入試の見直し根底から:朝日新聞デジタルメインメニューをとばして、このページの本文エリアへお使いのブラウザはJavaScriptに対応していないか、または無効になっています。詳しくはサイトポリシーのページをご覧ください。テストへの英語民間試験の導入見送りが決まった。準備してきた受験生や保護者、高校の教員らには、振り回されたことへの怒りや戸惑いがあるだろう。大きな欠陥を抱えたまま強行すれば、どれほどの混乱を招いたか計り知れない。見送りの結論は妥当だ。問題は、決断が遅すぎたことにある。今回の構想に対する疑義の多くは、昨春、東京大学の五神真(ごのかみまこと)総長が国立大の会合で「拙速は避けるべきだ」と提起した時点で広く認識された。家庭環境や居住地がもたらす不平等や、複数の試験の成績を比較して合否判定に使う難しさなどだ。今夏は全国高校長協会が問題点を詳しく列挙して「不安の解消」を求め、さらには「延期」を文科省に申し入れた。それでも政府は耳を貸さず、予定通りの実施に固執した。「サイレントマジョリティは賛成です」とツイートして反発を招いたのが象徴的だ。後任の萩生田氏の「身の丈」発言によって社会の注目が集まらなかったら、文科省は突き進んでいただろう。実際にぎりぎりまで与党幹部らの説得に動いていた。混乱を拡大させた責任は極めて重い。注目すべきはきのうの会見で萩生田氏が、民間試験を使う今の枠組みを前提にせず、抜本的に見直す考えを示したことだ。新しい指導要領で学んだ受験生らが受ける24年度をめざし、1年かけて検討するという。50万人超が受ける試験に「話す力」を測る仕組みを組み込むのは至難の業だ。1年で万人が納得する解が出るとは到底思えない。取り組むべきは、共通テストの一環として話す力を試す必要が本当にあるのか、一から議論し直すことだ。入試は大学の教育方針に応じて課すのが原則だ。英語に関しても、会話の力がどこまで必要かは大学や学部によって違う。選抜方法は各校の創意に委ね、国はその後押しを通じて全体の底上げを図るべきではないか。文科省の本来のねらいは、小中高の英語教育を実践的なものに変えることだったはずだ。読解中心の授業からなかなか脱却できないとみて、入試をテコにしようとした。それは、やはり順番が逆だ。話す力を含む総合力が学校で身につくよう、授業改革を徹底する。そのうえで入試を見直す。正攻法を貫くことが、格差助長などの弊害を生まず、結局は目的達成の近道になる。被災された方々が何を感じ、いま何を伝えたいのか...。作者の深谷かほるさんが神戸・長田を歩いたbe煮干しだしで滋味深く古いイメージを払拭したくて工夫しました。一枚の布が物語る、須藤玲子の仕事MoMAなど世界的な美術館にも収蔵されている須藤玲子のテキスタイル。ニューカレドニアへの航空券プレゼント天国に一番近い島とよばれるニューカレドニア。前へ次へページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ・ヘルプ朝日新聞デジタルに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。