決め方は「人基準」か「仕事基準」6~職務給、役割給それでは今回は「仕事基準賃金」を見ていきましょう。◆仕事基準賃金とは仕事基準賃金の代表が職務給です。これは、担当している職務のレベルに応じて賃金が決まるという仕組み。賃金額は、職務に対応して決まっています。いう作業が必須になります。仕事基準賃金のもうひとつの型が役割給です。これは職務給の派生型ともいえる賃金です。メリット~基準の明確さ職務給のメリットは何といっても基準の明確さです。行われていることが前提ですが。「どの仕事を現実にしているか」が基準ですから、曖昧さの入る余地はありません。役割給の場合は「果たしている役割」という、「担当している職務」に比べると曖昧さの残る基準になりますが、この点は「役割」と「職務」の対応関係を定義することによってクリアできます。(話はそれますが、この点は職能給も同様で、「能力」と「職務・課業」の対応関係があれば、曖昧さはクリアできるはずです。ひとつのメリットは、人件費の膨張をコントロールできるということです。社員の高齢化が人件費に影響を与えることはありません。論理的には、会社に存在する職務の「価値」の総トータルが賃金総額と一致します。そこのバランスが崩れていたら、会社の実情に合わないレベルの職務が存在しているか、職務評価が不適切であったかのいずれかになります。その場合は、職務編成の見直しまたは職務評価の修正を行います。これ以外にも職務給・役割給のメリットはあります。デメリットも当然あります。次回、このお話をしましょう。