めざす「子育Tech(こそだてっく)」という考え方を広めていくとしました。・fotowa(フォトワ/ピクスタ株式会社):カメラマン出張サービスの5社。昔のような地域社会とのつながりは薄れ、共働きやワンオペ育児が進むにつれ、子育て世代にかかる負担が増えています。テクノロジーの発展により、育児の記録や共有、不安やストレスの緩和、家族のコミュニケーションや社会とのつながりを促進するものなど、子育て世代を助けるさまざまなアプリ、サービスも存在しています。手間をかけることこそ愛情という認識を持つ人も多く、効率化することに対して否定的な価値観も見られます。4人に1人が産後2週間で職場に復帰する米国では、赤ちゃんが飲んだミルクの量や時間、温度をリアルタイムにスマホアプリに記録したり、心拍数や血中酸素濃度をモニタリングし、睡眠時の呼吸に異変がないかをスマホで確認できるなど、「BabyTech(ベイビーテック)」と呼ばれる妊娠から乳幼児の育児に関するさまざまな技術やサービスが発達しています。『子育Tech委員会』の発起人である株式会社カラダノート代表取締役の佐藤竜也氏は「日本でも子育てにテクノロジーを取り入れることで、子育て世代が少しでもゆとりを持ち、子どもにもっと愛情を注げる社会をつくりたい。効率化できる部分は効率化し、子どもに向き合う時間を増やしてほしい」と「子育Tech」普及への想いを語りました。・子育て×テクノロジーに関する調査レポートを2ヵ月に1度のペースで実施そして『子育Tech委員会』参画企業を募集し、10社以上集まった段階で一般社団法人化をめざしています。株式会社カラダノートによる3歳児までを子育て中の女性300人を対象に実施した調査によると、過半数が育児中のスマホ利用に否定的なことを言われた経験があるそう。世代間の意識の差があり、現役の子育て世代だけではなく、その親世代へも理解を広げるためのイベント等を実施していくとしました。2020年2月3日(月)に「池上本門寺」で節分追儺式が開催。著作権は『キッズイベント』またはその情報提供社(者)に属します。KidsEvent.。