記事がみつかりませんでした。日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。新規会員登録ログイン「Engagement(エンゲージメント)」という言葉を最近、目にしたり、耳にしたりする機会が増えてきた。デジタルの世界を中心に様々な領域で広がりを見せている。企業のあり方を根本から覆すこのコンセプトへの取り組み方が、10年後の企業の価値を劇的に変化させる。「Engagement」に対する理解の深さは業種や階層によって、大きな隔たりが存在する。本質的な経営の革新を促す「Engagement」という概念を基礎的なところから解説し、日本企業として具体的に何をすべきかを詳述する。意味として辞書には記載されている。「つながり」を意味する言葉のようだが、関係性を表す単語の多い欧米人とは異なり、日本人には概念として分かりにくい。実際にどのような場面で使われているのだろうか。「SNSエンゲージメント」、「ユーザーエンゲージメント」、「ブランドエンゲージメント」、「投資先エンゲージメント」、「ステークホルダーエンゲージメント」、「エンゲージメント広告」。いろいろな使い方があるが、これらを横並びで見ると「コミュニケーションの回数を重ねて構築された結果」であり、また「PULL型(能動的行動)を基調としている」ように見える(図表1)。エンゲージメントの定義それらを踏まえ、話を進めるため「Engagement」をいったん下記のように定義する。「Engagement」とは、『受益者からの能動的・意図的な「対話」を起点として構築された信頼関係』。成功したリーダーたちが、自らが成し遂げてきた履歴を語る。「私の道しるべ」グローバルリーダーたちの過去、現在、そして未来。なる記事をクリッピングできます。permission.。