書が描かれた2枚の赤い紙「春聯(チュンリェン)」。2019年12月23日03万ブランドが登録。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。中国AI産業市場、2022年に300億ドル規模へ。