先生におかれましては、益々ご清栄の御事とお慶び申し上げます。平素は格別のご支援、ご高配を賜り厚く御礼申し上げます。~地域連携による食物アレルギー診療~」を作成することとなりました。ご承知のように、食物アレルギーは小児を中心として患者数が増加しており、適切な治療を実施することは、患者家族のみならず社会的にも重要なことです。患者家族に対しては、必要最低限の範囲での除去食を確定することで、不要な除去(あるいは未摂取の食材)を減らすことが可能となります。アナフィラキシーについても、原因食材の確定は安全な日常活動を保証するために必須です。社会的には、特に保育園や学校においての除去食対応を過不足なく実施するために、医療者が正しい情報を提供する必要があります。このような検査、治療を充実させるためには、プライマリーケアに関わる先生方が各種検査の意義と限界を簡単に把握できること、各種医療機関で実施可能な指導法を知ること、必要に応じて専門機関と連携することが重要になってくると思われます。今回の手引きは、このような食物アレルギー診療に必要な情報を、コンパクトにまとめたものを目指しております。利用される先生方の意見を参考に定期的に改訂することも考えております。手引きの作成に際して、その費用は本来は作成者側で賄うべきでありますが、普及を考えたときには諸費用の不足が見込まれております。つきましては厳しい状況の中、甚だ恐縮ではございますが、本手引き作成の意義と事情をご賢察の上、格別のご協力、ご支援を賜りますようお願い申し上げます。ある公益財団法人日本アレルギー協会関西支部が取り扱いますこと念のため申し添えます。(寄附金にかかる税務上の優遇措置をご確認下さい)何卒よろしくお願い申し上げます。食物チャレンジネットワークの参加施設一覧については下記の通りでございます。FAXしていただくか、ホームページでの寄附申込欄より必要事項を入力しいてお申込み下さい。控除枠拡大の優遇措置が受けられます。詳しくは下記国税庁のホームページをご覧ください。対する寄附金として損金算入限度額に相当する金額まで損金に算入することができます。国税庁のホームページ:http://www.nta.go.jp/taxanswer/hojin/5283.htmなお、住民税による寄附金控除は、各都道府県および市町村の条例で指定されている場合のみ適用されますので、お住まいの都道府県および市町村にお問い合わせください。寄附金控除を受ける場合は、ご寄附いただいた時に当協会が発行する「寄附金受領書(領収書)」と「税額控除の証明書」などを添えて、税務署に確定申告する必要があります。ございますが、整理の都合上お振込いただく前に、寄附申込書をFAX、またはメールフォームよりご一報くださいますようお願いいたします。メールフォームをご利用いただいた場合はご登録いただきましたメールアドレスに折り返しの確認メールが届きますのでご確認のほどお願い申し上げます。郵送の際に間違いがないようにする為に正確にご入力お願いいたします。日本アレルギー協会関西支部までFAXしてください。※必須(半角数字)※1千円より受付しています。※5千円の場合『5000』(カンマ無)とご記入ください。