大きく変わった外国人労働者の世界:朝日新聞GLOBE+このWebサイトの全ての機能を利用するためにはJavaScriptを有効にする必要があります。なしでは、多くの現場がまわらないのが現実だ。働き手が足りないのはもはや日本だけではない。日本が労働力を頼るアジアの国々は大きく変わり、日本で働きたい外国人はいくらでもいる――そんな時代ではすでになくなっている。Takuya経済的な豊かさより「国民総幸福(GNH)」を求めることで有名になったブータン。この、ヒマラヤ山脈の麓の「幸せの国」へ、日本人が働き手を探しに行っているという。私は外国人労働者の取材を続けてきたが、「なぜブータンにまで」と意外だった。首都ティンプーへ飛んだ。日本語学校では、和服に似た伝統衣装を着た若い男女が、日本語を勉強していた。彼らは、日本の高齢者施設で介護の仕事につく予定なのだという。隣の大国インドの援助でこれまで大勢のブータンの若者がインドで看護を学んで帰ってきた。ブータンの国立病院には全員を雇用する財政的な余裕はなく、多くが職にあぶれてしまう。大きな産業がないブータンで、若者の失業は深刻な問題になっている。その話を友人から聞いて興味を持ったのが、神奈川県で技能実習のコンサルティングをしていた李達夫(65)だ。技能実習とは、日本の技術を学ばせるという名目で外国人を受け入れる制度だが、「単純労働の外国人は受け入れない」という建前を崩さない日本では、労働力を補っているのが実態だ。そこに昨年11月、「介護」が加わった。対人サービスの業種は初めて。厚生労働省は、介護人材は2025年に38万人が不足すると推計する。ニーズは高いはずだが、日本語能力などに不安を抱く関係者は多い。技能実習は、働き手にとって決して条件がいいものではない。「介護を担える優秀な人材が集まるだろうか」。李も不安を感じていたが、外国で看護を勉強したブータンの若者たちに、可能性を見いだした。16年度に希望者から11人を選抜。ブータン労働人材省が日本語を学ぶ1年間分の費用を負担した。「我々はただ日本へ出稼ぎに送り出すのではなく、彼らに日本人の勤勉さを体験してほしいんだ。私の息子は30歳にもなって、私が職場で仕事を始めても、まだ寝ている」。雇用人材部長のシェラブ・テンジン(54)の期待は高い。ところが、問題が起きた。日本の国会審議の都合で、技能実習の「介護解禁」が遅れたうえ、日本語能力に関する規定などが当初の想定と違った。手続きが整わず、学生たちは足止めをくらったかたちになっている。「毎日、不安で祈っています」。学生の一人レグデン(25)は言う。兄と同居しながら日本語学校に通って1年半近く。「両親には小言を言われ、友人には会うたびに『いつ行くの』と聞かれるんです」この間に、労働人材省には、ドイツの病院と高齢者施設、さらにシンガポールの病院からも看護師の求人があった。ドイツの施設は、月給1800ユーロ(約24万円)で昇級ありと、日本よりはるかに良い条件だった。レグデンがインドで共に看護を学んだ仲間を含む、数十人の派遣が決まった。日本語学校の一人も、ドイツに鞍替えしようとしたが、国費で日本語を学んでいるという理由で認められなかった。ブータンの若者は英語を日常的に話し、人材として人気がある。労働人材省のウェブサイトには中東のショッピングモールの販売員やドライバーなど、各国の求人が公開されている。100人単位の募集もある。「ブータンには世界中から良いオファーが来る。世界の中で日本の位置が変わったことを、政治家たちはわかっていない気がする」。――ベトナム私が技能実習生の問題を初めて取材したのは04年。記事を読み返すと、問題の構図はいまもまったく変わっていない。当時は実習生と言えば、ほとんどが中国人だった。いまはベトナム人が急増し、新たに来日する実習生の数は16年、中国を追い抜いた。首都ハノイにある、日本に技能実習生を送り出している会社を訪れた。「どんなにたいへんでも、がんばります!」。面接でこう言うよう教わっているのだろう。日本語教室で、20歳前後の若者が次々と立ち上がり、直立不動であいさつをしてくれた。地方から出てきた約100人が、ここで寮生活を送りながら日本へ行くために必要な研修を受けている。Takuya寮の壁にあった「一日のスケジュール」によると、起床は5時半。朝食やラジオ体操の後、夕方までに1時間半の授業が4コマ。2段ベッドの列には、きれいに畳まれた布団が並んでいた。日本へ行くまで、この生活を数カ月間続ける。日本で働くベトナム人は、16年10月末で約17万2000人。3年で5倍近くになった。技能実習生とアルバイトの留学生が大半を占める。中国から労働者が集まらなくなったのが大きな理由だ。中国で人材派遣業を営む女性に聞くと、いま日本での技能実習に応募してくる労働者の中国での所得は、月4万~8万円。15年前は1万円に満たなかった。日本で技能実習生として働いても、寮費などを差し引かれると月の手取りは10万円に届かない場合もある。「10万円以下なら募集をしても中国人は来ないので、断っている」。雇用者や仲介業者はこぞって、日本の人気が高く、中国より賃金水準が低いベトナムにシフトした。ベトナムには送り出し会社が次々とでき、募集に力を入れる。変化は速く、「ピークはもう過ぎた」と話す送り出し会社の関係者もいる。変わりつつあるのは、出身国だけではない。ベトナムの送り出し会社で働く日本人は「お金を稼ぐことの優先度が、以前より下がっている気がする」と言う。「ワーキングホリデー感覚」。そんなふうに言う関係者もいる。それは悪いことではない。彼らの多くが実際に働くのは、日本の若者が避けがちな過酷な現場であり、雇用側が期待するのは、故郷の家族を助けるためにつらい仕事に耐えるような、いわば「昔の日本人」だ。晩秋のハノイで出会ったのも、そんな今どきのベトナム人青年だった。間もなく日本へ行く彼と、音楽関係の仕事を営む父親も同席し、夕食をともにしながら話した。細身のコートに、すらりとした体を包んだ20台後半の彼は、12歳から本格的にピアノを始め、いまも国立の音楽学校に在籍している。それを休学し、実習生として自動車工場で働くという。