Twitter他の特許を見る10個以上の画像は省略されています。前記N組の対の一つをなす第1コイルおよび第2コイル以外のコイルをその他のコイルとするとき、前記第1コイルと前記第2コイルとの磁気結合は、前記第1コイルと前記その他のコイルとの磁気結合よりも強い。前記N組の対の一つをなす第1コイルおよび第2コイル以外のコイルをその他のコイルとするとき、前記第1コイルと前記第2コイルとの磁気結合は、前記第1コイルと前記その他のコイルとの磁気結合よりも強い、コイル部品。前記第1コイルと前記第2コイルとの磁気結合は、前記第2コイルと前記その他のコイルとの磁気結合よりも強い、請求項1に記載のコイル部品。前記対をなすコイル同士の磁気結合は、対をなさない前記コイル同士の磁気結合のいずれよりも強い、請求項2に記載のコイル部品。前記第1コイルと前記第2コイルには、互いの磁束が打ち消しあうように負結合する方向に電流が流される、請求項1から3の何れか一つに記載のコイル部品。前記第1方向からみて、前記第1コイルの内径部分の少なくとも一部と前記第2コイルの内径部分の少なくとも一部とは、互いに重なる、請求項1から4の何れか一つに記載のコイル部品。前記第1方向からみて、前記第1のコイルの内径部分と前記その他のコイルの内径部分とは、互いに重ならない、請求項5に記載のコイル部品。前記第1のコイルと前記第2のコイルとは、異なる方向に巻回されている、請求項5または6に記載のコイル部品。該複数の前記コイルは、同じ方向に巻回されている、請求項5から7の何れか一つに記載のコイル部品。前記2N個のコイルは、すべて同じ方向に巻回されている、請求項5から8の何れか一つに記載のコイル部品。前記第1コイルと前記第2コイルとの間の最端距離は、前記第1コイル、前記第2コイルのそれぞれにおける前記スパイラル配線同士の間の最短距離よりも長い、請求項5から9の何れか一つに記載のコイル部品。該スパイラル配線同士の最短距離は、該スパイラル配線内の配線間隔よりも長い、請求項5から10の何れか一つに記載のコイル部品。前記第1コイルおよび前記第2コイルは、前記一端から前記他端に向かって電流が流れた場合に、互いの磁束が打ち消しあうように巻回されている、請求項1から11の何れか一つに記載のコイル部品。前記第1コイルおよび前記第2コイルのそれぞれのターン数、コイル配線長およびコイル断面積は、同じである、請求項12に記載のコイル部品。前記第1コイルの前記一端に接続される第1外部端子と、前記第2コイルの前記一端に接続される第2外部端子とは、隣り合う、請求項12または13に記載のコイル部品。前記2N個のコイルのそれぞれに対し、前記スパイラル配線の最内周よりも内側を該コイルの内径部分とすると、前記第1方向からみて、いずれの前記コイルについても、その内径部分同士は重ならない、コイル部品。本発明は、コイル部品に関する。従来、コイル部品としては、US6,362,986B1(特許文献1)に記載されたものがある。このコイル部品は、複数(N個)のコイルを有し、これらのコイルは、共通のコアを通じて負に磁気結合(以下、単に「負結合」と記載する場合がある。)されており、励磁インダクタンスは漏れインダクタンスの約3倍より大きい。これは漏れインダクタンスが小さい、すなわちコイル同士が強く負結合されていることを示している。該コイル部品は、Nが3より大きい場合にも、共通のコアにコイルを巻回することで、すべてのコイルを強く負結合させている。該コイル部品では、各コイルに最も強く負結合するコイルが少なくとも2つ以上ある構成を開示している。該コイル部品は、マルチフェーズスィッチングレギュレータ(以下、「多相SWレギュレータ」と記載する。)の出力電圧平滑回路に使用される。多相SWレギュレータでは、平滑コンデンサへ入力されるリップル電圧を小さくするため、各コイルに入力されるパルス信号の周期(ターンオン遷移同士の間隔)を360°として位相で表わすと、これらのパルス信号は、360°/Nの位相差を持って各コイルに入力される。前記従来のコイル部品において、例えば、N=2とすると、2つのコイルには位相差180°のパルス信号が入力される。ここで、パルス信号のデューティ比を50%とすると、一方のコイルにおいて、入力されるパルス信号がオン状態である期間(オン期間)は、他方のコイルにおいて、入力されるパルス信号がオフ状態である期間(オフ期間)となる。このとき、一方のコイルでは電流が増加し、他方のコイルでは電流が減少するが、これらのコイルはコアを通じて負結合されているため、該電流変化によるコアでの磁束の変化は同方向となり互いに強め合う。したがって、コアでの磁束の変化率は、2つのコイルが磁気結合されていない(以下、単に「無結合」と記載する場合がある。)場合のコアでの磁束の変化率よりも大きくなり、各コイルの実効インダクタンスは無結合の場合よりも大きくなる。これにより、一方のコイルにおける電流の増加率が低下するとともに、他方のコイルにおける電流の減少率が低下し、各コイルにおけるリップル電流は無結合の場合よりも小さくなる。2つのコイルの結合係数が−1のとき、リップル電流は0となり、各コイルには直流電流が流れる。本願において「リップル電流」とは、各コイルに流れる電流(コイル電流)の最大値と最小値との差(Ipp)を指している。低減されたリップルに対して、平滑コンデンサの容量に余裕がある場合は、各コイルのインダクタンスを小さくすることで、過渡応答速度の向上を図ることができる。【0005】しかし、本願の発明者は、前記従来のコイル部品では、以下のような問題があることを見出した。コイルの数(N)やパルス信号のデューティ比によっては、入力されるパルス信号がオン状態であるコイルが同時に2つ以上存在する期間(同時オン期間)が存在する場合がある。同時オン期間において、該2つ以上のコイルでは電流が増加するが、前記従来のコイル部品では該2つ以上のコイルが負結合されており、該2つのコイルの電流変化によるコアでの磁束の変化は逆方向となり互いに打ち消し合う。前記従来のコイル部品では、該2つ以上のコイルの負結合が強く、打ち消し合う磁束の量が大きいため、同時オン期間において、コアでの磁束の変化率が、無結合の場合よりも小さくなる可能性がある。このとき、無結合の場合と比較して、各コイルの実効インダクタンスが小さくなることで、各コイルにおける電流の変化率が大きくなり、リップル電流が大きくなる可能性がある。これは、同時オフ期間、すなわち入力されるパルス信号がオフ状態であるコイルが同時に2つ以上存在する期間においても同様である。したがって、前記従来のコイル部品のように、すべてのコイルが強く負結合されている(各コイルに最も強く負結合するコイルが少なくとも2つ以上ある)と、リップル電流が大きくなる可能性がある。【0006】そこで、本発明の課題は、多相SWレギュレータに使用される際、コイルのリップル電流を小さくできるコイル部品および該コイル部品を備えるスィッチングレギュレータを提供することにある。前記N組の対の一つをなす第1コイルおよび第2コイル以外のコイルをその他のコイルとするとき、前記第1コイルと前記第2コイルとの磁気結合は、前記第1コイルと前記その他のコイルとの磁気結合よりも強い。【0008】ここで、コイル部品内で直列接続されたコイルは、1つのコイルとみなす。「第1コイルと第2コイルとの磁気結合が、第1コイルとその他のコイルとの磁気結合よりも強い」とは、「第1コイルと第2コイルとの結合係数の絶対値が、第1コイルとその他のコイルとの結合係数の絶対値よりも大きい」ことをいう。上記態様のコイル部品によれば、対をなす第1コイルおよび第2コイルの磁気結合は、第1コイルとその他のコイルとの磁気結合よりも強い。これにより、上記態様のコイル部品は、多相SWレギュレータに使用される際、各コイルに入力されるパルス信号を適切に選択することで、第1コイルのリップル電流を小さくすることができる。【0010】また、コイル部品の一実施形態では、前記第1コイルと前記第2コイルとの磁気結合は、前記第2コイルと前記その他のコイルとの磁気結合よりも強い。前記実施形態によれば、多相SWレギュレータに使用される際、各コイルに入力されるパルス信号を適切に選択することで、第2コイルのリップル電流を小さくすることができる。【0012】また、コイル部品の一実施形態では、前記対をなすコイル同士の磁気結合は、対をなさない前記コイル同士の磁気結合のいずれよりも強い。前記実施形態によれば、多相SWレギュレータに使用される際、各コイルに入力されるパルス信号を適切に選択することで、各コイルのリップル電流を小さくすることができる。【0014】また、コイル部品の一実施形態では、前記第1コイルと前記第2コイルには、互いの磁束が打ち消しあうように負結合する方向に電流が流される。前記実施形態によれば、第1コイルと第2コイルには負結合する方向に電流が流されるため、第1コイルおよび第2コイルに180°の位相差の信号が入力されるとき、第1、第2コイルのリップル電流を小さくできる。「互いの磁束が打ち消し合う」とは、例えば、コイルの内径部分などの主に磁束の密度が高い箇所において磁束が打ち消し合うことを意味し、コイルの周辺部分など比較的磁束の密度が低い箇所では、磁束が強め合っていてもよい。前記第1方向からみて、前記第1コイルの内径部分の少なくとも一部と前記第2コイルの内径部分の少なくとも一部とは、互いに重なる。前記実施形態によれば、第1コイルの内径部分の少なくとも一部と第2コイルの内径部分の少なくとも一部とは、互いに重なる。これにより、第1コイルの磁束が、第1コイルの軸に沿って、第1コイルの内径部分に発生すると、該磁束が第2コイルの内径部分を通過する。第2コイルの磁束が、第2コイルの軸に沿って、第2コイルの内径部分に発生すると、該磁束が第1コイルの内径部分を通過する。したがって、対をなす第1コイルおよび第2コイルの磁気結合を強くすることができる。本願において、スパイラル配線とは、絶縁層上など平面上で巻回された曲線状の配線のことを指し、後述する実施形態に示されるように、スパイラル配線には、ターン数(巻回数)が1周未満の曲線状の配線も含まれる。【0018】また、コイル部品の一実施形態では、前記第1のコイルの内径部分と前記その他のコイルの内径部分とは、互いに重ならない。前記実施形態によれば、対をなさない第1のコイルとその他のコイルの磁気結合を弱くすることができる。【0020】また、コイル部品の一実施形態では、前記第1のコイルと前記第2のコイルとは、異なる方向に巻回されている。前記実施形態によれば、第1のコイルと第2のコイルとを容易に負結合させることができる。本願において、2つのコイルが異なる方向に巻回されているとは、例えば、第1方向から見て、2つのコイルそれぞれにおいて両端が一方と他方とに引き出されている場合に、一方側から他方側に向かう巻回方向が異なることを意味する。具体的には、例えば、第1方向から見て、片方のコイルが一方側から他方側に向かって時計周りに巻回されている場合、もう一方のコイルは一方側から他方側に向かって反時計回りに巻回されている状態を意味する。該複数の前記コイルは、同じ方向に巻回されている。前記実施形態によれば、同一の絶縁層上に積層された複数のコイルは、同じ方向に巻回されているので、対をなさないコイルの組のうち、比較的磁気結合が大きい同一絶縁層上で隣接するコイルの組を容易に負結合させることができ、各コイルのリップル電流をより抑えることができる。【0024】また、コイル部品の一実施形態では、前記2N個のコイルは、すべて同じ方向に巻回されている。前記実施形態によれば、2N個のコイルは、すべて同じ方向に巻回されているので、電気特性の偏差を小さくできるとともに、製造を容易にできる。対をなすコイルを容易に正結合することができる。【0026】また、コイル部品の一実施形態では、前記2N個のコイルの前記スパイラル配線に対して前記第1方向両側にある前記絶縁層は、磁性体粉および樹脂のコンポジット材料からなる磁性樹脂層を含む。前記実施形態によれば、スパイラル配線に対して第1方向両側にある絶縁層は、磁性樹脂層を含むので、小型かつ薄型でありながら、適切なインダクタンスや結合係数を確保できるコイル部品を安価に提供することができる。前記磁性体粉は、前記樹脂に対して50vol%以上85vol%以下含有されている。前記実施形態によれば、磁性体粉の平均粒径は、0.5μm以上100μm以下であるので、磁性樹脂を小型のコアとできる。磁性体粉は、樹脂に対して50vol%以上85vol%以下含有されているので、十分な透磁率を得ることができて、対をなすコイルの磁気結合を強くすることができる。前記磁性樹脂層と前記磁性樹脂体とが閉磁路を構成している。前記実施形態によれば、磁性樹脂層と磁性樹脂体とが閉磁路を構成している。これにより、漏れ磁束を低減することができ、ノイズを抑えることができるとともに、対をなすコイル間の磁気結合を強くしつつ、対をなさないコイル間の磁気結合を弱くすることができる。前記第1コイルと前記第2コイルとの間の最端距離は、前記第1コイル、前記第2コイルのそれぞれにおける前記スパイラル配線同士の間の最短距離よりも長い。前記実施形態によれば、第1コイルと第2コイルとの間の最短距離は、それぞれのスパイラル配線同士の間の最短距離よりも長いので、異電圧が印加される期間が比較的長くなる第1コイルと第2コイルの間の絶縁性を相対的に高めることができ、信頼性を向上できる。該スパイラル配線同士の最短距離は、該スパイラル配線内の配線間隔よりも長い。前記実施形態によれば、同一の絶縁層上に巻回された隣り合うスパイラル配線の間の最短距離は、スパイラル配線内の配線間隔よりも長いので、異電圧が印加される期間がある隣り合うコイルの同一の絶縁層上に巻回されたスパイラル配線間の絶縁性を相対的に高めることができ、信頼性を向上できる。【0036】また、コイル部品の一実施形態では、前記スパイラル配線と接する前記絶縁層は、絶縁体紛および樹脂のコンポジット材料からなる。前記実施形態によれば、スパイラル配線内およびスパイラル配線間の絶縁性をより向上することができる。前記第1コイルおよび前記第2コイルは、前記一端から前記他端に向かって電流が流れた場合に、互いの磁束が打ち消しあうように巻回されている。前記実施形態によれば、対をなす第1コイルと第2コイルが負結合されるようにパルス信号を入力する際、第1、第2コイルの入力端、出力端をそれぞれ同じ側に揃えるができる。よって、コイル部品を実装する基板における配線引き回しをより容易にすることができる。【0040】また、コイル部品の一実施形態では、前記第1コイルおよび前記第2コイルのそれぞれのターン数、コイル配線長およびコイル断面積は、同じである。前記実施形態によれば、第1コイルおよび第2コイルのそれぞれのターン数、コイル配線長およびコイル断面積は、同じであるので、各コイルの電気特性の偏差を小さくできる。【0042】また、コイル部品の一実施形態では、前記第1コイルの前記一端に接続される第1外部端子と、前記第2コイルの前記一端に接続される第2外部端子とは、隣り合う。前記実施形態によれば、第1外部端子と第2外部端子とは、隣り合うので、コイル部品を小型化できる。前記スイッチ部は、前記コイル部品の対をなすコイルに対して、180°の位相差を有する信号を入力する。前記実施形態によれば、前記コイル部品を有するので、コイルのリップル電流の低減により、性能の向上や、小型化を図ることができる。本発明のコイル部品によれば、対をなす第1コイルおよび第2コイルの磁気結合は、第1コイルとその他のコイルとの磁気結合よりも強いので、多相SWレギュレータに使用される際、各コイルに入力されるパルス信号を適切に選択することで、第1コイルのリップル電流を小さくできる。第1実施形態に係るコイル部品1を示す簡略構成図である。第2実施形態に係るコイル部品1Aを示す斜視図である。コイル部品1Aの分解斜視図である。図2のX−X断面図である。コイル部品1Aの製法を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。コイル部品1Aの製法の第2実施形態を説明する説明図である。比較例2のコイル部品を示す斜視図である。本実施例における各コイルの入力電圧および電流の関係を示すグラフである。比較例1における各コイルの入力電圧および電流の関係を示すグラフである。比較例2における各コイルの入力電圧および電流の関係を示すグラフである。第3実施形態に係るコイル部品1Bを示す分解斜視図である。第3実施形態に係るコイル部品1Bを示す断面図である。第4実施形態に係るコイル部品1Cを示す分解斜視図である。第4実施形態に係るコイル部品1Cを示す断面図である。第5実施形態に係るコイル部品1Dを示す透視斜視図である。図12AのX−X断面図である。コイル部品1Dを示す透視上面図である。第6実施形態に係るコイル部品1Eを示す透視斜視図である。図13AのX−X断面図である。コイル部品1Eを示す透視上面図である。第7実施形態に係るコイル部品1Fを示す透視斜視図である。図14AのX−X断面図である。コイル部品1Fを示す透視上面図である。第7実施形態の変形例に係るコイル部品1Gを示す透視斜視図である。第7実施形態の変形例に係るコイル部品1Hを示す透視斜視図である。第8実施形態に係るコイル部品1Jを示す模式図である。一実施形態に係るスィッチングレギュレータ5を示す簡略構成図である。以下、本発明の一態様を図示の実施の形態により詳細に説明する。【0049】(第1実施形態)図1は、第1実施形態に係るコイル部品1を示す簡略構成図である。図1に示すように、コイル部品1は、2N個(Nは2以上の整数)のコイルL1、L2、・・・L(2N)を有する。2N個のコイルL1〜L(2N)は、N組の対をなすように構成される。具体的に述べると、第1コイルL1と第2コイルL2は、対をなし、第3コイルL3と第4コイルL4は、対をなし、同様に、第(2N−1)コイルL(2N−1)と第(2N)コイルL(2N)は、対をなす。一般化するとMを1以上N以下の整数として、第(2M−1)コイルL(2M−1)と第(2M)コイルL(2M)は、対をなしている。【0050】ここで、コイル部品1が有する2N個のコイルL1、L2、・・・L(2N)はお互いに磁気結合している。対をなす第1コイルL1と第2コイルL2との磁気結合は、対をなさない第1コイルL1とその他のコイルL3〜L(2N)との磁気結合よりも強い。第1コイルL1と第2コイルL2との結合係数の絶対値は、第1コイルL1とその他のコイルL3〜L(2N)との結合係数の絶対値よりも大きい。chizai-watch.com当サービスで使用している一部の画像の著作権は各々の作者に帰属します。