地球と気象・地震を考える地球と気象・地震を考える人工物質が環境を破壊し、肉体をも破壊していく。自然の摂理に立脚した社会のあり方を、みんなで考えていきましょう。可能性3~日本の発電の変遷~では、日本の火力発電の歴史と、主たる発電方式の変遷を見てきました。そこでは、単にエネルギーコストや効率や国家防衛課題(エネルギーの自給)とは、全くちがう位相からの問題提起がなされています。>「火主水従」への転換は、国産エネルギー路線からの、海外原油依存=国際石油メジャー・国際的な金貸し依存への転換なのです。>「原主火従」への転換には、国産金融資本家(金貸し)「ロックフェラーvsロスチャイルドの戦い」が背景にあったのです。10電力会社の利害を共にする連合組織です。比較、そして火力発電における課題である「環境(大気)汚染」について調べてみたいと思います。こちらよりお借りしました。続きに行く前に応援よろしくお願いします。その他(新エネ)の比率を確認してみます。引用79年の二度のオイルショックを経て「脱石油」を志向し、まず、LNG(天然ガス)、次いで石炭発電の比率が上昇していくことがわかります。70年頃から実用段階に入った原子力発電の急上昇が目につきます。その結果、現在では、発電電力量において「LNG27.4%>原子力25.6%>石炭25.3%>石油等13.1%>水力7.6%新エネ>0.7%」という状況となっています。これを見ると「原主火従」というほど、原子力依存が進んでいるわけではないことがわかります。原子力以上に、マスコミではそれほど報道されませんが、意外にもLNGや石炭の比率が高いことが目につきます。次に地域毎にそれらの内訳を見ていくために、全国の電力会社の実態を見てみましょう。)電気事業のデータベース(INFOBASE)を元に作成(以下、統計グラフは同様)経営状況の比較においては、なんといっても東京電力の巨大さが目につきます(概ね、全国の3割強の規模)。6割のシェアを占めています。発電比率をグラフ化してみます。これを見ても、「原主火従」というキャッチフレーズとは別に、沖縄電力(火力100%)、中部電力(火力78%)を筆頭にまだまだ火力発電比率は高く、全国で見ても、火力61%を主力となっていることがわかります。4)火力発電における熱機関比率(汽力、ガスタービン、内燃力)では、さらに、火力発電における熱機関の内訳を見てみます。全国の火力発電の内訳その火力発電の内訳では、現段階では、全国的には発電所数では48.6%、最大出力では98.7%が汽力発電となっています。よって、自給可能な熱源を考えるに当たって、まず、火力発電の大半を占める汽力の熱源内訳を見てみます。17%」となっています。49%」と、原子力や水力を含めた全発電量の29%をLNG火力に頼っていることになります。※なお、唯一、沖縄電力のみは離島が多く、大規模になる汽力以外の内燃力、ガスタービンの比率も高いため、それらの熱源を含めると上記内訳になります(燃料の取り扱いなどの容易さからか、石油比率が高くなっています)。49%とありますが、より詳細に見れば、都市部と地方で主熱源は大きく変わってきます。電力会社毎の汽力発電の熱源内訳を見れば、下記のように傾向が分かれます。石炭はもっとも安価かつ可採年数も長い燃料ですが、固体のため貯蔵や発電設備が大規模化するため、土地面積が必要となる。逆に、LNGはパイプラインさえ整っていれば、熱量も高く高効率で発電できる熱源となる。その特徴が、都市と地方でこれだけ大きく熱源比率が変わっている原因かと思います。LNGと石炭のそれぞれの課題と可能性については、改めて考えてみたいと思います。次回は、全国の電力会社の経営実態に迫り、公共インフラともいえる電気を供給する民間企業には、誰が出資しているのか、その影響は?などについて考えてみたいと思います。読んでいただいてありがとうございました。12:41酉の市に合せて桃園親王家の館(当代)が鷲神社で御先祖様に祈願し行った糸屋の銭洗い募金販売会と市清算会は百貨店が制服の御披露目などの工夫を凝して各社協賛しました。発足式として保育園児や幼稚園児たちと入院患者らが集り、氷川神社など行れました。糸屋商事の記念売出では公正取引委員会や国税に保健所などと皇宮やチェーンストアー協会が立会の下に基本取引契約書を結んだ織物商業組合員の事業主が荷解し検品を受た物品を不法品や類似品を選別し検品を繰返し行い仕入台帳に自ら記載し組合代表などと立会者の確認を享け五大ゼネコンの十万手形を仕入代金の一部として受取ました。遊びに来てくださいね!http://darumahuro.blog.fc2.com/リンク記載、お許しくださいませ。*facebookもやってます。