04月09日2008/09/19◆週末19日の世界株式市場は、「よく下げた市場はよく上げる」とのマーケット格言そのまま、大幅高となった。18日の米国株市場が、乱高下した後、引け前1時間で6年ぶりの上昇率を記録する大幅高となったことがきっかけ。)が「恒久的な」金融危機対策を検討しているとの観測が背景。1980年代後半に整理信託公社(RTC)を設立し破綻が相次いだ貯蓄金融機関の不良債権を処理したように、金融機関から不良債権を買い取る公的機関を設立するというもの。中国政府も18日に株式相場支援策を発表し、19日の上海市場では売買停止銘柄を除く全銘柄がストップ高(10%高)となり、香港市場も9.6%高するなどアジア・太平洋15市場はわずかに値下がりしたパキスタンを除く14市場の大半が大幅高し14勝1敗となった。続く、欧州市場も大幅高し、米国市場も大幅高で続いた。米中政府やロシア政府などが金融・資本市場の更なる混乱を避けるべく動きを活発化させたことが、米国の「信用カラ売り全面禁止策」とあいまって、これまでの売り安心感は逆転、大量にたまった売り方の「ショートカバー」、買い戻しが広がり、リバウンド狙いの短期資金の買いが膨らんだ。円相場は1ドル=103円台からドルが反発、19日のNY市場では一時108円台を見た。その後106円台となるなど、こちらも乱高下が続く。儲かる買い方を診断する分析ツールSTOCKBOARD。◆先週、日本の不動産セクターが、破たんが相次ぐなか、米金融不安の後退期待を背景に急反騰したのと似ている。国内向けには何もしていないし、乾燥した自民党総裁選が続き、「農水省存在の無意味」が話題になるばかり。「東京株式市場は、米国発で大きく下げ、また、大きく反発しているだけ」という声が聞かれる。投資家の多くが市場を去り、他人任せの根無し草となってしまった感もある。◆問題は、80年代後半には成功した「米不良債権買い取り機構」が兆ドルを超える現在の規模を処理することが出来るかということ。米住宅関連指標の発表に留意したいし金融絡み余震にも注意したい。各国政府が久々に金融・資本市場に対し真剣に立ち向かわざるを得なくなったことを知ったことは買い要因となる。それでも、圧倒的な上げ潮には持続力が課題となりそうだ。無策の日本は!■来週は、波乱場面があっても当然だ。ショートカバーに続く、持続的な上昇基調を支える買いが入るかがポイント。日経平均株価は、18日に一時1万1301円まで下げ、週末終値1万1920円まで回復。18日が「下ヒゲの長い小幅陰線」となり、週足も同様な足となった(TOPIXも同様)。「たぐり足」といわれてきた、<底入れ反転>を示唆する典型的な線を入れたことで、乱高下はあっても、先高感に買いが先行する可能性が高い。◆ここまで強ばってきたセブン銀(8410)タイプは回避され、下げ続けてきた金融、資源関連株の乱高下に短期売買で向かう流れ継続か。(7201)は配当利回り5.56%でPBR0.97倍。18日には700円割れしており週足下ヒゲが長い。●引き続き、マルハニチロHD(1334)を「強気」で対応したい。170円台以下がほしいのだが・・。リアルタイムで「買い信号」点灯銘柄をスクリーニング。魁−SAKIGAKE−株式市場の第一線で活躍するベテランアナリストの鋭い視点で、ひとつ先の相場を読む、プロフェッショナルレポートです。筆者プロフィール熱田和雄1946年1月生まれ。同年生まれの吉田拓郎ファンであり、写真家アラーキー(荒木経惟)大好き人間。市場部での場立を経て調査情報部で23年間あちらこちら走りまわり、各種証券関連リポートを書き続ける。自社リポートのほか新聞・雑誌記事を執筆。90年代後半の金融危機時に、28年半勤めた証券を退社。2000年代も、記事を書き続けている。