:国立海洋センター他)と共同研究を行い、世界の海岸線の約50%が、21世紀末に波浪特性変化のリスクにさらされていることを明らかにしました。現在通りの経済活動を継続する将来の気候シナリオでは、平均的な波高が±10%の幅で増加もしくは減少することがわかりました。日本周辺は将来変化が大きく、平均的な波高が10%、周期が5%前後減少することが予測されました。気候変動の影響の中で、我が国の沿岸域における自然災害への影響として重要なのは、海面上昇に加えて高潮および波浪の変化予測です。波浪の将来変化については、海岸の防波堤の設計、砂浜やサンゴなどの生態系に影響を与えますが、温暖化の影響を考慮した定量的な将来予測はこれまでできていませんでした。本成果は、地球温暖化に伴う我が国の沿岸域の脆弱性の将来変化や適応策、特に砂浜の変化や海洋生態系への研究展開が期待されます。本件について、詳しくはこちらをご覧ください。Change」にオンライン掲載されました。