~新たな“攻めの戦略”~サステイナビリティとは「持続可能性」。いう3つの観点すべてにおいて「持続可能な状態」を実現する経営が、今後の企業の競争優位性を左右します。このページでは、サステイナブル経営の概要と、実践する上でのポイントをご紹介します。地球規模のさまざまな問題は、拡大し、複雑化しています。問題が悪化すれば、経済活動や人々の生活を維持できなくなることが危惧されています。した問題に対処するための動きが世界的に活発になっています。)では、温暖化対策の国際的な枠組みとなる「パリ協定」が採択されました。持続可能な開発目標)が採択されています。環境や社会課題に対する認識・取り組みから企業価値を測り、投資先を選択するESG投資が欧米を中心に拡大しています。環境や社会課題に積極的に取り組んでいる企業への投資が拡大する一方で、石炭や石油などの化石燃料、武器など環境や社会、健康に害を及ぼすとされる企業へは投資を撤退する、取引を中止するといった動きが活発化しています。3つの観点から評価する)を定めて、優れた企業を対象に年間1兆円の投資を行うと発表しました。GPIFは世界第2位の規模を誇る機関投資家として知られており、市場に大きなインパクトを与えました。日本企業の間でも「サステイナブル経営」に対する関心が高まり、今後さらに経営の枠組みに取り入れていく企業が増えていくと考えられます。この数年で、企業を取り巻く環境は大きく変化しました。その影響は上場企業に限らず、未上場企業や小規模な組織にも広がっています。取引先企業がサステイナブル経営に取り組んでいる、あるいは調達基準にサステイナビリティの観点を入れている場合、サプライチェーンの一部を担う企業にも、同様の取り組みが求められることになります。したなか、サステイナビリティ経営を実践することで新たな価値を生む出すことに成功し、事業成長につなげている企業もあります。サステイナビリティ経営は、事業成長の種を生み出すエコシステムサービスとは...私たちが暮らすために得ている自然の恵みを意味する。食料や水の供給、安定した気候など化石燃料をはじめとする資源の過剰使用や、森林破壊、乱獲などによって自然資源が減少していくのに対して、人口の増加による資源需要はさらに大きくなっています。企業を取り巻く制約条件は、いわば「漏斗の壁」となって、その行く手を阻んでいます。外部環境の変化への適応は、生き残るための必須条件といえます。この狭まる「壁」の間を駆け抜けるには、ビジネスの在り方を変化させることが必要です。他社・業界の動きに追随し、変化に対処するだけの企業は、ビジネスのシェアを争うメンバーに過ぎません。これからのビジネスにおいて競争優位を獲得するためには、他社にさきがけてサステイナブル経営を実現し、「漏斗の壁」を駆け抜ける方法をデザインすることです。してビジネスにおける新たな競争基準(デファクトスタンダード)を再構築することで、市場における優位性を築くことができます。漏斗の壁にぶつからず、駆け抜ける「持続可能な」経営とはどういうことをさすのか。その羅針盤になるのが、持続可能性4原則8項目です。Stepの創設者であるカール・ヘンリク・ロベール博士が科学的な根拠に基づいて提唱した科学的フレームワークです。サステイナビリティ経営を実践するための考え方ロベール博士は、自然環境及び人間社会を持続可能でない状況にしているメカニズムを解明しました。社会システムの一員であることの意味・意義を経験すること(目的を感じる、思いやり、改革の機会がある)現在、私たちの経済活動や日々の生活は、持続可能な社会を阻害する問題を抱えています。大規模な森林伐採によって、生育環境が損なわれて生物多様性や光合成の容量が減少し、気候が不規則になるといった損失が増加している海や湖での乱獲で自然を劣化させている地殻から掘り出した石油などの化石燃料を燃やした結果、気候変動につながる二酸化炭素が排出されている自然の中から掘り出された、水銀、鉛、亜鉛などの金属が生体内に蓄積する人間が作り出した自然界にはない化合物、例えばプラスチック製品中の多くの添加物、ごみ焼却の副産物としてのダイオキシンなど濃度が増え続ける労働条件や生活条件が安全ではなく、不健康な状況にある持続可能性4原則8項目は、上記のような問題を引き起こすことなく、自社の事業活動を行うためのチェックリストになります。戦略を決める、商品を開発する、取引先を決める、人材育成をするなど、ビジネスを展開する上での方向性をこの持続可能性原則に照らし合わせて進めていく事ができます。持続可能性原則で自社の事業活動をチェックして、方向づけができたら自社がサステイナブル経営の道を進むための目標設定と具体的なアクションプランが必要になります。バックキャスティング目標設定とロードマップ作りに役立つのが、「バックキャスティング」の考え方です。バックキャスティングとは将来を検討する際に「持続可能な社会の姿」を想定し、その姿から現在を振り返って今何をすればいいか、目標とロードマップを考えることができる手法です。この考え方は、長期的視点にたち、利益を出しながら戦略的に組織変革を行うのに効果的な方法です。具体的には以下のような4つのステップで進めます。サイクル、ABCDプロセスの方法を理解する。その上で、4つの持続可能性原則に反しないビジョンを作成する。ステップB(Baseline)現状を4つの持続可能性原則に照らして分析する。Solutions)サステイナブルビジョン、戦略を実現するためのイノベーティブなアイディアを案出する。Priorities)プランの優先順位をつける。そのプランで最終目標に近づくか。プランに柔軟性はあるか。このステップは将来あるべき姿を目標として先に定めるので、ロードマップづくりが最大の難所になります。多くの場合、目標を掲げた時点でシナリオが十分でないので、現状とのギャップを可視化し、課題をあぶりだし、行動に移します。チャレンジすることで技術の向上や成功、イノベーションにつながります。サステイナブル経営とBCon弊社がサステイナブル経営の必要性をお客様に伝え始めたのは2010年でした。その後、サステイナブル経営を実践的にサポートするために専門家とパートナーシップを築いてきました。弊社は長年にわたり、組織開発のノウハウを生かしてお客様組織の変革支援をおこなってきました。その知見と経験を生かして、サステイナブル経営の実践を支援しています。専門的知見を持つ先端的なパートナーとのネットワークが、国連でのSDGsの採択(2015年)にも先んじた取り組みの基盤となっています。これらのパートナーシップにより、最新のサステイナブル経営の情報や実践に役立つ知見を持つことができています。サステイナブル経営の実践をサポートするeラーニングなどのツールも充実しています。観点から持続可能な未来を実現するためのビジョンや戦略策定を支援しています。サステイナビリティについてのフレームワークを開発し、1,000名以上の実践者がそのメソッドを共有し、組織・コミュニティのサステイナビリティ実践事例は何百にものぼる。社会の姿を想定し、その姿から現在を振り返って何をすれば良いか考える「バックキャスティング」の考え方の発案者。2000年に地球環境問題のノーベル賞といわれる「ブループラネット賞」を受賞。Foundation英国に本拠地を置く非営利団体。人類やその他の生命が地球上で永遠に繁栄し続けられる社会を実現することをビジョンとしています。Benchmarkを開発し、無料で提供しています。サステイナブル経営をサポートするツールSustainOnlineサステイナブルを分かりやすく理解するeラーニング。サスティナビリティの基本理解から実践段階で役立つ事例やフレームワークまでトータルで学習できるコンテンツが85コース以上あります。1コースが10分以内で構成され、インタラクティブな学習体験ができます。Benchmark製品・サービスの種類に関わらず、すべての企業がサステイナビリティを実現するために持続可能性4原則8項目をもとにビジネスとして取り組むべきアクションを導き出したKPIツール。Foundationが無料で提供しています。ザ・ボディショップ(英/化粧品製造販売)、デビアス(南ア/宝飾品)、ノボノルディスク(デンマーク/医薬品製造)等さまざまな業種の企業が実際に活用しています。BConの強み2:組織変革のためのノウハウサステイナブル経営の実現には、経営者の思いや、リーダーシップだけでは足りません。各部署が連携し効果的に機能する組織をつくり、従来の在り方から脱却するための組織変革が必要です。BConが蓄積してきた「組織づくり」や「組織文化の変革」に関する豊富なノウハウは、サステイナブル経営の実現にも役立てられるものです。BConの強み3:「場づくり」の経験と知見サステイナブル経営の実現を目指して組織全体が変革に向かうためには、組織の一人ひとりが当事者として行動を起こし、それを継続していくための「動機付け」が欠かせません。BConは、55年以上にわたって多くの研修やコンサルティングを手がけてきました。その中で培われた経験と知見によって変革を推進するチーム作り、組織の土壌づくりをサポートしています。