案件掲載のお申込みお問い合せビジネスビジネスご注意くださいこの記事は公開から1年以上経っています。掲載されている情報は、公開当時のものです。契機に企業数は増加8月5日、リオデジャネイロオリンピックが開幕する。4年に一度のスポーツの祭典に世界中の注目が集まり、オリンピックを一大商機とスポーツ関連企業の寄せる期待も大きい。東京商工リサーチは、リオオリンピックを前にスポーツ用品専門店を運営する全国2,887社を対象に、業績動向を調査した。これによると最新決算の売上高合計は1兆38億9,000万円(前期比2.3%増)で、2期連続で増加した。ランニング、フィットネス、アウトドアなどのブームを背景に大手が売上高を伸ばし、業界全体を牽引した。最新決算の利益合計は72億8,900万円(同37.4%減)と、価格競争の激化などで2期連続で減益だった。売上高トップはアルペン(名古屋市中区)の2,165億円で単体ベースでは断トツ。2位のゼビオ(郡山市)のグループ売上高は2,000億円を超え、業界の2強を形成している。売上高が1億円未満の企業が7割、個人企業が3割を占めるなど、小・零細企業が大多数を占める業界構造も鮮明になり、大手チェーンの市場寡占化がより強まっていることが浮き彫りになった。※本調査はTSR企業データベース(309万社)から、主業種が「スポーツ用品小売業」のうち、業績が3期連続で比較可能な2,887社を抽出し、分析した。売上高、利益金は2015年度を最新決算としている。敵対的TOBの可能性を検証してみた2018-11-14創業家出身のデサント<8114>石本社長と筆頭株主である伊藤忠商事<8001>の岡藤CEOとの間で、経営方針をめぐる確執が生じています。TOBの可能性はあるのか、空売りのチャンスはあるのか検証してみました。※表示のディールは公表日ベースです。Onlineは、M&A(企業の合併・買収)、またそれに関する身近な情報を広く一般の方々に提供するメディアです。情報の収集・発信を行いながら、日本の産業がM&Aによって力強さを増していく姿を見届けたいと思います。※本サイトに述べられている内容は、専門家、執筆者の見解です。