Shift」で支援——IBMクラウドならではの強みとは幅広い企業のクラウド活用をサポートする「IBMクラウド」の強みはどこにあるのか。日本IBMが説明会を開催し、同社のサービスと戦略を語った。「クラウドを活用するには、ワークロードや取り扱うデータに合わせて、アプリケーションやコンピューティング環境を組み合わせる必要がある。それに最適なのは、IBMクラウドだ」——。2017」での発表内容などを踏まえて、改めて日本IBMのクラウド戦略を語った。2017でIBMが発した、IBMクラウドに関するメッセージは大きく3つ。strongとは、企業のデジタルトランスフォーメーションを実現するために必要な、エンタープライズクラスの機能、信頼性、セキュリティを提供できることを表す。dataは、IBMクラウドを使うことで、これまで企業が活用できていなかったデータまでも望むように蓄積し、活用が可能になることを示す。これらがそろっているからこそ、企業にはIBMクラウドが最適だというのが同社の主張だ。Shift」と呼ぶ戦略でサポートしていく。クラウドに「Lift」して、必要なものは新しいものに「Shift」させる。Shift」でクラウド化をサポートまず、今あるものを「変えた方がいいもの」と「変えなくていいもの」に切り分ける。変えなくていいものは、無理にクラウド化することはせず、オンプレミスに残せばいい。リプレースのタイミングなどでクラウドに移行(Lift)する場合は、IaaSとして提供しているベアメタルサーバを活用すべきだという。ここがまずIBMの強みの1つだと三澤氏は指摘した。次に、既存のシステムの中で作り替えた方がいいものは、クラウドに上げ(Liftし)て、アーキテクチャーを新しいものに変え(Shiftし)、動かすようにする。パブリッククラウドを活用するなら、アプリケーションアーキテクチャはマイクロサービスをベースにしたものの方が適合性は高いので、IBMはマイクロサービスベースのものへの置き換えを推奨する。今後新しく構築するものは、クラウドネイティブで作る。これもマイクロサービスベースのアーキテクチャを採用すべきだという。して、適材適所でハイブリッドクラウド環境を活用していくわけだ。企業のアプリケーションがクラウドサービスベース、マイクロサービスベースになると、変化に俊敏に対応できる環境ができる。「どちらかというと、現在は高い可用性を担保するためにマイクロサービスベースのデザインを採用しているが、本来はビジネス単位でシステム化するような使い方がいい」と三澤氏。マイクロサービスベースのシステムに置き換えていくことで、変化に対応しやすく、継続的に改善していけるシステムになる。IBMクラウドを活用する際にはマイクロサービスベースでアプリケーションを構築していくのが最適なお、オンプレミスに残すものについても、そこに保存されているデータは活用する必要があるので、速いスピードで進化していくフロントエンドサービスに追随できるよう、APIを用意してクラウドでも活用できるようにすることが重要だという。Manager」の提供を開始した。Azure、オンプレミスなど、作成したアプリケーションをどの環境にデプロイをするのが一番効率的か、という判定をしてくれるものだ。Managerも提供。Toolchain」も提供している。Toolchainは、従来の開発スタイルをある程度踏襲できるため、一般の企業がクラウドネイティブアプリやマイクロサービスアーキテクチャを取り入れたアプリ開発のハードルを下げる役割を担う。Local(オンプレミス/シングルテナント)と豊富にそろっており、用途やデータの種類などに合わせて最適なものが選べる。最近では、クラウド上で重要なアプリケーションを動かしたいとき、パッチを当てるタイミングなどを自分でコントロールしたいという考えを持つ顧客が多いことから、パブリッククラウド内でシングルテナントを提供する「Dedicated」のニーズが高いという。「これが提供できるのもIBMならではだ」と三澤氏は話した。Manager」の提供を開始。クラウドネイティブアプリケーションの開発・運用を支援する。日本IBM、Watsonを活用した企業向け気象情報提供サービスを開始Watsonをはじめとするコグニティブ技術と気象予報士により、気象データをさらに詳細に分析し、企業向けに気象情報を提供するサービスを日本IBMが開始。気象予報や気象データに加え、気象がビジネスにもたらす影響についての企業の意思決定を支援するコンサルティングサービスも提供する。Q」をクラウドサービスとして提供。併せて量子コンピュータプラットフォームの新APIとシミュレーターも発表した。日本IBMのCTOに聞いてみた新聞でもAIやFintechといったキーワードが毎日のように取り上げられている今、ITトレンドに興味を持つ企業の経営者が増えつつある。「何か新しいビジネスができないか」と考える“経営陣”に正しくITを伝える重要性は増しているという。「こんな映像が見たい」「あのシーン、何で見たんだっけ......」そんな映像探しが、“映像ならではの特徴”を学習したWatsonによって大きく変わるかもしれない。2017で話を聞いた。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSfacebooktwitter利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。