日本郵政(6178)、ゆうちょ銀行(7182)、かんぽ生命保険(7181)の上場というNTT(9432)以来の「超大型IPO祭り」は、2015年11月4日の上場初日に関しては、ひとまず大成功を収めた。それぞれの初値は下の表のとおり、すべて公開価格を大きく上回った。その後の値動きも好調で、上場2日目にあたる11月5日の終値を見ても、日本郵政(6178)が1820円、ゆうちょ銀行(7182)が1775円、かんぽ生命保険(7181)が3890円と順調に推移している。+33.14%こうなると気になってくるのは、「この好調な値動はいつまで続くのか」「郵政株の買いどき・売りどきはいつか」だ。このまま順調に株価を伸ばして長期的に成長していくのか、それともどこかのタイミングで勢いが衰えて反落してしまうのか、誰もが気になるところだろう。ザイ・オンラインでは、日本郵政(6178)、ゆうちょ銀行(7182)、かんぽ生命保険(7181)の上場後の値動きを予測する上で役立つ記事として、次の3本を公開している。日本郵政グループ3社の株をIPOで購入して現在も保有している人やこれから購入を検討している人にとっては、必読の記事と言えるだろう!※青文字の銘柄名をクリックすると、最新チャートへ飛びます。日経平均株価は伸び悩み、東証マザーズ指数は下落。今の相場の波に乗りたい人が狙うべき銘柄は?ザイ・オンラインの人気連載「最下層からの成り上がり投資術!」で、藤井英敏さんが日本郵政グループ3社の上場について、当面の需給関係から他の銘柄への影響、そして個人投資家が取るべきスタンスまで、ズバリ解説!11月4日の日本郵政チャート(5分足・1日)*SBI証券HPより[記事より抜粋]郵政3社の株式を取り扱う証券会社は、国内販売分の9割程度を個人投資家に販売する計画でした。よって、今後、パッシブ運用を行う機関投資家やファンドは、郵政3社の株式を市場から直接手当する必要に迫られ、その買いニーズは3社合計で2000億円規模と一部で試算されています。郵政3社は時価総額が大きいので、東証株価指数(TOPIX)のほか、MSCIなどの主要株価指数へ採用される可能性があるためです。この大量の買い需要への期待が、上場後の株価上昇の拠り所になる見通しです。して、中長期で保有する公算が大きいと見られます。BNPパリバ証券・日本株チーフストラテジストやマーケットコメンテーターといったバリバリの投資のプロが、日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険の見通しについてコメント![記事より抜粋]この3社の中でも持ち株会社である日本郵政(6178)に注目するのが、BNPパリバ証券日本株チーフストラテジストの丸山俊さんだ。自社株買いにより、1株当たりの純資産も1株当たり純利益も上昇するのだ。今期予想の配当額で計算した配当利回りは1%台だが、来期は配当性向を現状の約25%から50%以上に高める方針なので、配当額が年率換算で、3%超と高利回りとなる点も魅力的だ。マーケットコメンテーターの岡村友哉さんは、郵政3社の株は2015年内は上昇が続くと予想している。日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険のIPO(新規上場)で日経平均株価は下落する?イベント投資の達人が大型IPO前後の動きを分析!イベント投資の達人・夕凪さんが、NTTドコモやJR東日本、JT、日本航空といった、過去の超大型IPOのデータを分析し、日本郵政グループ3社の上場後の値動きと、その影響を受ける日経平均株価の値動きに関するアノマリーを導き出す![記事より抜粋]バブル最終期にかかっているNTTドコモを除くと、総じて値動きは良くない。上場後70営業日後には、NTTドコモ以外はすべて10~18%程度下落している。「興味深いのは、近年の大型IPOである日本航空と第一生命の値動きがそっくりなことです。どちらも上場後、40営業日程度は上昇していますが、それ以降は急落しています。これは先ほど説明したように、FTSE⇒MSCI⇒TOPIXの順に買っていかなければならず、さらにそれに合わせて先回り買いする投資家たちが出たりするので、なかなか株価が落ちないのです。以上の結果から、夕凪さんが導き出したのは次の2つのアノマリーだ。国内最大手の証券会社だけあって、「日本郵政グループ3社」や「JR九州」のような、大規模IPO案件で主幹事を務めることも多い。毎回、引受株数の10%以上が完全抽選制のオンライン口座に配分される。購入資金は当選後の購入申し込みまでに入金すればOKなので、口座の資金を気にせず気軽に申し込めるのは、限られた資金で運用する個人投資家にとって大きなメリット。本気でIPO投資を考えるなら、絶対に口座を開いておきたい証券会社だ。毎年、数多くのIPOで主幹事を務め、取扱銘柄数も多い。販売予定数量の15%と高めに設定されているのもメリット。申し込みは1銘柄につき1単元のみなので、当選確率が資金量に左右されない。平等抽選の後、落選者を対象に、原則10%を「プレミアムステージ」や過去の取引実績に応じて当選確率が変わる「チャンス抽選」で販売(※2)。大手証券の中でもIPOに力を入れており、2018年は全90社中、実に66社のIPO銘柄を取り扱った。主幹事数も毎年トップクラスで、2018年には988.9%という驚異的な初値騰落率となった「HEROZ」の主幹事も務めた。日本3大証券会社のひとつだけあり「日本郵政グループ3社」や「JR九州」「ソフトバンク」などの大型IPOでも、主幹事証券の1社として名を連ねている。10%分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。2019年2月からは、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」がスタート。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。取扱銘柄数がダントツで、2018年は全90社中87社、実に約97%のIPO銘柄を扱った。SBI証券の口座さえ持っていれば、大半のIPO銘柄に申し込めるのだ。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる。準大手証券会社の東海東京証券は、大手証券会社には届かないものの多くのIPO銘柄を扱っており、主幹事も毎年数社で務めている。口座数は2019年3月末時点。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。