1≦0.8又は0.7又は0.6又は0.5又は0.4又は0.3又は0.2であることが特に好ましい。2の値は40μm以下であることが好ましく、≦35μm、≦30μm、≦25μm、又はさらには≦20μmであることがより好ましい。適切な金属は、青銅、黄銅、それらの組合せなどの銅及びその合金である。コートを、摩耗ステップの後に研磨することができる。摩耗ステップ、又は研磨ステップが適用される場合はそれも、本方法の最終ステップであることが好ましい。別の態様において、本発明の方法は、摩耗ステップの前に有機ポリマーフィルムを金属コート上に形成するステップを含むことができる。ポリマーフィルムを金属コート、金属層などの上に「形成する」ことは、プレポリマー混合物又はポリマー溶液を、金属上でのフィルム形成をもたらす条件下で金属に直接塗布することを意味する。フィルムが金属上に形成され、介在層なしに金属に直接付着又は結合する。フィルムは厚さ3〜約20μmに形成されることが好ましい。他の厚さ、例えば3から25μmの間、3から15μmの間、3から10μmの間、3から8μmの間、4から25μmの間、4から20μmの間、4から15μmの間、4から10μmの間、5から20μmの間、5から15μmの間、5から10μmの間、又は約3、4、5、6、7、8、9、若しくは10μm以上も可能である。有機ポリマーフィルムを形成することは、溶射金属コートにポリマー分子を含有する溶液又はプレポリマー混合物などを塗布するステップを含み得る。好ましい態様において、溶液は液体溶液であり、溶媒を除去又は蒸発させる。有機ポリマーフィルムを形成することは、典型的には溶液を塗布し、溶射金属コートのキャビティの壁にフィルムコートを形成するステップを含む。有機ポリマーフィルムを塗布した場合に、本方法は、フィルムで被覆された金属を機械的に摩耗させて、下にある金属を露出させ、露出させた金属とポリマーフィルムで壁が被覆されているキャビティとを含む表面を作製するステップを含む。硬化性ポリマーの場合、本発明は、コートにプレポリマー混合物を塗布し、プレポリマー成分を硬化させるステップを含むことができる。本発明の方法に従って作製された物品の有用性は、1つ以上の殺生物剤をポリマーフィルムの一部として含めることによって高めることができる。抗微生物剤などの化学薬剤である。/又はなくす分子又はイオンが挙げられる。本発明の文脈におけるこのような殺生物剤の有望な対象は、本発明の抗微生物性皮膜を有する製品の使用法に依存する。病院などの臨床の現場で使用するためのテーブルの上面板が、ウイルス性及び/又は細菌性の病原体に対して働く1つ以上の殺生物剤を含んでもよい。したがって、本発明によれば、ポリマー分子を含有する溶液又はプレポリマー混合物は、1つ以上の殺生物剤も含むことができる。oil)、メチルパラベン、エチルパラベン、ブチルパラベン、イソブチルパラベン、イソプロピルパラベン、ベンジルパラベン、及びそれらの塩などのパラベン、アリルアミン、エキノキャンディン、ポリエン抗菌薬、イミダゾール、トリアゾール、チアゾール及びベンゾイミダゾールなどのアゾール、イソチアゾリノン、イミダゾリウム、ケイ酸ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、ヨウ化カリウム、硫黄、グレープフルーツ種子抽出物、レモンマートル、オリーブ葉抽出物、パチュリ、シトロネラ油、オレンジ油、パウダルコ及びニーム油である。ポリマーフィルムは、アクリル皮膜、エポキシ皮膜、シリコーン皮膜、アルキド皮膜、ウレタン皮膜、ポリフッ化ビニル皮膜などとすることができる。したがって、本発明は、本発明の方法で得られた製品である、抗微生物表面を含む物品を包含する。物品は、表面キャビティを有する溶射金属コートが覆っている基材を含む。金属の表面部分は露出され、キャビティは外に向かって存在している。キャビティの壁は、有機ポリマーフィルムで場合によっては被覆されている。好ましくは、抗微生物表面の粗さRaは6μm以下であり、好ましい範囲は2から4μmの間である。平均速度を有する溶融金属粒子のジェットの供給源を用意するステップと、b)前記溶融金属粒子のジェットを基材の表面に方向付け、それによって金属コートを基材表面に被着させるステップとを含み、前記供給源は基材から所定の距離を置き、前記平均速度及び前記平均温度は、溶融小滴が基材の表面を被覆するので溶融金属粒子の温度が金属の融点に非常に近くなるように所与の金属について選択される。このような方法において、溶融金属粒子のジェットはワイヤアーク溶射ガンで供給することができる。2011-0171396号(5)に記載されている。この公開の内容はその全体が本明細書に組み込まれる。本発明は、露出してヒトと接触する表面を有し、例えば表面に存在する微生物を低減し、したがって表面と接触するヒトへの微生物の伝搬を低減させることが望ましい物品の生産において特に有用である。このような表面は広範に存在し、例としてドアの取っ手などの建築用金物、家具などである。ポリマーが存在する本発明の別の態様において、抗微生物表面の一部として形成されたポリマーは1つ以上の殺生物剤を含む。以下の詳細な説明及び図面を参照して、本発明の機能的及び有利な態様をさらに理解することができる。次に、図面を参照しながら、本発明の好ましい実施形態を説明するが、例にすぎない。ワイヤアーク溶射ガンの概略断面図である。木材表面を損なうことなく、ワイヤアーク溶射により黄銅で被覆された硬材メープル基材の断面の光学顕微鏡写真を示す図である。(a)かんなをかけたソフトメープル上及び(b)60グリットの紙やすりで磨かれた同じ試料の背面上の被覆試料を示す図である。含水率8%において塗布された場合における銅皮膜の種々の木材種に対する付着強度を示すグラフである。プルオフ式付着性試験後のMDF試料の凝集力損失の画像を示す図である。(a)オーク試料の早材領域における銅皮膜の不均一分布及び(b)オークの細胞構造を示す図である。Cu被覆マホガニー材試料の断面のBSE画像を示す図である。真菌環境(キカイガラタケ属(Gloeophyllium))中で60日後の非被覆及び青銅被覆マツの腐朽試験用ビンの写真を示す図である。6週間の試験後の(a)カビ曝露室中の試料及び(b)MDF被覆試料の写真を示す図である。図9-1の続きである。キャビティにラッカーが充填(白色斑点)され、紙やすりで磨かれた黄銅皮膜のSEMを示す図である。黄銅金属薄板及びリン青銅-MDFの細菌致死率を示す図である。coli)、グラム陰性細菌。epidermidis)、グラム陽性細菌。やすりで磨かれていない(青銅)リン青銅-MDF、及び紙やすりで磨かれた(青銅が紙やすりで磨かれている)リン青銅-MDFの間には統計学上の差は認められない。パネルAにおいて、鋼と紙やすりで磨かれた青銅との間には統計学上の差が認められる(p値=0.027)。パネルBにおいて、鋼と青銅の間には統計学上の差がある(p値=0.038)。リン青銅-MDF基材の殺生物有効性に対する評価を示す図である。Eをそれぞれマージした画像)。表面トポグラフィーのSEM分析を示す図である。(A及びD)黄銅金属薄板、(B及びE)紙やすりで磨かれていないリン青銅-MDF、(C及びF)紙やすりで磨かれたリン青銅-MDF。(D-F)パネルA、B及びCにおけるスケールバーはそれぞれ300、200及び200μmである。パネルCのスケールバーは図示されていないが、パネルBのスケールバーと同じである。本発明に従って被覆された病院の手術用照明器の取っ手を示す写真である。本発明に従って被覆された病院用車椅子の取っ手を示す写真である。1日目及び2日目に採取された、被覆された肘掛けを有する椅子(n=16)及び対照(n=16)について、視覚的に確認された外れ値は除去して計数された平均CFU/cm2を示す棒グラフである。1日目にサンプリングを行った後、市販の過酸化水素ワイプを使用して、肘掛けを清浄しておき、1日目の測定を行ってから約24時間後に、2日目の測定を行った。1日目及び2日目の処理及び無処理の椅子の肘掛けにおけるコロニーの中央値を示す棒グラフである。限定されることなく、本明細書に記載されるシステムの大部分は溶射システムを対象とする。必要に応じて、本発明の実施形態が本明細書に開示される。開示される実施形態は例示するものにすぎず、本発明は、多くの異なる代替の形態で実施することができると理解されたい。図面は一定の縮尺ではなく、いくつかの特徴を誇張又は最小化して、特定の要素の詳細を示すことがあり、関連した要素を削除して、新規態様を不明瞭にするのを防止することがある。したがって、本明細書に開示される特定の構造及び機能の詳細は、限定するものと解釈されるべきでなく、単に特許請求の範囲の基礎として、また当業者に本発明を様々に使用するよう教示するための代表的基礎として解釈されるべきである。限定するためではなく教示するために、例示された実施形態は、溶射システムを対象とする。他の物理的諸特性若しくは特徴の範囲に関連して使用されるとき、平均して寸法の大部分が満たされているが、統計的に寸法がこの範囲を超えて存在することがある実施形態を排除しないように、寸法の範囲の上限及び下限に存在する可能性があるわずかな変動を包含することになっている。本発明の実施形態において、溶射システムの部品の寸法が記載されているが、これらは限定するものではないことが理解されよう。本発明の好ましい実施形態において、金属をアーク溶射法により基材上に被着させる。アーク溶射法の機能的な概念図を図1に示し、ワイヤアーク溶射ガンを10で概略的に示す。被覆プロセスにおいて、2本の金属ワイヤ12及び14の間に、高電流がワイヤ間を流れるように大きな電圧を印加させる。圧縮空気16が溶融材を霧化し、その金属を加速してジェット26が生成する。そのジェット26は基材18と接触して、皮膜20が形成する。ワイヤは、ローラー22を使用して供給され、ワイヤガイド24でガイドされる。ワイヤは金属製であればいずれでもよい。青銅、銅、アルミニウム、又はステンレス鋼が挙げられるが、これらに限定されない。他の多くの被着方法を使用してもよいことが当業者であればわかる。ワイヤアーク溶射法は対費用効果の高い確固とした方法であり、したがって好ましい実施形態であるが、本発明は、金属層を被着させるためにワイヤアーク溶射法を使用することに限定されないことが理解されよう。キネティック又はコールドスプレーなど他のタイプの溶射を、図1のワイヤアーク溶射ガン10の代わりに使用してもよい。木材などの感熱基材の場合、溶射法は、基材に伝わる熱負荷が比較的低くなるように構成されている。した状況では、この特徴は、金属皮膜が固体有機基材などの感熱材料、例えば木材又は木材複合体上に溶射されることを可能にするので重要である。木材基材の分解を防止するには、後続の金属プルーム溶射が最低温度で可能であることが好ましい。ジェット26と基材18の衝突点において、金属粒子は溶融しているはずであるが、やはり金属の融点に近い温度を有する。したがって、粒子温度を二色高温測定法により光学測定して、溶射金属の融点に応じた最適溶射距離を決定することができる。Canada)製の十分に確立したシステムである(6)。皮膜を基材の表面に塗布する前に、様々な溶射距離においてセンサーで、微粒子プルームの中心線に沿って被着している特定の金属について粒子の温度、速度、サイズ及び数などの飛行粒子条件を測定する。飛行中の粒子が周囲空気で冷却されるので、実質的にすべての粒子は、ある距離を進んだ後凝固することになる。これらの測定値に基づいて、被覆されている基材18の表面からどれぐらいの距離で、粒子の温度がその融点に近いが、まだ凝固せず、依然として溶融相であるかを決定することができる。その結果、特定の金属材料に対する溶射距離やトーチ入力電力など1組の溶射パラメータが確定される。この1組のパラメータによって、木材基材への損傷を最小限に抑えて、金属皮膜を被着することができる。文献に出ている本発明者らの試験及びデータに基づいて、ステンレス鋼の最適溶射距離は約350〜約400mmの範囲で確定された。銅及びその合金の場合、その距離は約270〜300mmであった。溶射距離は、溶射ガンのノズル又は先端から基材までの距離と定義される。感熱基材への損傷を低減するために、金属皮膜は被着直後に急速に冷却されることが好ましい。温度は、金属の融点から基材に安全な温度、典型的には約150°C未満に下げるべきである。この冷却は、例えば溶射領域に向けられた空気ジェットで行うことができる。空気流速は、基材表面から空気ノズルの距離、ノズル直径、被着速度及び金属熱特性を含めていくつかのパラメータに依存することになる。発明者による計算によって、溶射速度が約54g/分であるとき表面から50mmの距離に配置された直径25mmの空気ジェットでは、空気流は50〜250l/分の間ぐらいとすべきであることがわかる。流速が速くなるほど、基材の冷却が有効になる。金属は、基材の性質に応じて様々な方式で有機基材に結合する。基材の選択は被覆手順に影響を及ぼす。本発明の好ましい実施形態において、基材は硬材(hardwood)である。微視的観察によって、硬材は樹液を垂直に導く道管と呼ばれる特殊構造を有し、その道管は木口面に孔として見えることがわかる。したがって、硬材は、樹液が仮道管と呼ばれる細胞を通ってしか垂直に移動しない無孔軟材(softwood)とは対照的に有孔材と呼ばれる。硬材の孔はサイズがかなり異なり、孔が拡大鏡なしで目に見える種もあれば、目に見えない種もある(7)。硬材の表面形態によって、先行技術で必要とされた溝のグリットブラスト処理又は切削のような表面調整をいずれも行うことなく、金属皮膜の被着が可能になる[4,5]。硬材メープル基材及び適切な溶射距離を使用すると、ワイヤアーク溶射することによって、木材表面を損傷することなく十分に付着した黄銅皮膜を被着させることが可能であった。試料を切断して、研磨された状態にし、皮膜-基材の界面を光学顕微鏡下で撮影した(図2)。界面から、皮膜は基材の木目/粗さに入り込み、良好な付着をもたらすことがわかる。maple)、カバノキ(birch)又はブナ(beech)など細孔材界面を有する硬材が含まれる。木材の選択は所望の界面量に依存することがある。マホガニー、オーク、トネリコは、最大の機械的結合をもたらすであろう非常に多孔性の表面を有する。ハードメープル、ブナ及び他のより小さい木目の硬材は最小の界面を有する。木材の選択は最終用途に依存することになる。硬材基材の含水率は、良好な機械的結合が確保されるように、業界標準に従ってキルン乾燥により制御されるべきである。軟材など(マツ、モミなど)の樹脂含有率の高い木材はいずれも避けるべきである。これら木材の性質は金属層の木材表面への付着性を損なうようになるからである。液滴が基材表面に衝突するときの温度に加えて、本発明者らの研究によって、粒子速度も重要なパラメータであることがわかった。本発明者らのワイヤアーク法の研究から、金属粒子の加速は、プロセスパラメータ、主に微細化用ガスの流速及び金属密度に応じて170〜200mmの距離まで継続することがわかる。有機基材に対して、より長い溶射距離では、粒子速度を微細化用ガス流速の増加によって又は粒子速度の上昇をもたらす溶射ガンの使用によって調整することができる。後述する様々な研究を実施して、本発明の方法を用いて得られた製品の特性を調査した。これは、その所望の使用に適した被覆基材が得られるようにパラメータを最適化する助けとなり得る。異なる基材含水率について調査した銅皮膜の付着性について、5つの銅被覆木材種及びMDFを比較した。木材表面、特に軟材を60グリットの紙やすりで磨くことにより、銅皮膜の木材への付着性が、おそらく機械的嵌合のための部位を増加させることによって改善され、木材表面に均一な皮膜層が生じることが明らかになった。図3は、銅皮膜の塗布より前にかんなをかけた木材表面を有した被覆試料及び60グリットの紙やすりで磨かれたときの同じ試料の背面を示す。図3でわかるように、被覆木材試料のレジンブリードが認められた。この問題は、例えば金属皮膜を塗布する前に試料をキルン乾燥する又は表面を松脂溶液で洗浄することによって対処することができる。松脂溶液での洗浄は、被覆製品、特にトウヒ材試料におけるレジンブリードを低減することがわかった。D4541に基づくプルオフ式試験によって測定した。図4に、平均含水率約8%で被覆されたとき様々な木材種を使用して得られた結果をまとめる。9回の測定に基づいた平均の計算では、外れ値データを考慮しなかった。銅のMDFへの付着性は特に強いことがわかったが、図4のグラフに示す結果は、MDF層間の凝集力が弱いため、すなわち基材の弱さのため低い。図5でわかるように、銅被覆層はいかなる場合でもMDFの厚い層に結合した。一般的に、金属付着性は硬材試料のほうが軟材よりよいことがわかった。マホガニーへの銅皮膜が最もよいことがわかった。これは、マホガニーが散孔材として比較的均一な構造を有し、良好な機械的嵌合がもたらされることによるだろう。ソフトメープルはオークより皮膜層が均一であった。図6は、付着性試験後の早材(earlywood)の層剥離、上面上の不均一皮膜層、及びオーク材試料の細胞構造を示す。銅の付着性と木材成分の凝集性は共に、オーク試料の早材部分において低く、これはオークの大きな道管構造(図6(b))が原因である可能性がある。試料の付着性は、含水率22%で状態調節した木材試料に銅皮膜を塗布したとき大幅に低下することがわかった。これは、高温金属の溶射塗布時における過剰水の蒸発及び木材表面における絶縁層の生成による可能性がある。SEM分析マホガニー被覆木材試料の断面をエポキシ樹脂に埋め込み、10ミクロンのダイヤモンドペーストで研磨し、次いで金被覆した。(SEM)分析の後方散乱電子(BSE)モードで、皮膜層と木材の間にははっきりしたコントラストがある。試料のBSE画像が様々な倍率で得られた。図7は埋込試料の300倍の画像である。良好な付着であることが大部分の領域で明らかであり、木材層が木材表面近くで破損している領域はわずかしかない。E10-06標準に基づいて2つ(1つは被覆及び1つは非被覆)の試料をビンに入れることによって調査した。versicolor)をジャガイモデキストロース寒天に接種した。土壌180g、蒸留水50g、及び2つのフィーダーストリップを加えることによって、15本の試験ビンを調製する。ビンを110°Cで50分間滅菌した。各種の菌類をそれぞれ5本のビンに接種し、25°C及び相対湿度70%のインキュベータ中に2週間置いた後に、試験ブロックを加えた。19mmのブロックの銅被覆及び非被覆木材試料を用い、それぞれ5つの試料を調製し、秤量し、オートクレーブ処理し、土壌のビン中の感染フィーダーストリップ上に置いた。ビンを20°C及び相対湿度65%の暗い保管庫中に1か月置いた。図8でわかるように、調製し、キカイガラタケ属(Gloeophyllium)菌類を接種した試料を表す反復物である試料番号3は増殖をあまり示さなかった。これは菌類の不活性が原因であった可能性がある。E24-06標準試験方法に基づいて評価した。マホガニー、オーク、ソフトメープル、ストローブマツ及びMDFを用い、それぞれ3個の試料(12cm×7cm×2cm)の上面を銅で被覆した。tenuissima)群。図9は、露出6週間後の試料を示す。図9(b)は、ほとんど2倍のサイズ(厚さ)まで膨潤しているMDF試料を示しており、非被覆側ではカビの大量増殖が明らかである。銅被覆表面にはカビが生えていなかった。キャビティがラッカーで充填(白色斑点)された、紙やすりで磨かれた黄銅皮膜のSEMを図10に示す。本明細書に開示される方法は、1つの金属層の被着に限定されない。異なるタイプの金属を連続層として塗布することができる。好ましい実施形態において、基材18の表面に最も近い層は融点が低く、連続層の融点の方が高い。これによって、基材表面は高温では損傷されないこと、外層はより弾力的であることが確実となる。使用することができる金属の例としては、銅及びその合金、例えばニッケル若しくは銀、又はニッケルと銀の両方を含有する合金、青銅、黄銅など、銀及びその合金、亜鉛、スズ、並びにそれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。特定の銅合金は銅-ニッケル-銀の銅合金であり、銅約55〜約75%、若しくは約60%から70%の間、若しくは約65%から70%の間、又は銅約60%、約61%、約62%、約63%、約64%、約65%、約66%、約67%、約68%、約69%、約70%若しくは約71%である。皮膜の厚さは、皮膜の目的(保護用又は装飾用)、被覆物品が配置されることになる環境(屋内、屋外、寒暖など)に応じて約100から約400μmの間とすることができるが、最終皮膜の厚さはこの範囲に限定されないことが理解されるであろう。したがって、可能な厚さは例えば100〜350μm、100〜300μm、100〜250μm、200〜350μm、100〜300μm、100〜250μm、100〜200μm、150〜350μm、150〜300μm、200〜500μm、200〜450μm、200〜400μm、250〜600μm、250〜500μm、250〜500μm、250〜450μm、250〜400μm、250〜350μmなどの範囲とすることができる。平均厚さは、例えば約100、150、200、250、300、350又は400μmとすることができる。金属で被覆した後、金属被覆基材の表面を、シーラント又は他の適切な組成物を用いた後処理被覆に場合によってはかけ、金属表面にフィルム形成する。シーラントは、溶射皮膜が受け継いだ孔を塞ぐように働いて、有機基材に対する保護を長期化することができる。シーラントは、フェノール、エポキシ、ウレタン、シリコーン、アルキド、ポリフッ化ビニル又はアクリルなどのポリマーに由来する低粘度ポリマー溶液とすることができるが、これらに限定されない。詳細には、アクリル皮膜が風乾性又は熱硬化性組成物中で使用可能であり、アクリルは比較的コストの高い材料である。エポキシ皮膜は耐摩耗性及び耐化学薬品性が優れている。エポキシ皮膜は比較的高価であり、可使時間の比較的短い熱硬化性又は二液性(触媒により活性化される)組成物中でしか使用可能でない。エポキシ皮膜は過酷な屋内用途に適しているが、急速に分解し、屋外で数か月使用すると黒ずむ恐れがある。添加して、屋外露出時におけるシリコーンの黒ずみを防止することができる。アルキド皮膜は遅乾性であり、アルキド皮膜を塗布する場合ベーキングが必要とされる。ウレタン皮膜を使用することができるが、屋外露出の退色がウレタン皮膜の問題点である。ポリフッ化ビニルフィルム(Tediar)は、接着剤を用いてロール圧接によって塗布することができる。Tedlarフィルムは、銅板を屋外用途で保護するのに使用されてきた。ポリマーフィルムを有する表面を引き続いて機械的処理して、ポリマーフィルムの一部分を除去する。これによって、下にある金属が露出して、露出した金属表面が生成する。金属表面のくぼみ又はキャビティ内に形成されたフィルムの一部分は、基材皮膜の一部分としてとどまっている。全Raが0.2から6μmの間又は粗さ6.0μmである仕上げ表面は有機ポリマーフィルム被膜を含もうが含むまいが、機械的処理ステップで作製されることが有利である。好ましい機械的処理は、フィルム被覆金属を、基材に結合している研磨材(エメリー研磨布、研削ディスクなど)又は研磨スラリー、ペースト、懸濁液などで摩耗させるものである。仕上げ表面が0.2、0.3、0.4、0.6、0.8、1.0、1.2、1.4、1.6、1.8、2.0、2.2、2.4、2.6、2.8、3.0、3.2、3.4、3.6、3.8、4.0、4.2、4.4、4.6、4.8、5.0、5.2、5.4、5.6、5.8若しくは6.0μmの全粗さRaを有し、又は終点として選択されたこれらの値のいずれかによって規定されるいずれかの範囲内にあることが可能であり、したがってこのような範囲が、明示されていない場合でさえ本明細書で開示されている。0.2から4.4の間のRaの範囲は上記によって開示されていると考えられる。したがって、摩耗ステップも、0.2〜10μm、0.4〜10μm、0.2〜10μm、0.6〜10μm、0.8〜10μm、1〜10μm、1.5〜10μm、2〜10μm、3〜10μm、0.4〜8μm、0.4〜7μm、0.4〜6μm、0.4〜8μm、0.6〜8μm、0.6〜7μm、0.6〜6μm、1〜8μm、1〜7μm、1〜6μm、1.5〜8μm、1.5〜7μm、1.5〜6μm、2〜8μm、2〜7μm、2〜6μm、2〜5μm、3〜10μm、3〜9μm、3〜8μm、3〜7μm、又は3〜6μmの範囲のRaを有する表面を作製するように実施することができる。2を有する表面を作製する。