◎帳簿を開くだけの収益改善はしません。◎観光業の専門家がコンサルティングに伺います。◎テンプレートの使用や同じ手法は提示しません。◎CSとESを探求し続ける姿勢です。◎“再生”より“革新”をキーワードに掲げます。◎徹底的な売り上げ予想を考えます。◎運営の方向性に合わせた共有を考えます。◎売れない理由を隅々まで分析します。◎観光業のノウハウで外からもアプローチします。◎インターネットにこだわり過ぎません。石田宜久からのお約束1.観光環境での利益改善を図ります。2.宿泊施設運営には観光のノウハウが必要です。3.「同じものはナイ」という認識で支援いたします。4.満足だけではない、ホスピタリティを追及します。5.“過去のモノ”は持ち込みません。6.売り上げ予想に甘さは一切出しません。7.従業員間の共有システムを徹底します。8.“先入観”は一切捨て、貴社に取り組みます。9.「内科的分析」だけでは終わりません。Check1近年の観光業では、団体型から個人型へと大きく変化し、ホテル・旅館をはじめとした宿泊施設に様々な課題に迫られています。団体に対してのホスピタリティではなく、個々人に合わせたホスピタリティが必要とされるようになりサービス一つをとっても、多層化していく必要があります。ケースによってはシステム自体を改善する事も必要とされます。Check2経営コンサルタントを利用される方が増えており、運営管理を任せているホテル、旅館様が増えている現状です。運営・経営は一般企業とは大きく異なります。イベントや観光事業に不慣れな経営コンサルタントにとって、地域とホテル・旅館の管理運営は容易ではありません。ハード面とソフト面で様々な側面で転換を求められています。環境の変化に対応しきれずにチェーン化したり廃業したりと迫られています。独自の組織管理、マーケティング、財務管理と同じサービス業でも経営の形は全く違うものです。Check3ホテル・旅館・観光地での企業としてまずは観光地の目標を見極めるのが重要です。効率よく地域への顧客を企業へ取り込めるよう、様々なサポートを実施いたします。ホテル・旅館・観光地での企業としてまずは観光地の目標を見極めるのが重要です。観光客を誘致する場合、第一ステップに考えなくてはいけないのは企業としての顧客よりも、まずは地域への顧客です。お客様をもてなす“要”です。観光・旅行において、お客様が“生活時間”を過ごすのがホテル・旅館です。観光地におけるホテル・旅館の割合は相当大きいと言えます。ポイント!団体客から個人客へのシフトと顧客ニーズの多様化という変化。近年では、ホテル・旅館の評価に併せて、観光地としての評価や付加価値を問われる環境になっています。これは、(1)人材不足・発掘のむずかしさ(2)地域活性化の運営に手が回らない(3)宿泊主体への移行(4)マーケティングの弱体性(5)顧客層・志向変化による事業戦略など、あげられます。地域自体の価値や温泉地としての魅力を全面に押し出す経営方針がこれからは必要とされます。ポイント!ホテル・旅館は「環境」に敏感である必要があります。環境に合わせた戦略・人材育成・オペレーション・商品サービスが確立されなければ、集客はもちろん、運営に対する方向性を見出すことも困難となります。ともに当てはまりますが、経営改善に伴う「経営努力」とサービス改善の要である「ホスピタリティ」の双方を適切に組み合わせ、追求していくことが必要であり、どちらか一方に特化するのは得策ではありません。“ホスピタリティ”と“おもてなし”を一緒にはしません。新商品・新サービスの発展が進んでも、「ひと」や「つながり」が大切であることは明らかです。組織とそれを作る個々人の発展と成長は不可欠です。※【サービスとは均一にNEEDSを提供するもの】【ホスピタリティは個々にWANTSを提供するもの】と定義しています。それはお客様に対しても当然なのですが、従業員・社員に対しても同じ事が言えると認識しているからです。企業同士、または地域の住民の方々に対しても同じことが言えると確信しています。サービス」「観光」の3つの点でご支援いたします。※団体客から個人客への客層の変化は、部屋の稼働率からサービス効率まで、現状は細かな部分まで改善。※観光バスの受け入れも、格安航空参入によって絶対的な価値はなくなりつつあります。立地や地域の条件により、どうしても交通アクセスは課題になります。交通アクセスの工夫が必要になるため、印象的な景観やエリアの評価から、顧客を開拓しつなげる事も考えます。※現地発着型の旅行商品の販売個人客の志向変化もあり、現地で観光プランを考えるお客様が増えています。宿泊業の枠を超えた、地域による商品がビジネスチャンスと考え、他業種とのコミュニケーションを得意とする『ディシィ』へのお問い合わせが増えています。寄りましては、ご契約の期間、費用の条件を提示させていただくことがあります。よっては条件を提示させていただくことがあります。部門別でも1練まるごとでもお受けいたします。ネットワーク・外資系リサーチ会社「ガーソン・レーマン・グループ(本社:ニューヨーク)」のカウンシル・メンバーです。事業活動について、専門性が高く、またその品質が高いと認められた結果であると考えております。ご愛読、誠にありがとうございました。