「税理士って、カタイ」というイメージを持たれがちですが、実は誤解。暮らしに密着した税や国の財政に関わる中で様々な人とのコミュニケーションも多く活躍の場が広い、やりがいも大きな仕事なのです。頭がいい人だけがなれる職業でもありません。試験勉強はスポーツの練習に似ています。税理士の父からは何も言われませんでしたが、大学に進む頃には後を継ごうと思っていました。税理士になる方法が何通りかある中で、いかに短期間で税理士になれるかを重視して大学院への進学を選択。試験の5科目のうち2科目が免除となり、数年をかけて残りの3科目に合格して税理士になりました。試験対策としては、コツコツと反復練習を繰り返すことが有効です。スポーツで記録を伸ばすプロセスに似ているので、努力の成果がわかりやすいかもしれません。人の役に立てる税理士という仕事への誇り。税理士の仕事はデスクワークだけではありません。関与先にお邪魔してデータを確認したり、必要な資料などを拝見したりします。その中で、何気ない会話の中から、関与先に必要な節税対策が見えてくることもあります。働いてみて、人の役に立てる税理士は素晴らしい仕事だと自負しています。簡単になれるわけではありませんが、頭がいい人だけがなれる職業でもないと思います。粘り強く諦めずに頑張れる人なら、いい税理士になれるはずです。税理士試験に挑戦してソンはありません。税理士試験は1科目ずつ受験することができるため、働きながら、また家事や子育てをしながら勉強する人も少なくありません。言え、頭の回転も早く体力もある若いうちに挑戦したほうが有利なのは確かです。在学中に1科目でも合格すると就職活動のアピールにもなりますし、学んだことはどんな仕事に就いたとしても活かすことができますから、試験に挑戦してソンはありません。電卓を早く正確に叩く方法も身につきますよ(笑)。コミュニケーションが好きな人は税理士向き。先輩の女性税理士には、話題が豊富で社交的な方が多いように感じます。関与先のお子さんが結婚したり、お孫さんが生まれたり、そんな場合にも細やかな気遣いがあって、私も見習わなければと思っています。最近はメールでのやり取りも増えていますが、やはり直接お会いするのが一番。人と話すのが好きな人や、好奇心が旺盛な人は税理士向きです。興味や関心の幅が広いと、いろいろな話題が転がって、新たな提案に結びつくということもありますから。若い女性にこそ税理士をめざしてほしい!心からそう思います。有香グローバル企業を支えている税理士もいます。大企業向け税務や国際税務等に携わってきました。働く中で自分も税理士になりたいと思い、仕事をしながら受験して税理士に。グローバル企業で働くのも面白いと思いますが、グローバル企業を支える税理士も魅力的です。経済学科や商学科の学生はもちろん、たとえば外国語学科の学生なら、外資系の企業をクライアントに持つ、語学力のある税理士として活躍できると思います。フレキシブルな働き方ができるのも魅力です。現在のクライアント企業の社長は、年配の男性が多く、女性の私では頼りないと思われることも。誠実に丁寧な仕事をするうちに、相手の見る目がみるみる変わり、信頼が深まるケースも多いです。税理士の魅力の一つは、フレキシブルな働き方ができること。仕事をすることもできますし、マイペースに仕事をすることも可能です。家事や子育てなどとも両立しやすいと思います。女性経営者や管理職も増えている今、女性にこそ、税理士を目指して頂きたいです。数字に強い理系の学生にも税理士をおすすめします。数字をあつかう税理士は理系にピッタリ!?大学で建築工学を学び、ゼネコンで現場監督として働きはじめたころ、バブル崩壊による建設業界の将来性に不安を感じていた同僚が税理士への転身を考えていたことに影響され、税理士に興味をもつようになりました。税理士試験は1科目2時間の長丁場なので、集中力と体力が重要だと教えられ、マラソン選手のように試験前にバナナを食べたりして挑みました。あらゆる会社の税務をみる税理士には、どんな学部の学びも活かすことができます。数字が大好きな理系の学生にはうってつけの職業かもしれません。今こそ若手の税理士が求められています。この業界も高齢化が進んでいて、40代の私はまだまだ若手と呼ばれています(笑)。企業の世代交代が進む中、事業継承などの場面で若手の税理士がますます求められるようになっています。税理士業務がAI(人工知能)に代替されるという説に不安を感じる人もいるかもしれませんが、まったくの杞憂です。逆に、単純な事務処理や代行業務はAIに任せて、専門的知識に基づく仕事に専念できるようになります。将来性と魅力がある税理士の道に進んでみませんか?詳細を見る詳細を見る税理士のことを多くの方に知ってもらうため、Webコミックを日税連ホームページ上で配信中です。このサイト上の内容については一般的な回答であり、納税者の方々が行う具体的な取引等においては、異なる課税関係が生ずる場合がございます。具体的な回答については、税理士にご相談ください。