2019)及び部局間覚書締結式を開催しました。当研究科で行われている研究内容について紹介し、さらに当研究科が提供している奨学金制度及び大学院プログラムの説明が行われました。セミナーにはブラウィジャヤ大学の教職員・学生に加え、バンドン工科大学の教員も参加し、活発な質疑応答が行われました。コンピューターサイエンス科(中左)、及び数学・自然科学科(中右)と部局間覚書を締結しました。締結式後には、今後の具体的な交流計画が話し合われ、当研究科が提供している奨学金制度を有効に活用することなどについて合意しました。地域の特性に応じた社会課題の解決に取り組んでいます。その取り組みの一環として、12月11日から12日、持続可能な開発目標(SDGs)を学ぶ講演会が同校で開催されました。SDGsとは何かについて紹介した後、価値転換の必要性や心の豊かさを持つことなどを、ゲームを交えながら全校生徒約600名に伝えました。多くの社会に、地域の社会経済的な豊かさ/貧しさと対応する健康の格差が存在します。なり、Springer社から出版されました。東北大学SDGsシンポジウム」を両機関の共催により開催しました。本シンポジウムは、「東北から『持続可能で心豊かな社会』を創造する」をテーマに、「科学と社会の対話」をコンセプトとして3つのセッション構成で実施されました。幅広い参加があり、2日間3セッションの参加者合計は378名にのぼり、盛会のうちに終了しました。ホームページ2019/11/21東松島市でSDGsシンポジウム開催10月17日、東松島市コミュニティセンターにおいて、持続可能なまちづくりをテーマに「東松島市SDGsシンポジウム」が開催されました。産業振興および環境教育の充実を通じて地域の特性を活かした持続可能な社会を構築するための協定を東松島市と締結しています。東松島市で活躍する3つの企業から、防災や地域農水産業についての取り組みと、企業活動を通じて発見された課題について伺いました。シンポジウムの模様は下記の新聞で報道されました。第16面2019/11/18エルサルバドル大学建築工学部と部局間協定締結11月18日、本研究科はエルサルバドル大学建築工学部と部局間協定の調印式を行い、協定を締結しました。アットホームな雰囲気での調印式となりました。Future―」と題する基調講演を行いました。日本が2011年に経験した東日本大震災を機として再生可能エネルギーの導入に取り組んでいる台湾は、日本と同じく環太平洋造山帯に位置することから、地熱に対しても大きな期待を寄せています。台湾は原子力エネルギーを利用しないことを政策決定し、廃炉に向けた作業を進めていますが、国内では原子力エネルギーの将来に関する議論がいまだ続いています。土屋研究科長は基調講演で、地熱エネルギーの概要や、世界の地熱発電の動向などについて紹介し、社会インフラとしての地熱の可能性を式典に出席した台湾の研究者と共有しました。沖永良部島を構成する2つの自治体である和泊町ならびに知名町と連携協定を締結しました。この協定は、2015年9月の国連総会で採択されたSDGsの目標を達成するために大学と自治体とが協力することを約束するものです。調印式に臨んだ土屋範芳研究科長は、南の島という特徴あるフィールドで展開される環境問題への取り組みについて意気込みを示しました。おける低炭素化や資源循環に関わる事業、また、島内住民の方々に向けた環境教育等を通じ、和泊町・知名町と当研究科とは共同して循環型社会の実現を目指して参ります。エルサルバドル大学で地熱研究装置類の贈呈を行いました。エルサルバドルの地熱開発研究を2018年より行ってきました。一連の装置を使いこなすための研修をエルサルバドルおよび日本で行って参ります。エルサルバドルでは、エネルギーの産業化や安全保障とCO2排出量削減の双方を実現するものとして地熱開発に高い関心が寄せられています。駐エルサルバドル大使も臨席され、再生可能エネルギーを取り入れた社会の実現に向けての地熱研究の意義を列席者と共有しました。土屋研究科長は贈呈式で、プログラム代表として両国関係者の協力に改めてお礼を申し上げると共に、今後の両国の地熱研究開発さらに進めていく所存を明らかにしました。