トラブルを防ぎスマートな生活アポなしの訪問者は多くの危険やトラブルを運んできます。アポなしで突然やってきた場合、インターホンが鳴っても例外なく居留守にした方が良い(事前連絡がない場合)です。アポなし訪問であれば居留守にした方が良いのか、その5つの理由を紹介します。訪問者が大切な用事で来ていたらどうするのか?公的機関の人ならどうするのか?と考える真面目な方もいらっしゃるかもしれませんが、そのような場合は必ず事前に電話連絡があるか、または来た際に何か書面をポストに投函してから帰るはずです。飛び込みの訪問販売の場合、100軒以上回ってもドアすら開けてもらえないことが普通であることから、彼らは訪問販売を成功させるために「高度なテクニック」を身につけています。インターホンに出てから断れば良いと考える人もいるかもしれませんが、そもそも訪問者は、セールスマンだと認識できない切り口で語りかけてくる可能性が高いです。一度ドアを開けてしまうと、気が弱い人としてマークされて業者間で情報共有される可能性もあります。新聞勧誘の場合は「こんにちは。この地区を担当しており、ご挨拶にお伺いしました」というパターンの切り口が多いです。」と言って新聞購読を勧めてきます。新聞勧誘はとにかくしつこいです。断っても断っても、勧誘を続けてきます。相手にするだけ時間の無駄ですし、ストレスしか生まれません。アポなし訪問なら居留守にすべき理由3:宗教勧誘の可能性これは最も注意が必要です。話を聞いてはいけません。その訪問者は入信させることが「絶対的な正義」であると信じこんでいますから、あなたを洗脳するかのように語りかけてきます。脈があると感じたら、今度は複数名でくるかもしれません。「インターホンに出て断る」ではなくて「インターホンに出てはいけない」のです。NHKに契約申し込み意思がある場合は、玄関先で契約するのではなくWebから申し込むようにしましょう。玄関先で契約するとトラブルが発生する可能性が高く、本来契約する必要がない人も契約させられてしまう可能性もあります。次の記事もご参考頂ければと思います。空き巣や強盗は自分を以下のようなパターンで装って、インターホンを鳴らしてくる可能性があります。玄関ドアを開けたら最後、人生の全てを失う可能性もあります。女性の場合性犯罪に合う可能性も高いです。郵便局員の場合には必ず「ヘルメットの郵便マークがあるかを確認」しましょう。過去には警察官を装いインターホンを鳴らして押し入り強盗を行った事例もあります。事前に連絡がない場合、書面通知がない場合は、アポなしで訪問者が現れても絶対にインターホンに出ては行けませんし、玄関ドアを開けてはいけません。公的な重要な内容であっても、書面を残したり、事前の連絡が必ずあります。上述で紹介したような人であれば、アポなしはあり得ませんし、インターホンに出る必要はありません。インターホンくらい出ていいのではないかという大きな間違いインターホンに出てから「相手を見て・話を聞いて判断」してから断ればいい、という考えはとても危険です。不幸やトラブルを運んでくるアポなし訪問者は百戦錬磨です。インターホンのチャイムで出てしまうと、相手を信用させるあらゆる手段を講じて玄関ドアを開けようとしてきます。話をしてしまった時点で負けとなる可能性が高いです。一人暮らしの方(特に女性の方)、アポなしのインターホンは出ないように心掛けましょう。い女性の方で、スタバや喫茶店などで知らないおじさん・おじいさんに話しかけられた経験はないでしょうか。その話かけられる内容は他愛もな...記事を読む紙巻きタバコから加熱式タバコに移行する4つのメリット加熱式タバコであっても、紙タバコであっても、健康にとって良くないことは間違いないですから禁煙することを強くお勧めします。「インターネット・Wi-Fi設備に関するお知らせ」という以下の...記事を読むドライブレコーダー:それは走る防犯カメラ!映像や音声を自動的に記録できるドライブレコーダーを車に搭載することをお勧めします。ドライブレコーダー、それは走る防犯カメラであり、自分を...記事を読む引越のトラブル:相見積しよう!洗濯機の不要なホース代金4000円に注意!引越でトラブルになりやすい点、確認しておくべき点について紹介していきます。謎の洗濯機のホース代4000円など、実際に当方が失敗した点...記事を読むヘルメットを着用したNHK集金人にご注意!本記事の結論は以下の通りです。結論1:NHK集金人は「郵便配達員」や「工事関係者」のように見せかけることがある。結論2:アポ...記事を読むクレジットカードの「リボ払い」だけはダメ!クレジットカードの支払でリボ払い(リボルビング払い)にすることだけはお勧めしません。今回は、クレジットカードのリボ払いによるデメリッ...記事を読む【朗報】2018年7月からNNN(日本テレビ)の世論調査の信頼性が上がりました。2018年7月から日本テレビの世論調査の方法が変わりました。以下の通り、電話による調査対象に携帯電話を含めるようになったのです。世論調査において、RDD方式の電話調査で「携帯電話」を含めずに「固定電話」のみを対象とした場合に、いかに偏りのある調査結果になってしまうこと...記事を読む突然お願いされる外国人による募金にご注意!今までに遭遇した募金詐欺はネット上でも紹介されていますが、当方は2パターンの募金詐欺で声をかけられたことがあります。司法リスクTBS:報道特集の「提供スポンサー・CM」一覧(2020年1月度)TBS:サンデーモーニングのスポンサーの一覧(2020年1月度)TBS:報道特集の「提供スポンサー・CM」一覧(2019年12月度)みずほ銀行:2019年9月中間配当金が入金。