個人の行為や考え方の自由度・多様性が低下していった先、その個人たちが、その属する組織・集団の方針について決定することになったとき、適切な判断ができるのでしょうか?このことに関連して、思い出すことがあります。司馬遼太郎さんが、その講演「訴えるべき相手がないまま」において、「特定の組織・集団に所属せず、個人として生きることが大事だ」という趣旨のことを語っていました。戦後社会の状況を、見抜いた上での言葉だったのでしょう。逆に、学生時代、「何かしら特定の組織に属していないと、そして、その組織の方針に従わないと、自分は生きてゆくことができない」という姿勢で生きていた友人たちがいたことも、思い出します。彼らは彼らで、自分たちの生きている社会の現状を、よく認識していたのでしょう。日本は、このような循環モデルを、戦後、一気に形成した。諸外国にも、同様の循環モデルの形成は、あった。それぞれの形成のタイミングとスピードは、バラバラだった。日本が一気に循環モデルを形成した、その要因としては、下記の4点があった。1人口ボーナス2冷戦体制下でのアメリカによる国力注入3潤沢な石油エネルギー4東京で大震災が起こらなかったただ、戦後にあった要因のみならず、戦前からあった要因についても、研究してゆくことが必要である。「戦前からあった要因」。いう理論が、以前から、気になっています。「戦争によって形成された体制が、戦後社会の推移に、影響を及ぼしている」という理論です。興味を持つきっかけになった本は、濱口桂一郎さんの『働く女子の運命』です。濱口さんは、この本のなかで、このように書いています。『現代日本における正社員という働き方の特徴である「終身雇用であること」「転勤に制約がないこと」。総力戦体制論にも、つながる話です。上記した要因は、その後、いずれも失われた。1人口オーナス2冷戦の終焉3石油ショック4大震災の可能性2については、社会主義という対抗相手のいなくなった自由主義が、新自由主義となって、世界そして日本の経済を席捲し始めた。3については、石油ショックの後、バブル経済の崩壊が、更に不況へ拍車をかけた。いま、戦後日本型循環モデルを支えていた要因は無くなり、維持できない状態になっている。その経済面での維持のために、非正規での雇用が増えた。それは、戦後日本型循環モデルの基礎中の基礎であった「仕事」を掘り崩すものである。十分な収入がない家族は、「教育」ができないとして、子育て自体をあきらめることになりがち。子育てをあきらめることは、そもそもの「家庭」を持つことすら、あきらめることにもつながりやすい。循環にのるための競争の激化。循環にのることができないひとびとの困窮。そんななかでも、若者たちは、従来からの教育制度にのっとって、社会へ放り出されてゆく。双方向へ教育も家庭を支える。学校が母子家庭を支援したり、虐待を発見したり。卒業後そして就職後に必要となる能力について、産業界と教育界とで、意思疎通を。職場において生じる労働問題から、自分の身を守るための教育も、必要である。就職後に、また教育機関へ戻り、学び直す機会も、あっていい。家庭と仕事を両立できるようにする。ワイフ・ワーク・バランスの確立。このためには「ジョブ型・正社員」の普及が必要である。「ジョブ型・正社員」とは、仕事内容や勤務場所が一定である正社員のことである。「ワイフ・ワーク・バランス」という言葉が含む問題については、鷲田清一さんが『だれのための仕事』において、詳しく書いています。「ジョブ型・正社員」。たしかに一方法ではあります。必要なのではないでしょうか。「ジョブ型・正社員」という働き方を通して、そのような能力を、形成することができるのでしょうか。必要性について、別な書籍(『軋む社会』)で触れています。この本、いま、読んでいます。読了後に、また感想文を書きます。(3)セーフティネットとアクティベーションセーフティネット。最低限の生活を保障すること。これらの財源は、国家から支出するべき。実施主体は、NPO、社会的企業など、多様であっていい。最近、学生アルバイトさんに来てもらったり、学生さんたちの進路選択支援イベントに関わったり、若いひとたちと接する機会が増えてきました。このひとたちに対して、私をはじめ、年長の人間たちができることは、何だろう。そのことが、気になっていました。抱えることになった問題、そしてその問題に対応してゆく方法について、本田さんの知見を、短い枚数で上手に書き上げた一冊でした。本田さん、今後も注目の学者さんです。technology.。