行うと必ずぶつかるのが、シニア社員を活かす場や職務の開発とその処遇の在り方の問題である。現在は65歳まで雇用制度を維持するために段階的にその年齢が引き上げられている。代表取締役)これからの組織人事施策のヒントは新興のIT企業にあり2019.01.31昨年はGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)に代表されるIT業界を代表する巨大企業の話題に事欠かない日々であったが、情報の独占、個人情報の扱い等の問題もあって批判が相次いだのは記憶に新しい。代表取締役)法的側面からみたこれからの管理者像2018.12.28今年6月29日に働き方改革推進法が様々な法案をひとまとめにして成立し、7月6日に公布された。代表取締役)組織における永遠のテーマ「人」と「仕事」2018.11.19アメリカの調査会社ギャラップによる「日本の会社員のやる気や熱意は世界最低クラス」という調査結果がいろいろなメディアで取上げられ話題になっている。Experience:通称EX)の向上という考え方がHRマネジメントの世界でよく聞かれるようになった。代表取締役)職場における上司の役割2018.09.28最近のアメリカにおける研究で、労働者が仕事における様々な要件で何を重視しているかというものがあった。代表取締役)機能的固着と社会的比較が変化を妨げる2018.08.31我々は、歳を重ねるにつれて、様々なモノやサービスについて「これはこういうものだ」、「こういう使い方をするものだ」といった固定概念を持つ事が多い。代表取締役)アサーティブコミュニケーション2018.07.30ここ数年、職場コミュニケーションの在り方として、アサーションという言葉がよく出てくる。意味するところは、「自分も相手も大切にする自己表現」という紹介がされている。代表取締役)いまどきの就活生かたぎ2018.06.29日本経済新聞社が5月に実施した就活生アンケート結果が5月末の日経産業新聞に掲載されていた。それによると、今年の就活生アンケートは、「残業も自分のためになるなら受け入れ、出世に対しても貪欲」といった結果であったという。代表取締役)要の慣習2018.05.31働き方改革が言われだして久しいが、なかなかその成果があがらない企業も多いようである。働き方は、長年蓄積された企業文化(その企業に共通に見られる組織行動、慣習)に大きく影響を受けている。