首都圏初、横浜エリアの複数商業施設が情報O2Oアプリ「NEARLY(ニアリ)」へ一斉参加。地域の情報配信を一元化。>首都圏初、横浜エリアの複数商業施設が情報O2Oアプリ「NEARLY(ニアリ)」へ一斉参加。地域の情報配信を一元化。13:35株式会社ipoca(イポカ)(東京都中央区銀座8-5-6)は提供するO2Oアプリサービス「NEARLY(ニアリ)」に横浜エリアの4つの大型商業施設が、2014年11月27日から一斉に参加したことを発表した。今後、横浜エリアで買い物を楽しむ消費者は、周辺施設の商品やサービスなどの情報を簡単に探すことができ、買い物をさらに楽しめるようになる。■横浜エリアで「ニアリ」に参加する施設について「ニアリ」は、プラットフォームサービスであるため、地域に集積する商業施設や店舗がなるべく多く参加することで魅力的なコンテンツがたくさん集まり、その結果、地域の利用ユーザー数が格段に増加する。そのため、横浜駅周辺や沿線の代表的な商業施設が参加している。ジョイナス・ザ・ダイヤモンド・横浜モアーズ・京急百貨店なお、今後も施設が続々と参加していく予定とのこと。■なぜ同じ地域の商業施設が一斉に参加するのか「ニアリ」に地域の商業施設が一斉に参加するのには、次のような理由がある。・施設単独のアプリより利用客層が広いため、新しいユーザーへも情報が届けられる。・他施設と共同で会員獲得をするからアプリ利用者が一気に増える。・地域のいろいろな商業施設が参加することが、利用者のメリットになる。複数の施設が共同でダウンロードキャンペーンを開催する仕組みを持っているのが「ニアリ」の特徴のひとつ。各施設は告知を協力する仕掛けとなっており各施設の館内のほか、沿線の車内中吊り広告やウェブ上での広告なども実施され、プラットフォームならではの強みで、地域全体でアプリユーザーを強力に獲得していく。(横浜エリアでのダウンロードキャンペーンについては別途、各施設からリリース予定)■地域での買い物をより楽しく、より快適にこれまで、買い物情報は各施設ごとに分散していたため、地域で買い物をする際に、お客は必要な情報を集めにくい状況となっていた。いろいろな商業施設が合同でプラットフォーム型アプリ「ニアリ」に参加することで、地域の人々にとって欲しい情報を簡単に見つけることができるようになる。結果として、購買活動が活発となり地域経済の発展に寄与する。■将来の方向性について買い物情報だけではなくて、地域の生活情報や行政の情報、また観光情報なども取り扱う予定。コンテンツの多言語化が予定されているので、インバウンド対応をすることで地域のさらなる発展に寄与していくと考えているとのこと。地域の消費者が身近な施設や店舗の商品情報、お得な情報などを、画像で簡単に探して楽しむことができる株式会社ipocaの提供するO2Oアプリサービス。日本中の商業施設などで導入が一気に広がっており、現在、下記の施設などで導入されている。代表取締役の一之瀬が、税理士として数多くの中小企業や個人事業主へ経営コンサルタントをする中で、エンドユーザーの再来店をより手軽により安く実現するための技術や市場の研究を重ね、モバイルを用いたO2O販売促進サービス「タッチャン」を考案。ジャパンベンチャーアワード2014」などこれまでにも8つの受賞実績を持つ。チャンサービスは、5年ほどで全国1500店舗、50万人に利用されるサービスとなった。本年5月にリリースした、リアル店舗の集客から購買までを繋ぐ世界初のO2Oアプリ「ニアリ」は、店舗の売上という具体的効果が認められる最先端の販促O2Oサービスと評価され、わずか6ヶ月で1500店舗が参加する今もっとも注目を集めるアプリのひとつとなっている。Inc.※すべての商標は、各々の所有者の商標または登録商標です。関連キーワードから記事を見るauthor前の記事ハイブリッドスイーツ「アップルパイフレンチトースト」がアフタヌーンティー・ティールームで1月8日から発売決定。チーズ検定などの講座をプレゼントする「120周年記念アーリーバードキャンペーン」を実施。