以下は資源エネルギー庁がリリースしている平成25年5月末時点の再生可能エネルギー発電設備の導入状況である。「太陽光(非住宅)」という項に着目してほしい。政策・戦略2013年4月6日(土)の日経新聞にこんな記事があった。韓国中堅財閥で太陽電池の生産・販売を手掛けるハンファグループは日本で再生可能エネルギーの売電事業に参入する。日本は原油の大半を中東から輸入している。砂漠で掘削された原油は、パイプラインで港まで輸送され、そこからスーパータンカーで3週間かけて日本へと運ばれる。政策・戦略エネルギーの自立なくして、真の自由も独立もない。市場リスクを伴う枯渇性のエネルギー資源に依存した今日の“安定供給”は、決して永続しない。これからは電力を地産地消する時代だ」ということが言われて久しい。地元に豊富に存在する風力や水力を使って、その地域の電力を賄いましょう、という訳である。典型的なのが靖国通りだが、都心の4車線以上の幹線道路には、ちょうど10階建て前後のオフィスビルがずらりと並んでいる。ある資源の採掘が可能になった」という意味である。一言でいうなら「今ある手段でペイするようになった」ということだ。政策・戦略1954年、光を電気に変える驚異的な技術がアメリカのベル研究所で発明された。太陽電池の誕生である。これによって「光」が「エネルギー資源」の一つに加わった。仮に孫正義氏とソフトバンクが本気を出してしまい、日本全国に3億kWものメガソーラーを作り上げてしまったとしよう。総工費150兆円、年間発電量はかつて原発が生み出していたのと同じ3千億kWhだ。政策・戦略メガソーラーの建設費は、出力1万kWあたり50億円前後である。対して、地熱発電所だと6~70億円もかかる。太陽光の稼働率は年間12%程度だが、地熱なら80%前後だ。エネルギーへの幻想を助長する「原発何基分」という表現』という記事を書いたところ、筑波大学の田代克様から以下のようなご指摘がありました。6基分に」というインデックスがあり、そんな馬鹿なと思いながら他面の本記事のほうを開いてみたら、こんなことが書いてあった。昨年、ソフトバンク孫正義社長は、耕作放棄地などにメガソーラーを建設し、電力需要の数割を賄うとする「電田プロジェクト」をぶち上げ、賛否両論を巻き起こした。以下から挙げていく批判は、前半で述べたメリットを覆すものである。よって、結果的に「持ち上げておいて、落す」形になるが、それは決して...記事を読む☞姉妹サイト紹介だいたい毎日どれかに投稿しています。私へのメールはサイト最下部の「問い合わせ」よりお願いします。「アクエリ」の「おすすめ書籍」と「おすすめクラシック音楽」のコーナーをよろしく。心の浄化に役立つと思います。今後とも無料記事体制を維持していくために、積極的にフェイスブックやツイッターなどで取り上げていただくよう、ご協力をお願い申し上げます。